令和２年１２月１７日判決言渡同日原本領収裁判所書記官
平成３１年（ワ）第２９６号損害賠償請求事件
口頭弁論終結日・令和２年１０月７日
判決
主文
１ Ｙ１は，Ｘに対し，１１万円及びこれに対する平成３０年４月１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２ Ｘのその余の請求をいずれも棄却する。
３ 訴訟費用は，これを６０分し，その１をＹ１の負担とし，その余をＸの負担とする。
４ この判決は，第１項に限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１ 請求（令和元年１１月２５日付け訴え変更申立書による拡張後のもの）Ｙらは，Ｘに対し，連帯して６５２万５６４０円及びこれに対する平成３０年４月１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
第２ 事案の概要
本件は，Ａ大学医学系研究科（大学院）の博士課程に在籍し，満期退学後は客員研究員になったＸが，指導教員である同科講師のＹ２により，いわゆるアカデミックハラスメントを含む不適切な指導等がされたことが違法であり，これにより博士論文を作成できず博士号を取得できなくなって学費が無駄になり，精神的苦痛を被った等と主張して，Ｙ２に対しては不法行為による損害賠償請求権に基づき，Ｙ１に対しては国家賠償法１条１項又は使用者責任による損害賠償請求権に基づき，連帯して損害金６５２万５６４０円及びこれに対する不法行為後である平成３０年４月１日から支払済みまで平成２９年法律第４４号による改正前の民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払を求める事案である。
Ｙらは，主としてＹ２のＸに対する指導等が違法ではないと主張して，Ｘの請求を争っている。
１ 前提事実
⑴当事者
ア Ｘは，平成１８年３月にＢ大学医学部を卒業後，同年４月から平成２４年３月までの医療機関における初期及び後期研修を経て，平成２４年４月にＡ大学医学系研究科（以下「本件研究科」という。）の博士課程に入学した。
Ｘは，平成２８年３月に上記博士課程を満期退学し，その後名古屋市内にあるＣに勤務しながら，現在も本件研究科に客員研究員として在籍している。（以上につき，甲７８，弁論の全趣旨）
イ Ｙ１（本件当時の名称は国立大学法人Ａ大学）は，国立大学法人法に基づき設立された国立大学法人であり，Ａ大学を設置及び運営している。（弁論の全趣旨）
ウ Ｙ２は，平成１９年４月からＡ大学医学部附属病院助教，平成２５年４月から同病院講師を務め，平成３０年５月からは本件研究科呼吸器内科分野の准教授を務めており，また，平成２２年９月から平成２７年３月まで及び平成２９年１月から平成３０年３月まで間，本件研究科呼吸器内科の医局長を務めていた。Ｙ２は，平成２４年４月にＸが本件研究科博士課程に入学した後，Ｘの指導教員を担当していた。（以上につき，乙２０，弁論の全趣旨）
⑵本件研究科の博士課程等について
ア 本件研究科では，博士課程に４年以上在学し，所定の授業科目を履修して３０単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，博士論文の審査及び試験に合格した者に対し，研究科教授会の議を経て，修了を認定するとされ，修了者に対して博士の学位が授与される。もっとも，博士論文の審査及び試験以外の修了要件を満たした者については，満期退学をした上で，その後も客員研究員として本件研究科に在籍して，博士論文の審査及び試験を受けることができる。（甲２，弁論の全趣旨）
イ Ｘは，平成２８年３月の満期退学時，上記修了要件のうち，博士論文の審査及び試験以外の要件は満たしていた。（争いがない）
⑶本件研究科呼吸器内科の概要
ア 本件研究科呼吸器内科は，本件当時，Ｄ教授の下で，Ｙ２を含む講師及び助教等の１０名前後の教員が，３０ないし４０名程度の大学院生等の指導に当たっており，また，６個程度の研究グループが置かれていた。
Ｙ２は，「Ｅ」をテーマとする研究グループ（以下「本件グループ」という。）を統括しており，おおむね４，５名程度の大学院生が配属されていた。（以上につき，乙３，２０，弁論の全趣旨）
イ Ｘは，慢性炎症の線維化と癌化に興味があったことから，博士課程入学と同時に本件グループに配属された。Ｘに前後して本件グループに所属した大学院生及びその博士課程への入学年月は，大要次のとおりである。（弁論の全趣旨）平成１９年Ｆ
平成２０年Ｇ
平成２１年Ｈ
平成２２年Ｉ
平成２３年Ｊ
平成２４年Ｘ
平成２５年Ｋ
平成２６年Ｌ
⑷ＸとＹ２との間のメールのやり取り
ＸとＹ２は，Ｘが博士課程３年生であった平成２６年１１月から満期退学後である平成２８年７月までの間，別表記載のとおりのメール（以下，同表番号１のメールを「本件メール⑴」と略記し，同表記載のメールを一括して「本件各メール」という。）のやり取りをした。（甲８，１１ないし２０の各枝番）
⑸Ｘの大学院発表
ア 本件研究科では，博士課程の大学院生に対し，博士論文の提出に先立ち，４年生の１２月にそれまでの研究成果をまとめた大学院発表を行わせており，この大学院発表を行うことを博士課程の修了要件（満期退学要件）としている。また，この大学院発表前の９月に，その抄録を提出させる扱いをしている。（弁論の全趣旨）
イ Ｘは，平成２７年１２月，「Ｍ」とのテーマで大学院発表（以下「本件大学院発表」という。）を行った。（乙２，弁論の全趣旨）
⑹本件グループの発表した論文での共著者の扱い
本件グループでは，平成２８年４月頃に，Ｆを筆頭の著者とする「Ｎ」との表題の論文（以下「本件論文」という。）を発表した。本件論文には，草稿段階では共著者としてＸの氏名が挙げられていたが，正式に発表された論文の共著者からは，Ｘの氏名が除外された。（甲７０ないし７３，弁論の全趣旨）
⑺Ｘによるハラスメント救済申立て
ア Ｘは，平成２９年５月１８日，Ａ大学ハラスメント防止対策委員会に対し，同大学ハラスメント防止対策ガイドラインに基づき，Ｙ２を被申立人として，①研究プランや博士論文の作成方針について具体的で明確な指示説明がなかったこと，②研究に関する質問に対して適切な回答がなかったこと，③満期退学後に平日の日中のカンファレンスへの参加を催促されたこと，④Ｘが実験に関与した本件論文の共著者からＸの氏名が除外されたことを指摘し，これらがハラスメント行為に該当するとして，ハラスメント救済申立てをした。
上記委員会は，Ｘ及びＹ２両名に加え複数名の関係者からの聴き取り調査を行った上，平成３０年２月６日，上記①ないし③については，明確にハラスメントと認定すべき事実はなかったと判断し，上記④については，Ｘが本件論文の共著者になることが十分想定される程度に実験に寄与しており，Ｘの同意を得ることなく共著者からＸの氏名を除外した点においてハラスメントがあったと認定した。（以上につき，甲２６，３２ないし３５）
イ これを受けて，Ａ大学は，総長名でＹ２に対して厳重注意処分をした。（甲３６，弁論の全趣旨）
⑻Ｘによる公正研究の申立て
Ｘは，令和元年７月２５日に第１回目，令和２年２月３日に第２回目として，Ａ大学公正研究委員会に対し，本件グループでの研究に不正行為があるとして，公正研究の申立てをした。
上記委員会は，第１回目の申立てについては令和元年８月２２日に，第２回目の申立てについては令和２年３月２７日に，いずれも本件グループでの研究に不正行為が存在するとは認められないと判断し，その旨をＸに通知した。（以上につき，甲７４，７９の各枝番，乙１１）
２ 争点
⑴Ｙ２がＸに対し，いわゆるアカデミックハラスメントを含む不適切な指導等をし，これが不法行為上違法と評価されるか（争点⑴・不法行為の成否）⑵前記⑴の違法行為について，Ｙ１が国家賠償法１条１項に基づく責任を負うか（争点⑵・国家賠償法１条１項の適否）
⑶Ｙ１が国家賠償法１条１項に基づく責任を負う場合に，Ｙ２が個人として不法行為責任を負うか（争点⑶・Ｙ２の個人責任の存否）
⑷前記⑴の違法行為について，Ｙ１が民法上の使用者責任を負うか（争点⑷・使用者責任の存否）
⑸損害の内容及び損害額がいくらか（争点⑸・損害の内容及び損害額）
３ 争点に対する当事者の主張
⑴争点⑴（不法行為の成否）について
ア Ｘの主張
Ｙ２は，本件研究科呼吸器内科の講師であり，博士課程の大学院生及び満期退学後の客員研究員として在籍していたＸに対し，指導教員として，良好な環境で研究活動を行うことができるよう適切な対応及び必要な措置を講ずべき義務がある。なお，客員研究員に対しては，博士課程の在籍中に完成させられなかった博士論文の作成を指導する以上，大学院生であっても客員研究員であっても，Ｙ２が上記義務を負うことに変わりはない。
医学博士課程の大学院生であっても，それまでの教育課程で自ら本格的な実験及び研究を行う経験が乏しく，指導教員の指導を仰ぎながら研究活動を進めざるを得ないが，Ｙ２は，本件グループにおいて，大学院生に対して十分な指導をしないばかりか，講師と大学院生という上下関係の下で，仮説の設定及び実験方法の選択について一方的な指示を出し，カンファレンス等の場面で質問をされても大声で叱責したり，鼻で笑ったりして適切に回答せず，更には再現性のない不適切な実験を繰り返し行わせ，実験データの偽造や改ざんを強いるなど，Ｘを含む大学院生に対して日常的に威圧的な言動をとっていた。
このような本件グループの実態の下で，Ｙ２は，Ｘに対し，以下のとおり，いわゆるアカデミックハラスメントを含む不適切な指導等を行い，これによりＸの良好な環境で研究を行う権利を奪っており，これらのＹ２の行為は，違法行為に該当する。
本件各メールによる質問への対応について
ａ 本件メール⑴
Ｘは，Ｙ２から，Ｆが以前に本件グループで実施した，低酸素培養下で H358 という肺がんの細胞株の PTEN の発現が減弱するとの実験（以下「Ｆ実験」という。）を発展させる実験を行うため，Ｆ実験の再現及び H358 の遊走能の評価検査（migration assay）の実施を指示されていた。
本件メール⑴は，①Ｆ実験の再現を試みたが，Ｆに相談しても再現に成功しなかったことから，Ｙ２に対して今後の方針を質問したもの，②H358 の遊走能の評価検査について，通常の時間（４ないし２４時間，最大でも４８時間）よりも長い時間（６ないし７日）かけて培養するという方法であったことから，その指示内容の当否を確認したものである。
しかし，Ｙ２は，Ｘに対し，Ｆ実験の再現については，同実験が元々再現できない実験であるにもかかわらず１年半も再現を続けさせ（なお，その後再現に成功したとしてＹらが主張するＫの実験は，再現に成功したものではない。），また，H358 の遊走能の評価検査については，その方法に問題があったにもかかわらず半年も実験を続けさせていたが，Ｘから問題点を指摘されると，あたかもＸの無理解ゆえに必要のない実験を行っているかのように述べて，これらの実験を一方的に中止させたものであり，Ｘの良好な環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法である。
ｂ 本件メール⑵
本件メール⑵は，H1299 という肺がんの細胞株を用いた実験の評価方法及び肺検体の免疫染色方法を質問したものである。
しかし，Ｙ２は，Ｘに対し，質問に対する回答をせず，全く関係のない内容の返信をし，その後も回答をせずに放置しており，Ｘは，肺検体の免疫染色方法については満期退学後もメールで質問を行わざるを得ない状況にある。また，Ｘが，Ｈ1299 を用いた実験について，カンファレンスで改めて質問すると，Ｙ２は，H1299 のベクターの廃棄を指示し，その後，その廃棄の指示したことを失念した質問をするなど場当たり的な対応をとっており，Ｘの良好な環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法である。
ｃ 本件メール⑶
本件メール⑶は，その前日に行われた，平成２７年４月から追加される実験に関する議論を取りまとめて，Ｙ２に対して確認を求めたものである。
しかし，Ｙ２は，別の実験が重要であると指摘し，Ｘの記載した確認事項のうち顕微鏡の変更についてよく分からないと回答するなど，曖昧な対応をした。また，顕微鏡については，Ｙ２が実験開始時に BZ-9000 を使用するよう指示したにもかかわらず，その３か月後である本件メール⑶がされた時点で confocal に変更するよう指示したもので，このような場当たり的な対応によって実験をやり直さざるを得なくなり，Ｘの良好な環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法である。
ｄ 本件メール⑷
本件メール⑷は，Ｙ２の指示により，当時博士課程３年生であったＸが後輩であるＬへの指導をしていたが，Ｌから再現実験ができないとの相談を受け，Ｙ２に対してＬの実験の技術的な問題点について質問したものである。
しかし，Ｙ２は，質問が多すぎて吟味できない，Ｘは自身の実験に集中すればよい等として回答を拒否し，指導教員としての職責を放棄したもので，大学院生同士の活発な議論を阻害し，Ｘの良好な研究環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法である。
ｅ 本件メール⑸
本件メール⑸は，ＸがＹ２の指示により平成２６年４月頃から６か月程度かけて作製したベクター（pBSⅡ CAG-CAT-GFPPTEN4A）について，時代遅れであるから不要として使用しなかったにもかかわらず，平成２７年４月になって，Ｙ２が別の大学院生に対して同一のベクターの作製を指示したことから，以前作製したベクターが使用されなかったことを伝えたものである。
そもそも，長期間かけて作製させたベクターを安易に使用しないこと自体が違法なハラスメントである上，Ｙ２は，自ら作製を指示したことを忘れて，Ｘに対して一言多いと非難した。ベクターの作製には長期間も要するにもかかわらず，Ｙ２は，作製の有無やこれを必要とする実験の進捗を確認せず，場当たり的な指示をし，Ｘの良好な研究環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法である。
ｆ 本件メール⑹及び⑼
