主文
本件上告を棄却する。
上告費用は上告人の負担とする。
理由
上告代理人の上告理由について。
原審が判示第二の（一）ないし（四）記載の事実を確定していることは所論のとおりであるが、原判決は右（一）ないし（四）の事実については判示第二の二、三のような原因ないし事情があり、特に、これらのことがあつてから昭和二六年五月被控訴人（上告人）が控訴人（被上告人）を相手方として土浦家庭裁判所に離婚および財産分与の調停申立をするまでに数年の時がたち、その間当事者は夫婦として同棲生活をした事実もあり、かつ一審における被控訴人本人の供述中にも控訴人の所為については妻として行きとゞかぬところがあつたからでもあるからがまんしようと決心したといい、被控訴人はこれをゆるしたものと認められ、かような事情のもとにおいては右（一）ないし（四）の事実をもつて婚姻を継続しがたい重大な事由がありとするに足りないと判示しておるのであつて、所論のように原判決が個々の所為を各別に取り上げ一般事情と切り離し、各所為の一つ一つがそれ自体民法七七〇条一項五号に当るか否かを判断したものでないことは原判文上明白であり、また、右婚姻を継続し難い重大な事由があるか否かは客観的に判断すべきものであつて、所論のように当事者の一方の主観に基き重大な侮辱ないし同居に堪えざる程度の虐待として感受し、よつて相手方に対する愛情信頼を消失し、婚姻を継続する意思を喪失するに至つたとしても、これをもつて直ちに右婚姻を継続し難い重大な事由となるものということができないのであり、原判決はその認定した事実を前提として客観的標準に照し、未だ前記法条にいう「重大な事由あるとき」に該当しないものと判定したものと認められ、右判定は相当であるから原判決には所論のような違法はない。論旨は結局、原判決の趣旨を正解しないものであるか又は、独自の見解に基き原判示の違法を主張するものであつて採るを得ない。
よつて、民訴三九六条、三八四条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文のとおり判決する。
最高裁判所第二小法廷
裁判長裁判官 小谷勝重
裁判官 藤田八郎
裁判官 池田克
裁判官 河村大助
裁判官 奥野健一
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/65395/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。
出典：国立国会図書館「次世代デジタルライブラリー」（https://lab.ndl.go.jp/dl/）のOCRテキストデータ（原資料：国立国会図書館デジタルコレクション https://dl.ndl.go.jp/pid/1674047）。TaiLexi AIが編集・加工（OCRの誤りを含む場合があります）。原データ（OCRテキスト）はパブリック・ドメイン・マーク（PDM）付きで、自由に二次利用できます。個人の氏名・住所等はTaiLexi AIがアルファベット等に置き換えています。