平成１６年６月２５日判決言渡
平成１２年(ワ)第４３９０号損害賠償請求事件（医療事件）
主文
１ 被告は，原告Ａに対し，金２５７９万２８６９円及びこれに対する平成１０年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２ 被告は，原告Ｂ，同Ｃ及び同Ｄに対し，それぞれ金７１９万７６２３円及びこれに対する平成１０年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３ 原告らのその余の請求を棄却する。
４ 訴訟費用は，これを５分し，その４を被告の負担とし，その余は原告らの負担とする。
５ この判決は，１項及び２項に限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１ 原告らの請求
１ 被告は，原告Ａ（以下「原告Ａ」という。）に対し，金３３０２万４８４３円及びこれに対する平成１０年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２ 被告は，原告Ｂ（以下「原告Ｂ」という。），原告Ｃ（以下「原告Ｃ」という。）及び原告Ｄ（以下「原告Ｄ」という。）に対し，それぞれ金８９４万１６１４円及びこれに対する平成１０年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
第２ 事案の概要
本件は，平成１０年１月１８日に死亡したＥ（以下「Ｅ」という。）の相続人である原告らが，Ｅが死亡したのは，被告が開設するＦ病院（以下「Ｆ病院」という。）の担当医が大動脈解離の鑑別診断を怠り，専門医のもとに転医させなかったためであるとして，被告に対し，診療契約上の債務不履行ないし不法行為（使用者責任）に基づく損害賠償金及びＥが死亡した日から支払済みまでの遅延損害金の支払を求めた事案である。
１ 前提事実（当事者間に争いのない事実及び関係証拠により明らかな事実）
(1) 当事者
ア Ｅ（昭和６年７月１日生）は，昭和２９年，Ｊ銀行に入行し，昭和６０年５月に同行を退職後，Ｋ信用金庫の常務取締役，株式会社Ｌの代表取締役会長を経て，平成７年６月から株式会社Ｍ（以下「Ｍ」という。）の取締役相談役として勤務していたが（甲４，原告Ａ），平成１０年１月１８日，Ｆ病院において６６歳で死亡した。
イ 原告Ａ（昭和１３年４月１０日生）はＥの妻であり，原告Ｂ（昭和３５年９月１１日生），原告Ｃ（昭和３７年６月２４日生）及び原告Ｄ（昭和４４年１２月１６日生）はいずれもＥ夫婦の子供である（甲１の１・２）。
ウ 被告は，Ｆ病院の設置者である。
(2) 事実経過の概要
ア Ｅは，平成１０年１月１１日（日曜日）午前中，咽頭部付近に痛みを覚え，次第に胸痛，胸苦しさが増強したため，同日昼ころ，Ｆ病院の救急外来を受診し，Ｆ病院との間にＥの疾病に関する診療契約が成立した。Ｅは，Ｆ病院でＧ医師（以下「Ｇ医師」という。）の診察を受け，「狭心症」の診断名のもと，そのまま入院したが，同日夕方ころまでに症状が軽減した。（なお，以下における日付の表示は，特に断りがない限り，いずれも「平成１０年１月」である。）同日，Ｅに対して胸部腹部超音波検査など諸検査が実施され，同日夜には胸部造影ＣＴスキャン検査が実施された。
Ｇ医師は，Ｅ及び原告Ａに対して，検査の結果特に異常がない旨説明し，１５日，Ｅは退院した。
イ １７日（土曜日），Ｅは，Ｇ医師の外来診療を受けた後，帰宅途中に，駐車場で停車中の乗用車に接触する事故を起こした。
同事故について相手と話合い中，Ｅは，胸内苦悶感及び右下肢痛を来してＦ病院を再受診した。Ｅは，Ｇ医師に対して，右下腿から腰部にかけての痛みと右足のしびれ感を訴え，右足部は蒼白であった。同日午後８時３０分ころまでに，Ｅの右下腿から右足部の血行障害はほぼ消失したが，Ｅは，同日，Ｆ病院に再入院した。
