平成２９年３月１４日判決言渡同日原本領収裁判所書記官
平成２８年(ワ)第１１３７９号ドメイン名使用差止請求権不存在確認請求事件口頭弁論終結日平成２９年１月２６日
判決
原告株式会社クロエ
同訴訟代理人弁護士大久保理
同大野聖二
被告ウィンリゾーツホールディングス，エルエルシー
同代表者業務執行社員ウィンリゾーツ，リミテッド
同訴訟代理人弁護士岩瀬ひとみ
同紋谷崇俊
同村田知信
主文
１ 原告の請求を棄却する。
２ 訴訟費用は原告の負担とする。
事実及び理由
第１ 請求
被告は，原告に対し，ドメイン名「WYNN.CO.JP」について，不正競争防止法２条１項１３号及び同法３条１項に基づく使用差止請求権を有しないことを確認する。
第２ 事案の概要
本件は，ドメイン名「WYNN.CO.JP」を登録した原告が，被告に対し，原告が上記ドメイン名を使用等する行為は不正競争防止法２条１項１３号所定の不正競争行為に該当しないと主張して，被告が原告に対して同法３条１項に基づく上記ドメイン名の使用差止請求権を有しないことの確認を求める事案である。
１ 前提事実（証拠等を掲記した事実以外は当事者間に争いがない。）
(1) 当事者
ア 原告は，横浜市中区でクラブ「Wynn」（以下「原告店舗」という。）を経営する株式会社である（場所につき甲６）。
イ 被告は，アメリカ合衆国のラスベガス及びマカオにおいて，「Wynn」の名称のホテル・カジノ等のリゾート施設事業を行っているWynn ResortsLimited（以下「ウィンリゾート社」という。）の子会社である。ウィンリゾート社を中心とするグループ企業（以下「被告Wynnグループ」という。）は，「Wynn」の名称を，自らの業務に係る商品又は役務の表示として用いている（以下「Wynnブランド」という。）（弁論の全趣旨）。
(2) 被告による商標登録
被告は，我が国において以下の各商標（以下，これらを「被告商標」と総称するとともに，イの商標を「Wynnロゴマーク」ともいう。）につき登録を受けた。
ア 登録番号：第５５０４２８９号
出願日：平成２２年１０月１２日
登録日：平成２４年６月２９日
登録商標：「WYNN」の標準文字のもの（乙４の２，５の１参照）指定商品・役務の区分：第３類，第６類，第１４類，第１６類，第１８類，第２１類，第２５類，第３５類，第３９類，第４１類，第４３類（具体的な指定商品・役務は省略するが，第４１類の「娯楽の提供」「ナイトクラブの提供」，第４３類の「飲食物の提供」が含まれている。）
イ 登録番号：第５５０４２９０号
出願日：平成２２年１０月１２日
登録日：平成２４年６月２９日
登録商標：下記のとおり（乙４の３，５の２参照）
指定商品・役務の区分は上記アと同じ
(3) 原告によるドメイン名登録等
原告は，平成２４年２月２３日，ドメイン名「WYNN.CO.JP」（以下「本件ドメイン名」という。）について，株式会社日本レジストリサービス（以下「ＪＰＲＳ」という。）に登録した。このように，原告は，本件ドメイン名に係る使用権を取得・保有し，本件ドメイン名を使用している（以下「取得等」と総称する。）。もっとも，原告は，「Wynn」との文字列については商標登録を受けておらず，被告から被告商標についての使用許諾も受けていない。
また，原告は，原告店舗の看板に，筆記体で記載された「Wynn」との文字列（以下「原告標章」という。）を付している（乙３０の１ないし４）。本件ドメイン名は，被告商標を含むWynnブランドと類似する（弁論の全趣旨）。
(4) 本件訴訟に至る経緯
ア 被告は，平成２８年１月２６日頃，日本知的財産仲裁センターに対し，ＪＰドメイン名紛争処理方針に従い，ドメイン名「WYNN.CO.JP」を被告に移転せよとの裁定を求めて，紛争処理の申立てを行った（甲９）。
イ 日本知的財産仲裁センター紛争処理パネルは，同年３月２５日付けで，ドメイン名「WYNN.CO.JP」の登録を被告に移転せよ，との裁定（甲１）をした。
なお，同裁定（甲１）では，本件ドメイン名が被告商標と混同を引き起こすほど類似し，原告は本件ドメイン名について権利又は正当な利益を有しておらず，本件ドメイン名が不正の目的で登録されかつ使用されているものと判断された。
