平成１５年５月７日判決言渡平成１２年(ワ)第１１６４９号損害賠償請求事件主文
１ 被告は，原告に対し，２７３４万２１７９円と，これに対する平成１０年９月１４日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２ 原告のそのほかの請求を棄却する。
３ 訴訟費用は，１０分の３を被告の負担とし，そのほかを原告の負担とする。
事実及び理由
第１ 原告の請求
被告は，原告に対し，９７６９万７８０５円と，これに対する平成１０年９月１４日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
第２ 事案の概要
原告は，被告が設置する病院で右眼の白内障手術を受けたが，手術後に網膜剥離を発症し視力が著しく低下したことについて，被告病院の医師に，①白内障手術中に毛様体を損傷した過失，②手術後の検査を怠って網膜剥離を見逃した過失，③網膜剥離発見後に緊急手術を怠った過失，④白内障手術の危険性を説明しなかった過失があったと主張して，被告に対し，医療契約上の債務不履行，国家賠償又は不法行為（使用者責任）に基づき，損害賠償を求めた。
１ 前提となる事実（証拠を記載したもの以外は争いがない）
(1) 当事者
被告は，埼玉県所沢市並木三丁目２番地に防衛医科大学校病院（以下「被告病院」という）を設置し，平成１０年８，９月当時，眼科においてＡ医師，Ｂ医師，Ｃ医師，Ｄ医師を任用していた。
原告（大正９年１０月７日生まれ）は，リハビリテーションを専門とする医師であったが，平成１０年８月１８日，右眼の白内障手術を受ける目的で被告病院に入院し，被告との間で，白内障手術に関し適切な医療を受けることを内容とする医療契約を締結した。
(2) 原告の診療経過
ア 原告は，平成５年２月２４日から，左眼の視力低下と視野欠損を訴えて被告病院に通院し，原発開放隅角緑内障と診断された。９月２日には，これに対する手術を受けたが，左眼に視野狭窄が残った。
原告は，平成１０年６月２日，被告病院で，右眼の白内障が少しずつ進行しているとの診断を受けた。６月３日の検査により水晶体皮質混濁が認められたので，これに対する手術を受けることとなり，８月１８日，被告病院に入院した。入院時の右眼視力は０.６であり，視野は正常であった。
イ 原告は，平成１０年８月２０日，Ａ医師の執刀で右眼の白内障手術を受け，８月３０日に退院した。この手術中，毛様体上皮が剥離し，硝子体出血による硝子体混濁が生じたが，眼底後極部の網膜剥離には至らなかった。
ウ 原告は，退院後，平成１０年９月２日にＢ医師の，９月９日にＡ医師の診察を受けたが，９日の診察で，右眼に網膜剥離（裂孔原性網膜剥離）が発見された。右眼視力は，２日が０.１，９日が０.２であった。
原告は，９月１１日に被告病院に再入院し，９月１４日，右眼の網膜剥離に対する手術を受け，１０月２日に退院した。右眼視力は，入院時が０.４，退院後の１０月７日の検査では０.１であった。
原告は，平成１１年１月１３日まで被告病院に通院したが，右眼視力は０.１のままで回復せず，その後，東京大学医学部附属病院へ転院した。
(3) その後の原告の状況
原告は，東京大学病院において，平成１１年４月１５日の検査で右眼にも視野狭窄が認められ，平成１２年５月２２日には，右眼視力は０.０４で矯正不能，網膜剥離後の網膜変性により視力回復は不能と診断された（甲Ｂ４の１・２）。原告は，平成１４年１１月２１日，東京都から，視野障害により身体障害程度等級２級（両眼の視野がそれぞれ１０度以内で，かつ，両眼による視野について視能率による損失率が９５パーセント以上のもの）の認定を受けて，身体障害者手帳の交付を受けた（甲Ｃ２，３）。現在の右眼視力は０.０２程度である（甲Ｂ１２，原告本人）。
(4) 医学的知見
ア 白内障手術（甲Ｂ３の１，乙Ａ２，Ｂ８，１４）
白内障とは，眼球内の水晶体が加齢などにより白濁する疾患である。これに対する手術的療法としては，白濁した水晶体を摘出し，代わりに眼内レンズ（人工水晶体。ＩＯＬ）を挿入する方法がとられる。
水晶体を摘出するにあたっては，水晶体前嚢を部分的に切除して水晶体核を摘出した後，残った軟らかい水晶体皮質を吸引除去して水晶体嚢を保存する術式が広く行われている（水晶体嚢外摘出術）。水晶体核を摘出する方法には，圧出法などにより核を一塊として摘出する方法（計画的嚢外摘出術）と，超音波発振チップにより核を破砕して吸引する方法（超音波水晶体乳化吸引術）とがある。原告に対しては，核を一塊として摘出する水晶体嚢外摘出術と，眼内レンズ挿入術が実施された。