１８日（日曜日）午後１時５０分ころ，Ｅの容態が急変し，同日午後６時４５分，Ｅは死亡した。
２ 争点
(1) 被告の責任
ア １１日から１５日の間における転医義務違反の有無
（原告らの主張）
１１日，突然の咽頭部痛ないし胸部痛を訴えて受診してきた救急外来患者であるＥについて，胸部超音波検査の結果「解離性動脈瘤の検索必要あり」との所見を得，かつ，造影ＣＴスキャン検査を実施して同日夜までに急性大動脈解離と診断可能な画像を得ておきながら，Ｇ医師は，急性大動脈解離を見逃し，さらに，かかる自己の誤った判断をもとにＦ病院の放射線科専門医であるＨ医師（以下「Ｈ医師」という。）の正しい所見を無視して，同日あるいは遅くとも１５日の退院日までに，Ｅを急性大動脈解離の手術を実施できる心臓外科ないし血管外科の専門医のもとに転医させなかった。
（被告の主張）
Ｇ医師は，Ｅについて，急性大動脈解離を念頭において造影ＣＴスキャン検査を行っており，同医師が行った鑑別診断のための検査は適切であった。すなわち，Ｇ医師は，Ｅに胸痛症状があり，基礎疾患として糖尿病があったことから，心筋梗塞や肺梗塞，急性大動脈解離などを疑ってそれらの疾患の鑑別にあたり，胸部レントゲン検査，心電図検査，胸部腹部超音波検査，胸部単純ＣＴスキャン検査，血液検査などを実施し，さらに胸部造影ＣＴスキャン検査を実施したが，Ｅの臨床所見及び上記諸検査の結果からは，急性大動脈解離と診断すべき診察所見が認められなかったものである。
胸部腹部超音波検査の結果は，左室肥大，左房拡大，大動脈フラップ（解離膜）及び心嚢水がいずれも認められず，総合所見として脂肪肝，胆石症，前立腺肥大症などとされており，かかる所見から急性大動脈解離と直ちに判断されるものではない。
また，胸部造影ＣＴスキャン検査の結果は，大動脈壁の軽度の肥大，少量の心嚢水の貯留との所見であり，かかる所見及びＥの臨床所見等に照らして，急性大動脈解離と直ちに判断されるものではない。なお，鑑定において，単純及び造影ＣＴスキャン検査の結果，大動脈内に細い三日月状で白く濃く写っている部分が大動脈解離の像である旨の指摘があるが，一般外科医にかかる診断を要求することはできない。
イ １７日における転医義務違反の有無
（原告らの主張）
１７日，Ｅが突然の胸部痛及び背部痛，右下肢のしびれを訴え，さらに右下肢に「蒼白」という血行障害の所見が認められたことから，Ｅについて，解離性大動脈瘤が当然に疑われ，しかもＥには，わずか１週間足らず前に突然の胸部痛という同様の主訴のもと入院までした現病歴があるにもかかわらず，Ｇ医師は，Ｅに対して，即時，改めて造影ＣＴスキャン検査，血管造影検査等を行うなどして解離性大動脈瘤の鑑別判断をせず，これを怠り放置し，Ｅを心臓外科ないし血管外科の専門医のもとに転医させなかった。
（被告の主張）
１７日の２回目の診察時の所見から，一般外科医が大動脈解離と診断することはできない。すなわち，１７日の２回目の来院時に，Ｅには胸部痛及び右下肢の蒼白が認められているが，その後痛みが治まり血行障害が改善されているもので，かかる症状の推移からは，大動脈解離を疑うことは困難である。特に本件では，１７日の１回目の診察時に特段症状の悪化をうかがわせる事情がなかった上，同日の２回目の診断時にＧ医師は，Ｅから交通事故に遭ったことを聞いており，胸部痛及び右下肢の蒼白などの症状の変化を，交通事故によって何らかのショック症状を来したものと捉えて，経過観察としたのである。
Ｇ医師は，１１日のＣＴスキャン検査についてのＨ医師の診断結果を１８日朝に知ったが，その後も，Ｅの臨床経過を総体的に評価した結果，Ｈ医師の大動脈解離との診断を否定し，Ｅを転医させなければならないとは判断しなかった。１８日朝のＥの状態からは，その後の急変を予測することはできない。