本件メール⑹は，本件グループでの顕微鏡の off set 設定（コントラスト調整）が極端に低く，目標となる光を強調する設定とされており，また，本件グループ内でも設定にばらつきがあり，統一すべきでないかとの問題提起をしたものである。しかし，Ｙ２は，関係のない実験手法について述べた上で，同じ条件で撮影できればよいとのみ回答し，具体的な条件については回答しなかった。
本件メール⑼は，本件メール⑹の後のＸの調査を踏まえ，本件グループでの顕微鏡の off set 設定について，本件研究科の技術主任及び顕微鏡メーカーからの回答に照らしても問題があり，更には顕微鏡を使用する際にカバーガラスを用いないことの問題も指摘したが，Ｙ２は，この指摘に対して何ら返答しなかった。off set設定は，本来黒であるべき背景が光の混入などで完全な黒になっていない場合に，撮影条件の設置を変更し背景を黒に調節する機能であるところ，本件グループでは，通常，完全な暗室で顕微鏡を使用しており，外部からの光の混入はなく，背景は黒になることから，off set を調節する必要がないにもかかわらず，off set 設定を極端に低くし，目標となる光を強調する設定とされていることは画像の改変に当たる。これらの顕微鏡の off set 設定及びカバーガラスの不使用の問題は，明らかな研究不正であり，これについてＹ２が何ら対応しないことは，不正がされない状態で研究を行うＸの権利を侵害したもので，違法である。
ｇ 本件メール⑺
RNA を増幅する手法としては，RT-PCR と real-timePCR の二つの方法があるところ，本件メール⑺のうち平成２７年９月１７日のメールは，これらの方法は増幅に使用する素材（プライマー）が異なっており，結果が一致するとは限らず，また，RNA ごとにプライマーが異なり増幅効率も異なり，RT-PCR では異なる RNA間で RNA の多寡を評価するのは不向きであって，RT-PCR の結果に基づいてreal-timePCR の候補を絞り込むという方法があまり一般的ではないことから，Ｙ２に対し，この方法が一般的かどうかを質問したものである。
また，本件メール⑺のうち同月２８日のメールは，改めて上記方法が一般的かどうかを質問するとともに，Ｋの実験結果を踏まえ，本件グループでは通常とは異なり長期間の細胞培養が行われていることについて質問したものである。しかし，Ｙ２は，上記方法が当たり前である等と回答するのみで，質問に対して具体的な回答をせず，また，一般的でない RNA の増幅方法や，長期間の細胞培養という再現性のない実験による不正な研究を放置しており，Ｘの良好な環境で研究する権利を侵害したもので，違法である。
ｈ 本件メール⑻
本件メール⑻は，後輩であるＫの行っている実験について，実験の再現性が低いこと等について質問したものである。
しかし，Ｙ２は，Ｘ自身の実験に集中するようにと回答するのみで，上記質問に対して何ら回答しなかった。Ｘの研究が進まない理由の一つは，本件グループで行われた過去の実験の再現率が極めて低く，これに関する本件メール⑻の質問は，Ｘの研究にも関わるのであるから，Ｘの質問に対して回答せず，本件グループでの実験を見直さないことは，Ｘが良好な環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法である。
ｉ 本件メール⑽
本件メール⑽は，①Ｙ２から，博士論文で取り上げることを想定した上で，「H358 のαカテニンの knockout（機能を欠損させること）でインターロイキン８の発現が亢進する」との仮説での実験を行うよう指示されていたが，実験回数を増やすうちに発現の亢進に有意差が認められない結果が出たことから，Ｙ２に対して指示を仰いだもの，②RT-PCR の結果に基づいて，real-timePCR の候補を絞って進むという手法に対する疑問があったため，両者の結果が一致していないことを報告したものである。
これに対し，Ｙ２は，①については，Ｘには自ら実験対象を選択する権限がないにもかかわらず，論文を見て亢進性のありそうなものを探せばよい等と述べるのみで，具体的な指示をせず，②については，Ｘの質問を無視した問題を設定して良く分からないと回答するにとどまり，代替となる実験について指導を怠り，Ｘが研究を行う権利を侵害したもので，違法である。
ｋ 本件メール⑾
本件メール⑾は，Ｙ２から，H358 の細胞株のαカテニンのみを染色する実験の指示を受けていたが，急遽，二重染色をするよう指示を受けたので，二重染色の実験を改めて行うか否か，行うのであればその方法について質問したものである。しかし，Ｙ２は，自ら指示した実験であるにもかかわらず，data の総量によると回答し，その要否及び方法について曖昧な回答しかせず，Ｘの研究を滞らせ，Ｘが良好な環境で研究する権利を侵害したもので，違法である。
ｌ 本件メール⑿
本件メール⑿は，Ｙ２から，博士論文の作成に先立ち，Material and method（実験材料及び方法を記載したもの）を作成するよう指導されたことから，その内容について，７つの項目について質問をしたものである。
しかし，Ｙ２は，本件大学院発表で行った部分をコアにするように述べるのみで，具体的に回答せず，その後も同じ内容の質問をしても明確に回答しなかった。本件グループでは，仮説の設定及び実験方法等を指示するのはＹ２であり，大学院生が自ら判断して決めていたわけではない。取り分け，Ｘの博士論文の中核となるH358 のαカテニンの knockout でインターロイキン８の発現が亢進するとの仮説につき，当初の３回の実験をもって再現性があると考えてよいかについて明確な回答がなければ，博士論文の作成は困難であって，このようなＹ２の指導の懈怠は，Ｘが良好な環境で研究を行う権利を侵害するもので，違法である。
カンファレンスへの出席の強要について
Ｘは，平成２８年４月から，本件グループに客員研究員として籍を置きながら，Ｃの呼吸器内科に勤務するようになっていたところ，Ｙ２は，本件グループでは客員研究員がカンファレンスに出席することがほとんどなく，また，Ｘからも勤務のため，平日のカンファレンスへの出席が難しいと何度も伝えられたにもかかわらず，同年１１月頃から，Ｘに対し，同病院の院長に都合を付けてもらった上で，毎週木曜日のカンファレンスに出席するように強く求め，更には勤務状況を確認する等として同病院を訪問するなど不適切な言動をし，これによりＸに強いストレスを与えたもので，このようなＹ２の対応は，違法である。
本件論文の共著者からの除外について
Ｙ２は，本件論文の発表に当たり，草稿段階ではＸを共著者に加えていたが，正式な発表に係る最終稿では，共著者からＸを除外した。
Ｘは，本件論文の作成に当たり，実験データ（免疫染色の検体６６枚及びウェスタンブロットの検体３９枚）を提供し，そのうち少なくとも２つのデータについては本件論文に使用されており，共著者に当然加えられるべきであった。しかし，最終稿では，Ｘが共著者から除外され，謝辞の対象にすらされなかった一方で，実験に関与していない者を含め，Ｘ以外の本件グループの構成員全員が共著者とされていた。
このように，Ｙ２がＸを本件論文の共著者から除外したのは，Ｘを疎ましく思っていたからであり，Ｘに対する嫌がらせの意図でされたもので，違法である。カンファレンスの開催連絡からの除外について
Ｙ２は，平成２７年７月頃から，Ｘに対するカンファレンスの開催日程の連絡をしないようになり，Ｘは，本件グループの他の構成員から連絡をしてもらわざるを得なかった。
このように，Ｙ２がＸに対してカンファレンスの開催日程を連絡しないことは，Ｘに対する嫌がらせの意図でされたものであり，違法である。
推薦状の作成の拒否について
Ｘは，本件研究科を卒業後にＯのリサーチレジデントとしての就職を考えており，Ｏから指導教員２名の推薦状を求められ，これをＤ教授及びＹ２に依頼した。Ｄ教授は推薦状を作成したが，Ｙ２は，Ｘから，Ｄ教授とは別に推薦状が必要であるとの説明を受けたにもかかわらず，確認する等と述べてはぐらかし，結局推薦状を作成しなかった。これにより，Ｘは，Ｏへの就職をあきらめざるを得なくなった。Ｙ２は，Ｘから指導教員２名の推薦状が必要である旨の説明を受けたことを否認しているが，その主張には変遷があり信用性に欠ける。
このように，Ｙ２は，Ｘの担当教員として，推薦が相当と判断されれば推薦状を作成すべき立場にあるにもかかわらず，Ｘからの推薦状の作成の依頼を取り合わず，Ｘの進路選択を妨害したのであり，このようなＹ２の行為は，違法である。実験結果と異なる論文の作成の強要について
Ｘは，平成２７年１２月に本件大学院発表において，「細胞上皮におけるαカテニンの発現量の低下はインターロイキン８の産生亢進を誘導し，組織炎症の蔓延に関与することが示唆された」とする結論を示した。
この点，Ｘは，当初の実験では，H358 の細胞株のαカテニンの knockout（機能を欠損させること）でインターロイキン８の発現が亢進するとの結果を得ており，その前提で，平成２７年９月に本件大学院発表の抄録を提出したが，その後，発現に有意差が生じるか疑義が生じ，Ｙ２に発表を取り消すべきか質問した。しかし，Ｙ２は，Ｘに対し，そのまま発表して良いと伝えて，実験結果と異なる本件大学院発表をさせた。
その後も，Ｙ２は，Ｘに対し，実験についての指導を行うことなく，博士論文のMaterial and method の作成を求め，その後もインターロイキン８の発現の亢進について再現性がある内容で作成した博士論文のサンプルを送付して，実験結果と異なる博士論文の作成を強要した。
このように，Ｙ２は，再現性がない実験結果について，再現性があることを前提とする博士論文の作成するよう指導しており，これは不公正な研究を強要し，Ｘの良好な環境で研究する権利を侵害するものとして，違法である。
イ Ｙらの主張
Ｙ２がＸに対してアカデミックハラスメントを含む不適切な指導をし，これらの行為が違法であるとするＸの主張は，否認ないし争う。
大学院生は，それぞれの専門分野等から，指導教員と協議して研究テーマを決めており，大学の施設や設備等の制約がある中で，未知の事実について，各種論文等の内容を踏まえ，指導教員等と議論を重ねながら仮説を立てて，その仮説を実証していくものであり，実証できない場合には，実験によって得られた知見から新たな仮説を見つけ出す等して，研究テーマを随時見直しながら研究実績をまとめていくことが求められる。指導教員は，大学院生の研究について，問題点を共有しながら適宜指導及び助言等を行うが，手取り足取りの指導を行うわけではない。なお，客員研究員は，大学院生とは身分の異なる研究者であり，大学の施設及び設備を利用して研究活動を行うことができる恩恵的な地位を有するにすぎず，指導教員による研究指導の責任の範囲も，大学院生に対するものとは異なり，客員研究員の研究活動をサポートすることに限定される。
本件グループでも，Ｄ教授及び医局長が個室を有するのみで，それ以外の教員及び各大学院生は大部屋で作業を行って，週１回の報告会を行う等しており，自由闊達な意見交換の場が設けられ，また，指導教員とのメールのやり取り以外にも直接の指導もされている。Ｙ２が大学院生に対して仮説の設定及び実験手法の選択について一方的な指示をしたり，大声で叱責したりしたことはなく，不適切な実験や実験データの偽造等を強いたこともない。Ｘの主張は，以下のとおり，メールの一部を都合よく抜き出す等して，Ｙ２の対応の違法をいうものであって，失当である。本件各メールによる質問への対応について
ａ 本件メール⑴
本件メール⑴については，Ｙ２が，Ｆ実験の再現について，再現ができないのであれば時間的余裕がないことから再現をしなくてよいと指示したものである。Ｆ実験は，その後Ｋが再現に成功しており，再現不可能なものではなかった。また，H358 の遊走能の実験についても，Ｙ２は，Ｘの博士論文に必要な実験として，H358 ではなく H1299 を用いた実験を行うべきとの指導を行っており，Ｘに対する適切な指導がされていて，Ｙ２の対応は，何ら違法ではない。
ｂ 本件メール⑵
本件メール⑵についてＹ２は，メールでの返信ではなく，その後に直接面談して指導を行っている。メールでの返信は，当該問題や大学院生の理解を確認するには限界があり，Ｘのメールでの質問に対して，必ずしもメールで回答をしていたわけではなく，Ｙ２の対応は，何ら違法ではない。
ｃ 本件メール⑶
本件メール⑶については，当該メールを送信する前提として，ＸとＹ２が協議を行っていることが明らかであり，Ｘに対しては，日常的な議論やカンファレンスの場において回答している。顕微鏡についても，ＸとＹ２との協議に基づき変更されたにすぎず，Ｙ２の対応は，何ら違法ではない。
ｄ 本件メール⑷
本件メール⑷については，他の大学院生の研究に関する質問であり，また，内容が具体的な研究結果等を踏まえており，メールで返信をするのが不適当であったから，その旨の回答をしたにすぎず，Ｙ２の対応は，何ら違法ではない。
ｅ 本件メール⑸
本件メール⑸については，Ｘに対して謝意を述べた上で，ベクターが時代遅れであるとのＸの指摘に対し，ベクターが繰り返し実験で使用されるものであるから時代遅れではないと回答した趣旨であり，Ｘを非難したわけではない。また，長期的な実験計画を踏まえ，先回りをして作成に期間を要するベクターを備蓄することは一般的な方法であり，作製されたベクターを使用しないこともあり得るから，Ｙ２の対応は，何ら違法ではない。
ｆ 本件メール⑹及び⑼
本件メール⑹及び⑼のうち顕微鏡の off set 値の設定については，Ｘに対して考え方を丁寧に説明しており，また，Ｘの指摘する off set 値の設定及びカバーガラスの不使用については，本件グループで特段問題なく行われており，公正研究委員会の調査でも研究不正であるとは判断されておらず，Ｙ２の対応は，何ら違法ではない。
ｇ 本件メール⑺
本件メール⑺については，RT-PCR は１対象３０００円と安価であり，これにより候補を絞った上で，１対象３万円を要する real-timePCR を使用するという方法は，経済的合理性のある一般的な方法であって，Ｙ２の対応は，何ら違法ではない。Ｙ２は，その後のカンファレンス等で適切に対応をしている。
ｈ 本件メール⑻
本件メール⑻については，Ｙ２が当該大学院生とＹ２が直接やり取りをして解決しており，その旨をＸにも伝えていて，Ｙ２の対応は，何ら違法ではない。
ｉ 本件メール⑽
本件メール⑽については，日曜日に急遽送信されたメールであり，高度な実験についての質問であったことから，メールでの返信には限界があり，Ｙ２は，Ｘに対し，その後の面談等で適切な指導を行っていて，Ｙ２の対応は，何ら違法ではない。