イ 裂孔原性網膜剥離（甲Ｂ２，３の２）
網膜に孔が生じ，この孔から眼球内の水（液化した硝子体）が網膜の下へ入り込んで，網膜が剥離する疾患である。いったん網膜剥離が進行しはじめると，自然治癒の可能性は極めて小さく，全網膜が剥離して失明に至る。
初期には飛蚊症を伴うことが多く，進行すると剥離部位に相当する視野欠損の形で自覚症状が現れる。一般に，眼底上方から始まる剥離のほうが進行が速く，数日か数週間で黄斑部（網膜中央部）に至ることが多い。剥離が黄斑部に達すると，視力が著しく低下する。
手術により剥離した網膜を復位させ，光凝固などにより裂孔を閉鎖する以外に有効な治療法はないが，手術によっても治癒するとは限らない。特に陳旧化したものでは剥離した網膜に線維膜形成が起こり，網膜が剥離したままの形で器質化するため，手術の成功率は著しく低くなる。また，剥離が黄斑部に達する前に手術をしないと，剥離が治っても良い視力は得られない。
２ 争点
(1) 被告病院の医師の過失
ア 白内障手術中に毛様体を損傷した過失の有無
イ ９月２日の外来診療時に網膜剥離を見逃した過失の有無
ウ ９月９日に網膜剥離を発見した後，緊急手術を実施しなかった過失の有無
エ 白内障手術の危険性を説明しなかった過失の有無
(2) 原告の損害
３ 当事者の主張
(1) 争点(1)（過失）についての当事者の主張は，別紙「争点(1)に関する当事者の主張」に記載のとおりである。
(2) 争点(2)（損害）についての原告の主張
ア 休業損害５２５万１３９４円
原告は，リハビリテーションの専門医として病院に勤務していたが，右眼視力が低下し視野狭窄も生じた結果，職務を果たすことができなくなったため，平成１１年３月３１日，やむなく勤務先の病院を退職した。
この間，被告病院に再入院した平成１０年９月１１日から退職した平成１１年３月３１日までの２０２日間は，休業を余儀なくされた。原告の医師としての平成１０年の年収は９４８万９０７０円であったから（１日当たり２万５９９７円），２０２日分の休業損害は５２５万１３９４円である。
イ 逸失利益６７４４万６４１１円
原告は，医師としての収入の道を絶たれ，労働能力を１００パーセント喪失した。原告は，本件の医療事故に遭わなければ，平均余命に相当する９年間，医師として稼働することができた。年収９４８万９０７０円に９年に対応するライプニッツ係数７.１０７８を乗じて中間利息控除をすると，逸失利益は６７４４万６４１１円となる。
ウ 慰謝料２０００万円
エ 弁護士費用５００万円
第３ 争点に対する判断
１ 白内障手術に関する事実経過
証拠（甲Ｂ１２，乙Ａ２，Ｂ１３，証人Ａ，原告本人）によれば，原告の右眼の白内障手術について，次の事実が認められる。
(1) 平成１０年８月２０日の手術
ア Ａ医師が執刀医となり，午後０時３５分に局所麻酔を行って，午後０時４５分，白内障手術（水晶体嚢外摘出術と眼内レンズ挿入術）を開始した。まず，上下直筋の付着部に制御糸を施したうえ，四面切開という方法で結膜と強角膜を階段状に４つに分けて切開し，水晶体前嚢は輪状に切開して除去した。次いで，水晶体嚢と水晶体皮質との間に水を注入して両者を分離し，また，硝子体脱出などが生じた場合に切開創を閉じるための強角膜前置縫合を施した。
イ Ａ医師は，午後１時１０分ころ，娩出器を使用して水晶体核を摘出したが，その際，硝子体圧が高かったために水晶体後嚢が破損して，硝子体が眼外に脱出してきた。
そこで，強角膜前置縫合を結紮して切開創を閉じたうえで，しばらく経過観察をしたが，硝子体の脱出が進行する徴候は認められなかったので，手術を続行することとした。強角膜前置縫合を緩めて切開創を開き，ＭＱＡスポンジとウェッケル剪刀で脱出した硝子体を切除し，次に，眼内レンズを装着する空間を作るために，硝子体切除器で前部硝子体を切除した。
ウ Ａ医師は，次いで，洗浄吸引器を使用して水晶体の残存皮質を吸引したが，その吸引時に，上耳側の毛様体上皮が鋸状縁の部位から剥離した。
そこで，Ａ医師は，眼底検査を行って，手術助手のＣ医師とともに眼底後極部を調べたが，後極部に網膜剥離は認められなかったので，手術は続行可能と判断し，午後２時１２分，眼内レンズの挿入に取りかかった。眼内レンズは当初は保存した水晶体嚢に挿入する予定であったが，後嚢が破損して眼内レンズの支持が不可能となったので，上鼻側毛様溝と下耳側毛様溝の２点で支える形で縫着固定した。
