主文
原判決を破棄する。
本件を名古屋高等裁判所に差し戻す。
理由
弁護人山本統一の上告趣意は、単なる法令違反、事実誤認の主張であつて、刑訴法四〇五条の上告理由にあたらない。
しかし、所論にかんがみ、職権をもつて調査すると、原判決は、同法四一一条一号、三号により破棄を免れない。その理由は、次のとおりである。
原判決が維持した第一審判決（以下単に第一審判決という。）の認定した事実は、「被告人は、昭和四五年一月下旬ごろ、愛知県丹羽郡ａ町大字ｂ字ｃｄ番地のｅのＡ方において、同人所有の土地登記済証一綴（同県同郡同町大字ｂ字ｆｇ番の畑九畝二四歩ほか一四筆の土地に関する登記済証綴）を窃取したものである。」というものである。
第一審判決が、前記事実を認定した証拠は、結局のところ、被告人の捜査段階における自白（被告人の検察官に対する昭和四八年三月一〇日付供述調書）と被害者である第一審証人Ａの証言に尽きるところ、右Ａの証言はその信用性に重大な疑問があり、被告人の自白を補強するに足りない疑いがある。
すなわち、第一審証人Ａの証言の要旨は、「昭和四四年一二月ころ、妻Ｂの縁続きになる被告人から、被告人がＣ商工信用組合から融資を受けるについて、自分所有の土地を担保に提供してもらえないかと依頼され、そのころ、これを承諾し、印鑑証明書と委任状を被告人に渡した。昭和四五年一月下旬か二月上旬ころ、被告人が自宅に訪ねて来て、『Ｃ商工信用組合から借入れできることになつたが、担保に入れる土地の地番を知りたいから、登記済証を見せてくれ』というので、所有土地の登記済証一綴（一〇枚程度のもの）を木箱から出して来て、被告人に見せた。その日、被告人が帰つた後、被告人に見せた右登記済証一綴をもとどおり木箱に入れてしまつたと思つていたのに、二日ぐらい後に、ほかの書類を見るために木箱を出してみると、被告人に見せた登記済証の綴りがなくなつていた。その翌日から三回ぐらい被告人方を訪ねて行つたが、被告人に会えず、それから半月ぐらい過ぎて訪ねて行つたとき、ようやく被告人に会うことができ、登記済証のことを問いただしたところ、被告人は、初めは『知らない』といつていたが、後に『少し借りているだけで、心配はないから、もう少し貸しておいてくれ』といつて、登記済証を持ち出したことを認めた。自分としては、Ｃ商工信用組合以外のところから融資を受けるについて、担保の提供を承諾したことはないし、登記済証を被告人に貸したり、持ち帰ることを許したことはない。被告人に登記済証を見せた際、被告人がすきを見てこれを盗み取り、持ち帰つたものと思う。」というのである。
しかし、第一審証人Ａの前記証言には、次のような不自然、不合理な点がある。（一）Ａの証言によれば、同人は、Ｃ商工信用組合に対する担保提供を承諾し、そのための印鑑証明書、委任状を既に被告人に交付していたうえ、被告人に登記済証を見せた際にはＣ商工信用組合からの借入れができると信じていた、というのであるから、特段の事情のないかぎり、被告人に担保権設定手続のために登記済証を交付するのを拒むことは不自然であり、被告人としても、登記済証を入手するためにあえてこれを盗むような行為に出る必要があつたとは考えられない。（二）Ａの証言によれば、登記済証の綴りを木箱から出して被告人に見せ、被告人が帰つた後でそれをもとどおり木箱に入れてしまつたと思つていたところ、二日ぐらい後にこれがなくなつていることに気付いたもので、被告人に登記済証を見せた際被告人がすきを見てこれを盗み取つたと思う、というのであるが、登記済証のような重要書類について、しかもそれを見ることを目的として来た被告人と面談している際に、被告人が一〇枚ぐらいの厚みのある登記済証一綴を紙袋又は鞄などに盗み取つたとすれば、それに気付かないというのは不自然であり、また、その後に木箱を片付ける際重要書類の収納を忘れ、その紛失に気付かないということも、不自然である。