ｊ 本件メール⑾
本件メール⑾については，Ｙ２は，Ｘからの質問に対し，どのような実験をすべきか等について必要な考え方を示しており，Ｙ２の対応は，何ら違法ではない。
ｋ 本件メール⑿
本件メール⑿は，Ｙ２が，Ｘに対し，博士論文の作成のために material andmethod をまとめるよう指導したもので，これはＤ教授も行っている重要な作業である。Ｙ２は，Ｘ自身で整理できないようであれば，大学で直接指導することも提案しており，Ｘに対して適切な指導をしていて，Ｙ２の対応は，何ら違法ではない。カンファレンスへの出席の強要について
Ｙ２は，Ｘに対し，メールでのやり取りには限界があることから，大学に来てもらい協議を行うことを提案したにすぎず，毎週カンファレンスに参加するよう強要していない。また，Ｃへの訪問も，Ｙ２が医局長としてＸの労働環境を確認する趣旨で行ったものにすぎない。
本件論文の共著者からの除外について
本件論文は，草稿段階ではＸの提供する実験データが使用されていたが，その後に査読者から指摘を受けて，大きな改変及び追加の実験が必要となり，他の大学院生の協力の下で作成し直したものである。Ｙ２は，オーサーシップに関する考え方に基づいて，Ｘは共著者から外れるという判断をしたにすぎず，Ｘに対する嫌がらせ等の意図はなかった。
カンファレンスの開催連絡からの除外について
Ｙ２のＸに対するカンファレンスの開催連絡が誤って漏れていた可能性はあるが，Ｙ２にはＸに対する嫌がらせ等の意図はなかった。そもそもカンファレンスの開催連絡は，毎回Ｙ２からのメールがされるわけではなく，口頭で説明したり，本件グループの構成員で調整してもらったりする等の方法があり，Ｙ２からＸに対する連絡が一方的に断たれていたわけでもない。
推薦状の作成の拒否について
Ｙ２は，研究室の長であるＤ教授が推薦状を作成すべきであり，自身は作成すべきでないと考えて，Ｘに対してＤ教授に相談するよう指示したにすぎず，Ｘに対する嫌がらせ等の意図はなかった。Ｙ２は，Ｘから，指導教員２名の推薦状が必要である旨の説明は受けていなかった。
実験結果と異なる論文の強要について
Ｙ２は，Ｘに対し，一貫して再現性のない実験データを使用しないよう指導しており，不公正な研究の指示はしていない。Ｘの指摘するメールは，有意差があることを確認した実験結果を使用して大学院発表を行い，併せて更に必要な追加研究を指示したにすぎないし，サンプルの送付も，飽くまでサンプルであって，そのとおりの博士論文の作成を強制するものでもなく，不適切な指導ではない。⑵争点⑵（国家賠償法１条１項の適否）について
ア Ｘの主張
国立大学法人は，国立大学法人法によって設置され，従前国の有していた国立大学に関する権利義務を承継しており，法人の人事，業務運営及び財務等について国による一定の関与があり，法人の役員等は刑事罰の適用上公務員とみなされること等からすると，Ｙ１は国家賠償法１条１項の公共団体に，その教員は同項の公務員にそれぞれ該当する。また，国立大学の教育活動は，公権力の行使に該当するから，Ｙ２によるＸに対する指導も公権力の行使に該当する。
したがって，Ｙ１は，前記⑴アのＹ２による違法行為について，国家賠償法１条１項に基づく損害賠償義務を負う。
イ Ｙらの主張
Ｘの主張は，否認ないし争う。
⑶争点⑶（Ｙ２の個人責任の存否）について
ア Ｘの主張
国家賠償法１条１項により公共団体が損害賠償責任を負う場合は，公務員個人には損害賠償責任が認められないのが原則とされている。しかし，国立大学法人法３５条は，独立行政法人通則法５１条を準用しておらず，国立大学法人法１９条の適用がある場合を除いてみなし公務員とはされていないこと，国立大学について，私立大学と学生との間の在学契約と比較して差異はないこと，国立大学の教員による教育研究活動については，警察官等のように公権力を行使するに当たっての萎縮効果を考慮する必要がないことから，国立大学の教員の違法行為については，国立大学法人が国家賠償法１条１項による損害賠償責任を負う場合であっても，民法の使用者責任と同様に，当該教員個人の損害賠償責任が認められるべきである。したがって，Ｙ１が国家賠償法１条１項により損害賠償責任を負う場合であっても，Ｙ２も不法行為責任を負うというべきである。
イ Ｙらの主張
Ｘの主張は，争う。Ｙ１が国家賠償法１条１項により損害賠償責任を負う場合は，公務員個人であるＹ２が損害賠償責任を負うことはない。
⑷争点⑷（Ｙ１の使用者責任の存否）について
ア Ｘの主張
Ｙ２は，Ｙ１の被用者であり，前記⑴アのＹ２の違法行為は，Ｙ１の業務の執行について行われたものであるから，Ｙ１は，上記違法行為について使用者責任を負う。
イ Ｙらの主張
Ｘの主張は，否認ないし争う。
⑸争点⑸（損害の内容及び損害額）について
ア Ｘの主張
Ｘは，前記⑴のＹ２の違法行為により，以下の損害を被った。
学費相当額２１４万２４００円
Ｘは，Ｙ２の違法行為により博士号の取得が困難となり，本件研究科博士課程に入学した目的を達成できなくなったのであるから，Ａ大学に支払った４年分の学費相当額２１４万２４００円相当の損害が生じた。
慰謝料３００万円
Ｘは，Ｙ２の違法行為により精神的苦痛を受けており，これに対する慰謝料としては３００万円を下回らない。
弁護士費用５１万４２４０円
Ｘは，本件訴訟の提起及び追行をＸ訴訟代理人弁護士に委任せざるを得ず，その弁護士費用相当の損害は，５１万４２４０円が相当である。
再現実験費用８６万９０００円
Ｙ２の前記⑴の違法行為は，Ｙ２による研究不正に関してＸが質問したことを契機としてされており，その違法行為の立証のためには，Ｙ２の研究不正を明らかにする必要があるところ，Ｘは，外部の研究機関に委託して，本件グループで実施された実験の再現実験を行わざるを得なかった。したがって，この委託費用８６万９０００円も損害として認められるべきである。
合計６５２万５６４０円
イ Ｙらの主張
Ｘの主張は，否認ないし争う。
第３ 当裁判所の判断
１ 争点⑴（不法行為の成否）について
ＸはＹ２の各行為を挙げて，これらがいわゆる
アカデミックハラスメントを含む不適切な指導等であり，これによりＸの良好な環境で研究を行う権利を奪ったものであって，上記各行為が違法行為に該当すると主張する。
いわゆるアカデミックハラスメントとは，研究及び教育機関における教員等の優位な立場にある者から学生等の劣位な立場にある者に対してされる，ハラスメント行為の一つであり，ハラスメントの受け手である学生等の人格権等の権利利益の侵害になり得るものであるが，他方で，学生等に対する教育上の見地から，教員等には研究教育上の一定の裁量が認められるところであり，教員等の学生等に対する言動が不法行為法上の違法行為に該当するかは，両当事者の立場及びその優劣の程度のほか，当該行為の目的や動機経緯，立場ないし職務権限等の濫用の有無，方法及び程度，当該行為の内容及び態様並びに相手方の侵害された権利利益の種類や性質，侵害の内容及び程度等の諸事情を考慮して，当該行為が教員等の学生等に対する研究教育上の指導として合理的な範囲を超えて，社会的相当性を欠く行為といえるかどうかにより判断するのが相当と解される。このことは，大学院の博士課程に在籍する大学院生であっても，博士課程修了後の客員研究員として在籍する者であっても変わらないと解される。
以上を踏まえて，Ｘが問題とする各行為について，個別に検討する。
⑴ＸとＹ２のメールのやり取りについて
ア 本件メール⑴（平成２６年１１月３０日）について
Ｘは，本件メール⑴について，Ｆ実験が再現不能な実験であり，H358 の遊走能の評価実験も培養期間に問題がある実験であって，いずれも不適切な実験であったにもかかわらず長期間続けさせ，Ｘから問題点を指摘されると一方的に実験を中止させて，これによりＸの良好な環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法であると主張し，これに沿うＸ本人供述等もある（甲７８，Ｘ本人［９～１３頁］）。証拠（甲７７の各枝番）によれば，Ｆ実験は，ＸがＦに対して再現方法等について助言を求め，Ｆも，自ら再現を試みたが成功せず，再現できない原因も不明であるとＸに伝えたことが認められる。しかし，生物医学分野の実験結果は，当然再現性を有することが求められるものの，他方で，再現を試みたとしても条件次第では結果が変わり得るものであり，Ｆ自身も再現できなかったからといって，Ｆ実験が直ちに再現不能であると断定できるわけではない。この点，Ｙ２は，その後にＫがＦ実験の再現に成功したと主張して，その成果を提出し（乙９），これに対してＸがＫの再現が成功とはいえないと主張していて，その評価については当事者間に争いがあるが，少なくともＸ以外の大学院生にも再現を試みさせていることに照らせば，Ｙ２が，Ｆ実験が再現困難であることを認識しながら，Ｘに対し，悪感情に基づいて同実験の再現を指示したとは認められない。また，ＸがＦ実験の再現を１年半継続した点についても，その間のＸとＹ２間でのやり取りは本件証拠上明らかではなく，Ｘが１年半継続することを強要していたと認めるに足りる証拠はない。H358 の遊走能の評価実験に係る培養期間については，これを３日間や６日間として行われた実験に係る論文も公表されていることが認められ（甲９の２），Ｙ２の指示した６ないし７日間の培養がおよそ非科学的なものであるとも認められない。また，Ｘが H358 の遊走能の評価実験を継続していたことについても，Ｙ２が実験の継続を強要していたと認めるに足りる証拠はない。
本件メール⑴は，Ｘが博士課程３年生であった平成２６年１１月にされており，大学院発表やその後の博士論文の作成に要する残余期間を考えると，Ｙ２がＸに対し，Ｘにおいて成果を上げる見通しがなかった実験を中止させた趣旨と解することが可能である。
確かに，本件メール⑴のＹ２の返信は，それまでＸが行った実験について，博士論文の作成に必要ではないとするのみで，何故必要ないかを明確に伝えているわけではなく，その文面からすれば，Ｘにおいて，長期間続けた実験を理由なく中止させられたとの不快感を抱くこともあり得るとはいえるが，それと同時に，Ｙ２は，Ｘに対して H1299 のαカテニンの実験を行うよう指導しており（甲８の２，１１の１），Ｘに対するその後の指導を継続せずに放置したとも認められない。したがって，本件メール⑴に係るＹ２の指導は，Ｘに対する悪感情に基づき，不可能な再現実験や非科学的な実験を強要したとは認められず，Ｙ２がＸに対し博士論文の作成指導とは無関係に一方的に実験を中止させたとも認められない。また，本件メール⑴に係るＹ２の返信は，Ｘに不快感を抱かせたというにとどまり，それまでの実験で成果が挙げられなかったとしても，生物医学分野の実験という性質上やむを得ない面もあるのであって，Ｘに具体的な権利利益の侵害が生じたとも認められず，Ｙ２による本件メール⑴に係る対応が違法であるとは認められない。
イ 本件メール⑵（平成２６年１２月１５日）について
Ｘは，本件メール⑵について，H1299 の細胞株を用いた実験の評価方法及び肺検体の免疫染色方法を質問したが，Ｙ２が回答せずに放置し，更にはＸがカンファレンスで改めて質問すると，H1299 のベクターの廃棄を指示したが，その指示を失念するなど場当たり的な対応をとり，これによりＸの良好な環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法であると主張し，これに沿うＸ本人供述等もある（甲７８，Ｘ本人［１３～１４頁］）。
この点，Ｙ２は，本件メール⑵のＸの質問について，翌日医局で説明しようとしたが会うことができなかったため，メールでは朝から顔を見かけておらず，顔を出すようにとのみ返信し，その後Ｘと会って直接説明をした旨供述する（Ｙ２本人［４～５頁］）。
Ｘの上記質問は，研究内容に関する多岐にわたる質問であり，指導教員であるＹ２としては，教育上直接対話をして解決すべきであり，メールでやり取りをするのが相当でないと判断することも十分あり得る内容といえ，メールで直ちに返信をしなかったことが不相当とは認められない。また，本件メール⑵は，Ｙ２からの従前の指導内容の確認を求めるものであり，これに対してＹ２も敢えて医局に出向くよう求めていることに照らすと，Ｙ２の供述するとおり，Ｙ２がＸに対して直接面談をした上で上記質問に対応したものと推認され，これと異なるＸ本人供述等は，採用し難い。
また，Ｘは，H1299 を用いた実験に関して改めてカンファレンスにおいて質問すると，Ｙ２から説明がなく，むしろ製作したベクターを廃棄させられたと供述する（Ｘ本人［１３頁］）。Ｙ２が廃棄を指示したとする理由は明らかでないが，本件メール⑵のＸの質問中にも廃棄に言及する部分があり，それまでのＸとＹ２とのやり取りで，H1299 の廃棄に関する議論がされていたと窺われることからすれば，仮に廃棄を指示したのであれば，全く理由なしに廃棄を指示するとは考え難い（なお，破棄することに理由があっても，指導教員としては，Ｘがその点を納得していないことを感じとり，説明することが適切であったとはいえる。）。また，Ｘは，肺検体の染色方法について満期退学後もメールで質問を継続せざるを得ない状況であったとするが，当該メール（甲２１の４の⑥）は，評価方法に関する文献の提示を求めるものであり，本来，この種の文献の調査及びその調査結果を踏まえた実験の要否及び内容は，研究を行う大学院生側が行うべき事項ともいえるし，Ｘは，併行してそれ以外の研究を行っていたというのであり（Ｘ本人［１３～１４頁］），他に，Ｙ２から文献の提示がなかったことによりＸの博士論文の作成が遅滞したことを認めるに足りる証拠はなく，具体的な権利利益の侵害が生じたとも認め難い。したがって，本件メール⑵に係るＸの質問について，Ｙ２がＸに対して回答せずに放置したことが違法であるとするＸの主張は，その前提を欠くものであり，Ｙ２の指導が場当たり的であるとする部分も，指導方法として適切であったかという問題はあり得るとしても，不適切な指導がされたことによりＸに具体的な権利利益の侵害が生じたとも認められず，Ｙ２による本件メール⑵に係る対応が違法であるとは認められない。
ウ 本件メール⑶（平成２７年３月３１日）について
