平成２９年７月７日宣告福岡高等裁判所第３刑事部判決
平成２９年（う）第８２号殺人，覚せい剤取締法違反被告事件
主文
本件控訴を棄却する。
当審における未決勾留日数中９０日を原判決の刑に算入する。
理由
第１ 事案の概要等
本件公訴事実の要旨は，被告人が，平成２７年９月４日午前５時頃から同日午後０時２０分頃までの間，熊本市東区内のホテルの客室において，Ａ（当時生後３箇月）に対し，殺意をもって，覚せい剤若干量を口から投与して身体に摂取させ，同人を覚せい剤中毒による循環障害等により死亡させて殺害するとともに覚せい剤を使用した，というものである。
本件では，被告人が，公訴事実記載の日時に，上記Ａ（以下，「被害者」という。）及びその母親であるＢとともに上記客室（以下「本件客室」という。）に滞在していたこと，被害者が死亡したこと，その体内から覚せい剤の成分が検出されたことには争いがなく，証拠上も明らかである。原審における争点は，被害者の死因，被告人の犯人性，殺人の故意の３点であったが，原判決は，概ね公訴事実に沿う認定をして殺人罪及び覚せい剤取締法違反（被害者に対する覚せい剤の使用）の罪が成立することを認め，被告人を懲役１６年に処した。
本件控訴の趣意は，弁護人岡崎信介作成の控訴趣意書及び控訴趣意書補充書に記載されたとおりであるから，これらを引用する。論旨は事実誤認と量刑不当である。以下，順に当裁判所の判断を示す。
第２ 事実誤認の論旨について
１ 被害者の死因
弁護人は，被害者の死因につき，体内から検出された覚せい剤が致死量に達していたことの客観的な証拠がない上，顔面や鼻孔部に布団が被さり，その上にＢの手足が乗ったことで窒息した可能性があるから，これを覚せい剤中毒によるものと認定した原判決には事実誤認があるという。
そこで検討する。まず被害者の体内から検出された覚せい剤成分の濃度についてみると，司法解剖を担当したＣ医師は，確実な致死濃度とはいえないが，生理的反応に伴う症状を生じる可能性が高く，覚せい剤中毒を起こした状態にあるという意味で，これを「中等度レベル」と判定した。そして，このレベルでも死亡に至るケースはあり，被害者が乳児で呼吸機能や循環機能が未熟なことから，その危険は成人と比較して大きくなるとの見解を示した上で，被害者の臓器等にみられる解剖所見からしても，同人の死因を覚せい剤中毒と認めることができるとの結論に至っている。この証言は専門的な知見に基づくもので，前提条件等に何ら問題は窺われず，他の専門家証人による説明とも合致しているから，十分に信用できる。そして，上記Ｃ医師は，窒息の可能性について，現場状況を加味せずにいうと完全には否定できないものの，密閉性の高い方法で体全体をくるみ，外から空気の流入がない状態におくなど，絶対に呼吸ができない非常に特殊な状況さえなければ考えられない旨証言した。また，法医学を専門とするＤ医師，Ｅ医師の両名は，被害者には窒息死を示す所見や痕跡が全くないとしてその可能性をより強く否定し，急性覚せい剤中毒以外の死因は考えられないと述べている。これらの証言に疑問を差し挟む要素は見当たらず，本件客室において非常に特殊な密閉状況が現出したと窺わせる具体的な事情もないから，被害者が覚せい剤中毒による循環障害等により死亡したとした原判決に事実誤認は認められない。
所論は，Ｂと被害者が同じベッドで寝た際，布団が被害者の顔面を覆い，その上にＢの手足が乗るなどして窒息死に至った可能性が考えられるという。しかし，被害者に窒息の所見は認められないし，所論のいう経過は上記の特殊な密閉状況に当たらず，Ｃ医師も死斑の状況からして被害者が鼻や口を布団等で塞がれたとは考え難いとしているから，上記の結論は揺るがない。