そして，縮瞳薬オビソートを注入し，再度，眼底に網膜剥離が発生していないことを確認したうえで，清水式吸引器で前房を洗浄し，切開創から房水の漏出がないことを確認して結膜を縫合し，後処置をして午後２時３７分に手術を終了した。
(2) ８月３０日の退院までの経過
ア Ａ医師は，８月２１日，原告に対し「昨日の手術が長引いたのは，水晶体核の娩出後，残存皮質の吸引時に弱かった毛様体の一部がはがれたことから，眼底検査をしながら網膜に異常がないことを確認したためです。右眼の鈍痛の原因は，神経の過敏な毛様体に傷が付いたためです。明日から，ステロイド眼注（朝・夕）とオフラ（赤外線温罨法器。目を温めて消炎する器具）で消炎を図りましょう」との説明をした。その際，駆逐性出血があったという説明はしなかった。
イ ８月２１日から３０日の退院までの間，原告には，硝子体出血や硝子体混濁が見られ，フィブリン（眼内に炎症が起こった場合に前房あるいは硝子体に生じる炎症性混濁物）も認められた。２８日の右眼視力は０.１であったが，２９日の眼底検査でも網膜剥離は認められず，硝子体混濁も徐々に消失していった。
２ 白内障手術中に毛様体を損傷した過失の有無（争点(1)ア）について
(1) 被告は，毛様体の損傷について，上耳側に向かう長後毛様動脈から不可抗力による駆逐性出血が発生し，その出血に随伴して毛様体に損傷が生じたと主張する。また，証人Ａは，まず毛様体に駆逐性出血が発生して眼内の容積が増大し，そのために硝子体が押し上げられ，その押し上げられた硝子体が切開創から脱出しようとして水晶体後嚢を破損し，水晶体核もそれに押されて自然娩出したと供述する。
しかし，手術記録を含む診療録のどこにも，駆逐性出血が発生したという趣旨の記載はなく（乙Ａ１～３），原告に対しても駆逐性出血があったという説明はされていない。
むしろ，診療録には，手術記録中に「核娩出→硝子体圧が高く，後のうがｒａｐｔｕｒｅし，硝子体脱出」，「残存皮質吸引→上耳側に毛様体が鋸状縁のところよりＤｅｔａｔｃｈ」という記載があり，８月２１日の原告に対する説明内容についても「水晶体核娩出後，残存皮質吸引時に，弱かった毛様体が一部はがれ」という記載がされているのであって（乙Ａ２），事実経過がこの記載と異なることを認めるべき理由は見当たらない（水晶体核の「娩出」という用語は，文献やＡ医師の陳述書でも「摘出」の意味を含むものとして使用されているし（乙Ｂ８，１３，１４），「Ｄｅｔａｔｃｈ」という用語を「剥離を確認した」という意味に解釈すべき合理的根拠もない）。
したがって，毛様体の損傷が駆逐性出血に随伴して発生したものと認めることはできない。
(2) 前記１で認定したとおり，原告に対する白内障手術中には，水晶体核の摘出時に後嚢が破損して硝子体が脱出してきたり，残存皮質の吸引時に上耳側の毛様体上皮が鋸状縁の部位から剥離するという異常事態が発生した。
しかし，これらの異常事態が，Ａ医師が手術器具の操作を誤るなどしたことによって発生したものと認めるに足りる証拠はなく，毛様体の損傷についてＡ医師の過失を認めることはできない。
(3) 原告は，Ａ医師が毛様体の損傷部位の修復をしないで白内障手術を続行したために，後日の網膜剥離を招いたとも主張する。
しかし，Ａ医師は，硝子体の脱出に対しては，強角膜前置縫合を結紮して切開創を閉じたうえで経過観察を行い，硝子体脱出が進行する徴候がないことを確認してから手術を続行し，毛様体上皮の剥離に対しては，眼底検査を行って，後極部に網膜剥離の発生がないことを確認してから再び手術の続行を決定している。このように，白内障手術中に生じた異常事態に対し，Ａ医師は手術の続行に支障がないことをその都度確認したうえで，慎重な対応をしているということができるから，毛様体損傷部位の修復をせずに手術を続行したことを，過失と評価することはできない。
３ 網膜剥離の発見と手術に関する事実経過
証拠（甲Ｂ１２，１７，１８，乙Ａ１，３，Ｂ１３，証人Ａ，原告本人）によれば，原告の右眼の網膜剥離とそれに対する手術について，次の事実が認められる。
(1) 平成１０年９月２日の診察
Ｂ医師は，９月２日の診察で，眼底検査により周辺部に膜様物の立ち上がりがあることを認めたが，後極側に網膜剥離が生じていないことを確認し，膜様物については検査をしなかった（原告は，当日の診療録にある「網膜ディタッチメントない」との記載（乙Ａ１）は他の記載と明らかに筆跡が異なると主張する。しかし，この部分は，当日に臨床実習中の医学科学生がＢ医師の指示に基づき記載したものと考えられる（乙Ａ４））。