Ｘは，本件メール⑶について，前日の議論を取りまとめて確認を求めたが，Ｙ２から別の実験が重要である，顕微鏡については変更がよく分からない等と曖昧な対応をされ，また，Ｙ２から指示された顕微鏡について，実験開始から３か月間も経過した後に変更を指示され，場当たり的な対応によって実験をやり直さざるを得なくなり，これによりＸの良好な環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法であると主張し，これに沿うＸ本人供述等もある（甲７８，Ｘ本人［１４～１５頁］）。
しかしながら，本件メール⑶は，ＸがＹ２に対し，前日の議論を取りまとめて確認を求めたにすぎず，これに対するＹ２の返信も，その文面に照らしてＸに対する何らかの悪感情を伴うものとも認められない（但し，指導教員としては，Ｘが報告した前日の協議内容について，自分の認識と異なる点があったのであれば，指導上，何故認識の齟齬が生じているのかについて注意を払うべきであったとは思われる。）。この点，Ｘは，Ｙ２から別の実験（SiRNA の実験）が重要であると曖昧な指示をされたというが，そうであれば，Ｙ２に対して再度確認をすれば足り，Ｙ２の返信によってＸに何らかの不利益が生じたとも認められない。
また，実験に使用する顕微鏡について，Ｘは，Ｙ２から実験開始の数か月前にBZ-9000 を使用するよう指示されたと供述するが（Ｘ本人［１４～１５頁］），Ｙ２はその指示を否定し，本件メール⑶についても，従前Ｘが使用していた BZ-9000 より confocal を使用した方がよいと勧めたにすぎないと供述するところであり（Ｙ２本人［９頁，２８～２９頁］），他にＹ２が BZ-9000 の顕微鏡の使用を指示したことを的確に示す証拠はない。
したがって，本件メール⑶に係るＹ２の返信は，Ｘに対する悪感情に基づいて曖昧な返答をし，これにより具体的な権利利益の侵害が生じたとも認められないし，場当たり的に顕微鏡の変更を指示したとも認められないのであって，Ｙ２の上記対応が違法であるとは認められない。
エ 本件メール⑷（平成２７年４月７日）について
Ｘは，本件メール⑷について，Ｘが，Ｙ２から求められた後輩に対する指導を行うために，Ｙ２に対して質問をしたにもかかわらず，これ対する回答を拒否し，これにより大学院生同士の活発な議論を阻害し，Ｘの良好な研究環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法であると主張し，これに沿うＸ本人供述等もある（甲７８，Ｘ本人［１５～１６頁］）。
しかしながら，本件メール⑷に係るＹ２の返信は，Ｘは自らの研究に注力すればよく，本件グループの後輩に対する指導も技術的な助言で足り，研究内容の当否にわたる指導をする必要はないとするものである。本件メール⑷は，平成２７年４月にされたもので，その文面に照らしても，博士課程３年生であったＸに博士論文の作成に必要な実験に注力すべきとするにとどまり，Ｘに対する悪感情に基づき，又は他の大学院生との議論を妨げる等の目的でされたとは認められない。また，確かに，本件研究科では，いわゆる屋根瓦方式と称する，指導教員の指導監督の下で先輩の大学院生が後輩の大学院生に対する指導を行っており，Ｙ２もそれを推奨していたと認められるが（甲５１，５２，乙５，Ｙ２本人［１０頁］，弁論の全趣旨），Ｙ２は，大学院生には実験の経験があることから，後輩に対し，実験手技について適切なアドバイスをすることを期待していたものであって，研究内容や研究方針についてアドバイスをすることを求めたものではなかった（Ｙ２本人［１０頁］）。このような指導方式の実施の可否及び内容・程度については，専ら指導教員の教育的な見地からの裁量に属するといえ，Ｙ２がＸに対して後輩の研究について対応せず，自らの研究に注力するよう指示したことが不適切であるとはいえない。また，当該質問が別の大学院生の研究に関するものである以上，Ｘに対して直接回答しなかったことが不適切であるともいえない。
したがって，本件メール⑷に係るＹ２の返信は，Ｘに対する悪感情等に基づくものではなく，その内容も，指導教員としての教育的見地からの裁量の範囲内のものであり，Ｘに対して直接回答をしないことも不適切ではなく，違法であるとは認められない。
オ 本件メール⑸（平成２７年４月２４日）について
Ｘは，本件メール⑸について，自らベクターの作製を指示したことを忘れて，Ｘに対して一言多いと非難するとともに，ベクターの作製には長期間も要するにもかかわらず，作製させたベクターを使用せず，また，作製の有無やこれを必要とする実験の進捗を確認せずに場当たり的な指示をし，これによりＸの良好な研究環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法であると主張し，これに沿うＸ本人供述等もある（甲７８，Ｘ本人［１６～１７頁］）。
しかしながら，ベクターとは，特定の遺伝子を細胞に入れ込むための道具であり，その作製には少なくとも１ないし２か月程度を要するもので，本件グループでは将来行う実験の見通しを踏まえて事前に作製して備蓄することがあったと認められ（Ｙ２本人［１１頁］，弁論の全趣旨），このようなベクターの作製の段取りに照らすと，Ｘの作成したベクターが使用されなかったこと自体が不適切であるとは認められず，Ｙ２がＸに対し，悪感情等に基づいて不必要にベクターを作製させたことを認めるに足りる証拠もない。Ｙ２がＸに対し，Ｘの作製したベクターを時代遅れと述べたかについては，Ｙ２が本件メール⑸でも否認しており（甲１４の２），他にこれを認めるに足りる的確な証拠はない。
また，本件グループでは，教員及び大学院生がそれぞれの研究に必要な実験を行っており（乙２０），本件グループを統括する立場のＹ２において，実験材料であるベクターの備蓄状況の詳細についてまで常に把握しておくべきとも認め難く，本件メール⑸のようなベクターの備蓄の誤解から生じるやり取りがされることもやむを得ないといえる。確かに，本件メール⑸のＹ２の返信のうち，「一言多し」との文言は，Ｘに対する嫌味として述べられたと解するほかなく，自ら作製したベクターの存在を看過されたＸが不快感を抱くのも当然とはいえるが，そのような措辞が繰り返されたわけでもなく，これによりＸに具体的な権利利益の侵害が生じたともいえない。
したがって，本件メール⑸に係るＹ２の返信やＸの作製したベクターの取扱いは，本件グループにおけるベクターの作製手順に照らして不適切な内容とはいえず，これによりＸに具体的な権利利益の侵害が生じたとまでは認められないのであって，Ｙ２の対応が違法であるとは認められない。
カ 本件メール⑹（平成２７年５月１５日）及び本件メール⑼（同年９月２８日）について
Ｘは，本件メール⑹及び⑼について，本件グループ内での顕微鏡の off set設定及びカバーガラスの不使用について問題提起をしたが，Ｙ２が具体的な回答をせず，また，これらは明らかな研究不正であって，不正がされない状態で研究を行うＸの権利を侵害したもので，違法であると主張し，これに沿う証拠（甲５６ないし５８，７８，Ｘ本人［１７～１９頁］）もある。
しかしながら，本件メール⑹では，Ｙ２は，Ｘ及びＬに対し，Ｌの行っている実験に関する指導とともに，顕微鏡の設定について同じ条件であればよいと回答しているのであって（甲１５の２），何ら回答していないわけではない。この点，Ｘは，顕微鏡の off set 値は本来ゼロとすべきであり，これを極端に下げることは画像の改変に当たることや，カバーガラスの不使用が不適切であると主張し，これに沿う証拠（甲５６ないし５８）を提出する。しかし，これらの証拠は，本件研究科医学教育研究支援センター分析機器部門のＰ及び機器メーカーの意見が述べられているものであり，これと異なる方法を採用することが実験手法として許容されないとまでは認め難く，前提事実⑻に係る公正研究委員会の報告でも，本件グループでの顕微鏡の off set 値の設定及びカバーガラスの不使用が研究不正であるとは認定されていない（甲７９の各枝番，乙１１）。
また，本件メール⑹及び⑼や，その後ＸがＹ２に対して送信したメール（甲５８）は，ＸがＹ２に対して顕微鏡の off set 値やカバーガラスの不使用について問題提起をしたにとどまり，Ｙ２がＸに対し，直接的に不正な研究を強要したわけでもない。仮にＹ２がＸの上記問題提起に対応していないとしても，このことによってＸに具体的な不利益が生じたとも認められない。
したがって，本件メール⑹及び⑼に係るＹ２の返信や，その後の顕微鏡の使用方法に関する対応は，Ｘに対して研究不正を強要するものではなく，Ｘに具体的な権利利益の侵害が生じたとも認められないから，Ｙ２の対応が違法であるとは認められない。
キ 本件メール⑺（平成２７年９月１７日ないし同月２９日）についてＸは，本件メール⑺について，本件グループで採用されていた RT-PCR の結果に基づいて real-time PCR の候補を絞るという方法や，長期間の細胞培養が行われていることがいずれも一般的ではないことから，その当否について質問したが，Ｙ２が具体的な回答をせずに研究不正を放置し，これによりＸの良好な環境で研究する権利を侵害したもので，違法であると主張し，これに沿うＸ本人供述等（甲７８，Ｘ本人［１８～１９頁］）もある。
しかしながら，Ｙ２は，本件メール⑺において，RNA の増幅方法について，PCR の原理及びコストが約１０倍かかることを挙げて，RT-PCR の結果に基づいて real-time PCR の候補を絞るという方法が当たり前であると述べ，同旨の供述をする（乙２０，Ｙ２本人［３７頁］）。大学院における実験研究は，予算による制約がある以上，Ｙ２の説明するように費用対効果を考えて高額な費用を要する実験の対象を絞り込むという方法も，本件グループでの実験研究の在り方の一つとして合理性を有するといえる。
Ｘの指摘する長期間の細胞培養については，その適否について当事者間に争いがあるが，長期間培養がおよそ非科学的なものであるとは認められないことは，メーＹ２が質問に対応しなかったとする点については，Ｙ２は，メールで書いたとおり，カンファレンス等で対応したと主張し，その旨の陳述をしており（乙２０），同陳述が信用性に欠けると指摘できる特段の点はなく，また，仮にＹ２がＸの問題提起に対応していなかったとしても，そのことによってＸに具体的な不利益が生じたとも認められない。
したがって，本件メール⑺に係るＹ２の対応のうち，RNA の増幅方法に対する回答及び細胞培養の方法については，特に不適切な内容や方法であるとは認められず，仮に，Ｙ２がＸの質問に対してカンファレンス等において対応しなかったとしても，そのことにより，Ｘに具体的な権利利益の侵害が生じたとは認められないから，Ｙ２の対応が違法であるとは認められない。
ク 本件メール⑻（平成２７年９月１８日）について
Ｘは，本件メール⑻について，Ｋの実験の再現性が低いこと等について質問したが，Ｙ２が何ら回答せず，また，本件グループで行われた過去の実験の再現率が極めて低いという問題についても対処をせず，Ｘが良好な環境で研究を行う権利を侵害したもので，違法であると主張し，これに沿うＸ本人供述等（甲７８，Ｘ本人［１９～２１頁］）もある。
しかしながら，Ｙ２は，本件メール⑻において，Ｋに対してはＹ２が自ら対応するとし，Ｘは自己の実験が進捗しておらず，それに注力してほしいと回答している。これは，前記エ（本件メール⑷）と同様，先輩の大学院生が後輩の大学院生に対する指導を行うべきかについては，専ら指導教員の教育的な見地からの裁量に属するといえ，Ｙ２が上記回答をしたことが不適切であるとはいえない。また，Ｘは，本件グループでの実験の再現率が極めて低いという問題に対処しなかったと指摘するが，本件メール⑻は，飽くまでＫの実験で生じた問題を指摘するにとどまり，本件グループ全体の実験研究の在り方についての問題提起がされたものとまでは読み取れないし，，Ｘに具体的な不利
益が生じたとも認められない。
したがって，本件メール⑻に係るＹ２の対応が不適切な内容であるとは認められず，Ｘに具体的な権利利益の侵害が生じたとも認められないから，Ｙ２の対応が違法であるとは認められない。
ケ 本件メール⑽（平成２７年１０月２５日）について
Ｘは，本件メール⑽について，①博士論文で取り上げることを想定した仮説に沿わない実験結果が出たことから，Ｙ２に対し指示を仰いだが，論文を探索するよう求めるのみで具体的な指示をしなかった，②RT-PCR の結果に基づいて real-time PCR の候補を絞って進むという手法について疑問があり，両者の結果が一致しないことを報告したが明確な対応をせず，代替となる実験についても指導を怠り，Ｘが研究を行う権利を侵害したもので，違法であると主張し，これに沿うＸ本人供述等（甲７８，Ｘ本人［２～４頁，２１～２２頁］）もある。
しかし，本件メール⑽は，Ｘの実験研究に関する具体的な質問であり，メールで直ちに回答することは困難な内容であったと認められる。また，本件メール⑽の質問内容は，Ｘの博士論文の作成に直結する内容であり（乙２，弁論の全趣旨），仮に想定した仮説に沿わない実験結果が生じたのであれば，Ｘが自ら関連論文を探索したり，実験の条件を見直したりし，更には実験結果を踏まえて別の仮説を検討する等の代替的な研究を主体的に進めることが求められるといえる。Ｙ２から具体的な指示がなかったとするＸの主張は，博士課程の大学院生の研究姿勢として相当でなく，Ｙ２から具体的な指示がなかったとしても，Ｙ２の対応が指導教員の指導の在り方として著しく不適切であるとは認め難い（Ｙ２が，Ｘ自身で検討すべきことであると考えたのであれば，単に具体的な指示をしないのではなく，自ら検討するように指導するのが適切であったとは言い得る。）。
Ｘは，RT-PCR の結果に基づいて real-time PCR の候補を絞って進むという手法について疑問があり，両者の結果が一致しないことを報告したとする。しかし，本件メール⑽の文面からは，両者の結果が一致しないことが報告されるにとどまり，上記疑問が明確に提起されているとは読み取れない。また，前記キ（本件メール⑺）で説示したとおり，Ｙ２は，専ら費用対効果の観点から，RT-PCR の結果に基づいて real-time PCR の候補を絞るという方法を採るべきであると考えており（なお，Ｙ２は，本件メール⑽でも予算不足について言及している〔甲１８の２〕。），いくらＸが両者の結果が異なると指摘しても，議論がかみ合わない状況に陥っているのであって，これ以上Ｙ２がＸの質問に対応すべき義務があったとも認められない。
