主文
本件上告を棄却する。
上告費用は上告人の負担とする。
理由
上告人の上告理由第一点並びに第二点前段について。
原判決が認定した上告人が本件土地につき従来租税を負担して来た事実および本件土地を上告人が使用収益をして来た事実（ただし、原判決は昭和一八年頃被控訴人（被上告人）Ｂ及び訴外Ｄ等がＥの土地の返還を受け野菜畑とし又税金も時々納付した事実、昭和二三年八月頃本件Ｆの土地の内東側四八坪の部分に同人等居宅一戸並びに控訴人居宅一戸の建築を完成した事実等をも認定している。）は、本件土地が上告人（控訴人）の所有であることを推定すべき根拠の一つとなることは所論のとおりであるが、原判決は、原判示のような右推定を覆えすべき特段の事由を認定判示した上、上告人の主張を排斥したものであること判文上明らかであるから、原判決には所論の違法は認められない。
同第二点後段について。
原判決は、所論甲一二号証、一四号証の記載、Ｇ、Ｈの証言中控訴人（上告人）主張事実又はそれを窺わしめるような情況のあることを認められるかのような部分は、判示のごとき事情が認められるに鑑みたやすく信用できない旨判示している。されば、原判決には所論の違法は認められない。
よつて、民訴四〇一条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文のとおり判決する。
最高裁判所第一小法廷
裁判長裁判官 斎藤悠輔
裁判官 真野毅
裁判官 入江俊郎
裁判官 下飯坂潤夫
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/77392/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。
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