判決
主文
１ 原告の請求をいずれも棄却する。
２ 原告は，被告に対し，別紙物件目録記載の各仏像を引き渡せ。
３ 訴訟費用は，本訴反訴を通じ，原告の負担とする。
事実及び理由
第１ 請求
１ 本訴
別紙物件目録記載の各仏像は，原告の所有であることを確認する。
２ 反訴
主文第２項同旨
第２ 事案の概要
１ 本件は，原告が，別紙物件目録記載の各仏像（以下「本件各仏像」という。）を所有していると主張して，これを争う被告に対し，本件各仏像の所有権が原告に存することの確認を求め（本訴事件），被告が，本件各仏像の所有者は被告であるところ，原告がこれらを占有していると主張して，原告に対し，所有権に基づく返還請求権として本件各仏像の引渡しを求める（反訴事件）事案である。
２ 前提事実（当事者間に争いがないか，各項末尾掲記の各証拠及び弁論の全趣旨等により容易に認められる事実）
⑴原告は，肩書地に主たる事務所を置く宗教法人である。（弁論の全趣旨）⑵被告は，肩書地に主たる事務所を置く宗教法人である。（弁論の全趣旨）⑶被告は，平成１８年６月９日，本件各仏像を所有していた。（争いのない事実）
⑷原告は，現在，本件各仏像を占有している。（甲２３）
⑸本件各仏像は，昭和２５年８月２９日に重要文化財に指定されており，所有者として被告が登録されている。（甲１１，１２）
３ 争点
⑴原告が本件各仏像を承継取得したか（被告は本件各仏像を平成１８年６月頃第三者に売却したか）
⑵原告が本件各仏像を即時取得したか
４ 争点に関する当事者の主張
⑴争点⑴（原告が本件各仏像を承継取得したか）について
【原告の主張】
以下の経緯により，原告は本件各仏像の所有権を承継取得により取得した。
ア 被告は，平成１８年から平成１９年頃までに，訴外Ａ関係者（以下「訴外Ａら」という。）に対し，本件各仏像を譲渡した。その際，被告代表者自身が，譲渡書，委任状に署名捺印した上で，重要文化財指定書，印鑑証明書，代表者事項証明書，履歴事項全部証明書を訴外Ａらに交付した。この結果，被告は，本件各仏像の所有権を喪失した。
イ 訴外Ｂは，平成１８年から平成１９年頃，訴外Ａらに対し，数回に分けて合計約１億円を貸付け，かかる貸金債権の保全のために，本件各仏像及び重要文化財指定書，譲渡書など所有者変更手続に必要な書類一式を預かった。
その後，訴外Ｂは，訴外Ａらから上記貸付けに係る弁済がなされることがなく，最終的には同人らとの連絡が付かなくなったことから，平成２７年までに，本件各仏像についての譲渡担保権を実行し，本件各仏像の所有権を取得した。
ウ 訴外Ｂは，平成２４年初頭，知人であった訴外Ｃから期間を３年と定めて１億円の融資を受けていたところ，弁済期である平成２７年１月が到来してもこれを弁済することができなかった。
そこで，訴外Ｂと訴外Ｃは，同月頃，本件各仏像をもって上記債務の弁済に代えることを合意し，その頃，訴外Ｃは，訴外Ｂから本件各仏像の引渡しを受けた。
エ 訴外Ｃは，平成２７年１月２５日，原告に対し，本件各仏像を寄進という形で贈与し，引き渡した。
【被告の主張】
原告主張に係る承継取得の経緯のうちアは否認し，その余は知らない。本件各仏像は，被告が，本堂の改修工事のため訴外Ａらに預けていたところ，その預かり保管中の平成１３年１月２９日に何者かにより窃取され，行方不明になっていたものである。
被告代表者は，平成１８年６月９日頃，盗まれた本件各仏像を取り戻してくれるというので，数通の書類に署名押印したことがあったが，強度の弱視のため，その記載内容を確認できていない。また，被告代表者ないしその妻は，本件各仏像を取り戻すために印鑑証明書を取得したことがあった。
以上のとおり，本件各仏像の所有者は被告であり，原告がこれを承継取得する余地はない。
⑵争点⑵（原告が本件各仏像を即時取得したか）について
【原告の主張】
原告は，訴外Ｃから，平成２７年１月２５日，贈与契約に基づき，本件各仏像の引渡しを受けた。
その際，原告代表者は，文化庁文化財部美術学芸課調査指導係の訴外Ｄ係長及びＥ警察署に，本件各仏像についての被害届が出ていないことを確認しており，原告は，本件各仏像の所有者が訴外Ｃであると信じていたものである。
したがって，原告は，上記引渡しにより，本件各仏像を即時取得した。この結果，被告は，本件各仏像の所有権を喪失した。
【被告の主張】
原告が訴外Ｃから贈与契約に基づいて本件各仏像の引渡しを受けたことは否認し，原告が被害届の有無を確認したことは不知であり，本件各仏像を即時取得したとの主張は争う。
原告は，当初は平成１８年６月９日に被告自身から本件各仏像の無償譲渡・引渡しを受けたと主張していたのに，その後，前記⑴【被告の主張】のとおり，原告の本件各仏像の引渡しに係る主張が変遷したことからすれば，平成２７年１月２５日に原告が訴外Ｃから本件各仏像の引渡しを受けたとの事実があったとは思われない。