したがって，本件メール⑽に係るＹ２の対応が著しく不適切な内容であったとは認められず，違法であるとは認められない。
コ 本件メール⑾（平成２７年１１月９日及び同月１０日）について
Ｘは，本件メール⑾について，Ｙ２から指示を受けた H358 の細胞株の二重染色について，改めてその実施の要否及びその方法を質問したが，data の総量によると回答し，その要否及び方法について曖昧な回答をし，Ｘの研究を滞らせ，Ｘが良好な環境で研究する権利を侵害したもので，違法であると主張し，これに沿うＸ供述等（甲７８，Ｘ本人［２１～２２頁］）もある。
しかし，ＸがＹ２から曖昧な指示をされたのであれば，Ｙ２に対して再度確認をすれば足りるものである。また，Ｘは，本件メール⑾中のＹ２の返信に記載されたαカテニン及び E-cadherin に関して，平成２７年１２月１０日付けで作成した「すべきことリスト」との資料中に，「前回カンファにてα-catenin と E-cad で二重染色し評価を，との方針」とした上で，その実験結果を記載しており（乙１４），本件メール⑾がされた後に，ＸとＹ２との間で二重染色に関してやり取りがされ，その後実験が進められたと認められ，Ｙ２が曖昧なメールを送信したまま放置し，これによりＸの実験研究が遅滞したとも認められず，Ｘに何らかの現実的な不利益が生じたとも認められない。
したがって，本件メール⑾に係るＹ２の返信は，その後の指導も含めてみれば不適切な内容の指導であったとは認められず，Ｘの実験研究の遅滞など，Ｘに現実的な権利利益の侵害が生じたとも認められないのであって，Ｙ２の対応は，違法であるとは認められない。
サ 本件メール⑿（平成２８年７月２５日及び同月２６日）について
Ｘは，本件メール⑿について，Ｙ２から作成を指示された Material andmethod（実験材料および方法について記載したもの）についての質問をしたが，Ｙ２は，本件大学院発表で行った部分をコアにするように述べるのみで，具体的な回答をせず，博士論文の作成が困難にしたのであって，Ｘが良好な環境で研究を行う権利を侵害するもので，違法であると主張し，これに沿うＸ供述等（甲７８，Ｘ本人［４～６頁］）もある。
しかしながら，前記ケ（本件メール⑽）で説示したとおり，博士論文を作成するのは大学院生ないし客員研究員であったＸである以上，仮に想定した仮説に沿わない実験結果が生じたのであれば，Ｘにおいて自ら代替的な研究ないし実験を主体的に進めることが求められるといえる。
これに対し，Ｘは，本件グループではＹ２により仮説の設定及び実験方法の選択等がされていたと主張するが，このような事情を認めるに足りる的確な証拠はなく，また，本件メール⑿の質問内容は，博士論文の構成ないし記述方法に直結するものと認められ，本来はＸが自ら検討すべき事項であるといえ，これについてＹ２が回答しなかったとしても，著しく不適切であったとまでは認め難い（指導としての当で説示したのと同様の指摘がし得る。）。
さらに，Ｙ２は，本件メール⑿の後も，博士論文の作成に関して継続的にメールを送信し，論文作成の進捗に応じて本件研究科を訪れるよう促しているところである（甲２１の５，同７，同８及び同１０）。
したがって，本件メール⑿に係るＹ２の対応は，その後も対応も含めてみれば，指導教員の指導の在り方として著しく不適切な内容であるとは認められず，違法であるとは認められない。
シ まとめ
以上のとおり，ＸとＹ２との本件各メールを通じたやり取りは，その一部にＸに不快感を抱かせるような適切さを欠く措辞もあるが，専らＹ２のＸに対する悪感情等に基づくものとはいえず，その内容も，最適な指導方法であったかは兎も角として，指導教員として教育上許容される範囲内のものであり，その後の直接の指導等も含めて，著しく不適切な内容であったとまでは認められない。Ｘは，Ｙ２により良好な研究環境で研究を行う権利を侵害されたと主張するが，その主張する権利自体，そもそも明確な根拠に基づく権利であるとは認められない上，本件各メールのやり取りによって，Ｘに具体的な権利利益の侵害が生じたとも認められない。なお，本件各メールの中には，Ｘが本件グループでの研究に不正があることを指摘する部分もあるが，それらが明らかな研究不正であるは認め難い上，Ｘに対する権利利益の侵害に直ちに結びつくものでもない。
Ｘは，Ｙ２がＸを含む大学院生に対し，講師と大学院生という上下関係の下で，日常的に威圧的な言動をとっていた等と主張するが，本件全証拠によっても，そのような事実を認めるに足りず，また，Ｘとの関係でみれば，本件各メールの文面に照らしても，ＸがＹ２の言動に苦痛を感じていた等の事情は窺われないのであって，本件各メールを通じたやり取り全体を通じてみても，これらのメールに係るＹ２の対応が，指導教員による研究指導として合理的な範囲を超えて，社会的相当性を欠くとは認められず，Ｘに対する違法行為に該当するとは認められない。⑵カンファレンスへの出席の強要について
ア Ｙ２は，客員研究員がカンファレンスに出席することはなく，また，Ｘが満期退学後にＣに勤務しており，平日のカンファレンスへの出席が難しいと何度も伝えられたにもかかわらず，Ｘに対し，毎週木曜日のカンファレンスに出席するように強く求め，更には勤務状況を確認する等としてＣを訪問するなど不適切な言動をし，これによりＸに強いストレスを与えたもので，違法であると主張し，これに沿うＸ供述等（甲７８，Ｘ本人［２２～２３頁］）もある。
イ 証拠（甲２１の各枝番）によれば，平成２８年１１月以降，ＸがＹ２に対して博士論文の作成に関する指導をメールで求めたところ，Ｙ２がＸに対し複数回にわたり，メールでの回答内容が不明であれば大学に来て相談するのが良い，他のメンバーも毎週木曜日に集まってカンファレンスを行っていると返信したこと，ＸがＹ２に対してＣの勤務があることから平日のカンファレンスに出席することが難しいと伝えたのに対して，Ｙ２は，毎週来ることが難しければ解決すべきことのある時に参加するのでも良いと返信したこと，Ｙ２がＸに対し博士論文の作成のための準備事項を指摘したり，参考資料を添付したものもあること等が認められる。上記証拠に係るメールのやり取りからすれば，Ｙ２が，Ｘが本件研究科に来訪しなければ指導を一切行わないという姿勢を示していたわけでもなく，論文の進捗に応じて来訪すればよいとも伝えていたのであるから，毎週のカンファレンスへの参加を強要していたとは認められない。また，Ｘが作成を予定していた博士論文は，実験結果を踏まえた議論が必要であると解され，およそ本件研究科に来訪せずに作成を進めることは困難であると認められ，Ｙ２がＸに対して，病院での勤務日程を調整した上で，カンファレンスへの出席を求めることがおよそ不適切であるとは認められない。
ウ また，Ｙ２がＣを訪問したことについても，本件研究科呼吸器内科の医局長として関連病院の医師の執務状況等を確認しており，Ｃにもその一環として訪問したものと認められる（Ｙ２本人［４８～５０頁］）。Ｙ２がＣを訪問した理由としては，Ｘが上記カンファレンスに出席可能かどうか確認することもあったと認められるが（乙２１の１１），本件グループを統括する者として，客員研究員であるＸの執務状況を確認し，研究と病院勤務の両立が可能かどうか確認することを殊更問題視すべきものとは認められず，これによってＸに具体的な不利益が生じたとも認められない。
エ したがって，Ｙ２がＸに対し，カンファレンスの出席を求め，また，Ｃを訪問して勤務状況を確認したことが，指導教員による研究指導として合理的な範囲を超えて，社会的相当性を欠くとは認められず，違法であるとは認められない。⑶本件論文の共著者からの除外について
ア Ｘは，本件論文の発表に当たり，草稿段階ではＸを共著者に加えていたが，Ｙ２が，正式な発表に係る最終稿では共著者からＸを除外したことについて，Ｘに対する嫌がらせの意図でされたものとして，違法であると主張する。
イ 本件論文の共著者としては，草稿段階ではＸを含む１１名とされていたが，最終稿では，責任著者であるＹ２の判断により草稿段階の共著者からＸのみが除外され，新たに本件グループの２名が共著者に追加されており，本件グループのメンバーはＸを除き全員が共著者となったことが認められる。
Ｙ２は，上記共著者の変更について，草稿段階ではＸの提供する実験データが使用されていたが，その後に査読者から指摘を受けて，大きな改変及び追加の実験が必要となり，他の大学院生の協力の下で作成し直したものであり，オーサーシップに関する考え方に基づいて，Ｘは共著者から外れるという判断をしたと主張し，その旨の供述等をしている（乙２０，Ｙ２本人［２０～２２頁，５０～５１頁］）。Ｙ２が主張するオーサーシップに関しては，医学雑誌編集者国際委員会の作成したガイドライン（以下「本件ガイドライン」という。）によれば，生物医学雑誌への投稿論文に著者として氏名が掲載されるには，①研究の構想・立案，データの収集，あるいはデータの解析及び解析結果の解釈のいずれかに実質的に貢献していること，②論文の原稿を書くか，その論文の内容にかかわる極めて重要な構成・改訂作業に関わっていること，③掲載される最終版の原稿の中身を理解し，承認していること，④論文のあらゆる側面について，論文の正確性・真正性に疑義が寄せられたときに適切に説明することができることの４つの条件をすべて満たすことが必要とされている（乙１０）。Ｙ２も，本件ガイドラインを参照して本件論文の共著者を決定したとしていることから，Ｘを共著者から外したのは，草稿段階からの改変の結果，データの収集等に実質的に貢献しているとは認められなくなったと判断したものと解される。確かに，本件論文が発表された平成２８年４月頃は，Ｘが本件研究科の博士課程を満期退学した時期で，Ｘは本件論文の改変作業等には加わっていなかったと認められる（弁論の全趣旨）。しかし，改変作業等にＸを除く他の共著者全員が関与していたとは考え難い。また，本件論文の最終稿においても，Ｘが実験したデータが相当数使用されている（甲６７，弁論の全趣旨）。これらの点からすると，本件ガイドラインに従えば，最終稿においてもＸを共著者とするのが相当であり，Ｙ２の上記判断は相当性に欠けるものである（ただし，Ｘが主張するように，Ｙ２が，Ｘに対する嫌がらせ目的で共著者から除外したとまで認めるに足りる証拠はない。）。
加えて，研究者にとって，論文の共著者に名を連ねることは，自らの研究実績を示すものとして重要な事柄であり，責任著者の判断で，草稿段階で共著者となっていた者を最終稿で共著者から外すのであれば，責任著者は，該当者に対し，その事情を説明することが必要であると解されるところ，Ｙ２は，Ｘの指導教員でありながら，Ｘに対して何らの説明をすることなく，最終稿においてＸを共著者から除外した（甲３６，弁論の全趣旨）。
ウ 上記検討からすれば，Ｙ２は，相当な理由がなくＸを共著者から除外し，かつ，共著者から除外する理由をＸに対して説明することなく，自己の一方的な判断でＸを共著者から除外しており，Ｘが実験を行い，本件論文の作成に関与，貢献したことを正当に評価されることを妨害したと評価される。Ｙ２は，共著者からの除外をＸに対する嫌がらせ目的で行ったとまで認められないものの，自己がＸの指導教員として優位的な立場にあることから，Ｘの立場に配慮をすることなく，研究者として重要な共著者として名を連ねる機会を一方的に奪ったと言わざるを得ず，指導としての合理的な範囲を超えて，社会的相当性を逸脱した違法行為に該当する。⑷カンファレンスの開催連絡からの除外について
ア Ｘは，Ｙ２が，Ｘに対する嫌がらせの意図に基づき，平成２７年７月頃からＸに対するカンファレンスの開催日程の連絡をしないようになったとし，これが違法であると主張し，これに沿うＸ供述等（甲７８，Ｘ本人［２３～２４頁］）もある。
イ 確かに，証拠（甲２４）によれば，平成２７年７月２日にＹ２が本件グループの構成員に宛てた，Ｉ論文の作成に関して協力を求めるメールの宛先に，Ｘが含まれていなかったことが認められる。
しかし，Ｙ２は，意図的に宛先から外したことを否定しているところ（乙２０），Ｘから書証として提出された，Ｘを宛先としないＹ２のメールは，上記１通のみであり，Ｙ２が繰り返しＸを宛先から除外していたことを認めるに足りる客観的な証拠はなく，むしろ，その後，Ｙ２からは，Ｘも宛先に含めた本件グループの構成員宛てのメールが送信されている（乙１７）。
ウ したがって，Ｘの指摘するメール（甲２４）は，誤ってＸが宛先から漏れたにすぎないと認められ，このことがＹ２のＸに対する違法行為であると評価することはできないというべきである。
⑸推薦状の作成の拒否について
ア Ｘは，Ｄ教授の推薦状とは別に，Ｙ２に対しても，Ｏに対する推薦状の作成が必要であり，その作成を求めたにもかかわらず，Ｙ２がはぐらかして作成しなかったことが違法であると主張する。
イ 確かに，証拠（甲６４，乙６，７）によれば，Ｘは，Ｏから，Ｄ教授による採用申請書の推薦者欄への記入を求められるとともに，Ｙ２による任意の形式での推薦状の提出を求められたことが認められる。
この点，Ｘは，Ｙ２に対し，メール及び口頭で，Ｄ教授とは別にＹ２の推薦状が必要とされており，その作成を依頼したと供述するが（Ｘ本人［８～９頁］），他方で，Ｙ２は，推薦状を作成するのは指導教員であるＤ教授であるとして，これを断ったと供述しており（甲６５，Ｙ２本人［２２～２３頁，５３～５５頁］），他に，ＸからＹ２に対し，Ｄ教授の推薦とは別にＹ２の推薦状が必要であると伝えられたことを認めるに足りる的確な証拠はない。Ｘは，Ｄ教授からはＯへの就職の了解を得ていたのであるから（甲６３），仮に，Ｙ２が推薦状の作成を渋ったのであれば，Ｄ教授にその旨相談してしかるべきであるが，その相談がされたとも窺われないのであって，Ｘの供述する推薦状作成依頼の経緯は，不自然な点が残るといわざるを得ない。
また，Ｘは，Ｙらの主張は変遷しており，信用性に欠けるとも主張する。確かに，Ｙらは，当初，Ｄ教授が推薦状を作成できないと判断したと事実経過と異なる主張をし，その後，その主張を変更している。しかし，推薦状の作成についての判断は，Ｄ教授がするものであるから，Ｙ２はＸの依頼には応じなかった旨の主張は一貫しており，上記主張の変遷があることから，Ｙ２が指導教員２名の推薦状が必要であることは聴いていない旨の供述等が虚偽であると評価できるものではない。
