平成１５年(ワ)第５０２０号損害賠償請求事件
口頭弁論終結日平成１５年１１月１７日
判決
原告株式会社エス・エス・アイ
原告株式会社エス・エス・アイ・トリスター
原告ら訴訟代理人弁護士荻野明一
同小林雅人
同北澤尚登
被告ソースネクスト株式会社
訴訟代理人弁護士藤勝辰博
同村田珠美
主文
１ 原告らの請求をいずれも棄却する。
２ 訴訟費用は，原告らの負担とする。
事実及び理由
第１ 請求
被告は，原告らに対し，金９００万円及びこれに対する平成１５年３月２１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
第２ 事案の概要
本件は，原告らが被告に対し，被告が原告らを相手方としてした仮処分命令の申立てが不法行為を構成するとして損害賠償を求めた事案である。
１ 争いのない事実等
(1) 原告ら及び被告は，いずれもコンピュータソフトの開発，販売，コンピュータ機器及び周辺装置の販売等を業とする株式会社である。
(2) 被告は，平成１３年１月３１日，株式会社アメリカンメガトレンド（以下「ＡＭＩ社」という。）との間で，被告がＡＭＩ社に対して，携帯電話のデータをパソコンで編集するなどの機能を有するパソコン用ソフトウエアについて，開発を委託する旨の開発委託契約（以下「本件開発委託契約」という。）を締結した。本件開発委託契約の契約書（甲３）には「乙（ＡＭＩ社）が作成した仕様書，本件開発製品及び附属文書その他本件業務の過程で作成したプログラム，書類，図面，情報その他の資料（以下，本件著作物という）に関する著作権（著作権法２７条，同２８条の権利を含む）及び所有権その他一切の権利は，委託料の完済時に甲（被告）が取得する。」（１７条１項）との条項があった（以下「１７条合意」という。）。
(3) その後，被告は，平成１４年４月５日，ＡＭＩ社との間で，本件開発委託契約を終了させることを前提に，合意書（以下「本件合意書」という。）を作成し，本件合意書３項で，本件開発委託契約１７条に関し，次のとおり合意した（甲４。ただし，その合意内容をどのように解釈するかについては後記のとおり争いがある。）。
「甲（被告）乙（ＡＭＩ社）間の２００１年１月３１日付開発基本契約書第１７項第１条に規定する「乙が作成した仕様書，本件開発製品及び付属文書その他本件業務の過程で作成したプログラム，書類，図面，情報その他の資料（以下，本件著作物という）に関する著作権及び所有権その他一切の権利」の本件著作物のうちには「ソースコード」は含まれておらず，「ソースコード」が乙の固有の権利であることを確認する。今後乙は，これを自由に付加開発し，他に開示することができる。」
被告は，平成１４年７月ころ，携帯電話のデータをパソコンで編集するなどの機能を有するパソコン用ソフトウエアについて，携快電話６との商品名を付して，販売した（以下，上記商品を「携快電話６」という。）。携快電話６は，ＡＭＩ社が被告の委託を受けて開発した製品である。
(4) 原告らは，平成１４年７月２７日，「携帯万能８」の商品名で携帯電話のデータをパソコンで編集するなどの機能を有するパソコン用ソフトウエア（以下「携帯万能８」という。）を発売した。携帯万能８は，原告らの委託を受けてＡＭＩ社が開発したソフトウエアであり，原告らは，ＡＭＩ社の使用許諾を受けて携帯万能８を販売した。
(5) 被告は，平成１４年９月６日，東京地方裁判所に対し，原告らを相手方として携帯万能８の複製，販売，頒布及び展示の停止を求めて仮処分命令を申し立てた（以下「本件仮処分申立て」という。）。申立ての理由は，原告らによる携帯万能８の複製，販売等が，被告が携快電話６について有する著作権を侵害するというものであった（甲１）。
２ 争点及びこれに関する当事者の主張
(1) 本件仮処分申立てが不法行為を構成するか。
（原告らの主張）
ア 著作権侵害の成否
携帯万能８は，プログラムとデータファイルから構成されるが，以下に述べるとおり，いずれも携快電話６の著作権を侵害するものではない。
(ア) 本件合意書３項の趣旨
本件合意書３項では，携快電話の「ソースコードがＡＭＩ社固有の権
