主文
本件上告を棄却する。
上告費用は上告人の負担とする。
理由
論旨第一点（一）について。
所論合意解除の事実については、原審における口頭弁論の全趣旨に照らし、原審において被上告人から、その旨の主張があつたものと認めるのを相当とする。それ故、所論は採るを得ない（第一審において被告（（被上告人））Ｂ寺の住職Ｄは、本人訊問の際、「合意解除」という言葉は使用していないが、その趣旨の主張をしていることは明白であり、右本人訊問の結果は原審において被上告人により援用されている。―記録八一丁、一一八丁参照）。
同第一点（二）について。
原判決の引用した第一審判決は、その理由において「右原告の借地権は被告主張の如く、昭和二十一年十月頃被告Ｂ寺と原告との間に於て、合意解除により消滅した事を本件証拠調の結果により肯定する事が出来る」と判示している。それ故、原審は、本件借地権が合意解除により消滅したことを認定判示していることは判文上明白であり、所論は原判示に副わない主張であつて、採るを得ない。
同第一点（三）について。
所論は原審の適法にした証拠の取捨、事実の認定を非難するものであつて、採るを得ない。
同第二点、第三点について。
原審は、本件借地権が合意解除により消滅したことを認定し、これを理由として本訴請求を失当であると判断しているのである。それ故仮に所論の違法があつたとしても論旨は、原審のした仮定的の判断を攻撃するもので、原判決の結果に影響のない法令違反の主張に帰し、採るを得ない。
よつて、民訴四〇一条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文のとおり判決する。
最高裁判所第一小法廷
裁判長裁判官 入江俊郎
裁判官 真野毅
裁判官 斎藤悠輔
裁判官 下飯坂潤夫
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/77398/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。