ウ 原告は，同年４月８日，当裁判所に本件訴えを提起した。
２ 争点
原告が，本件ドメイン名を取得等するに当たり，不正競争防止法２条１項１３号所定の「不正の利益を得る目的」又は「他人に損害を加える目的」を有していたか否か
３ 争点に関する当事者の主張
(1) 被告の主張
ア Wynnブランドは，被告Wynnグループの社名ないし商号であり，かつ，被告Wynnグループは，Wynnブランドという「標章」ないし「表示」の下で，世界的にリゾートホテル，カジノ，ナイトクラブ等の事業運営ないし営業を行っている。
また，被告Wynnグループの中で，その知的財産権の世界的な管理等を主な業務とする被告は，日本において，自らの社名である「Wynn」と同一のアルファベットからなる被告商標を登録するとともに，「WYNN」というアルファベットを要部として，その後に一般的用語や地名を続けた商標（以下「Wynn関連商標」と総称する。）を多数登録している。
そして，被告は，日本以外でも，米国・中国等の世界各国において，Wynn関連商標を多数登録しているほか，「WYNN」を要部とするドメイン名をも複数登録している（なお，ドメイン名には，大文字，小文字の区別は存在せず，それらの違いは重要ではない。）。
被告Wynnグループの施設や事業は，日本においても，２０００年（平成１２年）頃の開発段階から注目され，平成１７年頃のオープンの際に新聞，書籍，雑誌等で取り上げられ，同年以降の「るるぶ」，平成１８年以降の「地球の歩き方」等の様々な新聞，書籍ないし雑誌，ウェブサイト等で継続的に多数取り上げられ，平成１６年に設置された被告Wynnグループの日本支店では，日本向けの営業活動が行われてきた。
以上からすれば，本件ドメイン名登録時（平成２４年）や原告店舗の営業開始時（平成２２年）以前の２０００年代において，既にWynnブランドは，日本の需要者の間で，被告Wynnグループを示すものとして著名かつ周知となっていたものといえる。
イ 原告は，「Wynn」という語に関して何らの登録商標も保有しておらず，被告から使用許諾も受けていない。また，「Wynn」という語は，本来，原告や原告代表者とは何らの関連性もない言葉であり，原告には，「WYNN」を要部とする本件ドメイン名に関する権利や正当な利益は全く認められない。
しかも，原告は，著名かつ周知なWynnブランドと同一ないし類似の原告標章を，原告店舗において，被告のWynnロゴマークと字体まで酷似した形状で，被告に無断で使用して，種々の剽窃行為（商標ないし表示の不正使用など）を行う一環として本件ドメイン名を取得等しており，これらの行為は，全てWynnブランドの名声及び信用へのフリーライドを目的としたものにほかならない。
このように，原告は，Wynnブランドの名声及び信用へのフリーライドを目的とした種々の剽窃行為の一環として，「不正の利益を得る目的で」本件ドメイン名を取得等している。
原告が，被告代理人の通知書（乙３６の１，３７の１）の受領日以前から継続して，本件ドメイン名をＵＲＬとするウェブサイト（以下「原告ウェブサイト」という。）にコンテンツを掲載していなかったこと，また，被告が原告に対して，上記通知書の送付等により連絡を試みても，原告からは何らの返答も弁明もなかったことも，「不正の利益を得る目的」を裏付ける。
なお，原告標章の使用や本件ドメイン名の取得が被告による被告商標の登録に先行すること，原告店舗の評判・周知性などは，「不正の利益を得る目的」の認定に際して無関係である。
ウ 被告Wynnグループが運営するハイグレードなリゾートホテル，カジノ，ナイトクラブ等のシンボルとして使用されている被告商標等のWynnブランドと同一ないし類似する原告標章ないし本件ドメイン名が，被告Wynnグループとは全く関係のない原告店舗のような，いわゆる「キャバクラ」ないしそのウェブサイトのURLとして表示されることにより，被告WynnグループのWynnブランドの出所表示機能の希釈化（ダイリューション）が生じることは明らかである。
