令和５年１月２０日判決言渡同日原本領収裁判所書記官
令和元年(ワ)第３０２０４号損害賠償請求事件
口頭弁論終結日令和４年１０月３１日
判決
原告Ａ
（以下「原告Ａ」という。）
原告Ｂ
（以下「原告Ｂ」という。）
原告Ｃ
（以下「原告Ｃ」という。）
原告Ｄ
（以下「原告Ｄ」という。）
上記４名訴訟代理人弁護士佐藤大和
舟橋和宏
被告有限会社Ｓｉｒｅｎｅ
同訴訟代理人弁護士島昭宏
主文
１ 被告は、原告Ａに対し、３万６２７７円及びうち２万２２７７円に対する令和２年３月１日から支払済みまで年５分の割合による金員、うち１万４０００円に対する令和３年１２月３１日から支払済みまで年３パーセントの割合による金員をそれぞれ支払え。
２ 被告は、原告Ｂに対し、３万６２７７円及びうち２万２２７７円に対する令和２年３月１日から支払済みまで年５分の割合による金員、うち１万４０００円に対する令和３年１２月３１日から支払済みまで年３パーセントの割合による金員をそれぞれ支払え。
３ 被告は、原告Ｃに対し、３万６２７７円及びうち２万２２７７円に対する令和２年３月１日から支払済みまで年５分の割合による金員、うち１万４０００円に対する令和３年１２月３１日から支払済みまで年３パーセントの割合による金員をそれぞれ支払え。
４ 被告は、原告Ｄに対し、３万６２７７円及びうち２万２２７７円に対する令和２年３月１日から支払済みまで年５分の割合による金員、うち１万４０００円に対する令和３年１２月３１日から支払済みまで年３パーセントの割合による金員をそれぞれ支払え。
５ 原告らのその余の請求をいずれも棄却する。
６ 訴訟費用は、これを３０分し、その２９を原告らの負担とし、その余を被告の負担とする。
７ この判決は、第１項ないし第４項に限り、仮に執行することができる。
事実及び理由
第１ 請求
１ 被告は、原告Ａに対し、１１２万２２７７円及びうち１１０万円に対する令和元年１２月１９日から、うち２万２２７７円に対する同月１日からそれぞれ支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２ 被告は、原告Ｂに対し、１１２万２２７７円及びうち１１０万円に対する令和元年１２月１９日から、うち２万２２７７円に対する同月１日からそれぞれ支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３ 被告は、原告Ｃに対し、１１２万２２７７円及びうち１１０万円に対する令和元年１２月１９日から、うち２万２２７７円に対する同月１日からそれぞれ支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
４ 被告は、原告Ｄに対し、１１２万２２７７円及びうち１１０万円に対する令和元年１２月１９日から、うち２万２２７７円に対する同月１日からそれぞれ支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
第２ 事案の概要
１ 事案の要旨
本件は、実演家グループのメンバーとして活動している原告らが、原告らとの間で当該グループに係る専属契約を締結していた被告に対し、被告が同社の管理・運営するウェブサイトにおいて当該グループ名並びに原告らの肖像及び芸名等を掲載しているとして、
(1) 肖像権等及びパブリシティ権の侵害を理由とする不法行為に基づく損害賠償請求（いずれも一部請求）として、原告ら一人当たり１１０万円（内訳は肖像権等侵害につき５０万円、パブリシティ権侵害につき５０万円及び弁護士費用相当額１０万円）及び令和元年１２月１９日（訴状送達の日の翌日）から支払済みまで民法（平成２９年法律第４４号による改正前のもの。以下「改正前民法」という。）所定の年５分の割合による遅延損害金の支払
(2) 原告らと被告との間の黙示の肖像等利用契約に基づく報酬支払請求として、原告ら一人当たり２万２２７７円及びこれに対する令和元年１２月１日（黙示の肖像等利用契約に基づく利用行為終了日の翌日）から支払済みまで改正前民法所定年５分の割合による遅延損害金の支払
をそれぞれ求める事案である。
２ 前提事実（当事者間に争いのない事実並びに後掲各証拠及び弁論の全趣旨により容易に認められる事実）
(1) 当事者
原告らは、いずれも、実演家グループ「ＦＥＳＴＶＡＩＮＱＵＥＵＲ」（以下「本件グループ」という。）のメンバーであり、被告のマネジメントの下でアーティスト活動をしていた者である。
被告は、複数のアーティストが所属するマネジメント会社である。
(2) 原告らと被告との間の専属契約