なお，原判決は，被害者が覚せい剤を摂取した時間帯を平成２７年９月４日午前５時頃から同日午前８時４０分頃，死亡した時間帯を同日午前９時頃から同日午前１１時４０分頃と各々限定しているところ，基本的には上記の医師らによる証言に沿った認定となっており，この点でも判決に影響する事実誤認があるとはいえない。
２ 事件性
弁護人は，被害者が覚せい剤中毒で死亡したとしても，偶然覚せい剤を摂取したことによる事故である可能性が否定できないという。
そこで検討するに，証拠によれば被害者は口から覚せい剤を摂取したことが推認されるが，小児科医の説明によると，生後３箇月程度の乳児が周りの物をつかんで口に入れることはないとされている。また，被告人及びＢは，本件前後の時期に覚せい剤を繰り返し使っており，事件当日も，Ｂが覚せい剤をブラジャーの中に入れて本件客室に持ち込んでいたことは認められるが，被告人とＢが本件客室で覚せい剤を使用していないことについては両名の供述が合致し，これを疑う理由もないから，本件客室では覚せい剤を取り出していないとするＢの証言は信用することができる。すると，本件客室において覚せい剤がこぼれ落ち，それを被害者が偶然口にするなどの経過があったとは考えられず，被害者は，覚せい剤を人為的に摂取させられたとみるほかない。
所論は，本件客室に入る前に両名が覚せい剤を使った際，それがＢのバッグや衣服等にこぼれ落ち，それらを介して哺乳瓶に付着し，その吸い口を洗わないまま被害者がくわえるなどの可能性が常識的に考えて十分にあり得るというのであるが，具体的根拠を欠く仮定を積み重ねた無理のある推論といわざるを得ず，採り得ない。
３ 犯人性
弁護人は，何者かが被害者に故意に覚せい剤を摂取させたとしても，その犯人が被告人であるとは認められないという。原判決は，①被告人と知人のＦとの遣り取りが被告人の犯人性を強く推認させる，②知人のＧとの遣り取り等も被告人の犯人性を一定程度推認させる，③Ｂが犯人だとすると説明できない事実関係があるという理由から被告人を本件の犯人と認定したところ，所論は，これら３点のいずれも，被告人の犯人性を肯定する理由にはならないというのである。
まず①の点をみる。Ｆによる証言の要旨は，平成２７年１１月頃，被告人と偶然パチンコ店で会って近況を尋ねたところ，被告人が女性とラブホテルに泊まって朝起きたら赤ちゃんが死んでいたと述べた，その理由を聞くと，何かを飲ませたと言っていた，というものである。また，Ｆは，同年１２月６日，被告人が乳児に覚せい剤を与えて殺害したとのニュース報道を知人から聞かされた際，被告人から以前聞いていた話と辻褄が合い，その知人との話が違和感なく進んだという趣旨の証言もするところ，これはＦと当該知人のＬＩＮＥによる通信内容とも合致する。すると，上記のパチンコ店における被告人の発言は，「覚せい剤」と明示したかはともかく，被告人が何らかの物を口から与えたところ乳児が死亡したという趣旨であったと考えられ，このことは被告人の犯人性を強く推認させるというべきである。弁護人は，親交のなかった相手に重大な告白をする筈がないから，被害者の死についてＦに話をしたことは，却って被告人が犯人でないことを示すと主張するが，被告人は単に一緒にいた乳児が死亡したと告げたわけではなく，その原因が自分の行動にあるという意味の発言をしたのであるし，親しくない相手に犯罪を告白することがその犯罪の犯人でないことに結びつくとの論理自体も採用し難い。更に，弁護人は，パチンコ店での話で「何かを飲ませた」のが被告人であるとは特定されていないと指摘するほか，被告人も，Ｆに話をしたとすれば，同宿した女性が覚せい剤を食べさせたという内容であった旨，原審公判廷において供述した。