(2) 因果関係
（原告らの主張）
Ｅの突然死は，急性大動脈解離によるものである。すなわち，大動脈解離が腹部大動脈，右腸骨動脈，次いで右大腿動脈に向かって進行し，Ｅは，大動脈解離に合併した心タンポナーデ等により突然死に至ったのである。
Ｇ医師が１１日以降，Ｅについて大動脈解離と診断し，適切な施設で手術が行われていれば，大動脈弁逆流からの心不全，心タンポナーデなどの合併症がなく，解離の進行が停止していたのであるから，Ｅが救命された可能性は９０パーセントを超えていたと考えられる。
（被告の主張）
Ｅの死因は，解剖がなされていないため不明であり，臨床的にみて急性心不全としかいえないから，仮にＧ医師に何らかの過失があったとしても，当該過失とＥの死亡との間に因果関係が認められない。
なお，Ｇ医師がＨ医師の読影結果を見たのは１８日午前中であるから，仮に，その後Ｇ医師がＥを大動脈解離の患者として転医等必要な医療措置をとっていたとしても，Ｅが救命される高度の蓋然性があったか否かは証拠上不明である。したがって，仮にＧ医師に過失があったとしても，当該過失とＥの死亡との間に因果関係は認められない。
(3) 損害
（原告らの主張）
ア Ｅの逸失利益２６６４万９６８７円
(ア) Ｅの平成９年度の年収は，以下のａないしｄのとおり合計８９１万８８８８円であった。
ａ Ｍからの給与及び賞与２４８万円
ｂ 老齢基礎年金及び老齢厚生年金２７１万３２９６円
ｃ Ｊ銀行厚生年金基金２８２万１５１２円
ｄ 全国信用金庫厚生年金基金９０万４０８０円
(イ) ａについて，Ｅは，定年である７０歳まで４年間受領することができたので，生活費控除割合を３０パーセントとして，上記４年間の逸失利益を算出すると，以下のとおり６１５万５７７０円になる。
計算式 2,480,000×(1－0.3)×3.54595050＝6,155,770
(ウ) ｂないしｄについて，原告Ａは，遺族一時金として１１２４万３１００円，遺族厚生年金として年額２２５万５５００円を受領している。
Ｅは，ｂないしｄの合計額から遺族厚生年金額を差し引いた４１８万３３８８円を，平均余命１６年間受領することができたもので，生活費控除割合を３０パーセントとして，上記１６年間の逸失利益を算出すると，以下のとおり２０４９万３９１７円になる。
計算式 2,713,296＋2,821,512＋904,080－2,255,500＝4,183,3884,183,388×(1－0.3)×10.83776956－11,243,100＝20,493,917
(エ) Ｅの死亡による逸失利益は，上記(イ)，(ウ)の合計２６６４万９６８７円である。
イ Ｅ本人の慰謝料２７００万円
本件医療事故に伴うＥの精神的苦痛は，あえて金銭で評価するとすれば２７００万円を下回らない。
ウ 原告らは，Ｅの逸失利益及び慰謝料請求権を法定相続分（原告Ａが２分の１，その余の原告が各６分の１）に従って取得した。
エ 葬儀費用原告Ａにつき１２０万円
オ 弁護士費用原告Ａにつき５００万円
被告が任意の損害賠償に応じないため，原告らは，弁護士に依頼して訴訟を提起せざるを得なかった。本件訴訟に必要な弁護士費用は７００万５６００円であるところ，内金５００万円を原告Ａの損害として計上する。
（被告の主張）
ア 原告ら主張の損害は争う。
イ 仮に，被告になんらかの損害賠償責任が認められるとしても，Ｅは，以前から高血圧で大動脈弓部の部分的拡張もあったもので，Ｅの血管その他の循環器官に被害の拡大を誘引する病的素因が存在していたから，被告が負担すべき損害については，過失相殺の法理を類推適用して相当の減額がなされるべきである。
