主文
本件上告を棄却する。
理由
弁護人百渓計助上告趣意について。
原判決が各窃盗の事実を認定する証拠中に所論の窃盗被害追加届を挙示していること及び論旨に指摘の昭和二四年四月二六日の原審第二回公判調書中の記載部分に「各盗難被害届」「盗難被害品追加届」の記載は存在するが所論の盗難被害追加届の記載が存しないことは所論のとおりである。しかし所論の盗難被害追加届に「……盗まれた品物は一、インデアン紙（Ｂ判）六連時価……であることがわかりましたので追加届書を以て申上げます」（記録一三二丁）「‥‥‥盗まれた品物は一、インデアン紙（Ｂ判）十連時価……であることが判明致しましたので右の通り事実訂正届書を以て申上げます」（記録一三三丁）と記載されていることは記録上明らかである。されば所論盗難被害追加届はその実盗難被害品追加届に外ならぬものと認められるから原審第二回調書中に記載された「盗難被害品追加届」に包含されて適法に証拠調を経たものであることを推認するに充分である。従つて原判決には論旨のような証拠調をした形跡のない書類を他の証拠と綜合して犯罪事実を認定した違法は存しない。所論は結局事実審たる原裁判所の裁量に属する事実認定を非難するに帰し上告適法の理由とならぬ。
よつて旧刑訴四四六条に従い主文の通り判決する。
この判決は裁判官全員の一致した意見である。
検察官長谷川瀏関与
昭和二五年二月九日
最高裁判所第一小法廷
裁判長裁判官 沢田竹治郎
裁判官 真野毅
裁判官 斎藤悠輔
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/74911/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。
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