ア 原告Ａ及び原告Ｂは、訴外２名のメンバーとともに、平成２２年８月１日、被告との間で、本件グループに係る専属契約を締結し（以下「本件専属契約」という。）、被告のマネジメントを受けながらアーティスト活動をしていた。原告Ｃ及び原告Ｄは、平成２４年７月、本件グループに加入した。
原告らと被告は、同月１４日、本件専属契約を更新し、本件専属契約は、その後概ね１年ないし３年ごとに延長継続された。
この間、上記訴外２名のメンバーは、本件グループを脱退した。
イ 原告らと被告は、平成３０年１月１日、同日付け専属契約書及び同日付け覚書により、要旨、以下の約定で本件専属契約を更新した。
(ｱ) 原告らは、被告に専属する実演家として実演活動をし、被告は、原告らの実演のための交渉及びマネジメント等をする（専属契約書（甲４）１条及び３条）。
(ｲ) 被告は、本件専属契約期間中、広告・宣伝及び販売促進のため、原告らの芸名、本名、写真、肖像、筆跡、経歴、音声等、その他の人格的権利を、被告の判断により自由に無償で利用開発することができる（専属契約書５条）。
(ｳ) 被告は、原告らに対し、原告らの本件グループに係る実演活動に関し、報酬を支払う。実演活動のうち、ファンクラブ、ファンサイトヘの出演、名称、肖像等の使用については、被告が第三者から受け取る収入より、被告が支出した経費を差し引いた残額の３５パーセントを報酬として支払う。（覚書（甲１２）１条⑧）
(ｴ) 被告は、原告らに対し、前記(ｳ)第１文所定の報酬のロイヤリティアドバンス分として、毎月５日限り、一人当たり５万円を支払う（覚書３条）。(ｵ) 被告は、原告らに対し、前記(ｳ)第１文所定の報酬につき、毎年６月及び１２月の各末日において締め切り、当該締切日後６０日以内に、毎月支払っているロイヤリティのアドバンスの差額分を支払う（覚書４条）。
ウ 原告らは、被告に対し、平成３１年４月９日又は１０日付けの本件専属契約に係る解除通知書を送付し、本件専属契約は、令和元年７月１３日をもって終了した。
エ 原告らは、本件専属契約終了後も、現在に至るまで、本件グループ名でアーティスト活動を行っている。
(3) 被告による本件グループ名並びに原告らの肖像及び芸名等（以下「原告らの肖像等」という。）の利用
被告は、以下のとおり、原告らの肖像等を利用した（以下、これらを総称して「本件利用行為」という。）。
ア 被告の運営するウェブサイト（以下「本件被告サイト」という。）における利用
被告は、本件専属契約期間中、原告らの承諾を得た上で、本件被告サイトにおいて、本件グループのメンバーや活動内容等を紹介する内容のウェブページを作成した上、別紙写真目録１ないし３記載（赤枠で囲んだもの）のとおり、原告らの肖像写真及び原告らの肖像をイラスト化した画像を掲載していた。
被告は、本件専属契約終了後も、令和元年１１月３０日まで、本件被告サイトにおいて、上記写真及び画像を掲載していた。
なお、本件被告サイトには、原告らの肖像、イラスト、グループ名及び芸名（図案化したロゴを含む。）を転写ないし記載したグッズを販売するウェブサイト（以下「本件グッズ販売サイト」という。）及び本件グループに係るファンクラブ専用のウェブサイト（以下「本件ファンクラブサイト」といい、本件被告サイト及び本件グッズ販売サイトと併せて「本件各サイト」ということがある。）へのリンクが設けられていた。
イ 本件グッズ販売サイトにおける利用
被告は、本件専属契約期間中、原告らの承諾を得た上で、原告らの肖像等を転写したグッズを製造し、株式会社ＳＫＩＹＡＫＩ（以下「ＳＫＩＹＡＫＩ」という。）に指示して、同社の運営する本件グッズ販売サイトにおいて、別紙写真目録４記載のとおり、原告らの肖像写真（同目録の赤枠で囲んだもの）及び当該グッズを撮影した写真を掲載するとともに、当該グッズを販売していた。
被告は、本件専属契約終了後も、令和３年１２月３１日まで、本件グッズ販売サイトにおいて、上記各写真を掲載するとともに、上記グッズを販売していた。
ウ 本件ファンクラブサイトにおける利用
被告は、本件専属契約期間中、原告らの承諾を得た上で、ＳＫＩＹＡＫＩに指示して、同社の運営する本件ファンクラブサイトにおいて、別紙写真目録５記載のとおり、原告らの肖像写真及び本件グループ名が記載された画像や原告らを撮影した動画を掲載していた。本件ファンクラブサイトの閲覧を希望する者は、携帯電話会社等が提供する決済サービスを利用して、月額３００円（消費税別途）の会費を支払う必要があった。
被告は、本件専属契約終了後も、令和元年１１月３０日までの間、本件ファンクラブサイトにおいて、上記写真及び画像等を掲載していた。
(4) 被告がグッズ販売等に関連して受領した額
