Ｈ１６．５．３１東京地方裁判所平成１４年(ワ)第２１９４２号損害賠償請求事件主文
原告らの請求をいずれも棄却する。
訴訟費用は原告らの負担とする。
事実及び理由
第１ 請求
被告は，原告Ａに対し，４０００万円，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄに対し，各１０００万円並びにこれらに対する平成１２年７月３０日から各支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
第２ 事案の概要
本件は，Ｅ（昭和２８年９月１６日生まれ。）が，被告の開設するＦ病院（以下「被告病院」という。）において，平成１２年７月６日に肝細胞癌の治療のために肝右葉切除手術（以下「本件手術」という。）を受けたものの，同月３０日に死亡したことについて，Ｅの相続人である原告らが，Ｅには本件手術の手術適応がなかったにもかかわらず，被告病院の担当医師らはこれを実施したなどと主張して，被告に対し，不法行為（使用者責任）又は診療契約の債務不履行に基づき，逸失利益等の損害金の一部を請求する事案である。
１ 前提事実（証拠を掲げない事実は，当事者間に争いがない。）
(1) 当事者等
ア 原告ら
原告Ａは，Ｅの妻であり，原告Ｂは，Ｅの養子（Ａの実子）であり，原告Ｃ及び原告Ｄは，ＥとＡとの間に生まれた子である。
イ 被告等
(ア) 被告は，川崎市内に総合病院である被告病院を開設，経営する法人である。
(イ) 被告病院においてＥの診察・診療を担当したのは，内科のＧ医師，外科のＨ医師，I医師らであり，Ｈ医師，I医師らが本件手術を担当した（以下，「被告病院の担当医師ら」というときは，これらの医師及びＥの診察・診療に加わった被告病院の他の医師も含む。）。
(2) 診療経過
ア Ｅは，従前から慢性肝炎等を患っていたところ，平成１２年６月５日の被告病院内科における初診の際に肝腫瘍の疑いがあると診断されたことから，肝腫瘍の治療について，被告との間で診療契約を締結し（以下「本件診療契約」という。），同月１６日に被告病院に入院し，同年７月６日に本件手術を受けたが，同年７月３０日に死亡した（以下，特に記載のない限り，年については平成１２年である。）。
イ Ｅに対するその余の診療経過は，別紙「診療経過一覧表記載」のとおりである（当事者の主張の相違する部分を除き，争いがない。）。
また，被告病院におけるＥに対する投薬経過は，別紙「投薬一覧表」記載のとおりである。
(3) 専門用語
本件における医学専門用語の意味は，別紙「医学専門用語集」記載のとおりである。
２ 争点
(1) 本件手術の手術適応の有無（手術適応のない手術を行ったことによる不法行為又は債務不履行の成否）
（原告らの主張）
ア(ア) 肝細胞癌は，背景にウイルス性慢性肝疾患が存在し，種々の程度の肝機能障害がみられることから，肝切除術の安全性を確保し，侵襲度を低下させるためには，適切な術前肝機能評価，予測残肝機能評価に基づく肝切
除量，肝切除術式の決定が不可欠であるところ，手術適応を判断するための基準としては，一般に，日本肝癌研究会が定めた「原発性肝癌取扱い規約」の肝障害度が用いられており，手術適応が認められるのは，基本的には，肝障害度Ａの場合のみとされている。
本件では，Ｅの検査数値をこの基準に当てはめた場合，肝障害度はＢとなるから，Ｅについては，本件手術の手術適応はなかったというべきである。
(イ) そして，肝癌摘出手術に代替すべき治療方法として，ＴＡＥ（肝動脈塞栓術）がある。ＴＡＥは，手術に比して患者への侵襲の少ない療法であり，今日，治療としての信頼性や確実性が増し，肝切除術に比して遜色のない効果が期待されているのであるから，Ｅに対しても，ＴＡＥを選択すべきであった。
(ウ) なお，被告病院の担当医師らは，手術適応を判断するための基準として，兵庫医大方式を簡易化した計算式を用いたとするが，兵庫医大方式は，過大な肝切除を容認するものであって，肝切除術の手術適応を判断するのに適切なものではない。
また，兵庫医大方式は，年齢のほかにはＩＣＧ１５値だけを指標とするものであるから，ＩＣＧ１５値が肝機能を正確に反映していることが大前提であるが，本件では，ＩＣＧ検査には誤差が内在するにもかかわらず，被告病院の担当医師らは１度しかＩＣＧ検査を行っておらず，しかも，その検査も，直前に体重を測定するなどせずに試薬量を定めて行われたものであるから，ＩＣＧ検査数値がＥの肝機能を正確に反映していない可能性が高い。
さらに，被告病院の担当医師らは，兵庫医大方式を簡易化した計算式を用いたとするが，実際には全く医学的根拠のない独自方式を用いたのであっ
て，本件訴訟が提起された後に，たまたま本件で当てはまりそうな兵庫医大方式を持ち出して，自己の独自方式に医学的根拠があるかのように振る舞っている疑いは否定できない。
イ 仮に，肝切除術の手術適応を判断するための一般的な基準によれば本件手術に手術適応が認められるとしても，Ｅが糖尿病を罹患していた事情をも考慮すれば，本件手術の手術適応は否定されるというべきである。
すなわち，一般に，糖尿病患者の術前管理としては，グリコヘモグロビンの値を７パーセント以下，空腹時血糖値を１５０以下，２時間血糖値を２００以下とすべきとされているところ，本件では，被告病院の担当医師らは，６月１９日のＥのグリコヘモグロビンの値が９．６パーセントであったにもかかわらず，それ以降，グリコヘモグロビンを測定しておらず，Ｅの血糖値については，外科に転科した６月２８日以降，２時間血糖値が２００を大幅に上回っている。
このことからすると，本件手術当日のＥの血糖コントロール状態は安定していなかった可能性が高く，かかる状態のもとでは，本件手術の手術適応はなかったというべきである。
ウ さらに，Ｅは，高血圧であったし，慢性肝炎に罹患しており，各種肝機能検査の数値も悪く，６月２１日のカルテにも「肝予備能悪いかも」との記載があったのであるから，本件手術の手術適応はなかったというべきである。
エ Ｅについて本件手術の手術適応がなかったことは，後記(4)の原告らの主張記載のとおり，Ｅの死亡原因が術後急性肝不全の発症又は術後急性肝不全の発症に加えて，ＭＲＳＡ感染症が併発したためであることからも推認される。
オ したがって，被告病院の担当医師らは，手術適応のないＥに対して本件手術を行い，Ｅの死亡という結果を招いたものであるから，Ｅの死亡によって生じた損害について不法行為責任を負い，被告は，その使用者として使用者責任を負うとともに，本件診療契約の債務不履行責任を負う。
（被告の主張）
原告らの主張は争う。
ア(ア) 被告病院の担当医師らは，兵庫医大方式を簡易化した計算式によって，本件手術の手術適応を判断し，これを肯定したものであるが，兵庫医大方式は，多くの医療機関において採用されている基準であり，現在最も信頼性があるとされているものであるから，被告病院の担当医師らが，兵庫医大方式に従って本件手術の手術適応を判断したことには何らの不適切な点もない。
また，兵庫医大方式が指標としているＩＣＧ検査については，ショック等の副作用の危険が伴うため，通常は１回の検査で足りるものとされており，本件において，被告病院の担当医師らがＩＣＧ検査を１回しか行わなかったことが適切を欠くということはない。
しかも，本件では，ＩＣＧ検査が特に重要であることを十分認識した上で，Ｇ医師自らが慎重を期してＩＣＧ検査を行っており，誤検査を惹起するような事情は何もない。
(イ) また，原発性肝癌取扱い規約の肝障害度を用いても，血清アルブミン値とプロトロンビン値は肝障害度Ｂであるが，腹水，血清ビリルビン値，血清アルブミン値，ＩＣＧ１５値はいずれも肝障害度Ａであり，これらを総合すると，Ｅの肝障害度は，ほとんどＡに近いＢであったということができる。
(ウ) ＴＡＥについては，Ｅの肝細胞癌の大きさは１０センチメートル前後であり，このような巨大な肝細胞癌の場合は，肝動脈の血流のみならず，門脈血流も十分に受けているため，ＴＡＥが十分な効果を上げられる対象ではない。ＴＡＥは，５センチメートルを越える大きな肝細胞癌の場合は，生命予後の改善が認められていないので，不適切である。
イ また，一般に，糖尿病であっても術前に血糖コントロールを行った上で手術を行うことに支障はない。
術前の血糖コントロールについては様々な指標が出されているが，特に重要なのは空腹時血糖，そして血糖日内変動であるとされており，本件におけるＥの血糖値については，６月２３日には，全ての血糖値が２００以下となり，空腹時血糖値も昼食前を除いて１２０以下となっており，外来時の３００を超える血糖値と比べても，非常に良好な状態になっていたといえる。
なお，グリコヘモグロビンの値は，過去６０日から１２０日の間の血糖値の平均をあらわすものであるため，入院後の血糖コントロール状態を評価するために測定する必要はない。
ウ Ｅは，高血圧ではあったが，状態が悪くなかったため，適正なコントロールがされれば，高血圧であるがゆえに手術適応が失われるようなものではなかった。そして，高血圧については，投薬等によって治療され，コントロールがされていた。
また，Ｅは慢性肝炎（Ｂ・Ｃ型肝炎）に罹患していたが，兵庫医大方式は，肝細胞癌で背景に慢性肝炎や肝硬変がある場合に肝予備能評価のために用
いられるものであり，兵庫医大方式で肝切除可能と評価されれば，慢性肝炎であっても手術適応はある。
エ Ｅの死亡原因は，後記(4)の被告の主張記載のとおり，ＭＲＳＡ感染症を発症したことによる多臓器不全であり，術後急性肝不全ではない。
(2) 説明義務違反の有無（説明が不十分であったためにＥが本件手術を受け，死亡する結果となったことについての不法行為又は債務不履行の成否）
（原告らの主張）
ア およそ患者に手術を実施する医師は，患者に対し，当該手術の危険性（手術による合併症及び後遺障害発生の有無とその発生頻度），代替治療法の有無，手術をしない場合の予後などを事前に説明し，患者自らが治療法を選択しうるよう具体的な説明をしなくてはならず，そうした説明を尽くさないまま医療行為をしてはならないというべきである。