また，被告WynnグループのWynnブランドが使用されているナイトクラブは，高級かつエレガントな雰囲気のクラブであるにもかかわらず，原告店舗のような「キャバクラ」という接待付きの風俗営業に使用されることにより，被告WynnグループのWynnブランドの価値が希釈化され，名声及び信用が汚染（ポリューション）ないし毀損（ターニッシュメント）されている。
このように，原告の行為は，被告にWynnブランドの価値の毀損等の「損害を加える」ものである。
エ 以上からすれば，原告による本件ドメイン名の取得等が，著名かつ周知なWynnブランドの名声及び信用にフリーライドして行われたことは明らかであり，「不正の利益を得る目的で，又は他人に損害を加える目的で」行われたものである。
(2) 原告の主張
ア 被告WynnグループのWynnブランドが，原告が開業した平成２２年頃までに日本において周知性を獲得していた事実はない。被告が提出した旅行雑誌等は，一部の海外旅行者だけが読む情報誌であり，そのほかの雑誌（男性向け情報誌「BRUTUS」，「遊技通信」）は，ギャンブルに興味のない一般人が読む雑誌ではなく，被告指摘の新聞記事も，単にカジノ・ホテルが建設されることの紹介記事にすぎない。
また，「Wynn」のホテル・リゾート施設は日本には存在せず，特段，テレビコマーシャルなどで宣伝されていたわけでもないことからすれば，少なくとも，原告が本件ドメイン名を登録した平成２４年２月２３日以前に，Wynnブランドが，被告の親会社であるウィンリゾート社の商品等表示として日本国内において周知性を獲得していた事実はない。
被告が日本国内においてWynnブランドについて正当な権利を有するに至ったのは，被告が被告商標の登録を受けた平成２４年６月２９日以降のことであり，原告が本件ドメイン名を登録した同年２月２３日よりも後である。
イ 原告は，平成２２年頃から原告店舗を開業しており，開業当初から，原告の営業を表示する標章として，本件ドメイン名と同じ「Wynn」の標章をビルの袖看板に表示したほか，営業用のチラシにも原告の営業を表示する標章として「Wynn」を使用している。
また，原告店舗を訪れる顧客は多く，遠方から訪れる顧客や，スポーツ選手，政治家なども多く，横浜市及びその周辺地域において，原告店舗は「Wynn」という名称で広く認識されている。
そして，原告は，本件ドメイン名を使用してホームページ（原告ウェブサイト）を開設し，店舗で行うイベントの紹介や，店のコンセプト，料金システム，店へのアクセスを記載したり，キャストの募集などに使用しているもので，上記ホームページにアクセスする者が，ウィンリゾート社が経営するホテル・リゾート施設「Wynn」と誤認混同するような表現は全くしていない。
したがって，原告には「不正の利益を得る目的」はない。なお，原告が，平成２８年１月２１日現在，本件ドメイン名の使用を中止していたのは，被告代理人らから配達証明が届き，そこに，本件ドメイン名を使用していると刑事罰の対象となり得ると記載されており，怖くなったためにすぎず，何ら不正の目的があったわけではない。
ウ 原告店舗は，他のクラブやキャバクラとは異なり，各種ライブコンサートを開催するなど，芸術的，文化的な香りを持つとして高い評価を受けており，原告による本件ドメイン名の取得等がWynnブランドの価値を希釈化し，名声及び信用を汚染ないし毀損した事実はない。
エ したがって，原告は「不正の利益を得る目的で，又は他人に損害を加える目的で」本件ドメイン名を登録したものではない。
第３ 当裁判所の判断
１ 認定事実
前記前提事実（第２，１）に加え，証拠（甲２（枝番を含む。以下も同様の場合がある。）ないし４，６，乙２ないし４，７，９ないし２２，２４，２６，２７，２９ないし３４，３６，３７）及び弁論の全趣旨によれば，以下の事実が認められる。
(1) Ａ（以下「Ａ」という。）は，アメリカの高級カジノやホテル業界への関与で有名な人物であり，１９８９年（平成元年）頃以降，ラスベガス市において，「ミラージュ」，「トレジャー・アイランド」，「ベラージオ」などのホテルの建設に関わった。
