主文
本件各控訴をいずれも棄却する。
理由
弁護人原定夫および検察官の控訴の趣意は記録編綴の各控訴趣意書記載のとおりであるから、ここにこれらを引用する。
これに対する当裁判所の判断は次のとおりである。
一、弁護人の事実誤認の趣意について。（略）
二、検察官の控訴趣意について。
所論は、要するに、原判決は、本件公訴事実中詐欺の点について被告人がＡＢ駅において、無賃乗車しようと企て、名古屋駅まで乗車する意図のもとに入場券を改札係に呈示してＢ駅ホームに入り、大阪駅行列車に乗車してＣ駅まで至つた事実を認めながら、欺罔行為および処分行為があつたとはいえないことを理由に無罪としたが、被告人の入場券呈示行為は欺罔行為と認めるべきであり、かつ改札係の入場許諾行為はそれ自体、あるいは列車乗務員の輸送行為と共に、処分行為と認めるべきであるから、被告人の右行為は詐欺利得罪に該当するものであつて、この点において原判決には事実を誤認し、ひいては法令の解釈適用を誤つた違法がある、というのである。
そこで検討するに、記録によれば、本件詐欺の公訴事実に相当する外形的事実及び被告人が無賃乗車の意図のもとにＢ駅乗降場に入場した事実を認めることができる。すなわち、被告人は、原判示第六ないし第八の事実により起訴、勾留されていたところ、健康上の理由で昭和四九年三月一日勾留の執行が停止され、Ｄ病院に入院したが、同月一七日同病院を出奔して各地を転々とし、昭和五一年一月二一日夜岡山市に着いたときには所持金が僅か八二円になつたので、以前働いたことのある名古屋まで無賃乗車することを企て、翌二二日午前二時頃岡山市ａ町ｂ番地のｃＡＢ駅で入場券一枚を買い求め、同日午前四時一〇分頃同駅において改札係Ｅに対して右意図を秘し、右入場券を呈示して同駅乗降場に入場し、同日午前四時一九分同駅発新大阪駅行第二〇四列車急行Ｆ号に乗車し、途中検札に会つてＣ駅で下車させられたため名古屋まで乗車する所期の目的は達しなかつたが、Ｃ駅までの乗車賃九四〇円相当の輸送の利益を受けたことが明らかである。
刑法二四六条二項の詐欺利得罪が成立するには、他人を欺罔して錯誤に陥れ、その結果自己または第三者が財産上の利益を得ることのみでは足りず、その欺罔行為による錯誤に基づいて被欺罔者をしてなんらかの処分行為をなさしめることが必要であることはいうまでもない。
本件において、被告人は当初から名古屋駅まで無賃乗車して運賃の支払をしない意思であるにもかかわらずその意図を秘し、単に乗降場に入場するのみであるように装つて改札係員に入場券を呈示したものであるところ、右入場券呈示行為は改札係員に対し入場料金を支払つたことおよび乗車することなく乗降場を出る意思であることを告知したものというべきであるから、被告人は後者の点において欺罔的な行為をなしたものということができ、また、被告人がＢ駅からＣ駅までの正当な運賃を支払うことなく前記列車に乗車してその間の乗車賃相当の輸送の利益を得たことは明らかである。しかしながら、前記被告人の入場券呈示行為が詐欺利得罪の欺罔行為に該当するというには、改札係員ないし改札係員および前記列車の乗務員において、被告人の入場券呈示行為による錯誤に基づく財産的処分行為があつたということ（さらにさかのぼつては、被告人の欺罔的行為がそのような処分行為をなさしめるような性質のものであつたということ）ができなければならないので、この点につき以下判断する。
まず、所論は、改札係員の入場許諾行為がそれ自体処分行為に該当すると主張し、その論拠として、「乗車中あるいは下車の際に運賃の精算をすることも可能であり、一般の常識もそのような方法による運賃の支払を特に不当、異常とは考えていないから、改札係員としても入場券による入場者が列車に乗車することを予期しており、少なくとも潜在的にはその欲する区間の乗車を許容したことになるといつてよい。そして改札係員が乗降場に入場させた以上、乗客か入場客かを区別することはできず、入場客の列車への乗車を阻止する機構にもなつていないので、不正乗車の意図ある被告人に改札口を通過させた改札係員の行為は、社会的にみて輸送機関の利用という財産上の利益を与える行為である。」