この時の原告の右眼視力は０.１であり，原告は白内障手術の後，飛蚊症に悩まされているとか，多重複視の症状があるなどと訴えたが，これに対し，Ｂ医師は「飛蚊症は徐々に吸収されます」，「多重複視は術後の角膜等前眼部の浮腫のためで，炎症症状が治まって浮腫がとれれば，乱視眼鏡で回復するでしょう」という説明をした。
(2) ９月９日から９月１３日までの経過
ア Ａ医師は，９月９日の診察で，眼底検査の結果，上耳側周辺部に限局性の網膜剥離を発見した。Ｂ医師とＣ医師も原告を診察し，中間周辺部まで及ぶ上耳側胞状剥離と，下方の巨大裂孔を認めた。この時の原告の右眼視力は０.２であった。Ａ医師は，原告に対し，網膜剥離が発見されたので手術を実施する必要があるとの説明をし，翌日の９月１０日か１１日に入院することを勧めた。しかし，その際，緊急手術を実施しなければ網膜剥離が進行して視力が著しく低下し，場合によっては失明の危険もあるというような説明は行わなかった。原告は，９月９日の時点ではまだ網膜剥離の自覚症状である視野欠損がなく，Ａ医師の説明からは切迫性や緊急性を感じなかったため，自分の勤務の都合で９月１２日（土曜日）に入院したいと希望した。これに対し，Ａ医師は，もっと早くしなければ手遅れになるおそれがあるというような反論や説得は行わず，９月１１日（金曜日）入院，１４日（月曜日）手術という予定をした。
イ ところが，９月１０日，右眼に視野欠損が自覚されてきたため，原告は被告病院に電話をかけ，急に病状が悪化したので入院を早めてほしいとの連絡をして，翌１１日午前９時３０分に入院した。
原告は，入院時から右眼の飛蚊症と視野欠損を訴えていたが，当日は医師が後記の日本緑内障学会に出席していたため，学会が終わってＤ医師が帰院した夕方まで，医師による診察は行われなかった。Ｄ医師は，その診察において右眼周辺部に強い網膜剥離を認め，右網膜剥離，巨大裂孔網膜剥離，増殖性硝子体網膜症（増殖組織が硝子体基底部に増殖して網膜を牽引する症状）との診断をした。この時は，剥離はまだ黄斑部に達しておらず，原告の右眼視力は０.４であった。
ウ ９月１２日には，原告の網膜剥離はさらに悪化し，黄斑部にも剥離が及んで，右眼のほぼ全視野について欠損が生じた。
Ｃ医師は，原告に対し「白内障手術中に毛様体上皮がはがれて，硝子体出血が起こり，硝子体混濁となって見えにくくなった。それが落ち着いて右眼視力が０.４くらいまで回復したが，今度は毛様体の裂孔から水が入って，網膜剥離が起こった。本日の段階では，黄斑部に剥離が生じている。全剥離にならないうちに，９月１４日に硝子体手術をする予定である」という説明をした。硝子体手術後の目標視力は０.４程度であった。
原告の網膜剥離が黄斑部に達したことは，Ｃ医師からＡ医師にも伝えられたが，両医師とも，予定どおり９月１４日に手術を実施すれば視機能を回復させることができると判断し，緊急手術実施の決定をしなかった。
エ ９月１３日には，右眼に上方２分の１ほどの胞状網膜剥離と黄斑部の剥離，下方２分の１ほどの巨大裂孔が認められた。原告は，Ｃ医師から網膜剥離に対する硝子体手術の内容などについての説明を受けたうえで，手術の実施に同意をした。
(3) 網膜剥離に対する手術
Ｃ医師が執刀医となり，９月１４日午前９時１６分から午後０時４０分まで，網膜剥離に対する硝子体手術が実施された。手術内容は，硝子体切除，パーフルオロカーボンの注入，眼内レーザー光凝固，輪状締結，ＳＦ６ガスの注入などにより，網膜の復位と裂孔の閉鎖を図るというものであった。
なお，９月１１日（金曜日）から１３日（日曜日）までの間，被告病院と道路を挟んで斜め向かいに位置する所沢市民文化センターにおいて，日本緑内障学会が開催された。主催者は被告病院の眼科学教室であり，Ａ医師がその責任者となっていた。Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの各医師は，開催期間中を通じて，いずれもこの学会に出席していた。
４ ９月２日の外来診療時に網膜剥離を見逃した過失の有無（争点(1)イ）について
(1) Ｂ医師は，９月２日の診察で，周辺部に膜様物の立ち上がりがあることを認めたが，その膜様物に対する検査を実施しなかった。飛蚊症と多重複視の訴えがあり，視力の低下（０.１）も見られたが，この時点で網膜剥離の発生を疑わなかったものと考えられる。