ウ したがって，ＸからＹ２に対し，Ｄ教授の推薦とは別にＹ２の推薦状が必要であると明確に伝えられたとは認められず，Ｙ２としては，推薦状を作成すべき立場にはないとして，これを断ったにすぎないと認められ，このようなＹ２の対応が違法であるとは認められない。
⑹実験結果と異なる論文の作成の強要について
ア Ｘは，Ｙ２から，本件大学院発表において，実際の実験結果とは異なり，「細胞上皮におけるαカテニンの発現量の低下はインターロイキン８の産生亢進を誘導し，組織炎症の蔓延に関与することが示唆された」とする結論の発表を強要され，満期退学後も，Material and method の作成を求めたり，博士論文のサンプルを送付したりすることを通じて，実験結果と異なる博士論文の作成を強要されたものであり，これは不公正な研究を強要し，Ｘの良好な環境で研究する権利を侵害するものとして違法であると主張し，これに沿うＸ供述等（甲７８，Ｘ本人［４～６頁］）もある。
イ 確かに，証拠（甲１８の１，５３，７８）によれば，Ｘは，当初の実験では，上記アの結論に沿う実験結果が得られており，平成２７年９月に提出した本件大学院発表の抄録には，その旨を記載したが，その後の実験では有意差が生じていないと判断したことが認められる。
しかし他方で，Ｘは，αカテニンの発現量の低下とインターロイキン８以外の物質との関連性も探索しており（甲１８の１，５５），このような実験の進展経過からすれば，Ｙ２から，インターロイキン８の産生亢進に限って研究を進めるよう指示されていたとは認められないし，本件大学院発表において，Ｙ２から上記結論を発表するよう強制されたことを示す的確な証拠もない。
また，満期退学後にＹ２がＸに対して Material and method の作成を求めることが，直ちに大学院発表と同じくインターロイキン８の産生亢進が生じたとの結論を強要するものではないし，Ｙ２がＸに博士論文のサンプルを送付したことも，その送付メールの文面（甲２７ないし２９）に照らして，本件大学院発表のデータが正しく提示されたものと仮定して，飽くまで参考として送付されたにすぎないと解される。むしろ，Ｙ２は，平成２８年７月２６日に，インターロイキン８の発現増加の再現性が低いが，３回の実験で増加が認められれば良いかとのＸの質問に対し，仮説が実証できたかどうかであり，できていないならば利用できないデータであるとも指摘していて（甲２０の４），Ｘに対して上記結論を強要していたとも認められない。
ウ したがって，Ｙ２がＸに対し，実験結果と異なる博士論文の作成を強要したとは認められず，Ｘの主張は，その前提を欠くものとして，理由がないというべきである。
上記検討したように，Ｘが違法であると主張するＹ２の各言動のうち，本件論文の共著者からＸを除外したことは違法であると認められるが，その余の言動についてはいずれも違法であるとは認められない。
２ について
国立大学法人は，国立大学法人法によって，大学の教育研究に対する国民の要請にこたえるとともに，我が国の高等教育及び学術研究の水準の向上と均衡ある発展を図るために設置されている法人であり（同法１条），資本金は政府から出資があったものとされた金額とされており（同法７条），その役員職員は、職務上知ることのできた秘密を漏らしてはならない義務を負い（同法１８条），刑法その他の罰則の適用については，法令により公務に従事する職員とみなされ（同法１９条），その業務に関して国から一定の関与を受けるものとされていること（同法２２条）等からすれば，国立大学法人は国家賠償法１条１項の「公共団体」に該当し，同法人の教職員は同項の「公務員」に該当する。
そして，Ｙ２が，本件論文の共著者からＸを除外した行為は，本件グループの指導教員としてのＹ２の判断として行われたものであるから，公務員としての職務として行われたものであり，Ｙ１は，同行為によってＸが被った損害について，国家賠償法１条１項に基づき賠償責任を負う。
なお，Ｙ１が国家賠償法１条１項に基づき賠償責任を負う以上，争点⑷については，判断を要しない。
３ Ｙ２の個人責任の存否）について
国家賠償法１条１項は，国又は公共団体の公権力の行使に当たる公務員が，その職務を行うについて，故意又は過失によって違法に他人に損害を与えた場合には，国又は公共団体がその被害者に対して賠償の責めに任ずることとし，公務員個人は被害者に対する民事上の損害賠償責任を負わないとしたものと解される。したがって，Ｙ１が国家賠償法１条１項に基づく損害賠償責任を負う本件においては，Ｙ２本人は損害賠償責任を負わないと解するのが相当である。
Ｘが本件論文の共著者から除外されたことによって精神的苦痛を受けたことが認められる。本件において認められる事情を総合評価すれば，上記苦痛を慰謝するためには１０万円を要すると認めるのが相当である。
Ｘは，学費相当額及び再現実験費用を損害として主張しているが，本件論文の共著者から除外されたことによって発生した損害とは認められない。Ｘは，本件訴訟について，弁護士に訴訟委任をしており（顕著な事実），上記認定の不法行為と相当因果関係がある弁護士費用は１万円であると認められる。
第４ 結論
以上の次第で，Ｘの請求は，Ｙ１に対し，１１万円及びこれに対する不法行為後である平成３０年４月１日から支払済みまで平成２９年法律第４４号による改正前の民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払を求める範囲で理由があるからその限度で認容し，その余の請求はいずれも理由がないから，これらを棄却することとし，主文のとおり判決する。
名古屋地方裁判所民事第５部
裁判長裁判官唐木浩之
裁判官片山健
裁判官髙橋祐二
（別表）
番号１（甲８の各枝番）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成 26 年 11 月 30 日（日）午後 2 時 45 分平成 26 年 11 月 30 日（日）午後 3 時 17 分Ｙ２御侍史
お世話になっております。
実験のことで，２点ご確認をお願いします。
⑴mir205 の件
Hypoxia と mir205 の関係についての実験ですが，ＦDr.論文の Fig.1E が再現できずストップしております。Ｆ先生
に再検をお願いしておりましたが，昨日，『その実験は間
違いだったから，もう自分は再現実験はしない』，とＹ２に
お伝えするように連絡を頂きました。今後の方針につ
き，御指示をお願いします。
⑵migration assay の件
新しくできた H385 pmCherry CTNNA1 の phenotype 評価のために migration assay を行いたいのですが，培養期間 6～7 日は問題ないでしょうか。どのプロトコールを
みても，4～24h で回収となっているのですが。24h 培養
では細胞数が少ないようですので，特に問題なければ，
この方法で評価します。
Ｘ
Ｘ
OK
両方の実験は先生はしなくて良いです。
あと 1 年数か月で，先生に伝えた実験をしてください。
マウスの実験です。H1299 alphacatenin の実験と思います。
H385 alpha-ｃatenin の仕事は僕が先生が学位論文で必要な実験ではありません。
僕は実験の流れを大事にしています。
何が，学位論文の構成になるかを正しく伝えているつも
りです。
Ｙ２
番号２（甲１１の各枝番）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成 26 年 12 月 15 日（月）午前１時 35 分平成 26 年 12 月 15 日（月）午前 11 時 26 分Ｙ２御侍史
お世話になっております。
大変申し訳ありませんが，今後の方針につき，もう少し
具体的に指示をして頂ければ助かります。一応，小生も
先生の方針に基づき自分で考え実験するように心掛け
ておりますが，毎回先生の意図するところとは違ってい
るようですし，ご指摘のように予算や時間の問題もあり
ますので，教育的配慮もあろうかと存じますが今後はそ
ちらの方が良いかと思います，そうさせて下さい。
①H1299 pmCherry CTNNA1 の phenotype 評価はどのようにすればよいでしょうか。“あるもので，まずアッセイ
系を”とは何のことでしょうか。先週のカンファでは，
WST-1 と migration assay で cancer phenotype を評価しようとしたら，PNAS と Science signal の論文に沿ってmitosis と炎症応答の assay を，と言われました。当実験室にある assay 系とは RT-PCR のことですか，FACS でｃｅｌｌ cycle analysis ですか，Liveiｍａｇｉｎｇですか？ちょっとこれ以上は見当がつきませんので，具体的な指示をお
願いします。今後の実験には当面不要とのことであれ
ば，先生の仰るように細胞の維持費の問題もありますの
で，破棄しても全く構いません。
②ヒト肺検体の免疫染色は，どのように進めればよいで
しょうか。肺組織を二重染色して，肺胞上皮のα-catenin
の intensity を測ればよいですか？画像処理ソフトはど
れを使えばよいですか？検量線作成のための生検体は
どうすればよいですか，正常肺組織はどこで入手できま
月曜日午前中は代務は無かったと思いますが，朝から
見かけていません。
顔を出すように。
Ｙ２
すか？Intensity ではなく，肺胞上皮におけるα-cateninの細胞内局在をみればよいのでしょうか。こちらについ
ても不明な点が多いので，具体的な指示を頂ければ大
変助かります。
Ｘ
番号３（甲１２の各枝番）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成２７年３月３１日（火）午前１０時３６分平成 27 年 3 月 31 日（火）午前 10 時 54 分Ｙ２御侍史
お世話になっております。
昨日の discussion のまとめをお送りします。
【4 月から新たに追加する実験】
① マウス BLM 刺激は，D0，D7，D14，D21 で CT・HE・WB・免疫染色を評価（目算では，nomal6 匹＋BLM6 匹
×4 ポイントで 48 匹必要）。
② MLE-12，RLE‐6TN（H358 も？）は TGF-b に加え，TNF-α，IFN‐γ刺激も追加（orIL-1，IL-6?）。
③ ヒト肺検体は BZ-9000 から confocal に変更し，×
100 と×400 で HE と免疫染色。炎症巣内の細気管支の
細胞内の intensity を AUC で評価，これを各 5 視野ずつ。
④ MS-1 は不要
ご確認宜しくお願い申し上げます。
Ｘ
SiRNA の実験が一番大事で，H358 でやるのがよいと思
います。
BZ-9000 から confocal に変更が良く分からないけど，Ｉ先生が出した data のこのサイズでの解析が，細胞個々
の data では適切だと思います。
線維化全体での intensity の減弱に関するのコメントが
ないが，それも継続して行う。
Ｙ２
番号４（甲１３の各枝番）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成 27 年 4 月 7 日（火）午前 6 時 08 分平成 27 年 4 月 7 日（火）午前 6 時 58 分Ｙ２御侍史
お世話になっております。
Ｌ先生の指導をさせて頂いているなかで，以前のＫ先生
の PTEN4A の研究進捗と，Ｌ先生のものを見直してい
て，少し気になったので質問させて下さい。
少し前になりますが，Ｋ先生の 2 月 25 日の進捗スライド
の“H358pTRE-GFP PTEN4A④ｇ”に関する部分（添付ファイル 1 枚目）と，Ｌ先生の 2 月 4 日（添付ファイル 2 枚目）・2 月 18 日（添付ファイル 3 枚目）のデータについ
て，
1 Ｌ先生の 2 月 4 日のデータ（添付ファイル 2 枚目）をみると，TGFb on 後 48h の回収では EMT はわずかに起こっているかどうかといった状態であったと思います（本
来であれば EMT が起こっているど真ん中で評価すべき
ものと思いますが・・・。）。もし，このＬ先生のデータが本
当ならば，Ｋ先生の 2 月 25 日のデータについて，4 レー
ン目は EMT を rescue しているのではなく，EMT がまだ十分に起こっていないだけ，ととることも可能ではないで
しょうか。
⇒これを否定するためには，H358GFPonly をコントロ
ールに置いて，Dox on 下の TGF-b on 48h の時点で，GFPonly の 4 レーン目でＥＭＴがきっちり起こっていることを示す必要があると思います。
質問が多すぎてよく吟味できませんが，
この点は，Ｉ先生，Ｊ先生の revision が来た際に検討します。
私も回答に加わります。
先生は先生がすべきことに注力してもらって結構です。
その中で，テクニカルなこと，BLM 投与，免疫染色，きり
だし，CT 撮影，などを 3 人に教えてあげてください。
Ｘは私に見せてくれた data を論文に出せるように
repetitive に data を準備して，統計学処理ができるように完成させてください。
Ｙ２
2 Ｌ先生の 2 月 18 日のデータ（添付ファイル 3 枚目）をよくよくみると，GFPonly 及び GFP PTEN4A それぞれの
2 レーン目と 4 レーン目で Fibronectin の減少と Ecad の増加を認めており（←このような現象はこの回だけでな
く，他の先生の data でもみられる），この結果だけをみる
と Dox on＋GFP 結合蛋白の産生だけで EMTｒｅｓｃｕｅ”様“の反応が起こりうるとも解釈できます。このように考
えると，Ｋ先生の 2 月 25 日のデータの 4 レーン目につ
いても，この Dox on による効果をみているだけの可能
性はないでしょうか。
⇒これを否定するためにも，H358 GFP only をコントロールに置いて，Dox on 下の TGF-b on 48h の時点で，GFP only の 4 レーン目で rescue 効果がないことを示す必要があると思います。
上記から，EMT 反応が必ずしもど真ん中でなく
Fibronectin バンドの出方も不安定という中で，PTEN4A
4 レーンのみ（tet-on system でないベクターであれば実質 2 レーンで評価しているのと同様）では正確な評価は