第３ 当裁判所の判断
１ 診療経過
第２の１の事実，証拠（甲４，５，１８，乙１の１，２ないし１９，２１，証人Ｈ，同Ｇ，原告Ａ，同Ｄ，鑑定の結果）及び弁論の全趣旨によれば，以下の事実を認めることができ，この認定を覆すに足りる証拠はない。
(1) １１日の診療経過
ア Ｅは，１１日午前９時３０分ころ，入浴中に，咽頭部から下顎部にかけて及び胸部にちくちくした痛みを感じ，次第に息苦しさや胸痛も出てきたため，午後０時３０分ころ，Ｆ病院の救急外来を受診し，Ｇ医師の診察を受けた。
初診時，Ｅの意識は清明だったが，顔色は不良で冷や汗があり，血圧が高かった。Ｇ医師は，Ｅについて，血液検査，胸部レントゲン検査，胸部単純ＣＴスキャン検査，心電図検査，胸部腹部超音波検査などを指示して実施した。Ｅは，同日午後２時ころ，狭心症との診断を受けてＦ病院に入院したが，冠血管拡張剤や鎮痛剤の処方等を受け，夕方ころまでに症状が軽減した。
なお，胸部レントゲン検査，心電図検査などの結果，格別な所見は認められなかったが，胸部腹部超音波検査の結果，Ｉ技師から，総合所見として以下のような報告がなされた（乙３の２７頁）。
「ⅰ）脂肪肝
ⅱ）前立腺肥大
ⅲ）胆石症
ⅳ）解離性動脈瘤検索は必要。造影ＣＴ。」
Ｇ医師は，かかる報告を受けて，Ｅについて胸部造影ＣＴスキャン検査の実施を指示した。
イ 同日実施された胸部の単純ＣＴスキャン検査（乙５ないし８）及び造影ＣＴスキャン検査（乙９，１０）の結果，剥離内膜像は認めず，ごく少量の心嚢液の貯留と大動脈弓部の部分的拡張をわずかに認め，下行大動脈の壁肥厚像を認めたが，Ｇ医師は，大動脈内に細い三日月状で白く濃く写っている像（乙７の下段中央及び右端，乙８の上段左端。鑑定の結果によれば，これらの像が早期血栓閉塞型大動脈解離の比較的わかりやすい像とされる。）が大動脈解離を示唆する像であることは読影できなかった。
Ｇ医師は，上記ＣＴスキャン検査の結果や臨床症状を考え，Ｅについて，大動脈解離である可能性は低いと判断した。
(2) １２日以降１５日までの入院診療経過
ア １２日，Ｅに胸痛はなく，格別自覚症状の訴えもなかった。
イ １２日，１３日の午後から発熱が認められたが，抗生物質の投与などにより両日とも夜には熱が下がった。１３日には，胸部レントゲン検査の結果，少量の胸水が認められ，血液検査の結果，ＣＲＰ検査値が高く炎症所見が認められた。
ウ １４日，Ｅから格別自覚症状の訴えはなく，Ｇ医師は，Ｅ及び原告Ａらに対して，「検査の結果，特に異常はない。肋膜に水が溜まっており，そのせいで胸が痛むのではないかと思われる。水は日が経てば自然に抜ける。」旨説明した。
エ Ｅは，１５日に退院し，今後は，通院治療によって経過観察をすると共に糖尿病を中心とした内科的治療を受けることになった。
(3) １７日の外来受診経過
ア １７日午後３時１５分ころ，Ｅは，Ｇ医師の外来診療を受けた。
Ｅは，血圧が高かったが，自覚症状は特になかった。Ｇ医師は，Ｅに，糖尿病に対する内服薬の服用の再開と次回の内科受診を指示した。
イ Ｅは，その後Ｆ病院から帰宅する途中，同病院の駐車場で，停車していた乗用車に自車を接触させる事故を起こした。事故の相手方と話していた際，Ｅは，激しい胸内苦悶感，右下肢痛を来したため，病院に戻り，午後５時ころ，再度外来を受診した。
ウ Ｇ医師が診察したところ，Ｅは，右足部が血行障害のため蒼白で，右下腿から腰部にかけての痛みと右足のしびれ感を訴えていた。Ｇ医師は，心電図検査，血液検査，胸部レントゲン検査などを指示して実施し，酸素吸入，輸液等の処置をした。連絡を受けた原告Ｄ，同ＡがＦ病院に行くと，Ｅは，激しい胸痛などのため，ほとんど言葉を発することができないような状態であった。同日午後６時２０分ころには右足部の血行がやや改善し，同日午後８時３０分ころまでに，右下腿から右足部の血行障害はほぼ消失した。しかし，胸苦しさがなお続いており，同日午後９時３０分ころ，Ｅは再入院した。