イ ところが，本件では，被告病院の担当医師らは，自分から積極的に説明の機会を設けようとはせず，原告Ａから説明の要求を受けても検査未了と断り，さらに手術２日前の面会予約をすっぽかし，手術前日のわずか３分間しか術前説明をしなかった。
そして，その説明は，手術時間は４時間程度，肝臓の６０パーセント程度を切除する，切除しても肝臓は増殖するので大丈夫，術後観察室に５日間入るというだけのものであり，原告らは手術の危険性や余命等については一切説明を受けていない。
ウ 被告病院においてＥに対する正確で詳細な説明義務の履行があれば，Ｅや原告らは，セカンドオピニオンを得る機会を有することとなって，重篤な症状にふさわしい設備が充実し，より経験も豊富な他院での診療を選択する余地があったし，また，継続して被告病院の担当医師らの診療を受けるにしても，ＴＡＥなど他の治療法の選択の機会を得ることによって，本件のごとき最悪の結果を回避することが可能であった。
エ したがって，被告病院の担当医師らは，不十分な説明でＥに本件手術を受けることを承諾させ，Ｅの死亡という結果を招いたものであるから，Ｅの死亡によって生じた損害について不法行為責任を負い，被告は，その使用者として使用者責任を負うとともに，本件診療契約の債務不履行責任を負う。
（被告の主張）
原告らの主張は争う。
ア 被告病院においては，Ｅに対して，各時点における検査の結果，内科的治療と外科的治療を行った場合の予後，各治療法の内容等につき，Ｇ医師が図を書いた上で詳細かつ具体的に説明を行っていた。
また，Ｈ医師は，毎日朝の回診の際に，Ｅと会話を交わし，手術の内容等について説明を行っていたし，手術承諾書を受領する際には，手術内容や予後について十分に説明の上，Ｅ及び原告Ａから署名・捺印をもらっていた。
以上のような経過からすれば，説明は十分になされていたといえる。
イ 原告らは，十分な説明を受けていれば，セカンド・オピニオンを得るなどして，本件手術以外の治療法や他院での診療等を選択する余地があったなどと主張するが，Ｅのような巨大腫瘍の場合には，肝切除術が圧倒的に予後が良いことが明らかであり，いかなる事態であろうと，肝予備能が許す限り肝切除術が選択されることに疑いの余地はない。
仮に，Ｅから肝切除術以外の選択肢の可能性について問われた場合でも，被告病院の担当医師らとしては，肝切除術を受けるように説得したであろうことは明らかであって，その他の方法を選択する余地があったなどとは到底いえない。
(3) 本件手術における手技上の過失の有無
（原告らの主張）
ア 右肝静脈の先行処理をしなかった過失の有無
(ア) 肝右葉切除術においては，出血量を減少させるために，右肝静脈根部を十分に剥離・露出し，右肝静脈根部を結紮して右肝静脈からの血流を遮断した上で，肝実質の切離を始めるべきとされているから，被告病院の担当医師らは，本件手術においても，このような右肝静脈の先行処理をしてから肝切離を始めるべきであった。
ところが，被告病院の担当医師らは，本件手術において，右肝静脈の先行処理をしないまま肝切離を始めたため，術中出血量が３８８９ミリリットルという大量なものとなったのであるから，この点に同医師らの過失がある。
(イ) この点について，被告は，本件手術では，腫瘍と右肝静脈が近接していたため，無理に右肝静脈の先行処理をすると，大出血の危険があったと主張する。
しかし，仮に腫瘍と右肝静脈が近接していたために右肝静脈の処理が困難であったとすれば，後記のとおり，それは被告病院の担当医師らの選択した当初の皮膚切開法が不適切であったために，本件手術において十分な術
野が得られなかったことに原因がある。
イ 術前検査を十分に行わず，その結果，開胸開腹切開法を選択しなかった過失の有無
被告病院の担当医師らは，術前にＣＴ，超音波検査（ＵＳ）等によりＥの癌の部位を十分認識できたのであるから，皮膚切開法の選択にあたっては事前に癌の部位，大きさを十分に考慮検討し，当初から開胸開腹切開法を選択し，良好な術野を確保した上で手術を施行すべきであった。
それにもかかわらず，被告病院の担当医師らは，術前にＣＴや超音波検査による十分な検査をすることを怠り，開胸開腹切開法を選択せずに肋骨弓下切開法によって本件手術を行ったため，良好な術野を得られず，右肝静脈の先行処理ができず，前記のとおり，大量出血を生じさせたものであるから，この点に被告病院の担当医師らの過失がある。
（被告の主張）
原告らの主張は争う。
ア 右肝静脈の先行処理をしなかった過失の有無について
本件手術では，腫瘍が右肝静脈根部に覆い被さるように存在していたことから，右肝静脈の処理を先行させると下大静脈損傷を引き起こして出血死に至る危険があり，右肝静脈を先行処理することはできなかった。
イ 術前検査を十分に行わず，その結果，開胸開腹切開法を選択しなかった過失の有無について
術前にＣＴによって腫瘍と右肝静脈の位置関係を正確に診断することは困難であるし，Ｅは，比較的体格がよく，脂肪の層が厚かったため，超音波検査によっても腫瘍と右肝静脈の位置関係を推測することは困難であった。
また，本件手術において採用された皮膚切開法は，両肋弓下切開に上腹
部正中切開を加えた，いわゆるベンツ型切開法（開胸開腹切開法に比べて手術侵襲が小さい。）であり，視野不良を補うために右胸肋骨関節を外す処理も行っており，視野は不良ではなかった。右肝静脈を先行処理できなかったのは，腫瘍が右肝静脈根部に覆い被さるように存在していたためであって，視野が悪かったためではない。
(4) 本件手術における手技上の過失とＥの死亡との因果関係の有無（本件手術の手技上の過失による不法行為又は債務不履行の成否）
（原告らの主張）
ア Ｅの死亡原因は，術後急性肝不全の発症によるものである。
(ア) すなわち，術後急性肝不全は，その臨床症状として，黄疸，精神神経症状（譫妄等），腹水，浮腫，出血傾向などが挙げられ，その診断基準は，総ビリルビン値が５以上であることなどとされているところ，Ｅには，黄疸，精神神経症状（譫妄等），腹水，浮腫，出血傾向のすべての症状が認めら
れ，また，総ビリルビン値についても，本件手術翌日である７月７日に５．０３にまで上昇し，同月８日，同月１０日と正常値に向かいかけたが，７月１１日には６．５９にまで再上昇し，その後も５を下ることはなかった。
このことからすると，Ｅが術後急性肝不全を発症していたことは明らかであり，これに連続して腎不全を併発するなどし，多臓器不全となったものといえる。
したがって，Ｅの真の死亡原因は，死亡診断書記載の多臓器不全ではな
く，術後急性肝不全であって，多臓器不全はその因果の流れに過ぎない。
(イ) ＭＲＳＡ感染症の発症がＥの死亡の一因となったとしても，術後急性肝不全の発症に加えて，ＭＲＳＡ感染症が併発したことによって多臓器不全となったものである。
イ Ｅが術後急性肝不全を発症したのは，前記(3)原告らの主張記載の被告病院の担当医師らの本件手術の手技上の過失により大量出血が生じたためであるから，被告病院の担当医師らは，Ｅの死亡によって生じた損害について不法行為責任を負い，被告は，その使用者として使用者責任を負うとともに，本件診療契約の債務不履行責任を負う。
（被告の主張）
原告らの主張は争う。
ア Ｅの死亡原因は，ＭＲＳＡ感染症を発症したことによる多臓器不全というべきであって，術後急性肝不全ではない。
(ア) すなわち，術後急性肝不全の機序については未だに不明な点が多く，その診断基準についても統一的な見解は存在しないものの，肝切除術後に
おける術後急性肝不全の診断については，総ビリルビン値が１０以上であることや，ＧＯＴ，ＧＰＴが２００以上であることが指標とされている。
(イ) Ｅについては，総ビリルビン値は，７月２１日に１０を超えたが，それまでは有意な上昇を示していないし，ＧＯＴ，ＧＰＴは，７月２７日に急上昇し，翌２８日にＧＯＴ２５５０，ＧＰＴ４８２という状態となったが，それまでは通常の経過を辿っており，術後急性肝不全の指標となるような上昇は全くみられていない。
(ウ) このように，Ｅの症状を総ビリルビン及びＧＯＴ，ＧＰＴを中心に総合的に評価すると，ＥがＭＲＳＡに感染したと思われる７月１６日以前において術後急性肝不全であったとみることは，医学的に不可能である。
イ 右肝静脈の先行処理がされなかったため，出血は通常の肝切離に比較すれば多かったが，肝切除術においては，大量とはいえず，輸血量は許容範囲内であり，血圧低下は認められず，残存肝の血流も保たれていた。したがって，大量出血によって術後急性肝不全を発症したということはない。
(5) 感染症に対して適切な対処を行わなかった過失による不法行為又は債務不履行の成否（感染症が死亡原因である場合の予備的主張１）
（原告らの主張）
ア 発熱は最も重要でかつ頻度の高い感染症の兆候であるところ，Ｅには，７月１０日には３８度台という高熱がみられたのであるから，被告病院の担当医師らとしては，遅くともこの時点で，Ｅに感染症が発症したことを疑うべきであった。そして，感染症が疑われる場合には，血液培養等による起因菌の同定を速やかに行い，起因菌に効果のある抗生物質を選択投与すべきであるから，被告病院の担当医師らとしては，この時点で，Ｅに対して血液培養等を行って感染症の起因菌の同定を行い，起因菌に効果のある抗生物質を選択投与すべきであった。
ところが，被告病院の担当医師らは，本件手術直後から予防的に投与していた抗生剤を７月１２日まで投与し続けるのみで，７月１７日になるまでＥの血液培養検査を行わなかった。
イ 被告病院の担当医師らが感染症に対して適切に対処しなかったためにＥの死亡という結果が生じたのであるから，同医師らは，Ｅの死亡によって生じた損害について不法行為責任を負い，被告は，その使用者として使用者責任を負うとともに，本件診療契約の債務不履行責任を負う。