しかし，多重複視を網膜剥離の症状と認めるべき証拠はない。飛蚊症は網膜剥離の初期症状の１つに数えられるが，硝子体出血や水晶体皮質の混入などによる硝子体混濁も飛蚊症の原因となる（甲Ｂ１３）。本件においては，白内障手術中に水晶体後嚢の破損が起こり，硝子体出血や硝子体混濁が発生して，原告は手術の直後から飛蚊症の症状を訴えていたのであるから（甲Ｂ１２），この時点でもその飛蚊症が残存していると考える余地があった。
したがって，９月２日の時点で直ちに網膜剥離の発生を疑うことは困難であったというべきであり，Ｂ医師に網膜剥離を見逃した過失があったということはできない。
(2) Ｅ医師の陳述書には「Ｂ医師は正常な眼底には存在しないはずの膜様物を認めたのであるから，その異常所見の内容や実態を徹底的に検査すべきであった」，「硝子体脱出の場合には後極側の網膜剥離ではなく，周辺部の網膜の裂孔や毛様体と網膜の間の解離が生じ，網膜剥離に進行する可能性が考えられるにもかかわらず，周辺部の状態について検査所見がない理由が不明である」という趣旨の記載がある（甲Ｂ１３）。
しかし，膜様物の立ち上がりが網膜剥離を疑わせる所見であるということはできないし，そのほかに，９月２日の時点で網膜剥離を疑わせる症状や徴候があったものと認めるべき証拠もない。
５ ９月９日に網膜剥離を発見した後，緊急手術を実施しなかった過失の有無(争点(1)ウ）について
(1) ９月９日の事実経過は前記３で認定したとおりであり，Ａ医師が原告に対し，当日直ちに入院して翌１０日に緊急手術を受けるよう指示をしたとは認めることができない（仮にいったんはそのように告げたとしても，原告が勤務の都合で入院を遅らせることを希望したのに対して，すぐに１１日入院，１４日手術という予定を立てているのであるから，それは１つの提案をしたというにすぎない）。しかし，この時点では，原告の右眼視力は０.２で，視野欠損などの自覚症状はなく，剥離は上耳側周辺部に限局されて黄斑部に達していたわけでもなかったから，原告の右眼に生じた網膜剥離は，まだ重症には至っていなかったと考えられる。したがって，一般に眼底上方から始まる剥離の進行は速いという医学的知見を考慮しても，Ａ医師が９月１１日に入院させて１４日に手術を実施すると予定したことには，過失があるとはいえない。
(2) しかし，その後，原告の症状は急速に悪化し，９月１２日には，網膜剥離が黄斑部に達した。裂孔原性網膜剥離は，いったん発生すると自然に治癒する可能性は極めて小さく，放置すれば剥離が黄斑部に達して視力の著しい低下を招き，失明に至ることもある疾患であり，陳旧化すると剥離した網膜に線維膜が形成されて，網膜が剥離したままの形で器質化するおそれもある。したがって，症状が急速に悪化した場合には，緊急手術を実施して，剥離した網膜を早期に復位させる必要がある。
そうすると，被告病院の医師としては，原告の症状が急速に悪化して網膜剥離が黄斑部に達したことが判明した９月１２日の時点では，１４日に予定していた手術を繰り上げて，直ちに緊急手術を実施すべき義務があったといわなければならない。良い視力の回復が得られるようにするためには，本来なら，剥離が黄斑部に達する前に手術をすべきものであった。
ところが，Ｃ医師やＡ医師は，原告の網膜剥離が黄斑部に達したことを認識しながら，直ちに緊急手術を実施せず，９月１４日まで網膜剥離の進行を放置した。したがって，この点において，被告病院の医師には過失が認められる。
(3) Ｃ医師やＡ医師らは，９月１１日から１３日までの間，被告病院眼科学教室主催の学会に出席していたが，この学会は被告病院のすぐ近くの会場で開催されていたから，被告病院へ戻って緊急手術を実施することも可能であったと考えられる。
仮に学会への出席を優先するのであれば，当直医に執刀させるなどの応急措置を講じることが，当然の義務である。被告は，その時点で原告を転院させるとかえって症状の悪化を招く危険があったと主張するが，そうであればなおさら，被告病院において応急措置を講じる必要があった。
(4) 原告の網膜剥離の進行状況を考慮すると，これに対する手術の実施が９月１４日まで遅れた結果，原告の右眼視力は著しく低下し，網膜剥離後の網膜変性により回復不能になったと認めることができる。
したがって，医療契約上の債務不履行又は過失による不法行為の使用者責任に基づき，被告には，原告に生じた損害を賠償すべき義務がある。