Ａは，２０００年（平成１２年）以降，新規株式公開を行って，自らの会社であるウィンリゾート社を公開し，そのＣＥＯ及び取締役会会長となった。また，被告は，２０００年（平成１２年）に，アメリカ合衆国ネバダ州で設立された，ウィンリゾート社の完全子会社であって，Wynnブランドの知的財産権の世界的な管理等を主な業務としており，Ａは，その氏（姓）である「Wynn」の使用を被告に対して許諾した。
(2) ウィンリゾート社は，２００５年（平成１７年）４月頃，ラスベガス市においてホテル「ウィン・ラスベガス」を，２００６年（平成１８年）９月頃，マカオにおいてホテル「ウィン・マカオ」を，それぞれ建設し，これらのホテルの開業については，日本国内でも新聞記事等で報道された（乙１５）。
また，同社は，その後，「ウィン・ラスベガス」及び「ウィン・マカオ」の別館である「アンコール」を，ラスベガス及びマカオにおいてそれぞれ開業した。
現在，被告Wynnグループは，ラスベガスとマカオを２大拠点としてホテルを展開しており，いずれのホテルも，カジノだけでなく，豪華な客室，レストランやスパ，ショッピングセンターなどを備えており，「ウィン・ラスベガス」はゴルフコースも備え，ショーを行うなど，高級リゾート施設というべきホテルである。
そして，「ウィン・ラスベガス」は２７００室以上の客室を，「ウィン・マカオ」も別館と併せると１０００室以上の客室を有する大規模なホテルであり，いずれもフォーブス・トラベルガイドから何度も五つ星賞を受賞するなど，世界的に高い評価を受けている。
また，「ウィン・ラスベガス」「ウィン・マカオ」の両ホテルとも，その壁面の上部に，Wynnロゴマーク同様の態様で「Wynn」との金色の文字が掲示されている。
このほか，被告Wynnグループのホームページやプレスリリースにおいても，Wynnロゴマークと同様のマークが付されている。
(3) 被告Wynnグループは，「Wynn」の氏名を使用する商標及びサービスマークを最も重要な標章と位置付けており，アメリカ合衆国内だけでなく世界中の地域で，「Wynn」に関連する商標を出願してきた。
被告は，その一環として，我が国において，被告商標の出願以前にも，「WYNN RESORTS」「WYNN MACAU」「WYNN LAS VEGAS」の標準文字の商標を出願し，平成１７年までにいずれも登録を受けている。
また，被告は，「WynnJapan.com」「WynnResorts.com」「WynnLasVegas.com」「WynnMacau.com」「Wynn.asia」「Wynn.tokyo」といったドメイン名も登録している。
(4)ア平成２０年頃に我が国で行われた海外旅行先満足度調査によると，総合満足度の２位はラスベガスであった。また，同調査によれば，ラスベガスは，街並みの部門では３位，ナイトスポットの部門では１位であった。
イ 平成１７年頃以降，旅行雑誌「るるぶ」の「ラスベガス」や「アメリカ西海岸」，旅行本「地球の歩き方リゾート」「地球の歩き方」の「ラスベガス」や「アメリカ西海岸」の全てにおいて，「ウィン・ラスベガス」は採り上げられている（乙１６）。
また，その他多数の旅行雑誌等においても，「ウィン・ラスベガス」は採り上げられている。
平成１９年ないし２０年頃以降，旅行雑誌「るるぶ」の「香港・マカオ」「マカオ」，「まっぷる」の「香港・マカオ」，旅行本「地球の歩き方」の「香港・マカオ」「マカオ」，「地球の歩き方MOOK」の「香港・マカオの歩き方」の全てにおいて，「ウィン・マカオ」は採り上げられている（乙１７）。
同様に，その他多数の旅行雑誌等においても，「ウィン・マカオ」は採り上げられている。
なお，これらの雑誌等において，「ウィン・ラスベガス」や「ウィン・マカオ」は，単なるカジノとしてではなく，豪華な客室，レストランやバー，ショッピングセンターを備え，ショーを上演するような総合的リゾート施設として採り上げられており，とりわけ「ウィン・ラスベガス」は，最高級ないし超高級ホテルとして紹介されている。
ウ 平成１９年以降，ＪＴＢやＨＩＳといった旅行会社が主催するツアーにおいて，ラスベガスにおける宿泊ホテルを「ウィン・ラスベガス」やその別館「アンコール」とするものが多数存在する（乙１８）。
