主文
本件上告を棄却する。
理由
弁護人原秀男の上告趣意書は原審判決は其の理由第二として被告人は昭和二十二年三月十日午後一時頃呉市ａ町ｂ丁目ｃ番地Ａ方に到つたところ同人二男Ｂ（当十二年）及び三男Ｃ（当十年）が留守居をしてゐたので同人等を外出させやうとして電燈会社に行くようにいゝつけたが三男Ｃが居残つて外出しないので寧ろ同人の自由を奪つた上金員を強取しようと思付き同人に対し矢庭に頭から同家在合せの毛布をかぶせかけ在合せの白帯で其の上を縛つた上「静かにせよ声を出したら殴るぞ」と申向け同家押入の中に押込んで其の反抗を抑圧した上同所箪笥内にあつたＡ所有の女用反物一疋衣類八点と長靴一足を強取したと判示して刑法第二百三十六条第一項を適用してゐる。
惟うに強盗罪が成立する為には被害者の反抗を抑圧するに足る暴行又は脅迫が無ければならない。而して本件の被害者は僅かに十才の小児であつて反抗するに足る意思能力を持つてゐたとは考えられない。
反抗する能力の無い者に対して「反抗を抑圧して強取した」と判示した原審判決は理由に齟齬があるから破毀せられるべきものであると思料する。というのであるがおよそ強盗罪の成立には目的を遂行するに障碍となる者に対してその反抗を抑圧するに足る暴行を加えるということで十分であつて論旨にいうように暴行を受けるものが十分の意思能力を持つてゐることは必要ではない。
本件被害者Ａの三男Ｃも既に当十才といえば完全な意思能力はないまでも或程度物に対する管理の実力は持つているというべきであつて同人が本件犯行の現場に居合せたことは被告人が同家の物を盗むという目的を遂行するのに障碍となつたことは疑のないところである。よつて右Ｃに対して原判示のような暴行を加えて同家の物を盗んだ被告人の所為を以つて強盗の罪にあたると判断した原判決はまことに正当であつて論旨は理由がない。
以上の理由により刑事訴訟法第四百四十六条に従い主文の如く判決する。この判決は裁判官全員一致の意見に依るものである。
検察官小幡勇三郎関与
昭和二十二年十一月二十六日
最高裁判所第二小法廷
裁判長裁判官 塚崎直義
裁判官 霜山精一
裁判官 栗山茂
裁判官 小谷勝重
裁判官 藤田八郎
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/56458/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。
出典：国立国会図書館「次世代デジタルライブラリー」（https://lab.ndl.go.jp/dl/）のOCRテキストデータ（原資料：国立国会図書館デジタルコレクション https://dl.ndl.go.jp/pid/1363896）。TaiLexi AIが編集・加工（OCRの誤りを含む場合があります）。原データ（OCRテキスト）はパブリック・ドメイン・マーク（PDM）付きで、自由に二次利用できます。個人の氏名・住所等はTaiLexi AIがアルファベット等に置き換えています。