６ 原告の損害（争点(2)）について
(1) 休業損害
原告は，財団法人Ｆ財団が設置するＧ病院に勤務し，平成１１年３月３１日に退職するまでその名誉院長の地位にあった（甲Ｂ１２，乙Ａ１，３，弁論の全趣旨）。そして，原告は，平成１０年中にＧ病院から１０４３万８０４３円の給与を得ており（甲Ｃ１），この給与が休業によって減額されたとの主張はない。したがって，原告は退職時まで給与の支給を受けていたと考えられ，休業による損害の発生を認めるべき証拠はない。
(2) 逸失利益１６８４万２１７９円
ア 原告の右眼視力は，退院から５日後の平成１０年１０月７日が０.１，被告病院で最後に受診した平成１１年１月１３日も０. １であったが，平成１２年５月２２日には０.０４まで低下し，視野狭窄も認められた。原告の視力低下，視野狭窄はその後も回復せず，むしろ進行しており，矯正も不能と診断されている。原告は，平成１４年１１月２１日，東京都から視野障害により身体障害程度等級２級の認定を受けた。
そうすると，原告の後遺障害は，平成１０年９月から平成１２年５月までの約２年間は自賠法施行令別表に定める後遺障害等級１０級の「１眼の視力が０.１以下になったもの」に該当し，その後は９級の「１眼の視力が０.０６以下になったもの」と１３級の「１眼に視野狭窄を残すもの」（併合８級）に該当すると考えられる。
イ 平成１０年９月当時，原告は満７７歳であり，平成１０年簡易生命表によると平均余命は９.２６年であったから，就労可能年数は５年と考える。
労働能力喪失率は，後遺障害等級に従って，初めの２年は２７パーセント，その後の３年は４５パーセントと認めるのが相当である。
そうすると，原告の逸失利益は，次のとおり，基礎収入を１０４３万８０４３円とし，ライプニッツ係数により中間利息を控除して，１６８４万２１７９円と算定される。
10,438,043 × 0.27 × 1.8594 ＋ 10,438,043 × 0.45 × (4.3294－1.8594)＝ 16,842,179
(3) 慰謝料８００万円
原告の視力障害や視野障害の程度，高齢ではあったが現役の医師として勤務していたことなどを考慮すると，本件について原告が被った精神的苦痛を慰謝するに足りる額は，８００万円と認めるのが相当である。
(4) 弁護士費用２５０万円
事案の内容，訴訟活動の難易度，認容額などを考慮し，相当因果関係のある損害として，弁護士費用２５０万円を認める。
第４ 結論
以上によれば，原告の請求は，被告に対し，損害賠償金２７３４万２１７９円と，これに対する不法行為後の平成１０年９月１４日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払を求める限度で理由がある。仮執行宣言は，必要がないから付さない。
東京地方裁判所民事第３５部
裁判長裁判官片山良広
裁判官松田典浩
裁判官釜田ゆり
（別紙）争点(1)に関する当事者の主張
│原告│被告
│
│ア白内障手術中に毛様体を損傷した過失の有無
│
│１Ａ医師は，白内障手術中，水晶体の核を│１Ａ医師が強角膜を切開し，水晶体核の摘│
│摘出する際か，洗浄吸引器を用いて水晶体の│出を行おうとした際，上耳側部に向かう長後│
│残存皮質を吸引する際に，手術器具を使用す│毛様動脈から駆逐性出血が発生し，その出血│
│る力加減を誤って水晶体後嚢を破るなどして│に随伴して毛様体が損傷した。│
│毛様体を損傷し，あるいは，手術器具などに│駆逐性出血は，原告の長後毛様動脈があ│
│より毛様体を直接損傷した。しかも，その修│らかじめ壊死などで脆弱化していたところ│
│復を十分に行わなかったために，後日の網膜│へ，原告の高血圧などの影響で鬱血が生じた│
│剥離を招いた。│ため，壊死血管が破綻し
たことにより発生し│
│したがって，Ａ医師には，手術中に毛様│たと考えられる。このよ
うな出血は極めてま│
│体を損傷した過失がある。│れな症例であり，不可抗
力により発生したも│
││のであって，これを予見
することはできない。│
││
│
│２この点につき，Ａ医師は，手術後に，原│２Ａ医師は，手術後に，原告に対し，自ら│
│告に対し，水晶体の残存皮質を吸引する際に│のミスで水晶体後嚢を破ったという説明はし│
│自らのミスで水晶体後嚢を破ってしまい，そ│ていない。
│
│の結果毛様体から出血を引き起こしたとの説│手術記録に原告指摘の「剥離」という記│
│明をしている。│載があることは認める
が，Ａ医師の認識では，│