（被告の主張）
原告らの主張は争う。
ア Ｅは，７月１６日午前０時に点滴用チューブを引きちぎって病室から失踪し，廊下を歩いて階段まで行き，６階の病室から４階まで降りて，さらに入院病棟から外来病棟まで渡り廊下をわたったところで浴衣着の状態で発見されているが，ＥがＭＲＳＡに感染した時期は，この時点であると思われる。
そうすると，７月１５日以前の時点においては，客観的にＭＲＳＡによる術後感染症を発症していなかったと考えられるから，この時点までに早期に術後感染症を発見すべきであったとする原告らの主張は，そもそもの前提を欠く。
イ なお，Ｅの７月１０日の症状については，体温は，深夜に一時的に３８．８度となっているが，その後速やかに３６度台の平熱に戻って推移しているし，白血球数は，前日の１万５０００から７４００へと大幅に低下して正常範囲となっており，ＣＲＰも８．４から７．９と低下がみられている。
ウ したがって，７月１０日の時点で，Ｅには特に感染症を疑わせるような所見はなく，被告病院の担当医師らの措置に不適切な点はない。
(6) ＭＲＳＡに対して適切な投薬をしなかった過失による不法行為又は債務不履行の成否（感染症が死亡原因である場合の予備的主張２）
（原告らの主張）
ア 本件では，７月１９日に，ＥのＭＲＳＡ感染症が判明したのであるから，被告病院の担当医師らとしては，確実に薬剤感受性試験を行い，当該ＭＲＳＡ分離菌に対して有効・適切な抗菌薬（バンコマイシン）を選択・投与し，ＭＲＳＡ感染による容態悪化を可及的に防止すべきであった。
ところが，被告病院の担当医師らは，これを怠り，感受性の認められないテイコプラニンを漫然と投与するのみであり，感受性の認められたバンコマイシンが投与されたのは，７月２６日になってからであった。
イ 被告病院の担当医師らが適時にバンコマイシンを投与しなかったかったためにＥの死亡という結果が生じたのであるから，同医師らは，Ｅの死亡によって生じた損害について不法行為責任を負い，被告は，その使用者として使用者責任を負うとともに，本件診療契約の債務不履行責任を負う。
（被告の主張）
原告らの主張は争う。
ア テイコプラニンもバンコマイシンもＭＲＳＡ感染症に対する治療薬であるが，テイコプラニンとバンコマイシンを比較した場合，腎毒性の発現率は，テイコプラニンよりもバンコマイシンのほうが優位に高いとされている。
イ 本件では，Ｅは，７月１９日にＭＲＳＡ感染症が判明した際，腎障害が生じていたのであるから，被告病院の担当医師らが，腎毒性の点から問題のあるバンコマイシンではなく，テイコプラニンの投与したことは，適切であった。
(7) 横隔膜下膿瘍に対して適切な処理をしなかった過失による不法行為又は債務不履行の成否（感染症が死亡原因である場合の予備的主張３）
（原告らの主張）
ア 感染症が発症した場合，膿があればドレナージをしなければならないが，その前提として，感染が疑われる場合は，画像診断等を駆使して感染巣（特に膿瘍）を検索することが不可欠である。
したがって，被告病院の担当医師らは，Ｅの感染症が疑われた７月１０日に，超音波検査やＣＴ検査を駆使して感染巣を検索し，膿があれば直ちにドレナージを行うべきであった。
ところが，被告病院の担当医師らは，これを怠り，横隔膜下膿瘍の具体的な症状も見逃したまま，７月１７日までレントゲンを撮影するだけで超音波検査やＣＴ検査を行わなかった。
しかも，７月１７日にようやく超音波検査及びＣＴ検査を施行し，画像上横隔膜下膿瘍を疑うべき所見が得られたのであるから，直ちに超音波検査ガイド下に穿刺ドレナージを行うか，開腹してドレナージを行い，膿瘍を排出すべき注意義務があったにもかかわらず，これを怠り，創を抜糸して皮下膿瘍の処置を行うだけに留めた。
イ 被告病院の担当医師らが適時にドレナージを行わなかったためにＥの死亡という結果が生じたのであるから，同医師らは，Ｅの死亡によって生じた損害について不法行為責任を負い，被告は，その使用者として使用者責任を負うとともに，本件診療契約の債務不履行責任を負う。
（被告の主張）
原告らの主張は争う。
ア 本件では，被告病院の担当医師らは，７月１７日にＥに対する超音波検査を行ったところ，点状高エコーがみられ，ＣＴ検査にて斑点上のものがみられたことから，横隔膜下膿瘍の可能性も考えて，正中創を抜糸する形でドレナージを行ったが，濁った腹水は排出されなかった。
イ このドレナージにおいては，合計１４００ミリリットルもの排液が得られているのであるから，仮にこの時点で横隔膜下膿瘍が存在したのであれば当然に膿性排液がみられるはずであるが，濁った腹水は排出されなかったことからすると，同時点以前の段階で横隔膜下膿瘍であったことは否定される。
ウ したがって，７月１６日までの時点においてＥに横隔膜下膿瘍が存在したことを前提とする原告らの主張は，前提において誤りがある。
(8) 損害
（原告らの主張）
ア Ｅに生じた損害
(ア) 逸失利益５０４７万３２０９円
Ｅは，昭和２８年９月１６日生まれ（本件当時４６歳）の男子であり，本件医療事故に遭遇しなければ，６７歳まで２１年間にわたって就労可能であった。本件医療事故によって死亡したことによるＥの逸失利益は，平成１１年賃金センサス男子労働者学歴計から生計費を控除してライプニッツ方式により計算すると，５６２万３９００円×０．７×１２．８２１１＝５０４７万３２０９円となる。
(イ) 慰謝料３０００万円
本件死亡の精神的苦痛を慰謝するための相当額は，３０００万円を下らない。
(ウ) 葬儀費用１５０万円
イ 相続
原告らは，Ｅの死亡により，Ｅの被告に対する前記アの損害賠償請求権（合計８１９７万３２０９円）を，原告Ａが２分の１，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄがそれぞれ６分の１の割合で，それぞれ相続した。
ウ 弁護士費用
原告らは，原告ら訴訟代理人弁護士らに対し，本件訴訟の追行を委任したが，その弁護士費用としては，原告Ａについては４０９万８６６０円，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄについては各１３６万６２２０円が相当である。
エ 一部請求
本件では，原告Ａは，Ｅから相続した損害賠償請求権のうち３５９０万１３４０円と弁護士費用の４０９万８６６０円との合計４０００万円について，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄは，Ｅから相続した損害賠償請求権のうち８６３万３７８０円と弁護士費用の１３６万６２２０円との合計１０００万円について，それぞれ被告に対してその支払を請求する。
オ よって，原告らは，被告に対し，不法行為（使用者責任）又は本件診療契約の債務不履行に基づき，原告Ａについては４０００万円，原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄについては１０００万円及びこれらに対するＥの死亡の日である平成１２年７月３０日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払を求める。
（被告の主張）
原告らの主張は争う。
第３ 判断
１ 認定事実
前記前提事実，証拠（各認定事実の後に掲げる。）及び弁論の全趣旨によれば，Ｅの診療経過に関して，以下の各事実が認められる。
(1) 入院に至る経緯について
ア Ｅは，平成元年ころから，慢性肝炎（Ｂ・Ｃ型肝炎），高血圧，糖尿病を患っており，川崎市内の石原内科医院に通院して，治療を受けていた（甲Ａ８，乙Ａ１・３頁，１４７頁，Ａ２・３頁，６頁，１２頁，Ａ３・１頁，Ａ９）。
イ Ｅは，平成１２年４月末ころ，倦怠感を覚えるようになり，同年５月末ころ，右季肋部から背部にかけて違和感を感じるようになったことから，同年６月ころに石原内科医院で腹部超音波検査を受けたところ，肝右葉の占拠性病変の疑いがあるとされ，さらなる精査のために，被告病院を受診することを勧められた（診療経過一覧表，甲Ａ８，乙Ａ１・３頁，１４７頁，Ａ２・３頁，６頁。以下，年については特に記載のない限り，すべて平成１２年である。）。
ウ そこで，Ｅは，６月５日に被告病院内科で診察（初診）を受け，被告との間で本件診療契約を締結し，同月１４日にＣＴ検査（以下「本件ＣＴ検査①」という。）を受けた（診療経過一覧表，甲Ａ８，乙Ａ１・１頁，Ａ２・２頁，Ａ１１）。本件ＣＴ検査①の結果，肝右葉に長径約１０センチメートルの巨大な腫瘍（以下「本件腫瘍」という。）が肝外に突出するような形で発育していることが判明し，Ｅの担当医であるＧ医師は，本件腫瘍は肝細胞癌である可能性が高いと診断し，Ｅは，同月１６日，精査目的で被告病院内科に入院した（診療経過一覧表，甲Ａ８，乙Ａ１・１頁，１０８頁，乙Ａ３・４頁，Ａ１１，証人Ｇ）。
(2) 被告病院内科入院後の診療経過について
ア Ｇ医師は，Ｅの入院当日である同月１６日，Ｅ及び原告Ａに対して，肝臓に１０センチメートルほどの腫瘍ができていること，血管造影検査が必要であること，血管造影剤等を用いた内科的治療法（ＴＡＩ，ＴＡＥ）やアルコールを注入する治療法（ＰＥＩ）があるが，腫瘍が大きいために治療効果が得られにくいので，治療法として第１の選択肢は手術であることなどを説明した上で，血管造影検査の実施について承諾を得た（診療経過一覧表，甲Ａ８，乙Ａ１・１４４頁，１４５頁，Ａ９，証人Ｇ，原告Ａ本人）。
さらに，Ｇ医師は，原告Ａのみをその場に残して，本件腫瘍が進行癌であることを説明した（診療経過一覧表，甲Ａ８，Ａ１４，原告Ａ本人）。原告Ａは，Ｅの肝臓癌がかなり大きくなっていたので，早晩，苦しい思いや辛い思いをするだろうと考えると，かわいそうで癌とは言えないと思い，Ｇ医師に，Ｅには癌であることは言わないように依頼した（甲Ａ８，証人Ｇ，原告Ａ本人）。
イ 同月２０日，Ｅに対して腹部血管造影検査が行われ，本件腫瘍は，肝細胞癌と診断された（診療経過一覧表，乙Ａ１・１０頁，１０７頁）。