できていないのではないかと思うのですが，先生はどの
ようにお考えでしょうか。GFP PTEN4ADox＋/TGFb＋の適切な negative control は，GＦP PTEN4A Dox-/ TGFb＋でなく，GFP onlyDox＋/TGFb＋ではないでしょうか（細胞内に GFP が大量に存在する状況下においても，
PTEN4A がなければ，TGFb on で EMT がその反応・その回収条件下で起こることを示すのが目的）。どうも上
記①②が“株探し”にも繋がっているような気がしてなり
ません。
もう一点，上記とも関連するのですが，tet-on system は何か経時的反応が起きているところに突然 Dox-on で目
的のタンパクを強制発現させてその反応系の変化をみ
るものと思います。現在，TGF-b on とほぼ同時に Dox-on（正確には TGF-b on 24h 前）しておりますが，これでは tet-on system のメリットを生かせていないように思います。TGF-b on して経時的に EMT 反応が起きているところに，数日経過してから Dox-on して EMT 反応が
rescue されかどうかというのなら分かります。TGF-b onとほぼ同時に Dox-on するのであれば，tet-on systemでない普通のベクターを用いた方がディッシュの数も半
分で済むものと思うのですが・・・。
宜しくお願い申し上げます。
Ｘ
番号５（甲１４の各枝番）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成 27 年 4 月 24 日（金）午後 9 時 54 分平成 27 年 4 月 24 日（金）午後 10 時 05 分Ｙ２御侍史
お世話になっております。
pBSⅡCAG-CAT-GFPPTEN4A と，pAdeno Cre は小生が 2 年前に作成して Hashimoto box にストックしておりますが，今回作成するのはこれとは別のものでしょうか
（因みに，そのときは時代遅れだから要らないと言われ
た気がします）？
Ｘ
Ｘ
ありがとう。月曜日に場所を確認します。
Ｊ先生が sequence うまくできなかったところまでしか記
憶になし。
繰り返し，実験として行おうとすることなので，時代遅れ
ではないでしょう。
一言多し。
（以下略）
番号６（甲１５の各枝番）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成 27 年 5 月 15 日（金）午後 0 時 43 分平成 27 年 5 月 15 日（金）午後 5 時 43 分Ｙ２御侍史
お世話になっております。
Ｌ先生から顕微鏡設定に関して質問されたときに少し気
になったのですが，confocal 顕微鏡撮影時の off set はどこまで下げても問題ないものなんでしょうか。
現在主に使用している A1RMP や TiE-A1R-KT5 は，基本的には off set は変えなくてよい設定になっているは
ずで（業者に確認済み），他科のＤｒ．方も off set=０で使用しておりますが，当グループだけ off set-30～-50で設定しております。Off set を極端にかけると，細胞内
の蛍光局在などを正確に評価できないのではないかと
思うのですが，いかがでしょうか。
撮影条件に関して統一しておいた方がよいと思いますの
で，先生の方針を教えて下さい。
Ｘ
Ｌ先生
いまいち，そのセッティングについての利用単語の意味
が分かりませんが，
Isotype と true の光の差を検出できるようにしてくれるように指示した意図はわかってもらったと思います。
（中略）
Off set の数値は推測するに，amp の役割と同じなの
で，同じ条件でさえ取ればよいと思います。
実験室の蛍光顕微鏡で，10msec でとるのと 1sec でとるのとの違いと推察します。
1sec でとっても，違いがあるならば，それは検出できま
す。
FACS で増幅するのと同じです。
（中略）
Ｙ２
番号７（甲１６の各枝番）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成 27 年 9 月 17 日（木）午後 8 時 48 分平成 27 年 9 月 18 日（金）午前 7 時 03 分Ｙ２御侍史
お世話になっております。
実験のことで少し確認させて下さい。
現在，H358 の naive と siCTNNA1 における各種サイトカインに対する(IL-6，IL-8，IL-1b など)の RT-PCR の結果から，
“H358 のα－catenin の knock out で IL-8 発現が亢進する”との作業仮説を立て IL-8 の real-timePCR を行っております。
これについて一応確認なんですが，『RT-PCR の結果に
基づいて，real-timePCR の候補を絞って進む』という流れは，一般的なものでしょうか。
というのも，H358 の naive と siCTNNA1 のα-cateninRNA の発現をみても，real-timePCR では発現の差は顕著ですが，ＲＴ-ＰＣＲの電気泳動のバンド（ベスト
な cycle 数でも）肉眼ではほとんど差が分からないぐらい
です。また，Ｈ３５８のＴＧＦ-ｂ刺激でも，ＷＢ上はα-
catenin 発現が著明に抑制されますが，ＲT-PCR の電
気泳動のバンドではほとんどバンドに差がみられませ
ん。
このことから，RNA 発現レベルで顕著な差があっても
RT-PCR ではバンドの差として確認できない可能性や，
逆に，RT-PCR でバンドの差があっても RNA の発現量
以外のものをみている可能性がないかと懸念しているの
ですが，どうでしょうか。
Ｘ
現在，H358 の naive と siCTNNA1 における各種サイトカインに対する(IL-6，IL-8，IL-1b など)の RT-PCR の結果から，
“H358 のα－catenin の knock out で IL-8 発現が亢進する”との作業仮説を立て IL-8 の real-timePCR を行っております。
これについて一応確認なんですが，『RT-PCR の結果に
基づいて，Real-timePCR の候補を絞って進む』という流れは，一般的なものでしょうか。
今の先生になら確認するべきものではないが，
原理は同じものです。
プライマー設定が best でないとサイクル数ごとに 2 倍に
ならないことも知っているでしょう。
蛋白，real-timePCR が同じ結果を生んで，RT-PCR が出ないなら RT-PCR のプライマー設定がうまく無いこと
になります。
当然感度は real-timePCR の方がよいでしょう。
一方，プライマー設定がいつもメーカーがよいとは限りま
せん。
Positive な data がでているならば，negative な data の方が理想的に 2 倍ずつ増幅していないことが推察され
ます。
他の mixture の配合も影響するかもしれません。
Step を踏んで結果が出てきたものが次に進んで出ない
場合はそこの設定の（メーカーも含めて）どこかに問題が
あると推察します。
『RT-PCR の結果に基づいて，real-timePCR の候補を絞って進む』
当たり前のことだと思います。最適化した primer デザイ
ンで結果を求めたら，同じ結果になるでしょう。
PCR の原理から。あとはコストが約 10 倍違うことを考え
れば，あと 10 年実験していても同じように学生さんには
求めるでしょう。
（中略）
Ｙ２
平成 27 年 9 月 28 日（月）午後 2 時 44 分平成 27 年 9 月 28 日（月）午後 3 時 27 分Ｙ２御侍史
お世話になっております。
先週のメールの確認ですが，
『RT-PCR の結果に基づいて，real-timePCR の候補を絞って進む』
当たり前のことだと思います。最適化した primer デザイ
ンで結果を求めたら，同じ結果になるでしょう。
PCR の原理から。あとはコストが約 10 倍違うことを考え
れば，あと 10 年実験していても同じように学生さんには
求めるでしょう。
⇒
確認ですが，これは一般的に行われている strategy な
んですよね。周囲の人に聞いてもあまりそのようなことは
やっていないようなんですが・・・Ｙ２のオリジナルです
か？
RT-PCR のプライマーデザインは問題なく，これを用いた
RT-PCR ではきちんと IL-8 増加の再現性も得られてい
るので，real-timePCR の IL8 の再現性が悪い原因としては，real-timePCR のプライマーデザインの問題や（←こちらの設計はいまいち），ｓｉＲＮＡの toxicity の可能性が高くなります。もし，『RT-PCR の結果に基づいて，
real-timePCR の候補を絞って進む』という方法が一般
的でないなら，そこの段階から疑わないといけなくなりま
す。
ついでにＫ先生が苦労されている migration assay についても，“6 日間”培養というのがどうしても腑に落ちない
のですが（実験原理的にも，上層に細胞の死骸が大量
に浮遊しているとう現象からも←これはＬ先生も確認，
WST-1assay の結果との整合性からも，そして再現性の
なさからも），これもうちのチームのオリジナルな方法で
すか？？これも，他の研究室の方に聞くといつもびっくり
される方法です。よくわからない実験を組んで，再現性
がないからと同じ実験を繰り返しても，それこそ先生の
仰る“時間とお金の waste”だと思うのですが・・・。
Ｘ
メールの何を確認するのですか。
Ｙ２
平成 27 年 9 月 28 日（月）午後 3 時 59 分平成 27 年 9 月 29 日（火）午後 4 時 05 分Ｙ２御侍史
ご連絡ありがとうございます。
文面が冗長で大変恐縮です。
確認させていただきたいのは下記 2 点です。
①『RT-PCR の結果に基づいて，real-timePCR の候補を絞る』という方法が一般的に行われているものかどう
か。
②migration assay6 日間培養という方法が一般的に行われているものかどうか。
申し訳ありませんが，宜しくお願いします。
小生が調べた範囲・聞いた範囲では通常の方法ではな
いような気がしましたが，一般的でないものならその妥
当性から再評価いなければいけないので，宜しくお願い
します。Ｋ先生も同様です。時間と費用の面からも重要
です。
Ｘ
木曜日の進捗会で話しましょうか？その前に先生の実
験に具体的に必要なことがあれば教えてください。
番号８（甲１７の各枝番）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成２７年９月１８日（金）午前７時３５分（返信なし）
Ｙ２御侍史
ご返信ありがとうございます。
ついでに実験のことでもう一点質問させて下さい。
Ｋ先生の GFP-PTENG4△tail のネガコンの置き方について，どうしても気になるのですが。
先週の進捗状況のスライドにもあるように，現在，この系
の評価は Dox-/+の Normoxia/Hypoxia で，計 4 レーンで評価しております。この件に関して，このときのネガコ
ンは，使用しているベクターの tet-on system が Dox onでのみ work することと，それが Hypoxia 下でも work することを確認するためのネガコンであると思います。しか
し，もともと Tet-on system はそういうベクターとして開発されているものですから，当然のことを念のため確認
しているにすぎず，毎回確認する必要はないと思いま
す。
一方で，GFP-PTENG4△tail が Akt のリン酸化に“特異的に”影響しているかどうかを評価するには，他の強制
発現ベクターや siRNA の実験系と同様，H358
naive/GFP-only/GFP-PTENG4△tail のNormoxia/Hypoxia のネガコンを毎回置くべきと思うのですが（先程の siRNA のメールから推測すると，GFP-onlyのみでもよい？），これらのネガコンを置かずに評価して
います。
確か，Ｆ先生もこのような置き方をされていたので，Ｋ先
生も慣習的にされているのだと思いますが，いわば，肝
心のネガコンを置かずに実験を続けているように見えて
違和感があります。僕の考え違いでしょうか？
Ｘ
平成 27 年 10 月 23 日（金）午後 4 時 44 分平成 27 年 10 月 23 日（金）午後 6 時 04 分Ｋ先生御侍史，Ｙ２御侍史
先日のＫ先生の進捗状況スライドをみて少し気になった
のですが，
Ｋ先生がここ何週間かやっておられる，H358 G4A△tail
などの pFAK/pAKT 誘導の再現性の低さは，単純な“継
代による phenotype の変化”では説明がつかないレベル
だと思います。以前にも PTEN4A で同じようなトラブルが
みられたと思います。
あくまで可能性としてですが，GFP only であれ GFP
PTEN4A やその他の変異株であれ，GFP 結合蛋白を強
制発現した H358 細胞を Dox+/TGFb+後 2 日間
（Hypoxia 刺激でもよし）に回収すると，細胞ストレスの結
果として 3 割程度の頻度で EMT 抑制様や pFAK/pAKT誘導のバンドが検出されるということはないでしょうか。
即ち，PTEN4A や△tail はこの 3 割をみて『EMT 抑制あり，pFAK/pAKT 誘導あり』と判断し，GFP only や tailonly，△C2，C2 only，その他では残り 7 割をみて『EMY抑制なし，pFAK/pAKT 誘導なし』と判断していたというこ
とはないですか？？3 割より 7 割の方が再現性が高く，
同じバンドが出やすい・出しやすいのは当然です。
Ｉ先生も PTEN4A の EMT 抑制の打率はせいぜい 4 割程度と仰っていたので，この点からも合致します。小生の
経験では，GFP only の EMT 抑制様のバンドも 3 割程度の出現頻度でした（細胞ストレスとの関連を裏付ける
ように，培養期間を延ばすともっと高率でした）。
Ｘ
いろいろ実験について気を使ってくれてありがとう。
Ｋ先生が解決すべき話はまた相談しておきます。
Ｘの進捗があまりにも乏しいのでそこに注力してほしいで