│また，白内障手術の手術記録には「残存│この部分は「剥離を確認
した」という意味で│
│皮質吸引→上耳側に毛様体が鋸状縁のところ│ある。
│
│より剥離」との記載がある。一方，すべての│
│
│診療録中に，駆逐性出血が生じたという記載│
│
│はない。│
│
│３仮にＡ医師が毛様体を損傷したのではな│３毛様体が損傷した場合には，まず保存的│
│いとしても，Ａ医師には，損傷が生じたこと│に消炎に努めるべきであり，その後に網膜剥│
│を認識した時点で，手術を中止して毛様体の│離の徴候など何らかの変化が現れた場合に│
│修復をし，損傷部位の回復を待つべき義務が│は，その変化に応じた措置を検討することに│
│あった。ところが，Ａ医師は，損傷部位を放│なる。
│
│置したまま手術を続行し，後日の網膜剥離を│Ａ医師は，眼底検査を行って脈絡膜剥離│
│招いた。│や網膜裂孔，網膜剥離な
どがないことを確認│
│したがって，Ａ医師には，毛様体に損傷│したうえで手術を続行
し，手術直後から消炎│
│が生じた後，その修復をしないで手術を続行│のための適切な措置を行っている。│
│した過失がある。│
│
│イ９月２日の外来診療時に網膜剥離を見逃した過失の有無
│
│１原告は，９月２日，Ｂ医師の診察を受け│１診療録には，９月２日の診察の際に，原│
│た際，網膜剥離の初期症状である飛蚊症のほ│告が飛蚊症などの症状を訴えたとの記載は存│
│か，視力の低下，多重複視の症状を訴えた。│在しない。また，飛蚊症を網膜剥離の初期症│
│したがって，Ｂ医師には，網膜剥離を疑い，│状と限定することはできないから，原告主張│
│直ちに検査をしてこれを発見すべき義務があ│の訴えがあったとしても，網膜剥離を疑って│
│った。│早期発見をする義務があ
ったとはいえない。│
│ところが，Ｂ医師は「飛蚊症は徐々に吸│Ｂ医師は，当日の診察
において，原告の│
│収されます」，「多重複視は術後の角膜等前│屈折検査，視力検査，前眼部細隙灯顕微鏡検│
│眼部の浮腫のためで，炎症症状が治まって浮│査，眼底倒像鏡検査，眼圧検査を行った。そ│
│腫がとれれば，乱視眼鏡で回復するでしょう」│して，眼底倒像鏡検査の結果，上耳側周辺部│
│と述べただけで，それ以上の検査を行わなか│に膜様物の立ち上がりを認めたが，後極部網│
│った。│膜に剥離は認めなかった
ので，原告に対し，│
│したがって，Ｂ医師には，網膜剥離を見│できるだけの安静と異常
の自覚時の早期来院│
│逃した過失がある。│を指示して，１週間後の
受診の予約を入れて│
│なお，Ｂ医師が，原告に対し，できるだ│いるのであって，原告の
訴えに対して検査も│
│けの安静と異常の自覚時の早期来院を指示し│せずに放置したことはない。│
│たことはない。│
│
│２この日の診療録には「網膜ディタッチメ│２診療録にある「網膜ディタッチメントな│
│ントない」との記載があるが，その筆跡は同│い」との記載は，当日に臨床実習をしていた│
│記載位置も不自然である。ほかにも目的不明│医師の所見をその指示に従って記載したもの│
│なスタンプが「網膜ディタッチメントない」│である。したがって，筆跡が異なっても不自│
│という記載のすぐ左に押されている。当日，│然ではない。
│
│原告の診察をしたのはＢ医師だけであり，研│
│
│修医なども同席していなかったから，この部│
│
│分は診察時に記載されたものとは考えられな│
│
│い。│
│
│そもそも，原告の硝子体はまだ相当混濁│
│
│していたはずであり，「網膜ディタッチメン│
│
│トない」と言い切ることが可能な状態ではな│
│
│かった。│
│
│ウ９月９日に網膜剥離を発見した後，緊急手術を実施しなかった過失の有無│
│１Ａ医師は，９月９日，網膜剥離を発見し│１Ａ医師は，９月１１日は学会の関係で当│
│たにもかかわらず，原告に対し，これが緊急│直医を除き眼科医が不在になるので，原告に│
│事態であることの説明を行わず，直ちに入院│対し，９日当日に入院をして翌１０日に緊急│
│するよう指示もしなかった。そのため，原告│手術を受けるよう指示した。│
│の入院が２日も遅れた。さらに，入院翌日の│ところが，原告が仕事の都合で１２日の│
│９月１２日の朝には，視野欠損範囲が鼻側下│入院を希望したので，Ａ医師は，原告が医師│
│部から急速に拡大して，一刻を争う状況にな│として自分の身体よりも自らの患者を優先し│
│った。│たものと理解して，９月
１１日の入院，１４│
