主文
本件上告を棄却する。
理由
弁護人鍜治利一上告趣意第一点について。
しかし共同被告人の供述が相互にいわゆる、補強証拠となり得ることは当裁判所大法廷の判例とするところであるばかりでなく、本件では原判決は被告人の原審公判廷における自供、相被告人A、同B、同Cの原審公判廷における供述の外D、E、Fに対する各司法警察官の訊問調書の供述記載及び押収の金品等を綜合して判示事実を認定したものであるから、原判決には所論の違法は存しない。所論は、それ故に採ることはできない。
同第二点について。
しかし、共犯者の供述が証拠とならない理由の存しないこと並びに刑訴応急措置法一二条は、反対訊問の機会を与えないで作成された供述録取書でも被告人がその供述者を公判期日において訊問せられたい旨の請求をしない限りこれを証拠とし得る趣旨の規定であり且つこの規定が憲法三七条二項に違反するものでないことは、既に屡々当裁判所大法廷の判決において判示したところである。そして本件では所論訊問調書については原審において被告人並びに弁護人よりその供述者の訊問を請求しなかつたこと明白であるから、原判決には所論の違法はない。所論は、それ故に採ることはできない。
同第三点について。
しかし、原審公判調書によれば所論Aは原審公判廷で原判決が証拠として引用した事実に対する供述をしたこと明らかであるから、所論は採ることができない。同第四点について。
しかし、賭博の常習とは、賭博を反覆累行する習癖を指し、所論のようにその者の生活において賭博が常態化していることを要するものではない。されば原判決が判示賭博の外五回に亘りいずれも同種の賭博を累行した事蹟に徴し常習を認定したことは経験則に照し肯認し得るところであつて、原判決には所論の違法は存しない。本論旨も採ることができない。
よつて旧刑訴四四六条に従い主文のとおり判決する。
この判決は裁判官全員の一致した意見である。
検察官長部謹吾関与
昭和二四年一一月一七日
最高裁判所第一小法廷
裁判長裁判官 斎藤悠輔
裁判官 沢田竹治郎
裁判官 真野毅
裁判官 岩松三郎
出典:裁判所ウェブサイト「裁判例検索」(https://www.courts.go.jp/hanrei/74832/detail2/index.html)。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの(正確な文言は原本PDFを参照)。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。
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