そこで，Ｇ医師は，原告Ａに対し，上記診断結果を伝え，①本件ＣＴ検査①の結果や超音波検査の結果等を総合すると，肝細胞癌は，原発性肝癌である可能性が高く，右葉に限局していると考えられるので，手術適応がある，②リピオドールを注入して２週間後にＣＴ検査（以下「本件ＣＴ検査②」という。）を行う予定であり，その結果，もし肝左葉にも癌があれば，肝切除はできないので，エタノール注入療法（ＰＥＩ）等の内科的治療法を選択せざるを得ない，③しかし，肝左葉に癌がない場合は，本件腫瘍は内科的治療法を行うにはあまりにも巨大で，内科的治療の適用外とは言わないが，治療効果が得られないことが十分に予想され，本件腫瘍のように腫瘍が巨大なケースでは，切除例の方が内科的治療に比べて明らかに長期的予後がよいので，Ｅの年齢が若いことも考慮すると，肝切除を勧める，④Ｅには癌とは言わないと説明し，原告Ａはこれを了承した（甲Ａ８，乙Ａ１・１２頁，Ａ９，証人Ｇ，原告Ａ本人）。なお，当日，Ｅの左肝動脈から，造影剤リピオドールが注入された（乙Ａ１・１０頁，１０７頁）。
ウ 同月２１日，Ｅのプロトロンビン時間（ＰＴ）は４０パーセント，活性化部分トロンボプラスチン時間（ＡＰＴＴ）は１５２．６，血清アルブミン値（ＡＬＢ）は３．１ｇ／ｄｌであったが（なお，同月１９日のＥのプロトロンビン時間は６２パーセント，活性化部分トロンボプラスチン時間は４５．５，血清アルブミン値は３．５ｇ／ｄｌであった。），このような検査数値の推移をみたＧ医師は，Ｅにはリピオドールの注入による一時的な肝機能障害が生じているとは考えられるものの，それを考慮してもなおＥの肝予備能が悪いかもしれないという印象を持った（乙Ａ１・１３頁，５２頁，６７頁，証人Ｇ）。
そこで，Ｇ医師は，Ｅに対するＩＣＧ検査（インドシアニングリーン検査）を間違いなく行わなくてはならないと考えた（乙Ａ１・１３頁，証人Ｇ）。
エ 同月２２日，Ｇ医師は，Ｅに対してＩＣＧ検査を実施した（診療経過一覧表，乙Ａ１・１５頁，８５頁，Ａ９，証人Ｇ）。
このＩＣＧ検査の結果，ＥのＩＣＧ１５値が８．８パーセントであるとの検査結果が出た（乙Ａ１・１５頁，８５頁）。
Ｇ医師は，この８．８パーセントという数値をもとに，肝切除術の手術適応を判断する際の計算式の一つである兵庫医大方式の計算式を簡易化した「－８０＋４６＋８．８＋ｘ＜４５」という不等式を計算し，「ｘ＜７２」という計算結果から，Ｅの肝臓について，右葉から拡大右葉まで切除可能と判断した（乙Ａ１・１５頁，Ａ９，証人Ｇ）。
オ 同月２３日，Ｅの日内血糖値は，朝食前が１０７ｍｇ／ｄｌ，朝食後が１８９ｍｇ／ｄｌ，昼食前が１６９ｍｇ／ｄｌ，昼食後が１８４ｍｇ／ｄｌ，夕食前が１１６ｍｇ／ｄｌ，夕食後が１８３ｍｇ／ｄｌ，午後９時が１９０ｍｇ／ｄｌであった（乙Ａ１・８５頁，証人Ｇ）。
Ｇ医師は，この数値とＥの同月１９日の日内血糖値（朝食前が７８ｍｇ／ｄｌ，朝食後が２５４ｍｇ／ｄｌ，昼食前が２３０ｍｇ／ｄｌ，昼食後が２６７ｍｇ／ｄｌ，夕食前が１６５ｍｇ／ｄｌ，夕食後が２２６ｍｇ／ｄｌ，午後９時が２１７ｍｇ／ｄｌ）とを比較するなどして，Ｅの血糖コントロールが良好に行われ，手術に差し支えない状態になったものと判断した（乙Ａ１・８５頁，Ａ９，証人Ｇ）。
カ Ｇ医師は，Ｅが被告病院内科に入院してから，被告病院外科のＨ医師やI医師らとも連絡を取り合い，本件腫瘍についての手術適応の有無について相談し，適応の有無を判断するための検査についても外科の医師らと相談しながら進めたが，ＩＣＧ検査の結果に基づいて計算すると，右葉から拡大右葉まで切除可能であること，血液データは，リピオドールの注入によって一時的な肝機能障害が生じたが，回復したことを示していること，血糖コントロールも良好であることなどから，手術適応があると判断し，本件腫瘍は巨大な肝細胞癌であり，手術適応があればＴＡＥやＰＥＩのような内科的治療法は選択しないのが常識であると考えていたので，Ｅを外科に転科させ，さらに外科で手術適応の判断をした上で手術を実施すべきものと考えた（乙Ａ７からＡ９まで，証人Ｇ）。
キ そして，同月２８日，Ｅは外科へ転科となった（乙Ａ１・２０頁）。
(3) 被告病院外科転科後本件手術までの診療経過について
ア 被告病院外科におけるＥの担当医師は，Ｈ医師，I医師，Ｊ医師らであった（乙Ａ１・１頁，Ａ７，Ａ８，証人Ｇ）。
イ ６月３０日，本件ＣＴ検査②が行われたが，肝左葉に腫瘍性病変は認められなかった（診療経過一覧表，乙Ａ１・１１１頁，２０５頁）。
ウ 被告病院外科における本件手術までのＥの血糖値の測定結果は，以下のとおりであった（乙Ａ１・１５７頁から１５９頁まで）。
(ア) ６月２９日午前７時８２ｍｇ／ｄｌ
午前１１時２０９ｍｇ／ｄｌ
午後５時１４９ｍｇ／ｄｌ
(イ) ６月３０日午前７時１０１ｍｇ／ｄｌ
(ウ) ７月１日午前７時９２ｍｇ／ｄｌ
午前１１時２４１ｍｇ／ｄｌ
(エ) ７月４日午前７時１２８ｍｇ／ｄｌ
午前１１時２７３ｍｇ／ｄｌ
午後５時１７８ｍｇ／ｄｌ
(オ) ７月５日午前７時１１７ｍｇ／ｄｌ
午前１１時２７３ｍｇ／ｄｌ
午後５時１８９ｍｇ／ｄｌ
エ 被告病院外科の医師らは，Ｅが内科に入院しているときから，Ｇ医師と本件手術の手術適応について相談してきたが，外科においても，兵庫医大方式で手術適応があることを確認し，各肝機能数値等も参考にして本件手術の実施を決定した（乙Ａ８，証人I）。
オ 本件手術の前日である７月５日午後５時半すぎころ，Ｈ医師は，Ｅと原告Ａに対し，翌日の本件手術の説明をし，本件手術についての承諾を得たが，その際，Ｈ医師は，本件腫瘍は肝臓癌であること，肝臓を６０パーセント切除すること，切除しても肝臓は増殖するから大丈夫であること，手術は４時間くらいであることを告げ，「切れば治ります。」と言った（甲Ａ８，乙Ａ７，証人Ｈ，原告Ａ本人）。
カ そして，７月６日，Ｅに対して本件手術が行われた（甲Ａ８，乙Ａ１・７頁，９頁，２１頁，１６３頁）。
(4) 本件手術（７月６日施術）について
ア 午後１時３分に，Ｅに対して麻酔が施され，午後１時４９分から，本件手術が開始された（乙Ａ１・７頁，９頁，１６３頁）。
本件手術の術者はI医師，助手はＨ医師，Ｊ医師，麻酔医はＫ医師であった（乙Ａ１・７頁，９頁，１６３頁）。
I医師が肝右葉切除術を執刀するのは，本件手術が２例目であった（乙Ａ８，証人I）。
イ(ア) I医師らは，Ｅに対して，まず，両肋弓下切開による開腹を行い，午後３時２０分には，より広い術野を得るために，正中切開を追加し，さらに，その後，胸肋関節を離断した（いわゆるベンツ型切開法を採用したもの。乙Ａ１・９頁，２１頁，１６３頁，Ａ８，証人Ｈ）。
(イ) 開腹後，I医師らは，Ｅの腫瘍が１０センチメートルを超える大きさであることを確認した（乙Ａ８）。
(ウ) そして，I医師らは，Ｅの肝臓を周囲から剥離する作業を進めたが，肝静脈周囲を剥離したところ，肝腫瘍が肝静脈の根部に膨張するように被さっていたために，右肝静脈と中肝静脈の分岐部分が確認できず，また，肝実質内へ向かう部分を剥離しようとしたところ，腫瘍を露出しそうになった（乙Ａ８，証人I）。
このため，I医師らは，このまま肝静脈の処理を進めると，肝静脈を損傷して大出血を招く危険があると考え，肝静脈の処理を断念し，肝実質の切離を先行させることとした（乙Ａ１・９頁，２１頁，Ａ８，証人Ｈ）。
肝実質の切離は，午後４時４０分から開始され，午後６時３０分に終了した（乙Ａ１・１６３頁）。
切除された肝右葉の重量は，１０８０グラムであり，これはＥの肝臓の約６割に相当するものであった（乙Ａ１・１６３頁，証人Ｈ，同I）。
(エ) 肝実質の切離を行っている間に，Ｅの出血量が増えてきたことからＨ医師らは，Ｋ医師の判断に従って，午後６時からＥに対する輸血を開始した（乙Ａ１・１６３頁，Ａ８，証人Ｈ）。
(オ) その後，Ｅに対しては，ドレーンの挿入や閉腹が行われ，午後８時７分，本件手術は終了した（乙Ａ１・７頁，９頁，２１頁，１６３頁，Ａ８）。
(カ) 本件手術におけるＥの出血量は，３８８９グラムであり，輸血量は，２３４０ミリリットルであった（乙Ａ１・７頁，９頁，２１頁，１６３頁）。
(5) 被告病院外科における本件手術後の診療経過について
ア(ア) ７月８日午後１０時ころ，Ｅは，看護師に対して，頭がおかしくなった，現実と夢がごちゃごちゃで気が狂いそうだ，自殺でもしそうな勢いだ，などと話しかけた（乙Ａ１・１６６頁）。
(イ) 同月１０日午前２時ころ，Ｅは，看護師に対して，もう俺いいよ，意気地なしだから，この管全部抜いて終わりでいい，などと話しかけた（乙Ａ１・１６７頁）。同日，I医師がＥの診察を行ったところ，手術創はきれいであった（乙Ａ１・２２頁，証人I）。
同日午後６時ころから，Ｅの体温が３８度を超えるようになったため，Ｅに対して，メチロン１Ａ（解熱剤）が投与された（乙Ａ１・１６８頁，証人I）。
(ウ) 同月１１日午前６時ころ，Ｅに不穏な症状が認められた（乙Ａ１・２２頁，１６８頁）。
(エ) 同月１２日，Ｅについて，手術創がきれいであること，ドレーンからの排液がさらさらの透明な液体であること，排便があったことが確認された（乙Ａ１・２４頁，証人I）。
同日，I医師は，Ｅの体温が３７度台半ばを推移し，白血球数が１万１９００，Ｃ反応性蛋白（ＣＲＰ）が１１．７ｍｇ／ｄｌとなったことから，明らかな感染巣は不明であったものの，腸管から細菌が入り込むなどして何らかの感染が生じている可能性を考慮し，Ｅに対して，それまで投与されていたセフメタゾン（抗生剤）に代えて，予防的に，カルベニン（抗生剤），ダラシン（抗生剤）の投与を開始した（乙Ａ１・２４頁，２７７頁，２８１頁，２８８頁，２９４頁，Ａ８，証人I）。
(オ) 同月１３日午後４時ころ，Ｅは，看護師に対して，天井にどうしてもテレビが見える，などと話しかけた（乙Ａ１・１７４頁）。