また，本件各仏像の状況からみて，どこかの寺社からの物であり，尋常のものではないことは容易に見て取れるところであって，被害届の有無を文化庁及び一つの警察署に確認しただけで，訴外Ｃが本件各仏像の所有者であることについて善意・無過失となるはずがない。
むしろ，警察へ確認に行くこと自体が，訴外Ｃの所有権を怪しいと疑っていたことを示すものである。
第３ 当裁判所の判断
１ 認定事実
前提事実に加え，各項末尾掲記の各証拠及び弁論の全趣旨によれば，以下の事実を認めることができる。
⑴本件各仏像は，昭和２５年８月２９日に重要文化財に指定されており，所有者として被告が登録されている。（前提事実⑸）
⑵被告は，平成１３年５月９日，文化庁長官に対し，国宝・重要文化財の所在の場所変更の届出書（本件各仏像を訴外Ａにおいて保管することを内容とするもの）を提出しており，同書面のその他参考となるべき事項欄には，平成１３年１月２９日に，本件各仏像が保管先である訴外Ａから持ち出され，行方不明となっている旨が記載されている。（乙１）
平成１８年６月９日における被告の代表役員は，Ｆであった。同人は，平成７年１２月２５日，白内障による（強度）近視による視力右０．００左０．０２との障害名による身体障害者等級２級の身体障害者手帳の交付を受けた。（甲７ないし９，乙２）
⑷原告は，被告代表役員としてのＦの署名押印がある本件各仏像の譲渡書，本件各仏像の譲渡に係る被告の責任役員会議事録及び本件各仏像の所有者の変更の届出に係る委任状を所持しているほか，平成１８年６月９日付けの被告（代表役員Ｆ）の印鑑証明書及び被告代表役員がＦである旨が記載された代表者事項証明書及び被告の履歴事項全部証明書を所持している。（甲１ないし９，２０，弁論の全趣旨）
⑸原告が，平成２７年２月１６日及び同年８月２８日頃，文化庁長官に対し，本件各仏像
に係る重要文化財の所有者の変更の届出を行ったところ，これらの届出は，本件各仏像の所有権が当事者間で整理されていないことを理由に不受理となった。なお，これらの届出に際して，当該届出についての原告代理人であった訴外Ｇ弁護士が，当時白紙であった譲渡書，議事録の譲受人欄，委任状の受任者欄に原告を書き入れた上，これらの書面の日付について，印鑑証明書等の日付に合わせて平成１８年６月９日と書き入れた。（甲１ないし１３，２０，弁論の全趣旨）
２ 争点⑴（原告が本件各仏像を承継取得したか）について
原告は，被告が訴外Ａらに本件各仏像を譲渡した旨主張する。確かに，前記認定事実のとおり，原告が被告代表者の署名押印のある本件各仏像の譲渡書のほか，所有者を変更する手続のために必要な書類（以下「譲渡書等」という。）を所持していることから，被告が第三者に本件各仏像を譲渡する旨意思表示したことが一応推定されるが，他方で，被告がその意思に基づいて譲渡書を作成したことを否認しており，この点について，窃取された本件各仏像を取り戻すために必要であると求められるがまま署名押印したにすぎないと主張しているところ，前記認定事実のとおり，本件各仏像が窃取されたことが被告の文化庁長官宛の文書に記載されており，被告代表者が強度の近視であったというのであるから，被告の上記主張を不合理なものとして直ちに排斥することはできない。これに加え，譲渡書等の作成・交付の状況について，原告は，当初，自らの関係者の面前で被告代表者が直接これらの書類を作成して交付したと主張し変
遷があったこと，譲渡書は，その作成時には，譲受人及び日付が空欄であり，この時点では譲渡の相手方が未だ決まっていなかったと考えるほかなく，被告の訴外Ａらへの本件各仏像の譲渡の事実を裏付けるものとはいい難いこと，窃取された本件各仏像がどのようにして被告の占有下に戻り，被告がこれをどのようにして訴外Ａ等に引渡しをしたのか不明であること等の事情を総合的に考慮すると，被告代表者の署名押印のある譲渡書等の存在をもっても，被告が訴外Ａらに本件各仏像を譲渡したと認めるには足りない。
したがって，被告が本件各仏像の所有権を喪失し，原告がその所有権を承継取得したとは認めることができない。
３ 争点⑵（原告が本件各仏像を即時取得したか）について
⑴原告は，訴外Ｃから，平成２７年１月２５日，寄進という形で本件各仏像の贈与を受け，かかる贈与契約に基づき本件各仏像の引渡しを受けたところ，実際には訴外Ｃは本件各仏像の所有者でなかったとしても，即時取得により原告が本件各仏像の所有権を取得したものであると主張する（なお，本件各仏像は重要文化財であり（前記前提事実⑸），文化財保護法に基づいて所有者が登録されるものである（同法３１条，３２条）が，同法には当該登録をもって対抗要件とする旨の規定がないことから，民法１９２条の適用は排除されないものと解される。）。