ア 本件グッズ販売サイトにおけるグッズ売上高は、本件専属契約終了後から令和元年１１月３０日までの間は９万５７２７円、同年１２月１日から令和３年１２月３１日までの間は８万３７４２円であった（乙１２、１３）。被告は、本件グッズ販売サイトにおけるグッズ販売に関し、本件専属契約終了後から令和元年１１月３０日までの間に７万６５８１円を、同年１２月１日から令和３年１２月３１日までの間に６万６９９３円をそれぞれ受領した。
イ 被告は、本件グループに係るファンクラブに関し、本件専属契約終了後から令和元年１１月３０日までの間に１７万８０２５円を受領した。
(5) 本件訴訟の経緯（当裁判所に顕著な事実）
原告らは、令和元年１１月９日、東京地方裁判所に対し、被告を相手方として、肖像権等侵害及びパブリシティ権侵害の不法行為に基づく損害賠償を求めて、本件訴訟を提起した。
原告らは、令和３年１２月２２日付け訴えの追加的変更申立書（２）により、原告らと被告との間の黙示の肖像等利用契約に基づく報酬支払請求を追加する旨の訴えの変更をし、同申立書は、同月１３日、被告に送達された。
３ 争点
(1) 肖像権等侵害の成否（争点１）
(2) パブリシティ権侵害の成否（争点２）
ア パブリシティ権の侵害の有無（争点２－１）
イ 原告らの肖像等の使用許諾の有無(争点２－２)
(3) 故意又は過失の有無（争点３）
(4) 損害の有無及びその額（争点４）
(5) 本件利用行為に係る報酬支払請求の当否（争点５）
４ 当事者の主張
(1) 争点１（肖像権等侵害の成否）について
（原告らの主張）
ア 原告らは、人格権として、原告らの肖像及び氏名を無断で使用されない権利を有する。
しかし、被告は、本件専属契約終了後、原告らの肖像等を使用する権原がないにもかかわらず、原告らの肖像等を本件被告サイト等に掲載し、使用し続けていた。
本件において、①別紙写真目録１記載の冒頭の写真を除き、各写真は、原告ら各人が識別されるように撮影されたものであること、②原告らが撮影を許諾した目的は、本件専属契約期間中に被告が原告らを広告宣伝して、原告らのアーティストとしての価値を高め、その利益を原告らが享受するためであるところ、本件専属契約が終了している以上、その目的は失われていること、③被告が原告らの肖像等を利用する権原は、本件専属契約によって付与されていたところ、本件専属契約終了により当該権原は消滅していること、④本件専属契約終了の背景には、原告らと被告との間に回復しがたい信頼関係の喪失があったこと、⑤原告らは、被告に対し、本件専属契約終了後に原告らの肖像等を使用することを一切許諾していないこと、⑥被告が原告らの肖像等を利用しているのは、それらが有する顧客吸引力により専ら被告の利益を実現するためであること、⑦原告らは、被告のマネジメントを離れ、本件グループとしてアーティスト活動を継続していること、⑧一般に、契約終了後に、一方当事者の同意なく、従前の契約に基づいて、一方当事者に帰属する権利を行使することを許容する社会通念ないし慣習はないことといった諸事情に照らし合わせると、被告による原告らの肖像等の利用が原告らの受忍限度を超えるものであることは明らかである。
イ 被告は、原告らのソロ活動の告知や、ファンクラブ会員へのサービス提供等のため、原告らの肖像等を掲載する必要があり、社会的に許容される方法、態様等でその掲載がされたことは明らかであるから、被告の本件利用行為は不法行為を構成しないと主張する。
しかし、仮に被告が主張するような必要性があるとしても、そのことだけで、本人の承諾を得ることなく、その肖像等を無断で使用したり、商業的に利用することができるとすれば、肖像権等が有する人格権としての側面ないし価値をいたずらに無視することとなり、不当な結果を招くことは明らかである。
ウ 以上によれば、被告の本件利用行為が原告らの肖像権等を侵害するものであることは明らかである。
（被告の主張）
被告が本件各サイトに掲載していた原告らの肖像等及び原告らの肖像等が転写された商品は、本件専属契約期間中に原告らの承諾を得て撮影し、製造されたもので、それらを不特定多数人に向けて公表ないし利用することも当初から予定されていた。
また、本件グループのファンクラブに係る決済サービス事業者との関係で、ファンクラブ会員の会費決済手続終了などに時間を要するため、被告は、令和元年１１月３０日まで、本件各サイトを通じたサービスの提供を継続する必要があった。このほか、被告は、原告らのソロ活動の告知のため、原告らの肖像等を本件各サイトに掲載する必要があった。そうすると、本件利用行為は、原告らのアーティストとしての評価、名声、印象等を何ら毀損又は低下させるものではなく、社会的に許容されるものというべきである。以上のとおり、被告の本件利用行為は、社会的に許容される方法、態様等によるものであるから、原告らの肖像権等を侵害しない。
