主文
本件上告を棄却する。
上告費用は上告人らの負担とする。
理由
上告代理人与儀英毅の上告理由一について
所論の点に関する原審の認定判断は、原判決挙示の証拠関係に照らし、正当として是認することができ、その過程に所論の違法はない。論旨は、ひつきよう、原審の専権に属する証拠の取捨判断、事実の認定を非難するものにすぎず、採用することができない。
同二及び三について
原審が適法に確定した事実は、要するに、(１) 上告人らの被承継人Ｄが昭和三八年に長男の被上告人Ｂ１に本件土地を贈与した当時は、本件土地は被上告人Ｂ２がＤの同意なくして占有し、かつ登記名義人となつており、ＤはＢ２に対しその返還を求めて係争中であつた、(２) Ｂ１は贈与を受けて約九年を経過した昭和四七年にＢ２に対し本訴を起こし、本件土地の所有権移転登記手続を請求した、(３)Ｄは右訴訟提起の頃Ｂ１の訴訟遂行を助けるため、同人に本件土地の権利関係に関する証拠書類を交付したうえ、一審係属中に証人として出廷しＢ１のために証言したが、その証言の中には同人に本件土地を贈与した旨の陳述が含まれていた、(４)本件の一審裁判所は右証言を採用してＢ１の勝訴の判決をした、(５) その後の昭和五二年四月一八日にＤはＢ１に対し本件土地の贈与は書面によらないものであるからとの理由でその取消の意思表示をした、というのであるところ、右事実関係のもとにおいては、Ｄは贈与の取消の意思表示をするまでに、すでにＢ１に対する贈与の履行を終つていたものと解するのが相当であつて、右取消の意思表示は無効であるといわねばならない。この点に関する原審の判示は右と同趣旨に帰するものと解されないものではなく、原判決に所論の違法はない。論旨は、原判決を正解しないでこれを論難するものであつて、採用することができない。
よつて、民訴法四〇一条、九五条、八九条、九三条に従い、裁判官全員一致の意見で、主文のとおり判決する。
最高裁判所第一小法廷
裁判長裁判官 谷口正孝
裁判官 団藤重光
裁判官 藤崎萬里
裁判官 本山亨
裁判官 中村治朗
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/66891/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。