(4) １７日から１８日の入院診療経過
ア Ｅは，１７日の入院時にも，左背部から右胸部にかけての突き刺すような痛み，四肢冷感，四肢しびれ感などを訴え，その後，胸痛に加えて腰部痛も訴えたが，Ｇ医師が鎮痛剤を処方すると，症状は治まった。
１８日朝，Ｇ医師がＥを診察したところ，胸痛などの訴えはなかった。
イ Ｆ病院においては，非常勤の放射線科医師であるＨ医師が２週間に一回程度の割合で来院し，同病院で撮影されたレントゲン検査ないしＣＴスキャン検査の画像を読影し，その結果を報告していた。Ｈ医師は，１７日に来院した際，１１日に実施されたＥの胸部単純及び造影ＣＴスキャン検査の画像を読影し，「上行大動脈から下行大動脈（胸部）の造影されない壁肥厚像がみられる（下行に目立つ。）。内腔の剥離内膜像は示さず。心嚢水がわずかにある。大動脈弓部に拡張が部分的にある。大動脈解離。ディべーキーⅠ型を考える。」旨放射線科検査報告書に記載した（乙３の３３頁）。
Ｇ医師は，１８日朝，Ｈ医師による上記報告書を見て，再度，１１日に実施されたＥの胸部ＣＴスキャン検査の画像を読影したが，大動脈解離との診断に与することができず，同ＣＴスキャン検査の結果及び１８日朝に下肢の血行障害や胸痛が治まっていたことなどＥの臨床所見に照らして，Ｅについて大動脈解離と診断することは困難であると判断した。
ウ １８日午前１０時ころ，Ｅが胸が締めつけられるような感じを訴え，Ｆ病院からの連絡により，原告Ａ，同Ｄらが同病院に駆けつけた。同日午後０時ころ，Ｅが胸痛を訴え，Ｅに付き添っていた原告Ａらが看護婦に訴えた。看護婦はＧ医師に，Ｅから胸苦しさの訴えがある旨連絡したが，同医師は，そのまま経過をみるように指示した。
同日午後１時５０分ころ，Ｅが白目をむき，いびきをかき始めるなど容態が急変した。原告Ａらがすぐに看護婦を呼んだが，看護婦が駆けつけた時にはＥの呼吸は停止しており，両上肢に痙攣様の動きが認められた。Ｇ医師らは，Ｅに対して蘇生措置を講じたが，同日午後６時４５分，Ｅは死亡した。Ｅの死因について，Ｇ医師は，何らかの原因によって急性心不全になったものと考えた。
２ 大動脈解離について
証拠（甲２，乙１９，鑑定）及び弁論の全趣旨によれば，大動脈解離に関する医学的知見として，以下の事実が認められる。
大動脈解離とは，大動脈壁の中膜部分に解離が生じて内膜と外膜に分離される病態を指し，解離により形成された偽腔が大動脈壁及び大動脈分枝に伸展，波及することにより，種々の臓器虚血，出血，機能障害が引き起こされる。急性大動脈解離の典型的な初発症状は，突然生じる激烈な胸痛及び背部痛である。
大動脈解離は，突然発症して急速に死に至ることがまれではない疾患であるが，適切な内科的，外科的治療が実施されれば，良好な予後が期待できる。大動脈解離の代表的な病型分類として，エントリー（内膜亀裂）の部位を重要視するディべーキー分類と，上行大動脈に解離病変があるか否かで分類するスタンフォード分類とがある。ディべーキーⅠ型は，エントリーが上行大動脈にあって，解離病変（偽腔）が上行大動脈から下行大動脈にまで及ぶものをいい，スタンフォードＡ型は，上行大動脈に解離病変があるものをいう。
大動脈解離のうち，ディべーキーⅠ型及びスタンフォードＡ型については，原則として，手術治療を要する。
ただし，スタンフォードＡ型であっても，解離病変がすべて早期に血栓で閉塞し（早期血栓閉塞型），上行大動脈の拡大が軽度である大動脈解離については，降圧療法すなわち血圧のコントロールと絶対安静による内科的治療だけで，手術治療を要せずに治癒するものも多い。