す。
Ｘの data をどのように解釈すればよいかわからずにいま
す。
また，Ｌ先生の PCR もしかりです。
まあ，ここもＬ先生と相談しながらします。
ありがとうございます。
まず，自分のｄａｔａをしっかり出してください。
その解決にたくさんの時間がかかると思います。
Ｙ２
これまでのネガコンのない 4 レーンでの評価や，通常の
方法から大きく逸脱した免染や migration assay の結果からは，上記の可能性は否定できないと思います。
上記はあくまで仮説ですが，これ以外に，現在起こって
いる事象を一元的に説明できる仮説をちょっと思いつき
ません。
やみくもに再現実験を繰り返すのはＹ２の仰る『時間とお
金の waste』で，他の原因を探った方がよいと思うのです
が，どうでしょうか。
Ｘ
番号９（甲５８）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成２７年９月２８日（月）午後５時２４分（返信なし）
Ｙ２御侍史
お世話になっております。
先週，Ｐさんに顕微鏡撮影の方法についてお尋ねしたと
ころ，メールにて返信を頂きましたので，ご確認下さい。
① off set の設定について
Ｘのご理解の通り，本来 Off Ｓet は 0 で使用します。仮にバックが高すぎる場合は Off Ｓet の値を全てのチャン
ネルで同じにして撮影します。本来染まらないと思われ
る場所が染まっていたとしても，極端に Off Ｓet を下げ
るのは画像加工に値すると思われます。
②カバーガラスなしの撮影について
対物レンズは 0.17mm のカバーガラスを使用して画像が
クリアに観察できるように補正してあります。カバーガラ
スをかけない方が明るく見えるという現象が起きるとは
聞いた事がありませんが，カバーガラスがないとジャスト
フォーカスにならないと思います。ただし正立で使用する
対物レンズには，カバーガラスを使用しないで水浸の状
態で使用するレンズがあります。その場合は，カバーガ
ラスは不要ですが，レンズが水に浸っている必要があり
ます。
番号１０（甲１８の各枝番）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成 27 年 10 月 25 日（日）午後 2 時 21 分平成 27 年 10 月 25 日（日）午後 2 時 40 分Ｙ２御侍史
お世話になっております。
H358 siCTNNA1 による炎症応答を評価する件ですが，
IL-8 が有意差のない結果となりそうなので，別の候補
を探す必要があります。
RT-PCR では評価できなさそうなので，別の方法で一
からやり直す必要があると思いますが（サイトカインアレ
イ？cDNA アレイ？），御指導頂けますでしょうか？
Ｘ
全然予算ないしね。まして，場当たり的に RT-PCR なし
に real timePCR できないし。論文見て si-RNA foralpha-catenin できないし更新するものを推測したら？もしくはがん細胞株の data を見てそれをやったらどうか
なあ？
平成 27 年 10 月 25 日（日）午後 4 時 34 分平成 27 年 10 月 25 日（日）午後 5 時 42 分RTPCR のプライマーと real time PCR で si-alphacatenin の検体抑制がかかっているかの確かめは
もう以前に行っております。
①添付の figure の緑枠は
H358naive/siControl/siCTNNA1 をα－catenin のプライマーで real-time PCR をしたものです。WB ではよくα‐catenin が KO 出来ています。real-time PCR の増幅曲線をみると，26cycle あたりでもっとも naive/siControl とsiCTNNA1 に差がありそうで，1cycle ぐらいの開きがあるので，理論上は DNA が 2 倍量ほど違っていると思い
ます。しかし，この結果を参考にして同じくプライマーを
用いて RT-PCR を 26cycle で施行したバンドでは，intensity は siCTNNA1 でなんとなく intensity が弱いかどうか，といったところです（緑枠内右上）
重要なのは，siRNA し WB でも大きな差が確認できたタ
ンパクを，更に real-time PCR の結果をみて一番ベストな設定にしたにも関わらず，RT-PCR のバンドとして見
られる違いは肉眼ではごくわずかの差程度ということで
す。
② さらに，RT-PCR を行う際にはサイクル数の問題も
あります。緑枠で示したように，増幅効率のよいプライ
マーでは 20cycle 程度ですでにプラトーになりますし，
いまいちなプライマーでは 35 サイクル程度でやっと増
幅し始めるものもあります。購入した RT-PCR のプライ
マーが何サイクルでもっともバンドとしてベストな差が出
るかは分かりません。また，①でも言及したように，最も
ベストな差が出る条件ですら肉眼ではわずかな差があ
る程度ですので，設定したサイクル数が実際のベストな
ものよりずれていれば，intensity での評価は全く信頼で
きないと思います。
③黄色枠は IL-8 の RT-PCR です。siCTNNA1 で IL-8が増強している印象でしたが，real-timePCR の結果で
はほとんど差はありませんでした。RT-PCR で見られた
intensity の差は，template 作成時・投与時の誤差や，ゲルアプライ時の誤差と言われても否定はできません。
RT-PCR で肉眼的に intersity の差があったとしても，①②と併せると，これらの誤差をみている可能性は十
分あります。
siRNA って mRNA の発現を制御するのですがどうして
制御しないことになりますか？1 サイクルの違い？
平成 27 年 10 月 25 日（日）午後 5 時 46 分
とすると，realtimePCR での 1 サイクルの違いは，
regular の PCR では検出難しいのでは？
平成 27 年 10 月 25 日（日）午後 5 時 56 分
SiRNA が mRNA の発現を抑制しないかもしれないな
ら，発現の異なる細胞株（これもタンパクだったけどめち
ゃめちゃ違っていた気がする）で両方の方法でやれば
はっきりするかも。そもそもこれだって条件設定の段階
の話しだからｄａｔａあると思うね。
番号１１（甲１９の各枝番）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成２７年１１月９日（月）午後１１時０４分平成２７年１１月１０日（火）午前１０時５２分Ｙ２御侍史
ご連絡ありがとうございます。
Ecadherin の二重染色で beta-catenin の局在の評価で良いということになっているので，これがまず一つと思い
ます。
特に，Alpha-catenin は我々の研究室での関連の論文
では初めてであるので，
ちゃんと isotype でのｄａｔａや単独での data，核染色+alpha-catenin との組み合わせなどの，Ｈ先生の論文のような提示をする必要が有ります。
光顕微鏡の写真は，TGFbeta の有無の違いを別の
Figure で述べるのが良いと思います。
先生のｄａｔａの総量によると思います。
Discussion すべきところがたくさんあれば，H358 の細胞の data で示した後に，そのほかの細胞はおなじであると
いうことで，次の discussion point に移るのが普通と思います。
Discussion point が少ないならば，このあたりを
alpha^catenin の局在は TGFbeta による modulation されることを述べることを注力して，本当にそうであるとい
うことの事実を３つの細胞株で説明することに注力する
ことになるのだと思います。
E-cadherin は beta-catenin よりも信頼されているので，alpha-catenin の相性は E-cadherin がよいと思います。これは後の配置で修正できます。
→確認ですが，『H358 の TGF-/+を E-cad とα-cateninで二重染色し，E-cad で細胞のｅｄgｅを示しつつα-
catenin の減弱を示す』ということですか？
また，これを MLE-12 と RLE-6TN でも行うということですか？
尚，以前に仰ったα-catenin の単染色の figure（先日，confirm data のまとめとして送ったデータの中のもの）は，isotype での data・単独でのｄａｔａ・核染色+alpha-catenin のいずれも撮影しております。
Ｙ２
平成２７年１１月１０日（火）午前１０時５５分
すでにとってある写真を３回の実験の representative と書けることが大事だと思います。
３回分の写真が tera-station に保存されて，その１枚が，powerpoint に提示されることにしてください。
Legend にはそのように書いていますので。
Isotype などの図も含めて revised powerpoint とし送ってください。
Ｙ２
番号１２（甲２０の各枝番）
Ｘの送信Ｙ２の返信
平成２８年７月２５日（月）午前 8 時 18 分平成 28 年 7 月 26 日（火）午前 7 時 05 分Ｙ２御侍史
お世話になっております。
小生の実験に関して，material and method を作成するようにとのことですが，小生の理解不足もあり実験の方
針について不明な点がいくつかありますので，確認させ
て下さい。
①マウス mating は現在どのような状況でしょうか。
②免染の intensity で細胞内タンパクの評価をする方法
のエビデンス（論文）をまだ頂いておりません。
③pBS2-CAG-CAT-GFP-PTEN4A と pAdeno Cre はどの箇所で使用予定でしょうか。
④腫瘍細胞 20 種のα-catenin 発現を評価はどの箇所
で使用する予定でしょうか。
⑤cell cycle analysis(Brdu assay なし)の結果についての解釈をまだ頂いておりません。
⑥IL-8 の発現増加に関しては再現性はかなり低いです
が，3 回みられれば confirm としてよいでしょうか。
⑦pmCherry-CTNNA1 の結果は使用する予定でしょうか（2 月頃に「あの結果はどうなった」と聞かれた気がしま
す）。
お忙しい中誠に恐縮ですが，ご返信いただければ幸甚
です。
Ｃ
Ｘ
大学院発表で行なった部分がコアになると思います。
下記の状況のほとんどは不要な部分もあるかもしれま
せん。
Material and method は大学院発表を行なった部分に対して記載することがよいでしょう。
Ｙ２
平成 28 年 7 月 26 日（火）午前 8 時 30 分平成 28 年 7 月 26 日（火）午後 6 時 15 分Ｙ２御侍史
ご連絡ありがとうございました。
過去の実験の整理をしないと混乱しますので，まずは①
～⑦について教えて頂けないでしょうか
（特に②④⑤⑥に関しては大学院発表とも直接関連する
ものです）。
先生が以前に仰った『お前（小生）のための完璧なプラ
ン』というものも一度見せて頂けると，先生の考えておら
れる全体の流れが分かりやすいのでありがたいです。
お忙しい中大変恐縮ですが，何卒ご高配頂ければ幸甚
です。
宜しくお願い申し上げます。
Ｃ
先生が示している②④⑤⑥は，実際にｄａｔａになるかどう
かが大学院発表に盛り込まれていないように思います。
論文としてｄａｔａに出せるという程度に完成しているなら
ば，それを powerpoint でおくってみてください。できていないならば，利用できない data と思います。
②免染の intensity で細胞内タンパクの評価をする方法
のエビデンス（論文）をまだ頂いておりません。
④腫瘍細胞 20 種のα-catenin 発現を評価はどの箇所
で使用する予定でしょうか。
⑤cell cycle analysis(Brdu assay なし)の結果についての解釈をまだ頂いておりません。
⑥IL-8 の発現増加に関しては再現性はかなり低いです
が，3 回みられれば confirm としてよいでしょうか。
Ｘ実験の形態としてすべきことをお話ししたと思います（先
生が添付してくれたものがそうだと思います。）。立てた
仮説が実証できたかどうかが一番確認したい点です。
できていないならば，利用できない data と思います（再
確認）。
その中で，実験として data になるもので整理されたもの
が論文として出せるものと思います。
Ｄａｔａになるのは，条件設定の後，確立した実験条件で
行なった実験で再現がとれるものが figure の一部として
入ると思います。
そうした観点から data の整理を powerpoint でまとめると，足りない data が明らかになります。足りない data について，a)全くしていない（仮説が成立していない），b)後
少しで confirm できる（仮説を検証できつつあった），を
議論できると思います。
条件設定できた実験を説明するのが，material and
method になりますので，記載を進めていきます。
Tera-station で保存している data もいつでも出せるようにしておいてください。
先ほど見た場合に，とてもどれが評価になるものかわか
らないフォルダが沢山ありました。
通常，その data を用いて，皆さんの figure 作成の支援をしています
現時点では，confirm した data がどれかが全く分かりません。
この方式は，Ｌ先生にも，Ｋ先生にも自身の実験でやっ
てもらっています。
Ｙ２
平成 28 年 7 月 27 日（水）午前 9 時 55 分（返信なし）混乱しますので，まずは①～⑦について教えて下さい。
tera station には，先生の指示通り，“raw data”が入っているのみです（”confirm data“というファイルがあると思います）。
Ｃ
Ｘ
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/90076/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。