エ 平成２７年ないし２８年時点で，日本語で記載されたウェブサイトにおいて，ホテル「ウィン・ラスベガス」を紹介したり，高く評価する内容のものが多数存在する（乙１９）。
同様に，平成２７年ないし２８年時点で，ホテル「ウィン・マカオ」を紹介したり，高く評価する内容の日本語のウェブサイトも多数存在する（乙２０）。
オ 平成２７年ないし２８年時点において，「ウィン・ラスベガス」や「ウィン・マカオ」は，日本語のホテル予約サイトなどからも予約可能であり，口コミなどでもこれらのホテルを高く評価するものが多数存在する（乙２１，２２）。
カ Wynnブランドが付されたナイトクラブが，アメリカ合衆国において，ナイトクラブとして第１位に選ばれたり，「Club of the year」に指名されたりしたこともある。
(5) 原告は，平成２２年９月７日に設立され，横浜市鶴見区に本店を置く株式会社であり，飲食店業，クラブの経営等を目的とする。
そして，原告店舗「Wynn」は，同年１１月頃に横浜市中区でオープンしたいわゆるキャバクラであり，原告店舗の看板には，原告標章（「Wynn」の文字が金色の筆記体で記載され，末尾の文字「n」の右端部分が長く伸ばされているもの）が用いられている（甲３，乙３０の１ないし４，乙３１）。原告標章の外観は，Wynnロゴマークに極めて類似している。このほか，原告は，チラシや原告ウェブサイト上でも，上記と同じ態様で原告標章を用いている。
原告は，平成２４年２月２３日，本件ドメイン名をＪＰＲＳに登録した。
(6) 原告は，平成２７年７月末頃，被告から，本件ドメイン名の使用の中止等を求める旨の通知書２通（甲２の１及び２，乙３６の１，３７の１）を受け取ったが，何ら応答しなかった。
また，原告が取得した本件ドメイン名をＵＲＬとする原告ウェブサイトは，平成２７年６月から平成２８年１月にかけては，「現在，このサイトは工事中です。」との記載がされており，何ら利用されていなかった。その後，被告は，同月２６日頃，日本知的財産仲裁センターに紛争処理の申立てをし，同年３月２５日付けで裁定があったところ，原告ウェブサイトは，裁定後である同年４月３日当時は利用されていた。
２ 原告の図利加害目的の有無について
(1) 本件において，原告が不正競争防止法２条１項１３号所定の「不正の利益を得る目的」ないし「他人に損害を加える目的」を有していたか否かについては，他人の特定商品等表示（Wynnブランド）の性質，その周知性・著名性の程度，本件ドメイン名についての原告の権利や正当な利益の有無，原告による本件ドメイン名の登録の経緯・使用状況など，本件における諸般の事情を踏まえて総合的に判断すべきである。
(2) Wynnブランドの周知性について
ア 前記１(1)ないし(4)で認定した諸事実（被告の我が国での商標登録や，各種広告宣伝活動を含む。）からすれば，被告WynnグループのWynnブランド（被告が我が国において商標登録を受けた被告商標を含む。）は，我が国においても，「ウィン・ラスベガス」や「ウィン・マカオ」などのホテルを中心としたブランドを表すものとして使用されていると認められる。
イ そして，我が国においても海外旅行をする者は多いし，実際に海外旅行に行かなくとも旅行関連の書籍を読むことはあり得る。そして，前記１(4)のとおり，海外旅行先満足度調査においてラスベガスは総合２位になったことがあるほどの人気の旅行先であり，代表的な旅行本といえる「るるぶ」や「地球の歩き方」のうちラスベガスに関するものでは，平成１７年頃以降，ホテル「ウィン・ラスベガス」が必ず採り上げられ，マカオのホテル「ウィン・マカオ」についても，平成１９年頃以降はこれらの旅行本で同様に採り上げられ，その際にも，単なるカジノではなく，豪華な客室やレストラン，ショッピングセンターなどを備え，ショーを上演するなど総合的リゾート施設として採り上げられている。