しかし，Ｆは，誰が飲ませたかは聞いていないものの，それが被告人以外の者であるとは言われておらず，後に上記ニュースに接した際もパチンコ店で聞いた話とすぐにつながって理解できたというのであるから，件の会話は「何かを飲ませた」主体が被告人であることを前提にしたものであったと認められる。また，被告人の上記公判供述は，核心的な内容であるにもかかわらず審理終盤で唐突に展開されたものである上，Ｆの証言やＬＩＮＥの通信内容とも矛盾するから，信用できない。次に②の点をみる。Ｇの証言は，要旨，平成２７年８月から９月初頭にかけて３回ほど，被告人から，被害者に覚せい剤を食べさせたという話を聞いた，というものである。これらは飽くまでも本件以前のエピソードであって，被告人の犯行を直接裏付ける関係にはないが，乳児に覚せい剤を摂取させるという俄に想起し難い極めて特異な行為を内容とするもので，その話と近い時期に，同じ被害者に，同じ違法薬物が与えられたのであるから，被告人が本件の犯人であることを一定の程度推認させる事情と位置付けることができる。
弁護人は，Ｇが覚せい剤を常用していた上に，Ｂと親しい関係にあり，現に，平成２７年９月４日未明，本件ホテルに投宿する少し前に，被告人，Ｂ，被害者及びＧらが乗車する車内でＢが覚せい剤を使っていたことを否定するなど同人を庇っているから，証言自体が信用できないという。しかし，Ｇは質問に的確に応答しており，覚せい剤を常用していたとの一事で証言の信用性が全面的に損なわれるものではないし，同人は被告人及びＢの双方と友人関係にあり，殊更被告人にのみ不利な説明をする理由はない。また，ＧはＢも日常的に覚せい剤を使用していたことを前提に証言をしており，上記の機会に同人が覚せい剤を使用していなかった旨述べたことは，同人を庇ったものとはみられない。
ところで，弁護人は，被告人が被害者に覚せい剤を与えていたとの話をＧから聞いたＢの様子について縷々主張し，このとき伝達された内容が憶測に過ぎないものであったという。しかし，犯人性の判断に際して意味があるのはＧがＢに伝えた話ではなく，被告人がＧに伝えた話の内容である。被告人が，本件発生前，即ち，当然ながら被害者の死因が覚せい剤中毒と公表される以前に，被害者に対し覚せい剤を与えたことがある旨をＧに述べたこと自体，犯人性を一定の程度推認させるといえ，その後，これをＧがＢに如何に連絡したかは判断に影響しない。
最後に③の点をみる。原判決は，Ｂが事件後に１１０番ないし１１９番通報をした際にパニック状態にあったこと，同人の妹との相談内容等からすれば，Ｂが本件の犯人とは考えられず，他に犯行の機会があった者はいないから，ここからも被告人の犯人性が認められるとする。この説示には論理則，経験則等に照らし格別不合理なところがなく，支持できる。
弁護人は，Ｂが被害者に覚せい剤を与え，予想外に重篤な状態に陥ったために動転して通報したことが十分に考えられると主張する。たしかに通報の場面だけを取り上げればその可能性も完全には排除できないが，妹との相談状況（ＬＩＮＥの通信として客観的に記録された箇所を含む。）等，他の諸事情と整合しない。また，弁護人は，母乳を経由して覚せい剤が摂取された可能性をＢが考慮した筈はなく，妹との相談は，むしろ，Ｂ自身の行為で被害者の体内に覚せい剤が入ったことを危惧する内容となっているとも指摘する。しかし，薬物等についての専門知識を持たないＢとしては，妊娠中から覚せい剤を使用し，生後１箇月頃まで授乳していたことが被害者の死因かも知れないと案じても不自然とはいえず，妹との相談の中で自身の覚せい剤使用に言及したことを問題視すべき理由はない。
