主文
本件上告を棄却する。
上告費用は上告人の負担とする。
理由
上告代理人小沢秋二の上告理由について。
一旦契約の解除が有効となつた後において、右契約上の債権を相殺する意思表示をなしても、その解除を無効に帰せしめるものでないと解すべきことは、判例（大正九年（オ）第八九五号同一〇年一月一八日大判、民録二七輯七九頁、昭和三〇年（オ）第三三二号同三二年三月八日第二小法廷判決、民集一一巻三号五一三頁）の示す所である。相殺の用に供せられた賃借人の有する債権が費用償還請求権であるからとて、その理を異にするものではない。
原審は、本件建物の賃貸借契約が賃料の延滞により解約せられて消滅した事実を確定した上、右解約後においてなされた相殺によつて右延滞賃料債権が消滅したとしても、本件賃貸借契約解約の効果に影響を及ぼすものではない旨判断したのは、正当である。
論旨は、独自の見解に立つて原判決を攻撃するに外ならないものであつて、これを採用し得ない。
よつて、民訴四〇一条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文のとおり判決する。
最高裁判所第三小法廷
裁判長裁判官 石坂修一
裁判官 河村又介
裁判官 垂水克己
裁判官 五鬼上堅磐
裁判官 横田正俊
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/63406/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。
出典：国立国会図書館「次世代デジタルライブラリー」（https://lab.ndl.go.jp/dl/）のOCRテキストデータ（原資料：国立国会図書館デジタルコレクション https://dl.ndl.go.jp/pid/1673970）。TaiLexi AIが編集・加工（OCRの誤りを含む場合があります）。原データ（OCRテキスト）はパブリック・ドメイン・マーク（PDM）付きで、自由に二次利用できます。個人の氏名・住所等はTaiLexi AIがアルファベット等に置き換えています。