以上のほか，前記１(1)ないし(4)の各認定事実を総合的に考慮すると，被告WynnグループのWynnブランドは，同ブランドのリゾート施設事業が行われている地域はもとより，我が国においても，様々な広告宣伝等により，遅くとも原告が原告標章の使用を開始した平成２２年１１月頃には，海外旅行やホテル，リゾート施設等に関心を有する需要者の間では周知となっていたものであり，現時点でも引き続き周知であるものと認められる。
ウ これに対し，原告は，被告指摘の本や雑誌についてはラスベガスやマカオに旅行する一部の海外旅行者だけが読むにすぎず，一般人が読むわけではなく，またカジノやパチンコに関する記事を載せた雑誌に至っては，ごく一部の者が読むだけであること，日本国内に「Wynn」のホテル・リゾート施設はなく，特段宣伝もされていないこと等からすれば，被告WynnグループのWynnブランドは我が国において周知ではなく，被告商標が登録された平成２４年６月２９日以降になって，ようやく被告は日本国内においてWynn関連商標について正当な利益を有するに至ったにすぎない旨主張する。
しかし，被告が提出した書籍等は，ごく一部を除き，海外旅行等に関心を有する一般的な読者が読む内容のものであって，ごく限定的な者しか読まないような内容のものではない。
そして，前記イのとおり，我が国においても海外旅行者が多く，特にラスベガスは人気の旅行先であること，ラスベガスやマカオに関する旅行本では，ホテル「ウィン・ラスベガス」や「ウィン・マカオ」が頻繁に紹介され，その際に，単なるカジノではなく総合的リゾート施設として紹介されていること等からすれば，確かに日本国内にWynnブランドのホテルやリゾート施設はないものの，Wynnブランドは，様々な広告宣伝等により，遅くとも原告店舗「Wynn」が出店され，原告標章の使用が開始された平成２２年１１月頃には，Wynnブランドのリゾート施設事業が行われている地域はもとより，我が国においても，海外旅行やホテル，リゾート施設等に関心を有する需要者の間では周知であったというべきである。
(3) 原告の図利加害目的について
ア 「Wynn」はＡの姓であり，普通名詞ではない上，同じ「ウィン」という読み方でも異なるアルファベットの組合せ（「Win」）もあり，「Wynn」との文字列がありふれたものとはいえない。
また，原告は，「Wynn」に関して何ら商標権を有していない上，原告の商号は「株式会社クロエ」で，原告代表者の氏名は「Ｂ」であって，原告が店舗を開設する上であえて「Wynn」なる標章を使用することや，同文字列を要部とする本件ドメイン名を取得することについて正当な理由等があるとは認められない。現に，原告は，原告店舗の表示や本件ドメイン名に「Wynn」なる名称を採用するに至った正当な理由をこれまで全く明らかにしていない。
それにもかかわらず，原告は，平成２２年１１月頃，原告店舗を
「Wynn」と命名しているところ，原告による同文字列の選択がWynnブランドとは関係がない単なる偶然であるとは解し難い。かえって，前記認定事実のとおり，原告店舗の看板には「Wynn」の文字が金色の筆記体で記載され，末尾の「n」の右端部分が長く伸ばされており（乙３０の１ないし４参照），その外観はWynnロゴマークに極めて類似するものであるし，原告は，「Wynn」の文字列（原告標章）を，チラシや原告ウェブサイト上でも，上記同様の態様で用いていること等も考慮すれば，原告はWynnブランドに依拠して原告店舗に「Wynn」の名称を付したものと優に推認される。
また，前記認定のとおり，被告Wynnグループが展開するホテルは大規模な高級リゾート施設というべきものであり，そのようなものとして世界的に高い評価を受けているところ，原告が営む原告店舗はそれとは全く規模等も異なるいわゆるキャバクラ店舗である。
なお，原告は，「WYNN.CO.JP」なる本件ドメイン名を登録し，これを保有してきたが，他方で，同ドメイン名をＵＲＬとする原告ウェブサイトにおいては，少なくとも平成２７年６月から平成２８年１月にかけて「現在，このサイトは工事中です。」との記載がされていた。この点に関し，原告は，被告から通知書（甲２の１及び２，乙３６の１，３７の１）が届き，そこに本件ドメイン名を使用していると刑事罰の対象となり得ると記載されており，怖くなったため使用を中止したと主張するが，上記通知書が原告に届いたのは平成２７年７月末頃であるから，実際には，原告が被告から上記通知書を受領する前から，原告ウェブサイトは実質的に使用されていなかったものである。