(2) 争点２―１（パブリシティ権の侵害の有無）について
（原告らの主張）
前記(1)（原告らの主張）アのとおり、被告は、本件専属契約終了後、原告らの肖像等を使用する権原がないにもかかわらず、原告らの肖像等を本件各サイトに掲載し、使用し続けていた。
本件被告サイトは、原告らのアーティスト活動を紹介するだけでなく、本件グッズ販売サイトや本件ファンクラブサイトに誘導して、グッズを購入してもらったり、ファンクラブに入会してもらったりするという目的も有するものであるから、本件被告サイトにおける原告らの肖像等の利用は、商品販売等の広告として使用されたものであって、専ら原告らの肖像等の有する顧客吸引力を利用することを目的とするものである。
また、被告が、本件グッズ販売サイトにおいて、原告らの肖像等が転写されたグッズを販売する行為は、原告らの肖像等を商品等の差別化を図る目的で利用しているといえるから、専ら原告らの肖像等の有する顧客吸引力を利用することを目的とするものである。
さらに、被告は、本件専属契約終了後も、原告らの肖像等を無断で本件ファンクラブサイトに掲載して収益を得ていたのであるから、被告が本件ファンクラブサイトに原告らの肖像等を掲載した行為は、原告らの肖像等それ自体を独立して鑑賞の対象となる商品等として使用するものである。以上によれば、被告が、本件各サイトに原告らの肖像等を掲載し、本件グッズ販売サイトにおいて原告らの肖像等が転写されたグッズを販売した行為は、原告らのパブリシティ権を侵害する。
（被告の主張）
本件被告サイトにおける原告らの肖像等は、主に原告らのアーティスト活動を紹介する目的で使用されたものであって、専ら顧客吸引力を利用する目的のものではない。
(3) 争点２－２（原告らの肖像等の使用許諾の有無）について（被告の主張）
仮に、被告による原告らの肖像等の使用が専ら顧客吸引力を利用するものであったとしても、その使用については、以下のとおり、原告らの許諾等が存在したものである。
ア 被告が本件グッズ販売サイトにおいて販売しているグッズは、本件専属契約期間中に、原告らの許諾を受けて製造されたものの在庫である。そして、当該許諾には、その後の本件専属契約の終了如何にかかわらず、許諾を受けて製造したグッズの全てを販売することについての許諾も含まれていた。原告らと被告との間で、本件専属契約期間中に販売できなかったグッズの在庫の処分について特段の合意がないことも、その証左である。
イ 本件グループのファンクラブは本件専属契約に基づいて運営されていたところ、原告らと被告は、本件専属契約の合意解約に向けた協議の中で、本件専属契約終了後も、ファンクラブを円滑に閉鎖するために必要な期間については、被告がファンクラブの運営を継続すること、ひいては原告らの肖像等を使用することを明示又は黙示に合意していた。そして、前記(1)（被告の主張）において主張したとおり、ファンクラブ会員からの会費の徴収を終了させる手続などに時間を要するため、被告は、令和元年１１月３０日まで本件各サイトを通じたサービスの提供を継続する必要があった。（原告らの主張）
ア 被告は、本件グッズ販売サイトにおいて販売しているグッズについて、その製造に係る原告らの許諾には、本件専属契約が終了した後も在庫品の全てを販売することについての許諾も含まれていたと主張する。しかし、本件専属契約の定めをそのように解することはできないから、被告は、本件専属契約期間中に限り、原告らのパブリシティ権を利用できるにとどまる。被告の主張が、本件専属契約期間中に製造したグッズについては、当該契約期間終了後であっても、被告がパブリシティ権の管理を継続できるというものであるとすれば、そのような取決めは、拘束条件付き取引に当たり、公序良俗に反するものとして無効である。
イ また、被告は、原告らとの間で、本件専属契約終了後も、ファンクラブを円滑に閉鎖するために必要な期間については、被告がファンクラブの運営を継続することを合意したと主張する。しかし、原告らは、被告に対し、ファンクラブを閉鎖する旨のＳＮＳ上での告知を延期すると述べただけであり、このような事情をもって、その後のファンクラブの運営を被告が継続することを合意したということはできない。
(4) 争点３（故意又は過失の有無）について
（原告らの主張）
本件専属契約の定めに照らせば、本件専属契約終了後に原告らの肖像等を使用するためには、改めて原告らから許諾を得る必要があることは明らかである。
それにもかかわらず、被告は、本件各サイトから原告らの肖像等を容易に削除できたのにこれをしていなかったことや、原告らのアーティスト活動を妨害する通知を多くの関係者に発送していたことからすると、本件利用行為の目的は原告らのアーティスト活動を妨害することにあったというべきである。