利であることを確認する。今後ＡＭＩ社はこれを自由に付加開発し，他に開示することができる。」と定めている。
ここにいう「ソースコード」とは，ＡＭＩ社の業態等を考慮すれば，
オブジェクトコードよりも広く，オブジェクトコードを含む全プログラムを含むものと解されるから，携快電話６のプログラムの著作権はＡＭＩ社に帰属する。
(イ) プログラムの著作権侵害の不成立
ａ ＡＭＩ社は，前記のとおり，本件合意書３項により，携快電話６のプログラムの著作権を有する。そして，同社は，原告らの委託を受けて，携快電話６のソースコードに改良を加えて，携帯万能８のオブジェクトコード（プログラム）を製作した。原告らは，ＡＭＩ社から使用許諾を得て携帯万能８を販売したのであるから，これがプログラムについての被告の著作権を侵害することはあり得ない。
ｂ 仮に，本件合意書３項の「ソースコード」を一般的な語義どおりに解するとしても，オブジェクトコードはソースコードの複製物であるから，携快電話６のオブジェクトコードの著作権はＡＭＩ社に帰属する。したがって，携帯万能８の販売がプログラムについての被告の著作権を侵害することはない。また，携帯万能８のオブジェクトコードは，携快電話６のオブジェ
クトコードに依拠して製作したものではないから，その意味でも被告の著作権を侵害することはない。
(ウ) データファイルの著作権侵害の不成立
ａ 画像ファイル
携快電話６のデータファイルには，携帯電話画面に表示する似顔絵
を作成するための，目，鼻，髪等の画像を収録した画像ファイルが含まれる。しかし，これらの画像ファイルを構成する個々の画像は，ありふれた表現であって創作性がないから，著作物には当たらない。
仮に，これらの画像ファイルの画像に著作物性が認められるとして
も，これらの画像は，株式会社リナコジャパン（以下「リナコ社」という。）が製作し，ＡＭＩ社がリナコ社から使用許諾を得て携快電話６に使用したものであるから，被告がこれらの画像について著作権を取得することはない。
また，携快電話６に含まれる画像ファイルに収録された多数の画像
は，一定の基準に従って抽出されたわけではなく，単に「目・鼻・髪」といったパーツの分類，「長髪・短髪」「裸眼・眼鏡」といった大まかな特徴の分類及び「喜・怒・哀・楽」といった感情別の分類によって羅列されているにすぎないから，それらの画像ファイルがデータベースの著作物となることもない。
ｂ 携帯電話機情報ファイル
携快電話６には携帯電話機種に関するデータファイルが含まれる。
しかし，このデータファイルを構成する個々の機種情報は，携帯電話メーカーが付した機種名及び機種番号をそのまま用いただけのものであって，そこに著作権が成立する余地はない。また，携帯電話情報ファイルは情報の選択又は体系的な構成によって創作性を有するものではないから，データベースの著作物にも当たらない。
ｃ 音源ファイル
携快電話６に含まれている着信メロディーの音源ファイルは，いず
れも収録された楽曲そのものの著作権が消滅しているから，被告が音源ファイルについて著作権を有することはあり得ない。
また，音源ファイルについては，その作成過程に「実演」に当たる
行為は存在せず，また，レコードにも当たらないから，著作隣接権が成立することもない。
ｄ まとめ
したがって，携帯万能８に携快電話６に含まれるデータファイルと
同一のデータファイルが含まれているとしても，被告の著作権又は著作隣接権を侵害することにはならない。
(エ) 対抗要件の欠缺
被告が携帯万能８により侵害されたと主張する携快電話６についての
著作権は，ＡＭＩ社から承継取得したものであるが，被告は，当該著作権の移転登録を経由していない。一方，原告らは，ＡＭＩ社の製作した携帯万能８を同社の使用許諾を得て販売したものである。したがって，仮に携帯万能８が携快電話６の複製物であるとしても，被告は，対抗要件なくして上記著作権の承継取得を原告らに主張することはできない。
イ 本件仮処分申立ての違法性