３ １１日から１５日の間における転医義務違反の有無（争点(1)ア）について
(1) 原告らは，ＣＴスキャン検査の結果，急性大動脈解離と診断可能な画像を得ておきながら，Ｇ医師が急性大動脈解離を見逃した旨主張する。
この点，前記１(1)認定の診療経過及び鑑定の結果によれば，Ｅは，１１日のＦ病院の受診時に，既に急性大動脈解離を発症していたものと推認でき，Ｇ医師は，客観的には，１１日のＥの診察時に，急性大動脈解離を見逃していたものというべきである。
しかし，かかるＧ医師の診断が過失であるか否かについては，当該医師が属する専門領域における医師として，当時の医療水準に照らして通常要求される診療上の注意義務に違反したと認められるか否かが判断されなければならない。
そこで検討すると，鑑定の結果においても，１１日に実施された胸部の単純及び造影ＣＴスキャン検査の結果（乙５ないし１０）について「このＣＴ所見は典型的な所見ではなく，心臓血管の専門家でない一般外科医の場合，見逃す可能性はかなり高いと思われる。」との結論が示されているところ，Ｇ医師は，昭和４５年に医師資格を取得した腹部外科の医師であって心臓血管の専門家ではない（乙２１，証人Ｇ）。また，鑑定によれば，大動脈解離を示唆する像としては大動脈内に細い三日月状で白く濃く写っている部分（前記１(1)イで言及した像）がある他には，大動脈解離と判断できる明確な所見はないものと判断できるところ，放射線科医師であるＨ医師も，鑑定が指摘するような上記「大動脈解離を示唆する像」を読影していたとは認められない（乙３の３３頁，１９，証人Ｈ）。そうすると，Ｇ医師がＣＴスキャン検査の結果，急性大動脈解離であると診断しなかったことに，心臓血管の専門家でない外科医として，当時の医療水準に照らして医師としての注意義務違反があったということはできない。
よって，原告らの上記主張は採用できない。
また，原告らは，Ｇ医師がＨ医師による胸部ＣＴスキャン検査の読影結果を無視したとも主張する。しかし，前記１(4)で認定したとおり，Ｈ医師が読影結果を報告したのは１７日のことであり，Ｇ医師はその報告を１８日朝に見たのであるから，少なくとも，１１日から１５日におけるＧ医師の注意義務違反の有無に関して，Ｈ医師の読影結果を考慮することはできないというべきである。よって，原告らの上記主張は採用できない。
以上の検討に加えて，突然，咽頭部痛及び胸痛を来した旨の主訴からは，大動脈解離のほかに，心筋梗塞，肺梗塞，狭心症，急性心膜炎などの疾患も疑われること（証人Ｈ調書１８頁）等も考え合わせると，１１日から１５日の間において，Ｇ医師がＥを急性大動脈解離の手術が可能な医療機関に転送すべき注意義務があったということはできない。
(2) 以上のとおり，争点(1)アについての原告らの主張は採用できない。
４ １７日における転医義務違反の有無（争点(1)イ）について
前記１(3)ウの認定事実によれば，Ｅは，１７日午後５時ころに外来を再受診した際，右足部が血行障害のため蒼白で，右下腿から腰部にかけての痛みと右足のしびれ感を訴えており，その後もしばらくの間，激しい胸痛などのためにほとんど言葉を発することができないような状態であったのである。そして，前記２で認定したとおり，急性大動脈解離の典型的な初発症状が突然生じる激烈な胸痛などであり，解離の伸展により臓器虚血などが引き起こされること等からすると，１７日午後５時ころの外来受診時に，Ｅは，急性大動脈解離の典型的な症状を示していたものと認められる。
そうすると，Ｆ病院においては，大動脈解離の疑いがあると診断した患者は他の病院に転送していたというのであるから（証人Ｇ），Ｇ医師は，遅くとも１７日中には，Ｅを急性大動脈解離の手術が可能である医療機関に転送すべき注意義務があったというべきである。