したがって、被告には、原告らの肖像権等及びパブリシティ権を侵害することについて故意がある。
（被告の主張）
ア 肖像権等侵害を理由とする不法行為について
前記(1)（被告の主張）のとおり、被告による本件利用行為は、原告らの肖像権等を侵害しないから、この点についての故意又は過失の有無は問題とならない。
イ パブリシティ権侵害を理由とする不法行為について
被告は、これまでの経緯や専属契約書の文言から、商品化についての原告らの許諾には、宣伝広告のための肖像使用も含まれると認識しており、従前のとおりの報酬を支払うことにより、原告らのグッズの販売を継続できると信じることについて相当な理由があったから、この点について被告には故意も過失もない。
(5) 争点４（損害の有無及びその額）について
（原告らの主張）
ア 肖像権等侵害による損害
原告らは、現在、自らマネジメント事務所を設立して、新たにウェブサイトを開設している。
にもかかわらず、本件各サイトにおいて、原告らの肖像等が多数使われていた上、仕事の依頼などについては被告への問合せを求める記載がされていたため、本件各サイトを見た原告らのファンは、原告らが活動を休止していると誤解し、原告らのライブ活動等の実演告知に気づかない可能性がある。また、業界関係者が本件各サイトを閲覧すると、原告らに仕事を依頼したい場合にどちらに連絡をすべきか困惑する等の事態を招く。このように、本件利用行為は、原告らの肖像権等を侵害するとともに、原告らの名望の低下や実演機会の逸失にもつながっており、本件利用行為によって原告らは多大な精神的苦痛を受けた。この精神的苦痛に対する慰謝料は一人当たり５０万円を下らない。
イ パブリシティ権侵害による損害
(ｱ) 総論
原告らは、パブリシティ権者として、被告に対し、著作権法１１４条２項の類推適用により、被告が得た利益相当額を損害として請求できる。しかし、被告が得た利益相当額のみに基づいて算定された損害額は、原告らが受けたパブリシティ権侵害に係る損害を十分に賠償するものとはいえないから、損害額の算定に当たっては、被告が得た利益相当額に加え、原告らのパブリシティ権の価値を反映した肖像等使用料を考慮すべきである。
また、原告らは、著作権法１１４条３項の類推適用により、肖像等使用料相当額を最低限の賠償額として請求できる。
(ｲ) 本件被告サイトでの利用行為による損害
原告らは、現在、第三者に対し、原告らの肖像等の使用を許諾する際の使用料を次のとおり定めている。
集合プロフィール写真１か月７万円
グループ名１か月６万円
原告ら個人写真１か月一人当たり２万５０００円
原告メンバー個人名１か月一人当たり２万２５００円
そして、本件専属契約が終了した日の翌日である令和元年７月１４日から同年１１月３０日までは４か月１７日である。
そうすると、原告らは同期間に対応する肖像等使用料相当額の賠償を請求することができ、その額は一人当たり３６万５３３４円となる。(ｳ) 本件グッズ販売サイトでの利用行為による損害
ａ 本件専属契約期間終了後から令和元年１１月３０日までのグッズ販売に係る損害等
被告が同期間中のグッズ販売について受領した額は７万６５８１円であり、これはいわゆる限界利益である。
そして、原告らは、被告に対し、マネジメント業務の委託に対する対価として、被告が受領した金額の６５パーセントに相当する報酬を支払っていたところ、被告は、本件専属契約終了後、原告らに対して、何らマネジメント業務をしていないから、被告がマネジメント業務の対価として６５パーセントを得る正当な理由はない。
したがって、上記期間中のグッズ販売により被告に帰属した全額が原告らの損害額となり、その額は一人当たり１万９１４５円（１円未満切捨て）となる。
ｂ 令和元年１２年１日から令和３年１２月３１日までのグッズ販売に係る損害等
被告が同期間中のグッズ販売について受領した額は６万６９９３円で、これはいわゆる限界利益である。
そして、前記ａと同様に、被告がマネジメント業務の対価として上記受領額の６５パーセントを得る正当な理由はない。
したがって、上記期間中のグッズ販売により被告に帰属した全額が原告らの損害額となり、その額は一人当たり１万６７４８円（１円未満切捨て）となる。
ｃ 原告らのパブリシティ権の価値を勘案した損害等
(a) 実績から算定される損害額
被告は、平成３０年の１年間に、本件グッズ販売サイトにおいて
原告らのパブリシティ権を利用した商品を販売することにより、４３万５４０２円を得た。
本来、被告は、本件専属契約終了の日の翌日である令和元年７月