(カ) 同月１４日午前０時ころ，Ｅは，看護師に対して，興奮気味に，だましやがって，などと話しかけ，また，午前２時には，天井に何か見える，ここから降ろしてくれ，などと独り言を発し，午前６時ころには，誰かがダイヤモンドを探せって言う，などと話した（甲Ａ８，乙Ａ１・１７４頁）。
また，同日未明には，Ｅは，前日に挿入された経鼻胃管を自ら引き抜いた（乙Ａ１・２６頁，証人I）。
(キ) 同月１６日午前零時ころ，Ｅは，点滴用チューブを引きちぎって病室から抜け出し，浴衣着のまま，手術創に当てていたガーゼや紙おむつ等を散乱させながら，入院病棟から外来病棟へ向かう渡り廊下まで脱走した（乙Ａ１・２７頁，１７６頁，証人Ｈ，同I）。
(ク) 同月１７日午前中に，Ｅに頻呼吸が現れ，酸素分圧（ＰａＯ２）が６４．２ｍｍＨｇとなり，呼吸不全が認められたことから，I医師らは，Ｅに対して，気管内創管を行った（甲Ａ８，乙Ａ１・２８頁，５６頁，２０８頁，証人I）。そして，I医師らは，上記頻呼吸の症状に加えて，Ｅの白血球数が２万を超えたこと，Ｅの手術創が少し汚れていたことから，これまで投与していた抗生剤では効果がない真菌による感染症が発症していることを疑って，Ｅの手術創部膿，腹水，血液，喀痰などの培養検査を行うこととし，また，ジフルカン（抗生剤）の投与を開始した（乙Ａ１・９５頁から１００頁，２６３頁，Ａ８，証人Ｈ，同I）。
さらに，I医師は，Ｅに対して，腹腔内の感染，膿瘍を疑って，ＣＴ検査及び超音波検査を実施した（乙Ａ１・１０９頁，１１２頁，証人I）。
加えて，I医師らは，Ｅに対して，正中創ドレナージを行ったが，１４００グラム近い腹水が排出されたものの，膿性腹水は認められなかった（乙Ａ１・１７８頁，２０８頁，Ａ８，証人I）。
また，同日，I医師は，Ｅの腎障害が進んでいるとの認識を持った（乙Ａ１・２８頁）。
(ケ) 同月１９日，Ｅの手術創部膿の培養検査の結果，ＭＲＳＡが検出された（３＋）ことから，I医師らは，Ｅに対して，テイコプラニン（タゴシッド，抗生剤）の投与を開始した（甲Ｂ９４，乙Ａ１・２９頁，９５頁，２５４頁，Ａ８，Ｂ１３，証人I）。
このとき，I医師らが，抗生剤としてテイコプラニンを選択したのは，Ｅに腎障害がみられていたことから，腎毒性が少ないとされるテイコプラニンが有効と考えたためであった（乙Ａ８，証人I）。
(コ) 同月２１日，Ｅの喀痰の培養検査の結果，ＭＲＳＡが検出された（１＋）ことから，I医師らは，Ｅに対して，バンコマイシンの吸入を開始した（乙Ａ１・９９頁，２５０頁，証人I）。
このころ，I医師は，Ｅが，肝機能，腎機能悪化のために多臓器不全になりつつあるとの認識を持った（乙Ａ８）。
(サ) 同月２５日，I医師は，Ｅが多臓器不全に陥ったものと考え，Ｅに対して，持続援助式血液ろ過透析（ＣＨＤＦ）を開始した（乙Ａ１・３２頁，Ａ８，証人I）。
(シ) 同月２６日，前日から持続援助式血液ろ過透析が開始されたことから，腎毒性を考慮する必要がなくなったため，Ｅに対して，バンコマイシン（抗生剤）の投与が開始された（乙Ａ１・３２頁，２３２頁，Ａ８，証人I）。
(ス) 同月３０日午後７時３０分，Ｅは死亡した（甲Ａ２，乙Ａ１・３７頁，１４６頁）。なお，死亡診断書には，Ｅの直接の死因については，多臓器不全と記載され，その原因については，肺炎，ＭＲＳＡ感染と記載されている（甲Ａ２，乙Ａ１・１４６頁）。
イ(ア) 被告病院外科における７月７日から同月１７日までのＥの活性化部分トロンボプラスチン時間の測定結果は，以下のとおりであった（乙Ａ１・５４頁から５６頁まで）。
ａ ７月７日３９．２
ｂ ７月８日５４．２
ｃ ７月１０日４０．５
ｄ ７月１１日３７．９
ｅ ７月１２日４１．０
ｆ ７月１３日４２．９
ｇ ７月１４日４０．３
ｈ ７月１５日４４．４
ｉ ７月１７日５５．８
(イ) 被告病院外科における７月７日から同月２９日までのＥの総ビリルビン値の測定結果は，以下のとおりであった（乙Ａ１・６８頁から７４頁まで，２１３頁）。
ａ ７月７日５．０３ｍｇ／ｄｌ
ｂ ７月８日４．６９ｍｇ／ｄｌ
ｃ ７月１０日３．７６ｍｇ／ｄｌ
ｄ ７月１１日６．５９ｍｇ／ｄｌ
ｅ ７月１２日５．９８ｍｇ／ｄｌ
ｆ ７月１３日６．５７ｍｇ／ｄｌ
ｇ ７月１４日７．３４ｍｇ／ｄｌ
ｈ ７月１５日７．１５ｍｇ／ｄｌ
ｉ ７月１６日７．９２ｍｇ／ｄｌ
ｊ ７月１７日８．６９ｍｇ／ｄｌ
ｋ ７月１８日７．８８ｍｇ／ｄｌ
７．７０ｍｇ／ｄｌ
ｌ ７月１９日８．５４ｍｇ／ｄｌ
８．４７ｍｇ／ｄｌ
ｍ ７月２１日１０．７２ｍｇ／ｄｌ
１０．１２ｍｇ／ｄｌ
９．５６ｍｇ／ｄｌ
ｎ ７月２２日１０．８６ｍｇ／ｄｌ
ｏ ７月２４日１１．６９ｍｇ／ｄｌ
ｐ ７月２５日１３．４０ｍｇ／ｄｌ
１３．０１ｍｇ／ｄｌ
ｑ ７月２６日１３．８１ｍｇ／ｄｌ
ｒ ７月２７日１２．７９ｍｇ／ｄｌ
ｓ ７月２８日１４．７６ｍｇ／ｄｌ
ｔ ７月２９日１７．２３ｍｇ／ｄｌ
(ウ) 被告病院外科における７月７日から同月１７日までのＥの白血球数（ＷＢＣ）の測定結果は，以下のとおりであった（乙Ａ１・１６４頁から１６８頁まで，１７２頁から１７８頁まで，２１３頁）。
ａ ７月７日１万４８００
ｂ ７月８日１万５０００
ｃ ７月１０日７４００
ｄ ７月１１日１万１６００
ｅ ７月１２日１万１９００
ｆ ７月１３日１万３０００
ｇ ７月１４日１万７７００
ｈ ７月１５日１万７７００
ｉ ７月１６日１万９９００
ｊ ７月１７日２万０１００
(エ) 被告病院外科における７月７日から同月１７日までのＥのＣ反応性蛋白（ＣＲＰ）の測定結果は，以下のとおりであった（乙Ａ１・７８頁から８０頁まで，２１３頁）
ａ ７月７日２．１ｍｇ／ｄｌ
ｂ ７月８日８．４ｍｇ／ｄｌ
ｃ ７月１０日７．９ｍｇ／ｄｌ
ｄ ７月１１日８．４ｍｇ／ｄｌ
ｅ ７月１２日１１．７ｍｇ／ｄｌ
ｆ ７月１３日１２．８ｍｇ／ｄｌ
ｇ ７月１４日１１．９ｍｇ／ｄｌ
ｈ ７月１５日１０．８ｍｇ／ｄｌ
ｉ ７月１６日９．８ｍｇ／ｄｌ
ｊ ７月１７日１０．４ｍｇ／ｄｌ
２ 争点(1)－本件手術の手術適応の有無（手術適応のない手術を行ったことによる不法行為又は債務不履行の成否）について
(1) 兵庫医大方式について
ア さきに認定したとおり，被告病院の担当医師らは，本件手術の手術適応について，兵庫医大方式の計算式を用いて判断したものであるが，原告らは，肝切除術の手術適応を判断するための基準としては，日本肝癌研究所が定めた原発性肝癌取扱い規約（以下「規約」という。）の肝障害度が用いられており，手術適応が認められるのは，基本的には障害度Ａの場合のみとされているところ，Ｅは障害度Ｂになるから，本件手術の手術適応はなかった旨主張し，被告も，規約の障害度でみると，ＥはＡに近いＢであったことを認めている。
しかし，文献（甲Ｂ４，Ｂ６からＢ８まで，Ｂ２０，Ｂ２１，Ｂ３１からＢ３４まで，乙Ｂ１からＢ４まで，Ｂ２３）によれば，肝切除術の手術適応を判断するための基準としては，規約の肝障害度を用いるもののほかに，兵庫医大方式や，東京大学幕内教授らのフローチャート（国立がんセンターのフローチャート）によるものなどがあることが認められ，さらに，①横浜市立大学医学部附属病院に対する調査嘱託の結果によれば，同病院第二外科では，平成４年から兵庫医大方式を用いており，東京大学幕内教授らのフローチャートなどを参考とすることもあるが，兵庫医大の式を最も重視していることが，②大阪市立大学医学部附属病院に対する調査嘱託の結果によれば，同病院第二外科では，昭和５６年から兵庫医大方式を用いており，小範囲肝切除の手術適応の判断には規約による基準も用いるものの，広範囲肝切除では兵庫医大方式を重視していることが，③防衛医科大学校病院に対する調査嘱託の結果によれば，同病院外科では，昭和５８年から兵庫医大方式を用いており，東京大学幕内教授らのフローチャートで切除対象となった場合に，切除可能域を判断するために兵庫医大方式を用いていることが，それぞれ認められるので，Ｅが規約の障害度ではＢに該当するからといって直ちに肝切除術の手術適応がなかったとはいえず，被告病院の担当医師らが兵庫医大方式を用いて肝切除術の手術適応を判断したことが不適切であったと認めることはできない。
イ そこで，兵庫医大方式の計算式によれば，Ｅについて，本件手術の手術適応が認められるかどうかを検討する。
(ア) Ｇ医師は，ＥのＩＣＧ１５値８．８パーセントをもとに，「－８０＋４６＋８．８＋ｘ＜４５」という不等式（以下「本件不等式」という。）を計算し，「ｘ＜７２」という計算結果から，Ｅの肝臓について，右葉から拡大右葉まで切除可能（６０パーセントの肝切除は許される）と考え，本件手術の手術適応を肯定している（前記認定事実）。
そして，Ｇ医師は，本件不等式は，肝切除術の手術適応に関する兵庫医大方式を簡易化したものであると述べている（乙Ａ９，証人Ｇ）。
(イ) 文献（乙Ｂ１，Ｂ４）によれば，兵庫医大方式とは，「Ｙ＝－８４．６＋０．９３３Ｘ
１ ＋１．１１Ｘ２＋０．９９９Ｘ３」のＸ１に肝切除率を，Ｘ２にＩＣＧ１５値を，Ｘ３に年齢をそれぞれ代入して，Ｙが５０以下であれば切除安全域であるとするものであることが認められる。
(ウ) この兵庫医大方式中の「－８４．６」を「－８５」に，「０．９３３」，「１．１１」，「０．９９９」をそれぞれ「１」に置き換えると，「Ｙ＝－８５＋Ｘ１＋Ｘ２＋Ｘ３」となるが，これにＥのＩＣＧ１５値（８．８パーセント），年齢（４６歳）を代入すると，「Ｙ＝－８５＋Ｘ１＋８．８＋４６」となり，本来であればＹは５０以下が基準となるところ，これをより厳格に４０未満に置き換えると，「－８５＋４６＋８．８＋Ｘ１＜４０」という不等式が導かれる。
そして，この不等式の両辺に５を加えると，「－８０＋４６＋８．８＋Ｘ１＜４５」となり，本件不等式に一致する。
このことからすると，本件不等式は，Ｇ医師の供述するとおり，兵庫医大方式を簡易化した（係数を整数に置き換えることによって計算しやすいものとした）もので，本件不等式の結論と兵庫医大方式の計算式の結論はほぼ一
致するものと認められる。
