主文
本件各上告を棄却する。
理由
被告人Ａの弁護人松山与三吉の上告趣意について。
論旨前段に主張するところは、ＢはＣの借家に同居していたものであり、ＤはＣの相続人であるから、右借家につき「主先的使用権」を有するものはＤであつてＢは「従後的使用権」を有するに過ぎない。それゆえ、Ｃの相続人又はその代理人はＢを懸念する要なく何時でもその借家に立入り「主先的使用」をすることができるのであるから、被告人の本件住居の侵入は不法でないというのである。しかし、ＤがＢの居住する本件家屋に所論のような「主先的使用権」を有した事実は、原判決の認定しないところであるばかりでなく、原判決の認定した事実関係からは被告人がＢの意思に反してその居住家屋に立入ることを適法ならしめる事情があるものとも認められないので、この点に関する論旨は理由がない、その他の論旨は、弁護人独自の論拠に基いて原審の事実誤認を主張するに帰着するので、上告の適法な理由ではないから採用することができない。
被告人Ｅの弁護人林逸郎同岩間幸平の上告趣意第一点乃至第四点について。論旨は帰するところ、原判決が認定した犯罪事実中「被告人Ａ及び同Ｅの両名が相談の上……Ｂが不在であつて右遺産搬出のため同人の居室内に立入ることは其の意思に反することを同様十分諒知しながら同人の居住する右家屋二階の間に立入り以て故なくＢの住居に侵入したものである」との点についてはこれを認めるに足る証拠がない。すなわち、原判決には証拠によらないで事実を認定した違法があるか或は事実理由と証拠理由との間に相容れない齟齬があるのであるから原判決は破毀を免れないというのである。
刑事訴訟において、事実の認定が証拠によらなければならないことは、法律の規定するところであるが（旧刑訴訟法三三六条、新刑訴法第三一七条）、右にいう証拠は直接証挺のみを指すのではなく、間接証拠（情況証挺）をも含む趣旨であることも亦いうまでもないところである。されば、被告人が犯罪事実の一部を否認しているような場合には時に直接証拠を欠いでいても間接証拠によつて犯罪事実の存在が推断される限り証拠による証明があるのであるから、これを目して証拠によらない事実の認定であると断定することはできない。本件において所論の点については、厳格に言えば或は直接証拠を欠くということはできるであろう、しかし、原審はその判示に挙示する間接証拠から推断して所論の事実を認定したでのあつて、これらの証拠を綜合すれば原判示のように事実を認定し得られないわけではない。それゆえ、原判決には所論のような違法はないのであつて、論旨は結局事実審たる原審に委ねられている証拠の取捨判断ならびにこれに基く事実の認定を非難するに帰するので採用することができない。
よつて、本件各上告を理由ないものと認め、旧刑訴法第四四六条に従い主文のとおり判決する。
以上は、当小法廷裁判官全員の一致した意見である。
検察官茂見義勝関与
昭和二五年六月一三日
最高裁判所第三小法廷
裁判長裁判官 長谷川太一郎
裁判官 井上登
裁判官 島保
裁判官 河村又介
裁判官 穂積重遠
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/66974/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。
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