１４日から令和３年１２月３１日まで間、原告らのパブリシティ権を利用することにより、平成３０年と同水準の利益を得られていたと考えられるところ、その利益の額は１０７万５９７９円となる。したがって、被告によるグッズ販売における原告らのパブリシテ
ィ権の利用に係る損害額は、少なくとも一人当たり２６万８９９４円（１円未満切捨て）を下回ることはない。
(b）使用料相当損害金
前記(ｲ)と同様に、原告らの肖像等の使用を許諾する際の使用料を前提にすると、令和元年７月１４日から令和３年１２月３１日までは２９か月１８日であるから、原告らは同期間に対応する肖像等使用料相当額の賠償を請求することができ、その額は一人当たり２３６万８０００円となる。
ｄ 原告らの知名度
原告らは、本件グループ名及び本件グループ名を図案化したロゴを約１２年間以上にわたり使用している。また、本件グループの楽曲は、ＣＤの売上順位を示すオリコンランキングで８位を獲得しているし、ＴＢＳテレビで放映された番組「アッコにおまかせ！」の平成２８年４月度エンディングテーマに採用されたこともあり、本件グループは、ＣＤ販売サイトにおいて、「全国的な認知を広め、今Ｖ系シーンで最も注目されているバンドの一つ」と紹介されている。さらに、本件グループ名でリリースした楽曲は９８曲以上、本件グループの単独公演は１７４回以上にのぼり、多くのメディアにも出演してきた。
このように、原告らの知名度は相当に高い。
ｅ 合計額
前記ａないしｄの事情を総合考慮すると、本件グッズ販売サイトでの利用行為による原告らのパブリシティ権に係る損害は、原告ら一人当たり５５万円は下らない。
(ｴ) 本件ファンクラブサイトでの利用行為による損害
ａ 本件専属契約期間終了後から令和元年１１月３０日までのファンクラブに係る損害等
被告が同期間中のファンクラブに関して受領した額は１７万８０２５円である。前記(ｳ)ａと同様に、被告がマネジメント業務の対価として上記受領額の６５パーセントを得る正当な理由はないから、上記金額全額がファンクラブに関する原告らの損害額となり、その額は一人当たり４万４５０６円（１円未満切捨て）となる。
ｂ 原告らのパブリシティ権の価値を勘案した損害等
(a) 使用料相当損害金
前記(ｲ)と同様に、原告らの肖像等の使用を許諾する際の使用料を前提にすると、原告らは令和元年７月１４日から同年１１月３０日までの同期間に対応する肖像等使用料相当額の賠償を請求することができ、その額は一人当たり３６万５３３４円となる。
(b) ファンクラブの会費収益に係る損害等
被告が令和元年７月１４日から同年１１月３０日までの期間のフ
ァンクラブの会費収益に関して受領した額は合計２４万１２３３円である。前記(ｳ)ａと同様に、被告がマネジメント業務の対価として上記受領額の６５パーセントを得る正当な理由はないから、同期間中のファンクラブの会費収益に関して被告に帰属した全額が原告らのパブリシティ権の価値を反映した損害額となり、その額は一人当たり６万０３０８円（１円未満切捨て）となる。
ｃ 合計額
本件ファンクラブサイトでの利用行為による原告らのパブリシティ権に係る損害は、前記ａに照らせば少なくとも原告ら一人当たり４万４５０６円以上となるところ、前記ｂの事情のほか原告らの知名度を勘案すると一人当たり２０万円を下らない。
(ｵ) アドバンスについて
被告は、原告らに対し、本件専属契約に基づき、毎月一人当たり５万円のアドバンスを支払っていた。このアドバンスは、本件専属期間中における原告らの肖像等の利用に対する最低保障報酬であるから、損害額の算定に当たって考慮されるべきである。
(ｶ) 小括
本件各サイトでの利用行為による原告らのパブリシティ権侵害に係る損害額は前記(ｲ)ないし(ｵ)を総合的に考慮したものとなるから、原告ら一人当たりのパブリシティ権侵害に対する損害賠償額は、５０万円を下らない。
ウ 弁護士費用
被告による肖像権侵害を理由とする不法行為及びパブリシティ権侵害を理由とする不法行為と相当因果関係がある原告ら一人当たりの弁護士費用は、それぞれ５万円であり、合計１０万円を下らない。
（被告の主張）
ア 肖像権等侵害による損害について
前記(1)（被告の主張）のとおり、原告らの肖像権等は侵害されていないから、この点について原告らに損害は生じない。
イ パブリシティ権侵害による損害について
(ｱ) 総論
仮に、被告が本件専属契約終了後に本件各サイトにおいて原告らの肖像等を掲載したことが、原告らのパブリシティ権を侵害するものであったとしても、その損害額は原告らの報酬の額を超えない。