│ところが，被告病院では，スタッフがそ│日の手術という計画をし
たのであり，そのと│
│ろわないとか，学会のために医師が不在であ│おり手術は実施されている。│
│るなどとして，原告の訴えを無視し，緊急手│
│
│術の実施を怠った。学会は被告病院のすぐ近│
│
│くで開催されていたから，医師を呼び戻すこ│
│
│とも可能であり，９月１２日には緊急手術が│
│
│実施されなければならなかったのに，１４日│
│
│まで実施されなかった。│
│
│２仮に９月１４日までの間，被告病院の眼│２原告の受持医であるＤ医師は，９月１１│
│科医が不在であったのであれば，転院措置を│日の学会終了後，被告病院に帰院して原告の│
│とるなどして，原告が適切な治療を受けられ│診察をし，右網膜剥離，巨大裂孔網膜剥離，│
│るように配慮すべきであった。│増殖性硝子体網膜症との
診断をした。この状│
│ところが，被告病院では，原告を自らの│態で転院させると，移動
に伴う負荷で症状の│
│病院に入院させたまま，緊急手術を実施せず│悪化を招く危険があったし，転院させたとし│
│に放置し，原告の視力回復の機会を永久に失│ても，転院先で即時に手術が実施できたとは│
│わせた。│考えられないから，転院
させる義務があった│
││とはいえない。
│
││そもそも，９月１４日
に手術が実施され│
││たために原告の視力が回
復不可能になったの│
││か，また，９月１４日以
前に手術が実施され│
││ていれば原告の視力が回
復可能であったのか│
││は，明らかでない。
│
│エ白内障手術の危険性を説明しなかった過失の有無
│
│１原告は，左眼に緑内障による視野狭窄が│１白内障手術は基本的手術であり，手術に│
│あったので，右眼の白内障の手術が失敗した│伴って起こりうるすべての危険性について手│
│ら両眼とも不自由になるとの危惧感を抱いて│術前に説明する義務はない。また，手術方法│
│いた。したがって，被告病院には，原告が手│の選択は医師の裁量事項であるから，合理的│
│術を受けるかどうかを適切に判断できるよう│な範囲を逸脱しない限り説明義務違反には当│
│に，事前に手術に伴う危険の存在や，選択可│たらない。
│
│能な治療方法とその利害得失，手術の予後な│Ａ医師とＢ医師は，平成１０年６月３日│
│どについて十分な説明をすべき義務があっ│に原告を診察した際，白内障手術の適応があ│
│た。│ること，その術式，想定
される合併症や手術│
│ところが，Ａ医師は，原告に対し，白内│の予後などについて説明
を行った。また，Ａ│
│障手術の危険性について，手術前に「２００│医師は，原告に対し「白内障患者の皆様へ」│
│分の１から８００分の１の確率でレンズを落│という小冊子を交付して，よく読んでおくよ│
│とすなどの失敗をすることがある」と説明し│うに指示をしている。│
│ただけで，合併症などの危険については何も│Ａ医師が「２００分の１から８００分の│
│説明をしなかった。交付を受けた「白内障患│１の確率」というような具体的数字をあげて│
│者の皆様へ」という小冊子にも「白内障手術│説明したことはない。│
│はごく稀にですが，手術後に合併症を起す場│原告は医師であり，白内障手術について│
│合があります」との記載があるのみであった。│の説明を理解する能力を有している。仮に説│
│原告がその他の医師から白内障手術につ│明が不十分であれば，納
得がいくまで説明を│
│いて説明を受けたことはない。│求めたはずであり，説明
が不十分であったの│
││に手術を決意したという
のは不自然である。│
│２原告には，白内障手術の選択可能な術式│２超音波水晶体乳化吸引術も水晶体嚢外摘│
│の１つとして，駆逐性出血などの術中合併症│出術の一種であり，嚢外摘出術の説明は原告│
│の危険性が減少するとされている超音波水晶│に交付した小冊子に記載されている。│
│体乳化吸引術の手術適応があったにもかかわ│嚢外摘出術のうちどの術式を選択するか│
│らず，Ａ医師は，原告に対してその説明を行│は医師の裁量事項であるから，術式について│
│わなかった。│それ以上の詳しい説明を
しなかったからとい│
││って，説明義務違反とは
いえない。│
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/5671/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。