よって，本件においてＥを転送しなかったＧ医師には，上記の診療上の注意義務を怠った過失があるといわざるを得ない。
この点，被告は，１７日午後５時ころの外来受診の後，Ｅは胸部痛などが治まり血行障害が改善されており，かかる症状の変化から一般外科医が大動脈解離と診断することはできず，かえってＧ医師は，Ｅが交通事故によって何らかのショック症状を来したものと考えた旨主張する。しかし，上記外来受診時のＥの症状については，鑑定においても，「再解離（解離の伸展）が生じた場合の典型的な症状があった。」「１７日から１８日にかけての症状の変化で急性解離を疑わなかったことは，初歩的なミスと言われても仕方ないであろう。」などの指摘がなされているところであり，被告が主張するような事実経過等を考慮してもなお，Ｇ医師の上記過失を否定することはできない。
５ 因果関係（争点(2)）について
鑑定の結果及び弁論の全趣旨によれば，Ｅは，大動脈解離の急激な伸展によって死亡したものと認められ，鑑定において，「心タンポナーデや冠動脈閉塞その他の致命的な症状が出現する前の全身状態が良好なうちに手術が施行できたならば，救命率は少なくとも８０パーセント以上であったと考える。」との見解が示されている。
前記１(4)ア，ウで認定した１７日から１８日の入院診療経過及び鑑定の結果によれば，Ｅは，１８日朝には胸痛などの訴えがなく小康状態であったところ，同日午前１０時ころに胸が締めつけられるような感じを訴え，その後胸痛を訴えていることから，Ｅの大動脈解離は，１８日午前１０時ころ，心臓側に伸展し，心タンポナーデなどの致命的な合併症を併発したものと推認できる。
そうすると，本件において，遅くとも１７日中に，Ｅを急性大動脈解離の手術が可能な医療機関に転送すべきであったことは前記４のとおりであるから，Ｅが１７日中に転送されていたとすれば，１８日午前１０時ころには，転送先の医療機関において急性大動脈解離に対する緊急手術が実施されて，Ｅが救命される蓋然性が高かったものと推認することができ，この推認を覆すに足りる証拠はない。
したがって，前記４認定のＧ医師の診療上の過失とＥの死亡との間には相当因果関係があるというべきであり，Ｇ医師の使用者である被告は，不法行為（民法７１５条の使用者責任）に基づき，Ｇ医師の過失と相当因果関係のある原告らの損害を賠償する義務がある。
６ 損害（争点(3)）について
(1) Ｅの逸失利益１８１８万５７３８円
ア 就労分について
証拠（甲３の１，４，原告Ａ）によれば，Ｅは，死亡当時６６歳であり，Ｍに勤務して年間２４８万円の給与及び賞与の支払を受けていたもので，Ｍには７０歳まで在職できることになっていたと認められるから，就労可能年数を７０歳までの４年間とするのが相当である。そして，証拠（甲５）及び弁論の全趣旨によれば，原告Ａ及び本件当時Ｅ夫婦と同居していた原告Ｄの生活は，主としてＥの収入によって支えられていたと評価できるので，生活費控除を４割として，ライプニッツ方式により中間利息を控除すると，上記４年間のＥの就労不能による逸失利益（４年に対応する係数は３．５４５９）は，次の計算式のとおり５２７万６２９９円となる（１円未満切り捨て）。
計算式 2,480,000×(1－0.4)×3.5459＝5,276,299
イ 年金分について