すなわち、原告らと被告との間では、本件専属契約において、原告らの肖像等を使用することに関し、パブリシティ権を含む原告らのあらゆる権利の使用を考慮した上で合理的な報酬額が合意されていたのであるから、パブリシティ権侵害を理由として、この合意に基づく報酬の額を超える損害が生ずることはない。
(ｲ) 本件被告サイトでの利用行為による損害について
原告らは、原告らの肖像等の使用許諾に係る使用料を定めていると主張するが、そのような定めがされた時期も具体的な実績も明らかでないから、損害額の算定に当たって考慮されるべきではない。
(ｳ) 本件グッズ販売サイトでの利用行為による損害について
音楽アーティストのグッズは、そのほとんどがライブ会場で購入され、インターネット販売サイトは補完的に利用されるにすぎない。実際、本件グループについても、本件グッズ販売サイトでのグッズの売上げは、ライブ会場等でのグッズの売上げの約２パーセントにすぎなかった。したがって、本件グッズ販売サイトにおける原告らの肖像等の使用に関する使用料が、原告らの主張するような高額なものとなることはない。また、被告は、原告らの活動のために環境を整えたり、内外のスタッフの人件費及び物品の制作費等を負担したりし、その結果得られた売上げ等から原告に約定の報酬を支払っていた。そして、本件専属契約が終了した後も、こうした被告の業務及び負担を前提として、本件グループに係るグッズ等の売上げが得られるのであるから、原告らが得られる報酬は、被告のマネジメント業務の対価を控除したものとなる。
原告らは、本件グループの知名度は相当に高いと主張するが、年間１５０回を超えるライブを行うバンドもあるから、本件グループの公演回数はわずかなものというべきであるし、ヴィジュアル系という極めて小さな市場のみでの活動にとどまっていることからすると、本件グループの知名度は非常に小さいと評価せざるを得ない。
(ｴ) 本件ファンクラブサイトでの利用行為による損害について本件グループのファンクラブは、本件専属契約期間中に被告が立ち上げたものであり、本件ファンクラブサイトに掲載していた原告らの肖像等も、全て本件専属契約期間中に公開したものである。したがって、本件専属契約終了後のファンクラブの会費収益は、被告のマネジメントによるものといえる。
(ｵ) 小括
被告が本件専属契約終了後から令和３年１２月３１日までの間にグッズ販売に関して受領した額は１４万３５７４円（令和元年１２月１日以降に限れば６万６９９３円）であった。
したがって、仮に被告の本件利用行為が原告らのパブリシティ権を侵害するものであったとしても、原告らに生じた損害の額は、本件専属契約の定めにより算定される原告らの報酬額である一人当たり１万２５６３円（令和元年１２月１日以降のグッズ販売に限れば５８６２円）を超えない。
(6) 争点５（本件利用行為に係る報酬支払請求の当否）について（原告らの主張）
ア 仮に、原告らが、被告に対し、本件専属契約終了後から令和元年１１月３０日までの間に本件利用行為を黙示的に許諾していたとすると、原告らと被告は、その許諾と同時に、本件利用行為につき本件専属契約所定の報酬を支払う旨の黙示の合意をしていたというべきである。
イ 被告が、本件専属契約終了から令和元年１１月３０日までの間に、グッズ販売に関連して受領した額は７万６５８１円であるから、これについての原告らの報酬は一人当たり６７００円となる。
また、被告が、本件専属契約終了から令和元年１１月３０日までの間に、ファンクラブに関連して受領した額は１７万８０２５円であるから、これについての原告らの報酬は一人当たり１万５５７７円となる。
ウ したがって、被告は、原告らに対し、グッズ販売に関する報酬として一人当たり６７００円及びファンクラブに関する報酬として一人当たり１万５５７７円並びにこれらに対する令和元年１２月１日（黙示の利用許諾期間終期の翌日）からそれぞれ支払済みまで年５分の割合による遅延損害金を支払う義務がある。
（被告の主張）
ア 被告が、原告らに対し、本件利用行為についての黙示の合意に基づき、本件専属契約終了から令和元年１１月３０日までの間のグッズ販売に関し、原告ら一人当たり６７００円、ファンクラブに関し、原告ら一人当たり１万５５７７円の各報酬を支払う義務があることは認める。
イ もっとも、原告らと被告との間の本件利用行為に係る黙示の合意の内容も、本件専属契約の定めに従うべきであるところ、本件専属契約によれば、同契約終了から令和元年１１月３０日までの間に発生した報酬の支払期限は、締切日である同年１２月３１日の６０日後に当たる令和２年２月２９日である。
したがって、本件利用行為に係る報酬の支払についての遅延損害金の始期は同年３月１日である。
第３ 当裁判所の判断
１ 認定事実