以上①ないし③によれば，被告人が本件の犯人であることを強く推認させる間接事実があるといえる。即ち，被告人は，事件発生前から，知人に対し，乳児である被害者に覚せい剤を食べさせたとの話を繰り返し，事件発生後は，別の知人に対し，自分が赤ちゃんに何かを飲ませたところ朝になったら死んでいた旨を告白し，更に，事件の直後に被害者の異常に気付いたＢが周章狼狽しながら緊急通報をしたのであるが，仮に被告人が犯人でないとしたならば，これら一連の事実経過を合理的に説明することは極めて困難である。
そうすると，被害者に覚せい剤を摂取させた犯人が被告人であるとした原判決の認定に誤りがあるとはいえない。
４ 殺人の故意
覚せい剤は，人体に重大な害悪があるとして分量に関わらずその使用等が法律で禁止されている危険な薬物で，用法や用量の次第では成人も容易に死亡するものである上に，乳幼児は成人に比べ薬物の影響を非常に強く受けることも明らかである。これらは社会常識に属するから，僅かであれ乳児に覚せい剤を摂取させることを認識していれば，殺意に欠けるところはないといえる。被告人は当然この点を認識していたから，原判決が殺人の故意を認めたことは至極正当である。
弁護人は，被告人には覚せい剤の致死量に関する知識がなかったというが，別段危険性の認識を妨げるものではない。被告人は自らも頻繁に覚せい剤を使っており，成人が微量を摂取しても薬理効果があることを身を以て理解していたから，むしろ一般人以上に，被害者が死に至る現実的な可能性を認識していたものと考えられる。また，弁護人は，被告人が本件以前から被害者に覚せい剤を与えたことが何回もあったとすれば，本件でも被害者は死ぬことはないと考えた筈であるとも主張する。しかし，以前にも被害者に覚せい剤を摂取させたことがあったにせよ，それにより乳児に対する安全な用法等を確立したわけでは勿論なく，たまたま死亡しなかったに過ぎないし，そのことは被告人も当然に承知している筈であるから，かかる経緯が故意を阻却することもないというべきである。この他弁護人の主張する，被告人が被害者の世話をしていたこと，被害者の母であるＢを金づるとして利用していたこと等も，故意の認定に影響するものではない。
５ 以上によれば，殺人罪及び覚せい剤取締法違反の罪のいずれについてみても，事実誤認をいう論旨には理由がない。
第３ 量刑不当の論旨について
論旨は，仮に被告人に殺人罪等が成立するにせよ，懲役１６年に処した原判決の量刑は重過ぎて不当である，というのである。
そこで検討する。犯行の態様は説示したとおりであり，抵抗の術を持たない生後僅か３箇月の乳児に違法薬物を摂取させるという手口は危険にして衝撃的なものというほかなく，積極的に被害者の死亡を望んだとは認められないことを考慮しても，被告人の刑事責任は相当重いというべきである。弁護人は，被告人が真面目に就業していたこと，今後の監督にあたる近親者がいること等を挙げるものの，そもそも被告人は犯行を全面的に否定して全く反省の態度がないのであり，それらの事情は量刑に影響しない。落ち度のない被害者１名に対する殺人事件における量刑傾向をみても，被告人を懲役１６年に処した原判決の量刑は相当であり，これが重過ぎて不当であるとはいえない。
量刑不当をいう論旨にも理由がない。
第４ 結論
よって，刑訴法３９６条により本件控訴を棄却することとし，当審における未決勾留日数の算入について刑法２１条を，当審における訴訟費用を被告人に負担させないことについて刑訴法１８１条１項ただし書をそれぞれ適用して，主文のとおり判決する。
平成２９年７月７日
福岡高等裁判所第３刑事部
裁判長裁判官 鈴木浩美
裁判官 岩田光生
裁判官 岡田龍太郎
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/86966/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。