(エ) そして，正式な兵庫医大方式に，Ｅの肝切除率（６０パーセント），ＩＣＧ１５値（８．８パーセント），年齢（４６歳）を代入すると，「Ｙ＝－８４．６＋０．９３３×６０＋１．１１×８．８＋０．９９９×４６」となり，Ｙは，２７．１０２となるので，本件不等式と同じく，本件手術の手術適応は肯定される。
ウ もっとも，原告らは，Ｇ医師が行ったＩＣＧ検査は不正確であり，Ｅの肝機能を正確に反映していない可能性が高いと主張するので，これについて検討する。
(ア) 文献（甲Ｂ１２，Ｂ１３，Ｂ２８，Ｂ３５）によれば，ＩＣＧ検査は，体重１キログラム当たり０．５ミリグラムのＩＣＧを静注し，１５分後に採血して，血清中のＩＣＧ濃度を測定するというものであるところ，ＩＣＧは光に対して不安定であるため，完全に溶解した後，速やかに使用しないと誤差が生じうるし，また，静注の際に血管外に漏れたり，注射後正確に１５分後に採血しなかったりしても，誤差が生じうるとされていることが認められる。
(イ) Ｇ医師は，６月２２日にＥに対してＩＣＧ検査を実施した際，Ｅの内科入院時の体重をもとにＩＣＧの量を計算している（乙Ａ１，証人Ｇ）し，上記のとおり，ＩＣＧ検査が誤差の生じやすい検査であることからすると，検査結果に誤りが生じている可能性が全くないとはいえない。
しかし，Ｅの体重が，内科入院時からＩＣＧ検査の実施に至るまでの６日間に有意に変化したことを窺わせる証拠もなく，また，Ｇ医師がＩＣＧが完全に溶解した後に速やかに使用しなかったり，静注の際にＩＣＧを注射外に漏らしたりしたことを窺わせる証拠もない（Ｇ医師は，静注の際にＩＣＧを注射外に漏らすこともなかったし，時間も正確であったと述べており（証人Ｇ），これに反する証拠はない。）。
(ウ) 原告らは，Ｇ医師がＩＣＧ検査を１回しか行っていないことを問題としているが，ＩＣＧ検査には重篤なショック症状を起こす危険性もあり（証人Ｇ），横浜市立大学医学部附属病院及び大阪市立大学医学部附属病院に対する各
調査嘱託の結果によれば，いずれの附属病院でも，ＩＣＧ検査は，通常は１回しか実施していないことが認められ，Ｇ医師がＩＣＧ検査を複数回実施しなかったことをもって不適切であったということもできない。
(エ) したがって，Ｇ医師が行ったＩＣＧ検査が不適切であったとも，その検査結果が不正確なものであったとも認めることはできない。
エ 以上によれば，被告病院の担当医師らが兵庫医大方式の計算式を用いて本件手術の手術適応があると判断したことについて，不適切であったあるいは過失があったと認めることはできない。
(2) ＴＡＥについて
原告らは，Ｅについては，本件手術ではなく，ＴＡＥを選択すべきであったと主張するが，本件腫瘍は，長径約１０センチメートルの巨大な原発性肝細胞癌であり（前記認定事実），一般に，このような大きさの肝細胞癌については，ＴＡＥ等の内科的治療よりも，肝切除術の方が，予後が有意に良好であるとされており（乙Ｂ４，Ｂ６，Ｂ８，Ｂ２６），Ｇ医師も，本来は内科医として内科的治療の有効性を支持する立場にあるが，本件腫瘍のような巨大肝細胞癌については，手術適応があれば内科的治療法は選択しないのが常識と考えて本件手術を勧めたものであり（前記認定事実，乙Ａ９，証人Ｇ），前記のとおり，本件手術の手術適応が認められる以上，ＴＡＥを選択すべきであったと認めることはできない。
(3) 糖尿病の罹患について
原告らは，Ｅは糖尿病に罹患しており，血糖値コントロール状態も安定していなかったので，本件手術の手術適応はなかったと主張し，文献（甲Ｂ１１，Ｂ２２，Ｂ３６，Ｂ３７，Ｂ５８，Ｂ６１，乙Ｂ２９，Ｂ３０）によれば，糖尿病患者は感染症にかかりやすいので，手術を行う場合は，空腹時血糖が概ね１３０ｍｇ／ｄｌ以下，食後２時間血糖値が概ね２００ｍｇ／ｄｌ以下にコントロールすべきものとされていることが認められる。
そして，Ｅは糖尿病を患っており，その血糖値は，被告病院内科に来院した当初は高値を示し，６月１９日のグリコヘモグロビン値は９．６パーセントであった（乙Ａ１・６７頁。糖尿病患者の術前管理としては，一般にグリコヘモグロビン値を７パーセント以下にコントロールすべきものとされている（甲Ｂ８，乙Ｂ３）。）が，適切な血糖値コントロールが行われ，６月２３日には，朝食前が１０７ｍｇ／ｄｌ，朝食後が１８９ｍｇ／ｄｌ，昼食前が１６９ｍｇ／ｄｌ，昼食後が１８４ｍｇ／ｄｌ，夕食前が１１６ｍｇ／ｄｌ，夕食後が１８３ｍｇ／ｄｌ，午後９時が１９０ｍｇ／ｄｌとなり（前記認定事実），上記の基準を満たし，手術に差し支えないものとなっていたことが認められる。
もっとも，被告病院外科に転科して以降は，７月１日午前１１時に２４１ｍｇ／ｄｌ，同月４日午前１１時に２７３ｍｇ／ｄｌ，７月５日午前１１時に２７３ｍｇ／ｄｌという数値を示しており（前記認定事実），上記の基準を越えるときもあったことが認められるが，継続して上記基準を越える状態が生じていたわけではない。
そして，本件腫瘍は，肝外に突出するような形で発育している巨大腫瘍であり（前記認定事実），肝臓は非常に大きくなって破裂してもおかしくないという状態であった（証人Ｈ）のであるから，血糖値が上記基準を越えることがあったからといって，本件手術の適応がなかった，本件手術を差し控えるべきであったと認めることはできない。
(4) 高血圧等について
原告らは，Ｅは高血圧であったし，慢性肝炎に罹患しており，各種肝機能検査の数値も悪く，６月２１日のカルテにも「肝予備能悪いかも」との記載があったのであるから，本件手術の手術適応はなかったと主張するが，①Ｅが本件手術の適応を失わせるほどの高血圧状態にあったと認めるに足りる証拠はなく（診療経過一覧表によれば，７月４日午前１０時の血圧は１３０／８２，午後２時の血圧は１２０／７８，７月５日午前１０時の血圧は１５０／８８，午後２時の血圧は１２８／７６である。），②慢性肝炎については，兵庫医大方式は，慢性肝炎に罹患していることを考慮した計算式であり（乙Ｂ１・１５８頁），兵庫医大方式で手術適応が認められる以上，慢性肝炎に罹患しているからといって，手術適応を失うものではなく，③Ｇ医師が６月２１日のカルテに「肝予備能悪いかも」と記載したのは，リピオドールの注入による一過性の肝障害を見て，そのような印象を持ったにすぎず，各種肝機能検査の数値はその後回復しており，本件手術の適応を失わせるような数値は認められない（前記認定事実，証人Ｇ）から，原告らの上記主張は採用できない。
(5) 以上のとおりであるから，本件手術の手術適応がなかった旨の原告らの主張は理由がなく，むしろ，本件腫瘍が巨大な肝細胞癌であったことや，Ｅにその症状が現れていたことから判断すると，被告病院の担当医師らが速やかに本件手術の適応を判断するための検査を実施し，本件手術を行ったことは適切な治療行為であったと認められる。
なお，原告らは，Ｅの死亡原因は，術後急性肝不全の発症によると主張し，術後急性肝不全を発症したことは，本件手術の手術適応がなかったことを推認させる旨の主張をしているが，仮にＥが術後急性肝不全を発症したとしても，術後急性肝不全は，手術適応のある肝切除術が行われた場合にも発症するものである（甲Ｂ１，Ｂ３，乙Ｂ１）から，本件手術の手術適応がなかったことを推認させるものとはならない。
したがって，被告には，手術適応のない手術を行ったことによる不法行為も債務不履行も成立しない。
３ 争点(2)－説明義務違反の有無（説明が不十分であったためにＥが本件手術を受け，死亡する結果となったことについての不法行為又は債務不履行の成否）について
原告らは，被告病院の担当医師らは不十分な説明でＥに本件手術を受けることを承諾させ，Ｅの死亡という結果を招いたと主張するので，これについて検討する。
(1) Ｇ医師が６月１６日にＥと原告Ａに対して，６月２０日に原告Ａに対して説明した内容及びＨ医師が７月５日にＥと原告Ａに対して説明した内容は，さきに認定したとおりである。
(2) さらに，証拠（各認定事実の後に掲げる）によれば，次の事実も認められる。
ア 原告Ａは，６月２０日にＧ医師から本件腫瘍は肝細胞癌であると知らされ，肝切除を勧められた（前記認定事実）後，同月２４日に，Ｅの姉であるＬとともにＧ医師と面談し，再度Ｅの病状について説明を受けるとともに，Ｅの余命について，手術をしなければ３か月程度であり，手術をすれば１年以上であるとの説明を受けた（甲Ａ８，Ａ９，乙Ａ９）。
イ ７月３日，原告Ａは，被告病院の看護師を通じて，翌４日午後５時にＨ医師と面談をする約束を取り付けた（甲Ａ８，Ａ９）。
ウ ところが，７月４日午後４時４５分ころに原告ＡとＬが被告病院へ行ったところ，Ｈ医師は手術中であると告げられ，午後７時ころまで待っていたが，Ｈ医師は原告Ａらとの面談をせずに，すでに病院から退出していた（甲Ａ８，Ａ９，乙Ａ７，原告Ａ本人）。
エ そして，Ｈ医師は，本件手術の前日である７月５日に，Ｅと原告Ａにさきに認定したとおりの説明をし，Ｇ医師は原告Ａからの依頼を受けてＥには本件腫瘍が癌であることは告げなかったのに，Ｅに癌であることを告げた（前記認定事実）。
(3) 以上の事実によれば，被告病院の担当医師らは，本件手術をした場合としなかった場合との予後の差や他の治療法の有効性については原告Ａ又はＥに説明をしており，Ｅが本件手術を選択するかしないかを決するために必要最小限度の情報は与えたものと認められる。仮に，原告Ａ又はＥに対して，本件腫瘍や本件手術に関して，より多くの情報が与えられたとしても，前記のとおり，本件腫瘍については，ＴＡＥ等の内科的治療よりも，本件手術の方が適していたものと認められるので，Ｅが本件手術を選択せずに内科的治療を選択した可能性は低いものというべきである。