もっとも，仮に原告の主張を前提としても，下記のとおり，原告の悪意有過失をいう被告の主張には理由があるというべきである。
⑵悪意有過失について
ア 原告の主張を前提とすれば，原告は，重要文化財である本件各仏像について，文化財保護法に基づく所有者としての登録がなされていない訴外Ｃから引渡しを受けたことになるが，同法は，重要文化財の所有者の変更があったときは，新所有者は文化庁長官に届け出なければならないと規定し（同法３２条），また，原則として重要文化財の有償譲渡を禁止し，まず国に対する売渡しの申出をしなければならず，文化庁長官により買い取らない旨の通知を受けてはじめて有償譲渡が可能となる旨規定していること（同法４６条）に加え，そもそも重要文化財である本件各仏像が正規の取引によって転々流通すること自体が考え難いことなどを踏まえると，重要文化財については実際の所有者と登録されている所有者が異なることは想定し難いものと認めるのが相当であって，原告も宗教法人である以上，上記のような重要文化財についての事情は当然認識していたものというべきである。
イ また，本件各仏像と共に交付された本件各仏像の譲渡書，本件各仏像の譲渡に係る被告の責任役員会議事録及び本件各仏像の所有者変更届出に係る委任状については，譲受人及び受任者の欄，並びに日付が空欄であったこと（前記認定事実⑷）に加え，被告代表役員Ｆの印鑑証明書及び被告代表者役員がＦである旨が記載された代表者事項証明書及び履歴事項全部証明書は平成１８年６月９日付けのものであり（同），原告が訴外Ｃから寄進を受けたと主張する平成２７年１月２５日からおよそ１０年近くも前の日付のものであったことからすれば，本件各仏像の来歴について疑念が生じてしかるべきであったといえる。
ウ 以上によれば，重要文化財であるという本件各仏像の特殊性や，原告主張に係る贈与の態様などからして，原告においては，訴外Ｃが本件各仏像の所有者であることにつき，疑念を抱いているか，少なくとも抱くべきであったというべきである。なお，原告は，本件各仏像は訴外Ｃが金銭を貸付けていた相手から代物弁済として譲り受けたものであると主張しているが，上記のとおり，重要文化財である本件各仏像の有償譲渡は制限されているのであるから，かかる主張を前提とすれば，原告はより本件各仏像の来歴に注意を払う必要があったといえる。
エ これに対し，原告は，本件各仏像を譲り受けるに当たっては，文化庁文化財部美術学芸課調査指導係の訴外Ｄ及びＥ警察署に，本件各仏像について窃盗等の被害届が出ていないことを確認しており，そのことにより訴外Ｃが所有者であると信じた旨主張する。
しかしながら，このような原告の主張を前提としたとしても，被害届が出ていないことのみをもって訴外Ｃが所有者であると信じたというのは，本件各仏像という目的物の特殊性からして安易にすぎるというべきであるし，本件各仏像については，譲渡書等で譲渡人となっており，かつ文化財保護法に基づいて本件各仏像の所有者として登録されている被告に対して本件各仏像の所有権の所在について確認することが極めて容易であったにもかかわらず，かかる確認すら行わなかったことからすれば，譲受人として通常尽くすべき注意を払っていなかったことは明らかであるというべきである（なお，前記認定事実⑵に係る経緯からすれば，原告が被告に本件各仏像の所有権の所在を確認していれば，少なくとも当該所有権に何らかの争いがあることは認識し得たものといえる。）。
オ そうすると，原告が本件各仏像の引渡しを受けるに当たって訴外Ｃが所有者であると信じていたとしても，そのことにつき過失があったことは明らかである。
⑶以上によれば，その余の点について判断するまでもなく，原告の即時取得の主張には理由がない。
４ 小括
以上によれば，原告が本件各仏像の所有権を取得したことは認められず，原告の本訴請求には理由がない。
他方，被告は，平成１８年６月９日に本件各仏像を所有していたところ，その後に本件各仏像の所有権を喪失した事実が認められないことから，被告の反訴請求には理由がある。
第４ 結論
以上の次第で，原告の請求は理由がないからこれらをいずれも棄却し，被告の請求は理由があるからこれらを認容することとし，仮執行宣言については，相当でないからこれを付さないこととして，主文のとおり判決する。大津地方裁判所民事部
裁判長裁判官 西岡繁靖
裁判官 小川紀代子
裁判官 進藤諭
（別紙）
物件目録
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/87830/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。