（三）愛知県丹羽郡ａ町大字ｈｉ番の畑一反二畝二二歩及び同町大字ｂ字ｃｊ番のｅの宅地一三二・二三平方メートルの各土地登記簿謄本、昭和四五年一一月一八日付金員借用抵当権設定契約書謄本によれば、Ａ所有の土地について、「１」昭和四五年一月二二日受付による、債務者株式会社Ｄ（代表者は被告人）、抵当権者Ｅ株式会社の抵当権設定登記、「２」同年三月二八日受付による、債務者Ｆ（被告人の妻）、根抵当権者Ｇ信用組合の根抵当権設定登記、「３」同年一一月二〇日受付による、債務者被告人、抵当権者Ｈ株式会社の抵当権設定登記、「４」昭和四六年九月三〇日受付による、債務者被告人、根抵当権者Ｉの根抵当権設定登記の各登記がされていることが認められる。そして、右の「２」、「３」、「４」の各登記は、いずれもＡにおいて登記済証が被告人の手に渡つたことを知つた後にされているところ、それらの登記申請の際使用されたと認められる印鑑証明書及び委任状について、Ａの証言するところによれば、同人は当時それらの印鑑証明書を被告人に交付したり、委任状に押印したことはあるが、それは、登記済証を取り戻すために必要であるとかＣ商工信用組合から借りられることになつたとかの被告人の言を信じてしたものである、というのであるけれども、右の証言は、同人の職業、経歴、年齢等に照らしてただちに信用できない。
以上のように、第一審証人Ａの証言には不自然、不合理な点が多く、その信用性につき多大の疑いがもたれるのである。
そして、被告人が自白しているのは、前記の検察官に対する供述調書においてのみであつて、その他は捜査、公判を通じてすべて犯行を否認しているものであることは、記録上明らかであつて、このことは、右Ａ証言の信用性に対する疑問と併せて検討すべきである。
なお、記録によれば、本件は、Ａが、本件被害事実を知つたとする約二年一〇か月後に告訴をし、これを端緒として捜査が開始されたものであるところ、その告訴の時期は、Ａ所有の土地が前記債権者らによつて競売申立をうけ、これに対して、Ａが民事訴訟を提起するなどの対抗手段を講じていたときであり、また、この紛争におけるＡの代理人である弁護士は被告人の紹介によつて依頼されたことをうかがうことができるが、これまた、本件の真相解明のための間接事実として考慮すべきである。
そうすると、被告人の公判廷における、登記済証一綴はＡから借り受けて持ち帰つたものである旨の弁解を、直ちに虚偽であると断じ去ることはできないものと解される。
しかるに、原判決は、他に第一審証人Ａの証言を信用すべき特段の事由もないのに、同人の証言を信用し、被告人の自白を補強するに足りるとして、有罪の第一審判決を是認したものであつて、原判決には審理不尽ないし重大な事実誤認の疑いがあるといわなければならない。そして、これが判決に影響を及ぼすことは明らかであり、かつ、原判決を破棄しなければ著しく正義に反するものと認められる。よつて、刑訴法四一一条一号、三号により原判決を破棄し、同法四一三条本文に従い、本件を原審である名古屋高等裁判所に差し戻すこととし、裁判官全員一致の意見で、主文のとおり判決する。
検察官住吉君彦公判出席
昭和五〇年二月七日
最高裁判所第二小法廷
裁判長裁判官 大塚喜一郎
裁判官 小川信雄
裁判官 吉田豊
裁判官岡原昌男は海外出張中につき署名押印することができない。
裁判長裁判官 大塚喜一郎
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/61623/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。