訴訟提起当時において理由のないことを知りながら，又は通常人であれば理由のないことを容易に知り得るはずであるのにあえて訴えを提起する行為は，故意又は過失による不当訴訟として不法行為を構成する（最高裁第三小法廷昭和６３年１月２６日判決民集４２巻１号１頁）。
本件申立てに係る仮処分事件における被告の主張の経緯，内容及び同申立て前における被告の原告らに対する悪質な営業妨害行為に鑑みれば，被告は，本件仮処分申立て当時において，原告らによる携帯万能８の販売が被告の著作権侵害とならないことを認識し，又は通常人であればその旨を容易に認識し得たにもかかわらず，あえて本件仮処分申立てに及んだことが明らかである。
したがって，本件仮処分申立ては，原告らに対する不法行為を構成す
る。
（被告の反論）
ア 著作権侵害の成否
携帯万能８は，以下に述べるとおり，携快電話６の著作権を侵害する。
(ア) 本件合意書３項の趣旨
ＡＭＩ社は，ハードウエア（パソコンの周辺機器）及びその操作のた
めのドライバ等のソフトウエアの開発・販売業者である。ＡＭＩ社は，携快電話の製作に当たり，もともと開発していたドライバ等のソフトウエアを組み込んで使用したが，本件開発委託契約の終了に際して，ＡＭＩ社が従来からの業務を行うため，本件開発委託契約前から開発していたハードウエアのドライバ等の権利を要求した。そこで，被告とＡＭＩ社は，そのようなドライバ等のソフトウエアの権利をＡＭＩ社のものとするため，本件合意書３項において「ソースコード」についてＡＭＩ社が固有の権利を有する旨合意した。したがって，本件合意書３項にいう「ソースコード」とは，充電ケーブル等のパソコン内部機器及び周辺機器のドライバ等を意味し，携快電話６のソースコードを含まないものと解釈すべきである。
(イ) プログラムの著作権侵害
本件合意書３項にいう「ソースコード」には携快電話６のソースコー
ドを含まないから，携快電話６のソースコードの著作権は被告に帰属する。携帯万能８のオブジェクトコード（プログラム）は，携快電話６のソースコードを修正して製作されたものであるから，被告の有する携快電話６（プログラム）の著作権を侵害する。
(ウ) データファイルの著作権侵害
ａ 画像ファイル
携快電話６の画像ファイルの画像に著作物性がないとしても，画像
ファイルは，画像を１０００億通り以上に組み合わせて特定の人物に近い似顔絵を作成できるようにしたのであるから，データベースの著作物に当たる。携帯万能８の画像ファイルは，被告の有する携快電話６の上記デー
タベースの著作権を侵害する。
ｂ 携帯電話機情報ファイル
携快電話６の携帯電話機情報ファイルは，携帯電話の機種に関する
データを被告の創意工夫でテーブル化したものであるから，データベースに該当する。そして，携帯電話機情報ファイルは，項目の設定に独自性と創作性があるから，データベースの著作物である。
携帯万能８には携快電話６の携帯電話機情報ファイルと同一の携帯
電話機情報ファイルが含まれるから，被告の有する上記データベースの著作権を侵害する。
ｃ 音源ファイル
携快電話６の音源ファイルは，コンピュータ上で音を作成し，組み
立てて作成したものであり，これは演奏に当たる。被告は，ＡＭＩ社から音源ファイルについて実演家の権利を取得した。
また，音源ファイルは，まずマスターＣＤに記録し，それを携快電
話６のＣＤ－ＲＯＭに複製して販売するから，マスターＣＤはレコードに当たる。被告は，ＡＭＩ社からマスターＣＤについてレコード製作者の権利を取得した。携帯万能８には携快電話６の音源ファイルと同一の音源ファイルが
含まれるから，被告の著作隣接権を侵害する。
(エ) 背信的悪意者
被告と原告らとが，携快電話６の著作権についてＡＭＩ社から二重譲
渡を受けた関係にあるとしても，原告らはいわゆる背信的悪意者に当たるから，被告は対抗要件なくして著作権の取得を主張できる。すなわち，携快電話６は市場において被告の商品であると認知されていること，被告と原告らとの間には以前から訴訟も含めて紛争が継続し，原告らは被告の業務を妨害してきたこと等の経緯に照らすならば，原告らは，被告の業務を妨害するためにＡＭＩ社が携快電話６の著作権を有しないことを知りながら二重譲渡を受けたということができ，背信的悪意者に当たる。