もっとも，Ｈ医師が原告Ａらに何も告げずに７月４日の面談約束を破ったことや，Ｅへの癌の告知について，事前に原告Ａの了解を得る，あるいは，Ｅの心の整理がつくようにもっと前に十分な時間をとって告知するなどの配慮をすることなく，手術の前日に突如として癌の告知をしたことは，医師として患者あるいは患者の家族に対する配慮を著しく欠くものであったというべきであるが，本件手術が６０パーセントの肝切除という患者に重大な影響を与える手術であることを考えると，医師として，患者の自己決定権を無視することができず，原告ＡがＥに癌であることを告知することに反対であったとしても，患者であるＥに癌であることを告知すべきものと判断してこれを告知したことが違法性を有すると解することはできない（患者や患者の家族に対する配慮を欠いた点も，違法性を有するとまでは解することができない。）。
したがって，被告には，説明義務違反による不法行為も債務不履行も成立しない。
４ 争点(3)－本件手術における手技上の過失の有無について
(1) 右肝静脈の先行処理をしなかった過失の有無について
原告らは，被告病院の担当医師らが，本件手術において，右肝静脈の先行処理をしてから肝切離を始めるべきであったのに，これを怠ったため，Ｅに大量出血を生じさせたと主張するので，これについて検討する。
ア 文献（甲Ｂ２，Ｂ８，Ｂ１５，Ｂ７７，乙Ｂ１６）によれば，肝右葉切除術においては，肝実質の切離の前に右肝静脈を処理することが手順とされていることが認められる。
もっとも，肝右葉切除術において，右肝静脈の先行処理が一般的な手順とされているとしても，いかなる場合にも右肝静脈の先行処理を実施しなければならないとは解されない。
イ 本件手術においては，I医師らは，Ｅの肝臓を周囲から剥離する作業を進めたが，肝静脈周囲を剥離したところ，肝腫瘍が肝静脈の根部に膨張するように被さっていたために，右肝静脈と中肝静脈の分岐部分が確認できず，また，肝実質内へ向かう部分を剥離しようとしたところ，腫瘍を露出しそうになったため，このまま肝静脈の処理を進めると，肝静脈を損傷して大出血を招く危険があると考え，肝静脈の処理を断念して，肝実質の切離を先行させたものと認められる（前記認定事実）。
I医師らは，右肝静脈の先行処理を予定していながらも，実際にその作業を進める中で，無理に右肝静脈の先行処理をすると，大出血の危険があると判断し，右肝静脈の先行処理を断念したものであるが，このように，執刀医が大出血の危険があると判断した場合にまで，右肝静脈の先行処理をしなければならないと解することはできない。
ウ したがって，I医師らが右肝静脈の先行処理を行わなかったことをもって，I医師らに本件手術における手技上の過失があったと認めることはできない。
エ なお，原告らは，Ｅの死亡原因は，術後急性肝不全の発症によると主張し，Ｅが術後急性肝不全を発症したのは，被告病院の担当医師らが右肝静脈の先行処理を行わなかったために大量出血を生じさせたからであると主張している（争点(4)についての原告らの主張）が，本件手術における出血量は，３８８９グラムであった（前記認定事実）ところ，文献（乙Ｂ１，Ｂ３３）には，肝切除術における術中術後の大量出血の例として，５０００ミリリットル以上あるいは１万ミリリットル以上の出血が挙げられており，また，術中出血量が３万ミリリットルであっても肝不全に至らずに退院に至った例も指摘されていることからすると，本件手術における出血量が，必然的に術後急性肝不全を引き起こす量ということはできないのであって，仮にＥが術後急性肝不全を発症したとしても，本件手術における出血量と術後急性肝不全との間に因果関係があると認めることはできない。
(2) 術前検査を十分に行わず，その結果，開胸開腹切開法を選択しなかった過失の有無について
原告らは，右肝静脈の先行処理ができなかったのは，術前検査を十分に実施して癌の部位，大きさを十分に考慮検討し，良好な視野が確保できる開胸開腹切開法を選択すべきであったのに，これを怠り，良好な視野の得られない肋骨弓下切開法を採用したからであると主張し，本件手術においていわゆるベンツ型切開法が採用されたことはさきに認定したとおりであるが，肝腫瘍が肝静脈の根部に膨張するように被さっていることが術前検査で確認できると認めるに足りる証拠はないし，文献（甲Ｂ８，Ｂ１６，乙Ｂ１５，Ｂ１６）によれば，ベンツ型切開法は，肝右葉切除術において用いられる皮膚切開法の一つであることが認められ，本件手術において，ベンツ型切開法ではなく，開胸開腹切開法を採用すれば，右肝静脈の先行処理が可能であったと認めるに足りる証拠もないので，開胸開腹切開法を選択しなかったことをもって，I医師らに本件手術における手技上の過失があったと認めることはできない。
なお，いずれにせよ，本件手術における出血量と術後急性肝不全との間に因果関係があると認めることはできないことは前記のとおりである。
(3) 以上のとおりであるから，本件手術において手技上の過失があったと認めることはできず，また，本件手術による出血と術後急性肝不全の発症との間の因果関係も認めることができないので，争点(4)について判断するまでもなく，被告には，本件手術の手技上の過失による不法行為も債務不履行も成立しない。
５ 争点(5)－感染症に対して適切な対処を行わなかった過失による不法行為又は債務不履行の成否（感染症が死亡原因である場合の予備的主張１）に
ついて
(1) Ｅの死亡原因について
原告らは，主位的には，Ｅの死亡原因を術後急性肝不全の発症によるものと主張しているが，仮にＥの死亡原因が術後急性肝不全の発症によるものであれば，これまで判示してきたとおり，その発症について被告の不法行為責任も債務不履行責任も認められないので，被告は，Ｅの死亡について法的責任を負うことはない。
もっとも，原告らは，Ｅの死亡原因について，予備的には，術後急性肝不全に加えて感染症を発症したためである旨主張しており，被告は，Ｅの死亡原因はＭＲＳＡ感染症を発症したことによる多臓器不全であると認めているので，感染症の発症の限度では当事者の主張が合致することにはなる。
そこで，Ｅの死亡原因について検討する。
ア 文献（乙Ｂ１）によれば，肝切除術後急性肝不全の診断基準は，意識障害に加えて，総ビリルビン値１０ｍｌ／ｄｌ以上，活性化部分トロンボプラスチン時間４０以上又は動脈血中ケトン体比０．４以下のいずれかが認められるとされていることが認められる（なお，甲Ｂ１号証，甲Ｂ３号証，甲Ｂ２５号証，甲Ｂ２６号証，甲Ｂ２９号証，甲Ｂ７６号証及び乙Ｂ３１号証においても，術後肝不全の診断基準等についての記載がある。しかし，これらの文献に記載された診断基準は，肝切除術以外の手術も含めた術後肝不全の診断基準又は手術後に限らない一般的な急性肝不全の診断基準であり，肝切除術後とそれ以外の手術後とでは，肝機能に有意な差が生じうるとも考えられる（証人Ｈ，同I）以上，本件手術（肝切除術）後のＥの急性肝不全の発症の有無を判断する基準として有効であるのかどうかは，明らかでない。これに対し，乙Ｂ１号証は，明らかに肝切除術後の急性肝不全の診断基準を記載している。）。
イ そこで，本件手術後のＥの症状が，上記診断基準に該当するか否かを検討する。
(ア) まず，本件手術後のＥの意識障害の有無について検討する。
Ｅには，７月８日午後１０時ころ，看護師に対して，頭がおかしくなった，現実と夢がごちゃごちゃで気が狂いそうだ，自殺でもしそうな勢いだ，などと話しかけたり，同月１０日午前２時ころ，看護師に対して，もう俺いいよ，意気地なしだから，この管全部抜いて終わりでいい，などと話しかけたり，同月１１日午前６時ころ，不穏な症状が認められたり，同月１３日午後４時ころ，看護師に対して，天井にどうしてもテレビが見える，などと話しかけたり，同月１４日午前０時ころ，看護師に対して，興奮気味に，だましやがって，などと話しかけたり，同日午前２時には，天井に何か見える，ここから降ろしてくれ，などと独り言を発したり，同日午前６時ころには，誰かがダイヤモンドを探せって言う，などと話したり，同日未明には，前日に挿入された経鼻胃管を自ら引き抜いたり，同月１６日午前零時ころ，Ｅは，点滴用チューブを引きちぎって病室から抜け出したりする（前記認定事実）など，譫妄を窺わせる症状が現れており，意識障害はあったものと推認される（なお，被告は，この譫妄症状について，肝性昏睡や肝性脳症の症状ではなく，一般的な術後譫妄
によるものであると主張するが，乙Ｂ１号証には，意識障害について，特に肝性昏睡や肝性脳症に限定する旨の記載はない。）。
(イ) 次に，本件手術後のＥの活性化部分トロンボプラスチン時間について検討する。
７月７日から同月１７日までの間，Ｅの活性化部分トロンボプラスチン時間は，同月１１日を除いて，連日４０を超えており（前記認定事実），活性化部分トロンボプラスチン時間４０以上という上記診断基準に該当するものといえる。
(ウ) したがって，本件手術後のＥについては，意識障害に加えて，総ビリルビン値１０ｍｌ／ｄｌ以上，活性化部分トロンボプラスチン時間４０以上又は動脈血中ケトン体比０．４以下のいずれかが認められるとの上記診断基準に該当するのであるから，術後急性肝不全（以下「本件術後肝不全」という。）に陥っていたものと認められる。
ウ もっとも，本件では，７月１７日にＥから採取された手術創部膿，喀痰などからＭＲＳＡが検出されており（前記認定事実），Ｅは遅くとも同日ころにはＭＲＳＡに感染していたものと推認される。
そして，７月２１日以降，Ｅの総ビリルビン値は１０ｍｇ／ｄｌを超えた値を維持しており（前記認定事実），また，７月２５日には，I医師は，Ｅが多臓器不全に陥ったものと考えるに至っている（前記認定事実）が，このころには既にＥはＭＲＳＡに感染しており，このような肝臓を始めとする臓器の不全が生じた原因が，本件術後肝不全にあるのか，ＭＲＳＡ感染症にあるのか，あるいはこの両者が相乗したことにあるのかは，明らかでない。
エ したがって，Ｅの死亡原因については，本件術後肝不全であるとも，ＭＲＳＡ感染症であるとも，本件術後肝不全に加えてＭＲＳＡ感染症を発症したためであるとも認定できない。
