平成３０年９月１４日宣告
平成３０年刑第１０８２号自殺幇助被告事件
主文
被告人を懲役２年に処する。
この裁判確定の日から３年間その刑の執行を猶予する。
理由
（罪となるべき事実）
被告人は，その死生観に基づき自殺することを決意したＡ（当時７８歳）から，多摩川に入水して自殺する具体的な計画を知らされ，これを幇助しようと考え，分離前の相被告人Ｂと共謀の上，平成３０年１月２１日午前０時頃，Ａとの待ち合わせ場所である東京都新宿区新宿 a 丁目 b 番 c 号付近路上において，Ｂが運転し被告人が同乗する普通乗用自動車にＡを乗せ，同所から自殺決行場所に近い東京都大田区田園調布 d 丁目 e 番田園調布 d 丁目バス停留所付近まで同人を送り届けるとともに，同車内において，被告人が，Ｂがあらかじめ購入して準備していたハーネスをＡの身体に装着させ，さらに，同日午前０時５０分頃，前記バス停留所付近で車から降りたＡが同区田園調布 d 丁目多摩川左岸まで歩いていくのに被告人が同行し，同所において，被告人が，自らがあらかじめ購入して準備していたロープを立木に繋いだ上，これをＡの身体に装着されている前記ハーネスに繋ぐとともに，同じく自らがあらかじめ購入して準備していたウェイト及びウェイト用ベルトをＡの身体に装着させるなどした上，同人が歩いて多摩川に入水して溺死するに至らしめ，もって同人の自殺を幇助した。
（争点に対する判断）
弁護人は，被告人が本件で行った外形的行為は争わないとしつつ，被告人の行為は自殺幇助罪の構成要件には該当せず，被告人は無罪である旨主張し，被告人もこれに沿う供述をするので検討する。
自殺幇助罪における自殺幇助とは，既に自殺の決意を有する者に対し，自殺の方法を教え，器具手段を供与する等して，その遂行を容易にすることをいい（大判大正１１年４月２７日・刑集１巻４号２３９頁参照），自殺行為を容易ならしめた以上，それが積極的手段たると消極的手段たると，また，物理的手段たると心理的手段たるとを問わないと解される（東京高判・昭和３０年６月１３日・判特２巻１２号５９７頁参照）。弁護人は，自殺幇助は，類型的に死亡の結果を物理的に直接促進する行為に限られる旨主張するが，判例，通説に反する独自の見解であって，採用できない。
そして，本件における被告人の行為は，自殺の決意をしたＡからの依頼を受け，共犯者であるＢと手分けをし，予め，自殺後に遺体が流されたりしないようにするためのウェイト及びウェイト用ベルト，ロープ，ハーネス等を購入して準備した上，自殺当日は，Ｂが運転する車に同乗してＡを決行場所の近くまで送り届け，その間，Ａの身体に上記ハーネスを装着させるなどした上，Ａに同行して現場まで赴き，上記ハーネスとつながるロープを立木に繋ぐとともに，Ａの身体にウェイト及びウェイト用ベルトを装着するなどしたもので，Ａの自殺を心理的あるいは物理的に容易にするものとして自殺幇助に該当することは明らかというべきである。
この点，弁護人は，被告人らが準備した道具は，死体の発見を容易にするためのもので，溺死という結果を促進する効果を持たないから自殺を物理的に幇助したとはいえないし，Ａの自殺の意思は強固であったから，被告人らが道具を準備する行為は心理的に自殺を幇助したともいえないと主張する。
しかし，被告人の供述によっても，Ａは，単に多摩川で入水自殺すればよいと考えていたのではなく，自殺後はできるだけ早期かつ確実に遺体を発見してもらい，家族が遺体を見た際にできるだけ嫌な思いをさせたくないと考え，上記のような道具の準備を頼んできたというのであって，こうした道具の使用は，Ａが思い描くような自殺（Ａがいうところの「自裁死」）を遂げるための不可欠の要素というべきである。そうすると，これらの道具を準備し，使用できるようにする行為は，Ａが心置きなく自殺を遂げることができるようにするという意味で，Ａの自殺を心理的に容易にするものといえ，それはＡの自殺に対する意思が強固であったとしても変わらない。また，Ａの代わりにこれらの道具を購入した上，重度の頚椎症性脊髄症のため細かな作業や重量のある物を持つことができないＡのためにその身体に装着してあげたり，自殺場所近くまで車で送ってあげるなどの行為は，Ａの自殺を物理的に容易にするものともいえる。