イ 本件仮処分申立ての適法性
以上のとおり，原告らによる携帯万能８の販売は，被告が携快電話６について有する著作権及び著作隣接権を侵害する。したがって，被告がした本件仮処分申立ては，権利者としての正当な行為であり，不法行為を構成しないことは明らかである。
(2) 損害の額
（原告らの主張）
ア 原告らは，被告の不当な本件仮処分申立てにより，これに対する応訴その他の主張立証の準備に人員を当てざるを得なくなり，通常業務に支障が生じた。これによる人件費及び交通費等の関連経費は，被告の不法行為により原告らが被った損害に含まれる。
イ 原告らは，被告の不当な本件仮処分申立てにより，社会的評価及び営業上の信用が低下し，無形の損害を被った。
ウ 被告の不当な本件仮処分申立てに対応するための弁護士費用も，被告の不法行為により原告らが被った損害に含まれる。
エ 上記アないしウの損害は，合計９００万円を下らない。
（被告の認否）
原告らの主張を争う。
第３ 当裁判所の判断
１ 著作権侵害の成否
まず，原告らが，携帯万能８を販売することは携快電話６について被告の有する著作権を侵害しているか否かについて，検討する。
(1) 認定事実
前記争いのない事実等に証拠（甲３，４，６，１１ないし１３，１６，２０，２８ないし３１，３４ないし３８，４０，６７，６８。なお，枝番号は表記を省略する。以下同じ。）と弁論の全趣旨を総合すれば，次の事実が認められ，これを覆すに足りる証拠はない。
ア 被告は，平成１３年１月３１日，ＡＭＩ社との間で，被告がＡＭＩ社に対して，携帯電話のデータをパソコンで編集するなどの機能を有するパソコン用ソフトウエアについて，開発を委託する旨の本件開発委託契約を締結した。携快電話６は，本件開発委託契約に基づき，ＡＭＩ社が被告の委託を受けて製作した製品である。
イ 本件開発委託契約では，「ＡＭＩ社が作成した仕様書，本件開発製品及び附属文書その他本件業務の過程で作成したプログラム，書類，図面，情報その他の資料に関する著作権及び所有権その他一切の権利は，委託料の完済時に被告が取得する。」（１７条合意）と合意された。被告は，ＡＭＩ社に対し，携快電話６の開発に係る委託料を完済した。
ウ 被告とＡＭＩ社は，平成１４年４月５日，本件開発委託契約を終了させたが，契約終了後の両者の法律関係を定めるものとして本件合意書を交わし，その３項で，１７条合意において規定された「ＡＭＩ社が作成した仕様書，本件開発製品及び付属文書その他本件業務の過程で作成したプログラム，書類，図面，情報その他の資料（以下，本件著作物という）に関する著作権及び所有権その他一切の権利」の本件著作物のうちには「ソースコード」は含まれておらず，「ソースコード」がＡＭＩ社の固有の権利であることを確認する旨，及び今後ＡＭＩ社は，これを自由に付加開発し，他に開示することができる旨合意した。
エ 原告らは，平成１４年４月ころ，ＡＭＩ社に対して，携帯電話のメモリを編集する等の機能を有するパソコン用ソフトウエアの開発を委託し，ＡＭＩ社は，携帯万能８を製作した。原告らは，同年７月２７日，ＡＭＩ社の使用許諾を受けて，携帯万能８の販売を開始した。携帯万能８は，プログラムとデータファイルから構成されるソフトウエアに係る製品であるが，ＡＭＩ社は，携快電話６のプログラムのソースコードに改良を加えて携帯万能８のプログラムを製作し，また，携快電話６に使用したデータファイルをそのまま若しくは一部変更して携帯万能８のデータファイルとして使用し，携帯万能８を製作した。このため，携帯万能８のデータファイル（画像ファイル，音源ファイル，携帯電話機情報ファイル）には携快電話６のデータファイルと全く同一のファイルが多数含まれている。原告らは，携帯万能８についてＡＭＩ社から使用許諾を受けている。
オ 携快電話６と携帯万能８とは，以下のとおり，多数の共通点がある。
(ア) 両者の画像ファイルは同一である。携快電話６に含まれる画像ファイルはリナコ社が製作した。ＡＭＩ社は，リナコ社から使用許諾を得て，これらの画像ファイルを携快電話６及び携帯万能８に使用した。なお，ＡＭＩ社は，被告に対し，上記画像ファイルの製作者がリナコ社であることを伝えていなかったので，被告は，上記画像ファイルをＡＭＩ社が製作したものと信じていた。
