主文
本件上告を棄却する。
上告費用は上告人の負担とする。
理由
上告代理人弁護士佐藤清吉の上告理由について。
原判決はその引用にかかる第一審判決が本件建物の帰属並びに登記関係を認定するについて挙示した証拠及び原審証人Ｄの供述により、大正一三年初め頃Ｅの所有に属していた本件建物（此の点は当事者間に争がない）は判示の如き事情の下にその子Ｆに贈与され、同人はこれに因つて本件建物の所有権を取得したので大正一三年二月九日自己名義に登記番号第一二二六号の所有権保存登記を経由したこと、この登記に表示されてある建物の坪数は本件建物の実際の坪数とは相違しているが、本件建物は明治三六年の建築以来今日に至るまで殆ど増改築を加えられたことがなく且つその敷地に存する瓦葺二階建の建物としては本件建物以外に存在しないが故に右登記は本件建物の保存登記としても有効のものと認められること、右保存登記はその後昭和二一年九月一四日当時の所有者Ｇの申請により右建物の表示を木造瓦葺二階店舗兼居宅一棟建坪二六坪外二階八坪と更正登記がなされ実際の建物の坪数と合致するに至つたこと、然るに本件建物には他方において昭和一九年三月二九日附を以てＥの申請に係る同人名義の登記番号第二二七〇号の所有権保存登記、次いで同人から上告人に対し同年三月二〇日附売買に因る所有権移転登記が各経由されていること（この登記の点は争がない）、そして前示のように第一二二六号の保存登記が有効のものである以上右更正登記が第二二七〇号保存登記よりも後になされたとしても、前者の保存登記は後者のそれに優先すべきであり、従つて判示の如き経過を辿つて本件建物の所有権が順次移転しそれぞれその登記が経由されている以上は被上告人は本件建物の所有権の取得を以て上告人に対抗し得べきは当然の筋合であるとの趣旨を認定且つ判示しているのであつて、以上の認定及び判断は当審もこれを正当として是認する。所論は上叙と反する見解の下に原判決に所論の違法あるが如く主張するものであつて採るを得ない。
よつて、民訴四〇一条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文のとおり判決する。
最高裁判所第一小法廷
裁判長裁判官 下飯坂潤夫
裁判官 斎藤悠輔
裁判官 入江俊郎
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/69653/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。