したがって，弁護人の主張は理由がなく，上記認定を左右しない。
なお，弁護人は，本件起訴は公訴権の濫用に当たるとも主張するが，そもそも検察官の公訴提起が公訴権の濫用にわたるとして無効とされるのは，公訴提起自体が検察官の職務犯罪を構成するような極限的な場合に限られると解されるのであって（最決昭和５５年１２月１７日・刑集３４巻７号６７２頁参照），本件起訴がそのような場合に当たるとはいえないことは明らかである。弁護人は，①Ａが自殺の際に装着していたヘアバンド等を準備した何者かを起訴しないで被告人を起訴したのは法の下の平等に反するとか，②被告人の行為は何らの犯罪行為を構成しないから本件起訴は訴追裁量権を著しく逸脱するなどと主張する。しかし，①のヘアバンド等については，証拠上は，Ａの家族が自殺とは関係なくＡに持たせたことがうかがわれるのであって，これを起訴しないことが平等原則に違反するなどとはいえないし，②については，前述のとおり，被告人の行為は自殺幇助罪に該当するから，その前提自体理由がない。よって，この点に関する弁護人の主張も採用できない。
（量刑の理由）
本件は，著名な評論家であったＡが出演するテレビ番組のプロデューサーを務めるなどして同人と親密な関係にあった被告人が，Ａを師と仰ぎ深く尊敬していたＢと共謀の上，Ａが自殺するのを幇助したという事案である。
被告人は，平成２９年夏頃，Ａから自殺についての具体的な計画を知らされ，協力を求められるや，自分にとって大切な人物からの頼みを断るのは人道に反するなどと考えてこれを了承し，同年１１月，都内のホテルで，Ｂも含めた３人で自殺の日時，場所，方法等についての具体的な打合せを行い，その後，自殺に用いるためのウェイトやロープ等を購入したり，同年１２月にはＢとともに現場の下見を行うなど入念な準備をした上で本件犯行に及んだものであり，自殺幇助の意思は強固で計画性も認められる。また，被告人は，車内においてＡにハーネスを装着し，現場では，立木に繋いだロープとこれとを繋いだ上，Ａの身体にウェイト及びウェイト用ベルトを装着するなど，幇助行為の重要部分を担ったもので，その果たした役割は大きい。さらに，Ａの自殺を思いとどまらせようと努力してきた遺族にとっては，他人が関与する形でそれを果たすことができなかったことによる悲嘆は大きい。しかるに，被告人は，Ａ自身が自分の意思を貫くために入水したものであって，自分自身がその死に直接関与したことはない旨述べて本件を否認し，上記のような幇助行為を行ったことに対する反省の態度は見られない。遺族においても，そうした被告人に対し，無理のある主張を通そうとしていることに怒りを覚える，処罰感情はあるとしか言いようがないと公判廷で述べている。これらからすると被告人の刑事責任は軽視できないというべきである。
しかしながら他方，Ａは，その死生観に基づき，かねてから「自裁死」すなわち自殺することを公言し，その意思は固かったもので，被告人がこれに協力したのは，確実に自分が思い描くような自殺を遂げたいと考えたＡからの働きかけによる面が大きいこと，被告人は，上記のとおり本件を否認するが，自らが行った外形的行為については認めていること，被告人にはこれまで前科前歴はないこと等，被告人のために酌むべき事情もある。
そこで，以上の事情を総合考慮し，主文のとおりの刑を定めた上，その刑の執行を猶予することとした。
（求刑・懲役２年）
平成３０年９月１４日
東京地方裁判所刑事第１部
裁判官 守下実
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/88116/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。