(イ) 着信メロディーのサンプル曲として含まれている音源ファイルのうち，７個が同一である。携帯電話機情報ファイルも同一である。
(ウ) 起動直後の画面（甲３０），スケジュール編集画面（甲３１），メールツール画面（甲３４），メール転送設定画面（甲３５），ブックマーク編集画面（甲３６），着メロ編集画面（甲３７），画像編集画面（甲３８），ｉアプリ作成画面（甲４０）において，両者は極めて類似する。
カ 被告は，平成１４年１２月１０日，原告らが「携帯万能９」の商品名で携帯万能８の後継商品を発売し，携帯万能８の販売差止め等を求める必要がなくなったとして，本件仮処分申立てを取り下げた。
(2) 判断
以上認定した事実を基礎にして，著作権侵害の成否について判断する。
ア プログラムの著作権侵害の有無
(ア) 前記(1)認定の事実によれば，被告は本件開発委託契約の１７条合意により，ＡＭＩ社が開発した携快電話６のプログラム及びデータファイルの著作権を同社から承継取得したことが認められるが，その後，本件合意書３項により「ソースコード」についてはＡＭＩ社が固有の権利を有し，ＡＭＩ社は「ソースコード」を「自由に付加開発し，他に開示することができる」旨合意している。そして，「ソースコード」の一般的な意味及び本件合意書３項の文言からすれば，本件合意書３項にいう「ソースコード」とは，携快電話６のプログラムのソースコードを意味するものと解するのが相当である。
これに対して，被告は，上記「ソースコード」はＡＭＩ社がもともと
開発していたドライバ等を意味する旨主張するが，本件証拠上，そのように解すべき事情は窺われないから，被告の主張は採用できない。
したがって，携快電話６のソースコードの著作権はＡＭＩ社に帰属す
る。被告は，携快電話６について，ＡＭＩ社と共同著作権を有しているとも主張するが，採用の限りでない。
(イ) 前記(1)認定のとおり，携帯万能８のプログラムは，ＡＭＩ社が携快電話６のプログラムのソースコードに改良を加えて製作したものであるが，本件合意書３項によれば，携快電話６のソースコードの著作権はＡＭＩ社に帰属し，ＡＭＩ社は，携快電話６のソースコードを「自由に付加開発し，他に開示することができる」のであるから，被告が携快電話６のプログラム（オブジェクトコード）の著作権を有するとしても，携帯万能８のプログラムが被告の著作権を侵害して製作されたものということはできない。
そして，原告らはＡＭＩ社の使用許諾を得て携帯万能８を販売してい
るのであるから，原告らの販売行為は，携快電話６の著作権を侵害しない。
イ 画像ファイルの著作権侵害の有無
前記(1)認定のとおり，携帯万能８の画像ファイルには携快電話６の画像ファイルと同一のものが存在する。
ところで，前記のとおり，携快電話６の画像ファイルはリナコ社が製作したものであるから，仮に画像に著作物性が肯定されるものが含まれていたとしても，当該画像ファイルの著作権はリナコ社に帰属しているものと解される。本件において，被告が当該著作権を承継取得したとの主張，立証もない。したがって，被告は携快電話６の画像ファイルの著作権を有しないから，携帯万能８の画像ファイルが被告の著作権を侵害することはない。
また，被告は，携快電話６の画像ファイルの画像がデータベースの著作物に当たるので，携帯万能８の画像ファイルはデータベースの著作権を侵害する旨主張する。しかし，当該画像ファイルは，似顔絵を作るために顔を目，鼻，口，眉，頭髪等の各部分に分け，それらの部分ごとに複数の画像を作成し，データファイルのフォルダに保存しただけのものであって，「情報を電子計算機を用いて検索することができるように体系的に構成したもの」とはいえないから，著作権法２条１項１０号の３所定の「データベース」には当たらない。したがって，この点の被告の主張は採用できない。
ウ その他のデータファイルの著作権侵害の有無