証拠（甲３の２ないし４）によれば，Ｅは，平成９年度に，老齢基礎年金及び老齢厚生年金として年額２７１万３２９６円，Ｊ銀行厚生年金基金として年額２８２万１５１２円並びに全国信用金庫厚生年金基金として年額９０万４０８０円の合計６４３万８８８８円の支給を受けていたものと認められる。また，Ｅの死亡により，原告Ａが遺族一時金として１１２４万３１００円，遺族厚生年金として年額２２５万５５００円を受領していることは，原告らが自認するところである。Ｅは，平均余命までの１６年間は上記年金等の支給を受けることができたと認められるところ，Ｅの生活費として，就労可能と認められる７０歳までの４年間は４割を，その後は５割を控除し，ライプニッツ方式により中間利息を控除すると，上記１６年間のＥの年金等受給権の喪失による逸失利益（４年に対応する係数は３．５４５９，１６年に対応する係数は１０．８３７７）は，次の計算式のとおり１２９０万９４３９円となる（１円未満切り捨て）。
計算式 (6,438,888－2,255,500)×{(1－0.4)×3.5459＋(1－0.5)×(10.8377－3.5459)}－11,243,100＝12,909,439
ウ 上記アとイの合計は，１８１８万５７３８円となる。
(2) Ｅ本人の慰謝料２５００万円
Ｅの年齢，職業，家族構成，診療経過等本件に現れた一切の事情を考慮すると，Ｅの精神的苦痛に対する慰謝料は，２５００万円と認めるのが相当である。
(3) Ｅの損害賠償請求権の相続による承継
そうすると，被告は，Ｅに対し，不法行為（民法７１５条の使用者責任）に基づく損害賠償として，上記(1)，(2)の合計４３１８万５７３８円の支払義務があることになる。原告らは，Ｅの相続人としてその相続分に応じ，上記４３１８万５７３８円の請求権を，原告Ａはその２分の１である２１５９万２８６９円，原告Ｂ，同Ｃ及び同Ｄはそれぞれその６分の１である７１９万７６２３円ずつ相続したものということができる。
(4) 葬儀費用原告Ａにつき１２０万円
原告らが行ったＥの葬儀について，Ｇ医師の過失と相当因果関係のある葬儀費用としては，原告ら主張のとおり，原告Ａにつき１２０万円と認める。
(5) 過失相殺法理の類推適用について
この点，被告は，Ｅが以前から高血圧で大動脈弓部の部分的拡張もあったもので，Ｅの血管その他の循環器官に被害の拡大を誘引する病的素因が存在していたから，過失相殺の法理が類推適用されるべきである旨主張する。しかし，「病的素因」の具体的な内容や程度は明らかでなく，それがＥの死亡に何らかの影響を及ぼしたことを認めるに足りる証拠もないし，一般に医師は医療の専門家として，患者がなんらかの病的素因を有していることを前提として医療行為をすることが予定されているのであるから，本件において過失相殺をするのは相当でなく，被告の上記主張は採用できない。
(6) 弁護士費用原告Ａにつき３００万円
本件事案の性質，審理の経過，認容額等諸般の事情を考慮すると，Ｇ医師の過失と相当因果関係のある弁護士費用の額を，原告Ａにつき３００万円と認めるのが相当である。
７ まとめ
以上によれば，被告は，原告Ａに対して上記６(3)の２１５９万２８６９円，同(4)の１２０万円及び同(6)の３００万円の合計２５７９万２８６９円，原告Ｂ，同Ｃ及び同Ｄに対してそれぞれ上記６(3)の７１９万７６２３円並びに上記各金員に対するＥが死亡した平成１０年１月１８日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払義務があることになる。
第４ 結論
よって，原告らの本訴請求は，被告に対し前項記載の金員の支払を求める限度で理由があるからこれを認容し，その余の請求はいずれも理由がないからこれを棄却し，訴訟費用の負担につき民訴法６１条，６４条を，仮執行の宣言につき同法２５９条１項を適用して，主文のとおり判決する。
名古屋地方裁判所民事第６部
裁判長裁判官 氣賀澤耕一
裁判官 岡田治
裁判官 東千香子
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/7546/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。