イ 以上の諸事情，とりわけ，①Wynnブランドが，既に原告標章の使用開始時期（平成２２年１１月頃）には，Wynnブランドのリゾート施設事業が行われている地域はもとより，我が国においても，海外旅行やホテル，リゾート施設等に関心を有する需要者の間において周知であったこと，②「Wynn」なる名称はありふれたものではないところ，原告があえてそのような名称を原告店舗の表示や本件ドメイン名に採用するに至った正当な理由は見受けられないこと，③原告が使用する原告標章の外観は，Wynnロゴマークに極めて類似するものであること，④被告Wynnグループが展開するホテルは大規模な高級リゾート施設として世界的に高い評価を受けているところ，原告が営む原告店舗はそれとは全く異なるいわゆるキャバクラ店舗であること等の事情に照らせば，原告は，被告WynnグループのWynnブランドが有する高い知名度等を利用して自己の利益を不当に図ると共に，Wynnブランドが有する高い評価を希釈化して同ブランドの価値を害する目的を有していたものと評価せざるを得ないから，原告には，不正競争防止法２条１項１３号所定の「不正の利益を得る目的」ないし「他人に損害を加える目的」があったものと認められる。
ウ これに対し，原告は，被告が我が国においてWynn関連商標を取得する以前から「Wynn」なる文字列（原告標章）を使用してきたから，原告には「不正の利益を得る目的」などないと主張する。
しかし，前記(2)のとおり，原告が原告標章の使用を開始する以前から，既に被告WynnグループのWynnブランドは我が国においても需要者の間で周知であったといえるから，原告標章の使用開始時期と被告商標の登録時期との先後を問題とすることは意味がない。なお，仮にWynnブランドが，原告標章の使用開始時期（平成２２年１１月頃）において未だ日本国内で周知とまではいえなかったとしても，前記認定事実によれば，少なくとも被告商標はその時期までに相当程度の知名度を獲得していたものであるから，前記アの諸事情に照らせば，原告がそのような知名度を利用して不正の利益を得る目的を有していたことは明らかである。
また，原告は，原告店舗を訪れる顧客は多く，横浜市やその周辺地域では原告店舗は「Wynn」との名称で広く認識されていること，原告店舗は，芸術的，文化的な香りを持つとして高く評価されていることなどを主張する。
しかし，これらの事情は，単に原告が原告標章を一定期間用いてきたことの結果にすぎず，原告の「不正の利益を得る目的」の有無とは関係のない事情というべきであるし，前記認定のとおり，被告Wynnグループが展開するホテルは，大規模な高級リゾート施設として世界的に高い評価を受けているところ，原告が営む原告店舗は，それとは全く規模等も異なるいわゆるキャバクラ店舗であって，被告WynnグループのWynnブランドとは相容れない性格のものであることに変わりはないから，原告の「他人に損害を加える目的」を否定することもできない。
したがって，原告の上記主張はいずれも採用できない。
３ 結論
以上によれば，原告による本件ドメイン名の取得等は，「不正の利益を得る目的」ないし「他人に損害を加える目的」でされたものであって，被告に対する関係で，不正競争防止法２条１項１３号所定の不正競争行為に該当するから，被告は，原告に対し，本件ドメイン名の使用について同法３条１項所定の差止請求権を有するものである。
したがって，原告の請求は理由がないからこれを棄却することとし，主文のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第４７部
裁判長裁判官 沖中康人
裁判官 矢口俊哉
裁判官 村井美喜子
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/86664/detail7/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。