というのであるが、運賃が後払いされることが一般に特に異常なものと考えられておらず、改札係員がある程度このことを予期していて、Ａが入場客の列車への乗車を阻止する設備を特に置いていないことは所論指摘のとおりであるけれども、右のような事情は、むしろ、Ａが運賃の徴収を確保するため、改札係員に対しては専ら利用者が乗車することを含め乗降場に入るべき資格を有するか否かについて審査せしめているにすぎないことを示すものというべきであり、改札係員の入場を許容する行為が乗客ないし入場券による入場客に対し、その欲する区間の乗車を許容するとか、あるいはどの区間を乗車するとかしないとかを確かめその是非を決するような性質のものであるとは考えることができない（そのうえ、昭和三三年日本国有鉄道公示第三二五号旅客営業規則二九六条二項によれば入場券所有者は列車等に立入ることができない旨定められているのである。）。たまたま改札係員が入場券呈示者に乗車の意図のあることを知り得た場合に入場を拒否できることは、もとより右のように解するについて妨げとなるものではない。
見方を変えて言えば、被告人に不正入場を許容することによつて改札係員は被告人に入場券による正当な入場者と同一の地位を取得させたに過ぎないのであり、右のようにして入場した被告人が潜在的に輸送の利益を受ける可能性を有するということは被告人の主観的意図を別にしては格別の意味を有する事柄ではなく、そこに客観的に見て単なる入場自体による利益以上の利得が生じており、右入場許容行為がそのような利益を与える処分行為であるということはできない。なお改札口を通過して乗降場に入場すること自体が、入場券につき料金が定められていることから明らかなように、財産上の利益を得る行為であるということはできるけれども、本件においては被告人が輸送の利益を得たことが問題となつているのであつて、乗降場に入場した利益を得たということが問題となつているのではないから、この点を論拠に改札係員に処分行為があつたと考えることもできない。
以上のとおり、改札係員が被告人をして改札口を通過させた行為が、被告人に対して本件に関しなんらかの処分行為をしたものということはできない。次に、所論は、被告人に対して処分行為をしたのは前記列車の乗務員であると主張し、「Ａのような組織体においては、被欺罔者である改札係員のとつた処置により当然に他の職員から有償的役務の提供を受ける機構になつているから、被欺罔者と処分行為者が異なるときでも詐欺罪は成立する。」というけれども、前記のとおり詐欺罪が成立するためには、被欺罔者が錯誤によつてなんらかの財産的処分行為をすることを要するところ、本件においては前記列車の乗務員が、被告人から直接または改札係員を利用して間接に欺罔されて錯誤に陥つたというような事情は認められず、また処分行為者とされる乗務員が被欺罔者とされる改札係員の意思支配のもとに被告人を輸送したとも認められないのであるから、単に組織体の機構を理由として被欺罔者の錯誤に基づく処分行為がなされたとすることは相当ではない。すなわち、改札係員は前記のとおり利用者の入場の資格を審査するものであつて、さらに進んで入場券による入場者に対する乗車の許否に関し乗務員と個別的な意思連絡をとるわけではなく、また、処分行為者とされる列車乗務員が被告人を輸送したという行為を中心に考えると、被告人が入場券を呈示した欺罔的行為は、乗降場にやすやすと入場するための方便としての意味をもつにとどまり、輸送の利益を得るために乗務員に対して直接向けられたものではないから、顧客を装い、店員に対して「品物を見せてくれ。」と申し向け、物品の交付を受けた後、隙をみて逃走するような行為について詐欺罪の成立が否定される（窃盗罪に問擬すべきである。）のと同様に被欺罔者による処分行為があつたとはいえない。
以上の考察によれば、本件被告人の欺罔的行為は、その性質上、これに対応すべき被欺罔者の処分行為を欠くものであり、この点において被告人の所為は刑法二四六条二項の詐欺利得罪を構成しないものというべく、原審の審理経過に照らし検察官が鉄道営業法二九条違反として被告人の処罰を求める意思がないことは明らかであるから、右と同旨の判断のもとに被告人に無罪を言渡した原判決には所論の事実誤認ないし法令の解釈適用の誤りはない。論旨は理由がない。
三、弁護人の量刑不当の趣意について。（略）
よつて刑訴法三九六条により本件各控訴をいずれも棄却し、当審における訴訟費用は同法一八一条一項但書により被告人に負担させないこととして主文のとおり判決する。
（裁判長裁判官 干場義秋裁判官 加茂紀久男裁判官 前川鉄郎）
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/24718/detail3/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。