前記(1)認定のとおり，携帯万能８のその他のデータファイル（携帯電話機情報ファイル，音源ファイル）には携快電話６のデータファイルと同一のものが存在する。
ところで，前記のとおり，携快電話６のその他のデータファイルはＡＭＩ社が製作し，被告はＡＭＩ社からその著作権等を承継取得した。一方で，携帯万能８のその他のデータファイルは，原告らがＡＭＩ社から使用許諾を得て携帯万能８の一部として販売している。そうすると，携帯万能８のその他のデータファイルのうち，携快電話６のファイルと同一のものについては，被告と原告らとはＡＭＩ社を起点として，いわゆる二重譲渡と同様の関係にあるということができるから，被告が原告らに対し，ＡＭＩ社からその他のデータファイルの著作権又は著作隣接権を承継取得したことを対抗するためには，著作権法７７条１号所定の権利の移転登録を要するというべきである。しかし，被告は移転登録を得ていないのであるから，仮にその他のデータファイルについて著作権又は著作隣接権が成立するものが含まれていたとしても，原告らが携帯万能８を販売する行為は，当該著作権又は著作隣接権の侵害とはならない。
この点について，被告は，原告らがいわゆる背信的悪意者に当たるか
ら，被告は権利の移転登録なくしてその他のデータファイルの著作権等の取得を原告らに対抗することができると主張する。しかし，本件全証拠によっても原告らが背信的悪意者に当たるとすべき事情は認められない。
(3) 小括
以上のとおり，原告らが携帯万能８を販売する行為は，被告が携快電話６について有する著作権の侵害とはならない。
２ 本件仮処分申立ての違法性の有無
(1) 本件仮処分申立てが，相手方に対する違法な行為といえるためには，同申立てに係る審理において，申立人の主張した権利又は法律関係が事実的，法律的根拠を欠くものであり，しかも，申立人がそのことを知りながら又は通常人であれば容易にそのことを知り得たといえるのに，あえて仮処分命令を申し立てたなど，仮処分命令の申立てが裁判制度の趣旨目的に照らして著しく相当性を欠くと認められるときに限られるものと解するのが相当である（最高裁第三小法廷昭和６３年１月２６日判決・民集４２巻１号１頁参照）。
そこで，この観点から，被告が原告らを相手方としてした仮処分命令の申立てが，違法な行為といえるか否かについて，検討する。
(2) 前記２で認定判断したとおり，原告らが携帯万能８を販売する行為は，被告が携快電話６について有する著作権を侵害するものではないから，本件仮処分申立ては，結果として被保全権利がなく，理由がないことに帰する。
しかし，前記のとおり，①被告は本件開発委託契約の１７条合意により，プログラムのソースコードを除き，携快電話６についての著作権を取得していたこと，②原告らの販売する携帯万能８のデータファイルには，携快電話６のそれと全く同一のファイルが多数含まれており，具体的には，画像ファイル及び携帯電話機情報ファイルが全く同一であり，着信メロディーのサンプル曲である音源ファイルは７個が同一であったこと，③携快電話６と携帯万能８は，起動直後の画面，スケジュール編集画面，メールツール画面，メール転送設定画面，ブックマーク編集画面，着メロ編集画面，画像編集画面，ｉアプリ作成画面が極めて類似していたこと等の事実経緯に照らすならば，被告が，原告らによる携帯万能８の販売行為を自己の携快電話６について有する著作権を侵害するものと信じたことについては相応の事実的及び法律的根拠があったというべきである。
そうすると，被告の本件仮処分申立ては，裁判制度の趣旨目的に照らして著しく相当性を欠くとは認められないから，原告らに対する違法な行為とはならず，不法行為を構成しない。
３ 結語
よって，その余の点について判断するまでもなく，原告らの請求はいずれも理由がない。
東京地方裁判所民事第２９部
裁判長裁判官 飯村敏明
裁判官 榎戸道也
裁判官 佐野信
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/10560/detail7/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。