(2) Ｅの死亡原因についての原告らの予備的主張と被告の主張が感染症の発症の限度では合致するとしても，原告らの主張は，基本的に本件術後肝不全の発症がＥの死亡原因であることを前提とするものであり，ＭＲＳＡ感染症が少なくとも死亡原因の一部であることについて自白が成立したものとは認めることはできない。
そうすると，証拠上，Ｅの死亡原因がＭＲＳＡ感染症であると認められない以上，被告に感染症に対して適切な対処を行わなかった過失による不法行為又は債務不履行が成立する余地はない。
(3) なお，次のとおり，被告病院の担当医師らには，感染症に対して適切な対処を行わなかった過失も認められない。
ア 原告らの主張は，Ｅが７月１０日に感染症に罹患していることを前提とするものと認められるので，まず，Ｅが７月１０日の時点で感染症に罹患していたか否かについて検討する。
(ア) Ｅの体温は，７月１０日に３８度台に達しており，この数値だけからすると，何らかの感染症に罹患していることが窺えないとはいえない（発熱は感染症の兆候とされている（甲Ｂ２４，Ｂ４６）。）ものの，その後，ＭＲＳＡに感染していることが明らかな１７日に至るまで，３８度台に達することなく推移している（診療経過一覧表）。
この点，開腹術後６日間中の発熱（３８．５度以上の直腸温が８時間以上持続）の発生頻度が１５パーセントとされている（乙Ｂ３５）ことからしても，Ｅの体温の推移から直ちにＥの感染症罹患を推認することは困難といわざるをえない。
(イ) また，感染症に罹患するなどして生体に異常が生じた場合には，Ｃ反応性蛋白が短時間に増量するとされている（甲Ｂ２３，証人I）ところ，ＥのＣ反応性蛋白については，７月８日以降７月１７日に至るまで，概ね１０ｍｇ／ｄｌ前後の数値を維持している（前記認定事実）。
(ウ) 感染症に罹患した場合，白血球数も上昇すると考えられる（証人I）ところ，Ｅの白血球数は，７月８日に１万５０００であったものが，同月１０日には７４００となっており，同月１１日には１万１６００，同月１２日には１万１９００であった（前記認定事実）。
(エ) これらの検査結果からすると，Ｅが７月１０日の時点で感染症に罹患していたと断定することはできないというべきである。
イ 次に，７月１０日にＥに対して感染症が発症したことを疑って適切な処置を行っていれば，ＥのＭＲＳＡ感染症の発見が早まったといえるのかどうかを検討する。
(ア) Ｅは，７月１６日午前零時ころ，点滴用チューブを引きちぎって病室から抜け出し，浴衣着のまま，手術創に当てていたガーゼや紙おむつ等を散乱させながら，入院病棟から外来病棟へ向かう渡り廊下まで脱走したところ，翌１７日には，Ｅの手術創が少し汚れていることが確認され，また，同日Ｅから採取された手術創部膿，喀痰などからＭＲＳＡが検出された（前記認定事実）。
(イ) この点，本件では，Ｅに発症したＭＲＳＡ感染症の感染源は明らかでないが，上記事実からすると，７月１６日午前零時ころの脱走の際にＥがＭＲＳＡに感染した可能性は十分に考えられる（証人Ｈ，同I）。
ウ そうすると，７月１０日の時点では，ＥはいまだＭＲＳＡに感染していなかった可能性を否定することはできないというべきであって，７月１０日にＥに対して感染症が発症したことを疑って適切な処置を行っていたとしても，必ずしもＥのＭＲＳＡ感染症の発見が早まったとは言い切れない。
エ したがって，Ｅが７月１０日の時点で感染症に罹患しているとも認められないし，被告病院の担当医師らが７月１０日にＥに対して感染症が発症したことを疑って適切な処置を行っていたとしても，ＥのＭＲＳＡ感染症の発見が早まったとも認められない。
６ 争点(6)－ＭＲＳＡに対して適切な投薬をしなかった過失による不法行為又は債務不履行の成否（感染症が死亡原因である場合の予備的主張２）について
原告らは，被告病院の担当医師らとしては，７月１９日に，ＥのＭＲＳＡ感染症が判明したのであるから，バンコマイシンの投与を行うべきであったと主張する。
(1) Ｅの死亡原因がＭＲＳＡ感染症であると認められない以上，被告にＭＲＳＡに対して適切な投薬をしなかった過失による不法行為又は債務不履行が成立する余地はないことは５で判示したとおりである。
(2) なお，次のとおり，被告病院の担当医師らには，ＭＲＳＡに対して適切な投薬をしなかった過失も認められない。
ア 文献（甲Ｂ５５，Ｂ５７，Ｂ５９からＢ６１まで，乙Ｂ１０，Ｂ１１，Ｂ１３，Ｂ１８，Ｂ１９）によれば，バンコマイシンもテイコプラニンも，いずれもＭＲＳＡに対する抗菌剤として認可されていること，バンコマイシンとテイコプラニンのＭＲＳＡに対する抗菌力は類似しているものの，テイコプラニンの方が耐性菌が出現しやすいこと，腎毒性の発現率はテイコプラニンよりもバンコマイシンの方が有意に高いことが認められる。
イ この点，本件では，７月１９日からＥに対してテイコプラニンの投与が行われている（前記認定事実）が，I医師らは，同月１８日にＥの腎機能障害が進んでいると認識していた（実際にも，血中クレアチンが２ｍｇ／ｄｌ以上であることが腎不全の基準とされているところ（甲Ｂ７１），７月１８日，同月１９日のＥの血中クレアチンの数値は，両日とも４．１ｍｇ／ｄｌであった（乙Ａ１・７０頁，７１頁）。）ことからすると，I医師らがＥに対してバンコマイシンではなく，テイコプラニンを投与したことが不適切な行為であったとは認められない（乙Ｂ１９号証には，腎機能障害が存在する場合には，明らかにテイコプラニンが有利であると記載されている。）。
なお，Ｍ医師も，その鑑定意見書（甲Ｂ６４からＢ６４の３まで）において，バンコマイシンを使うことが望ましいと述べるにとどまっており，テイコプラニンを使用してはならないであるとか，バンコマイシンを使用しなくてはならないとまでは述べていない。
ウ したがって，被告病院の担当医師らとしては，７月１９日に，ＥのＭＲＳＡ感染症が判明したのであるから，バンコマイシンの投与を行うべきであったとまでは認めることはできない。
７ 争点(7)－横隔膜下膿瘍に対して適切な処理をしなかった過失による不法行為又は債務不履行の成否（感染症が死亡原因である場合の予備的主張３）
について
原告らは，被告病院の担当医師らは，Ｅの感染症が疑われた７月１０日に，超音波検査やＣＴ検査を駆使して感染巣を検索し，横隔膜下に膿があれば直ちにドレナージを行うべきであったと主張し，また，７月１７日には，開腹してドレナージを行い，膿瘍を排出すべき注意義務があったと主張する。
(1) Ｅの死亡原因がＭＲＳＡ感染症であると認められない以上，被告に横隔膜下膿瘍に対して適切な処理をしなかった過失による不法行為又は債務不履行が成立する余地はないことは５で判示したとおりである。
(2) なお，次のとおり，被告病院の担当医師らには，横隔膜下膿瘍に対して適切な処理をしなかった過失も認められない。
ア 原告らの主張は，まず，７月１０日にＥの横隔膜下に膿瘍があったことを前提としているから，７月１０日にＥの横隔膜下に膿瘍があったと認められるかどうかを検討すると，同月１２日，Ｅに挿入されているドレーンからの排液が，さらさらの透明な液体であることが確認されていること（前記認定事実）からすると，７月１０日の時点では，Ｅの横隔膜下に膿瘍はなかった可能性が高い。
したがって，７月１０日にＥの横隔膜下に膿瘍があったと認めることはできず，原告らの，被告病院の担当医師らはＥの感染症が疑われた７月１０日に超音波検査やＣＴ検査を駆使して感染巣を検索し，横隔膜下に膿があれば直ちにドレナージを行うべきであったとの主張は，その前提を欠いているといわざるをえない。
イ 次に，原告らは，被告病院の担当医師らは，７月１７日には，Ｅに対して開腹してドレナージを行い，膿瘍を排出すべき注意義務があったと主張するが，この主張は，７月１７日にＥの横隔膜下に膿瘍があったことを前提としているから，７月１７日にＥの横隔膜下に膿瘍があったと認められるかどうかを検討する。本件では，I医師らは，７月１７日，Ｅに対して，正中創ドレナージを行ったところ，１４００グラム近い腹水が排出されたものの，膿性腹水は認められなかった（前記認定事実）。
これについて，Ｍ医師は，その鑑定意見書（甲Ｂ６４からＢ６４の３まで）において，このような正中創ドレナージは，皮膚の下だけの確認を行ったに過ぎず，これだけでは横隔膜下に膿がないとはいえないこと，横隔膜は隔離された場所であるから，腹水が濁っていないからといって横隔膜下にも膿がないとはいえないことを指摘している。
しかし，このときの正中創ドレナージでは，１４００グラム近い腹水が排出されていることからすると，皮膚の下だけの確認にとどまるものではないと考えられ，また，Ｅは，肝臓の約６０パーセントを切除されたこと（前記認定事実）によって，横隔膜下を隔絶するものが存在しなくなったとも考えられる（証人I。それでもなお横隔膜下が隔絶されていることを窺わせる証拠は存在しない。）。そうすると，仮に横隔膜下に膿瘍が存在した場合には，正中創ドレナージから膿性腹水が排出される可能性が高いものと考えられ，本件において，正中創ドレナージから膿性腹水が排出されていないことからすると，Ｅの横隔膜下には膿瘍が存在しなかった可能性が高い。
したがって，７月１７日にＥの横隔膜下に膿瘍があったと認めることはできず，原告らの，被告病院の担当医師らは７月１７日には開腹してドレナージを行い，膿瘍を排出すべき注意義務があったとの主張は，その前提を欠いているといわざるをえない。
第４ 結論
よって，原告らの請求はいずれも理由がないから，これを棄却することとし，主文のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第３０部
裁判長裁判官 福田剛久
裁判官 川嶋知正
裁判官村主幸子は，転任のため署名押印することができない。
裁判長裁判官 福田剛久
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/5544/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。