前記前提事実並びに後掲各証拠及び弁論の全趣旨によれば、本件各サイトにおける原告らの肖像等の利用に係る原告らと被告との間のやりとりに関し、以下の事実を認めることができる。
(1) 原告らは、被告に対し、平成３１年４月２４日付けの書面により、令和元年７月１４日までに、被告が管理するウェブサイトを含む一切の媒体（本件ファンクラブサイトについても同様）から、原告らの肖像等を削除するよう求めた（甲８）。
(2) ＳＫＩＹＡＫＩ担当者は、令和元年６月２日、原告Ａに対し、本件グループのファンクラブは、キャリア公式課金（会員の会費等を当該会員が契約している携帯電話会社の電話料金等と合わせて支払う仕組み）を利用しているため、ウェブサイトを閉鎖するまでには次のようなスケジュールになるとの内容のメールを送信した（甲９）。
令和元年６月中各携帯電話会社に終了の旨を申請し受理される。
同年８月末課金の停止（現会員向けのウェブサイトの無料化）
同年９月末完全閉鎖
(3) 被告は、原告らに対し、令和元年６月１２日付けの書面により、①本件ファンクラブサイトの閉鎖スケジュールについて、同月中に各携帯電話会社に終了させる旨の申請をした場合の最速のスケジュールであると付記した上で、同年９月末をもって完全閉鎖となる予定であることを通知するともに、②原告らは、同年６月１４日に、同年７月１３日をもってファンクラブを閉鎖する旨をＳＮＳ等により告知する予定とのことであるが、これを強行すれば多くの混乱を招き、関係者やファンに迷惑がかかることから、当該告知を延期するよう求めた（乙５）。
(4) 原告らは、被告に対し、令和元年６月１４日付けの書面により、関係者やファンたちのことを考え、同日にＳＮＳ等で告知することを延期すると通知した（乙６）。
(5) ＳＫＩＹＡＫＩ担当者は、令和元年７月８日、被告担当者に対し、ファンクラブに係る決済サービス業者のうち１社について、ファンクラブ会員向けの会費決済サービスを終了させるまでに時間を要することが判明したため、ウェブサイトを閉鎖するまでのスケジュールを次のようにしたいとのメールを送信した（乙１）。
令和元年９月３０日新規会員登録の受付停止
同年１０月３１日会員サービスの課金停止
同年１１月１日から同月３０日まで会員サービス無料開放期間
同年１２月１日以降会員サービスの提供終了
(6) 被告は、令和元年７月１４日、本件被告サイトにおいて、「ＦＥＳＴＶＡＩＮＱＵＥＵＲＯｆｆｉｃｉａｌＳｉｔｅならびに月額会員サービス終了に関するご案内」と題して、前記(5)のスケジュールとともに、同年１２月１日以降、会員サービスの提供及び本件被告サイトにおける情報提供を終了する旨を掲載した（乙２）。
２ 争点１（肖像権等侵害の成否）について
(1) 人の氏名、肖像等（以下、併せて「肖像等」という。）は、個人の人格の象徴であるから、当該個人は、人格権に由来するものとして、これをみだりに利用されない権利を有すると解される（氏名につき、最高裁昭和５８年（オ）第１３１１号同６３年２月１６日第三小法廷判決・民集４２巻２号２７頁、肖像につき、最高裁昭和４０年（あ）第１１８７号同４４年１２月２４日大法廷判決・刑集２３巻１２号１６２５頁及び最高裁平成１５年（受）第２８１号同１７年１１月１０日第一小法廷判決・民集５９巻９号２４２８頁、両者につき、最高裁平成２１年（受）第２０５６号同２４年２月２日第一小法廷判決・民集６６巻２号８９頁各参照）。そして，肖像等が有する精神的価値を保護の対象とする肖像権及び氏名権は，上記の人格権に由来する権利の一内容を構成するものということができる。
(2) 原告らは、①被告が利用した原告らの写真は、おおむね原告ら各人が識別されるように撮影されたものであること、②本件専属契約が終了している以上、原告らが撮影を許諾した目的は失われていること、③本件専属契約終了により被告が原告らの肖像を利用する権原は消滅していること、④本件専属契約終了の背景に原告らと被告との間の信頼関係喪失があったこと、⑤原告らが被告に対して本件専属契約終了後の原告らの肖像等の使用を許諾していないこと、⑥被告による原告らの肖像等の利用が、それらの有する顧客吸引力により専ら被告の利益を実現するためであること、⑦原告らが被告のマネジメントを離れて本件グループとしてアーティスト活動を継続していること、⑧契約終了後に当該契約に基づいて一方当事者に帰属する権利の行使を許容する社会通念ないし慣習はないことといった事情を根拠に、被告による原告らの肖像等の利用が原告らの受忍限度を超えるものであると主張する。しかし、原告らは、実演家グループである本件グループのメンバーとして、被告のマネジメントの下でアーティスト活動をしていたところ（前提事実(1)）、本件各サイトに掲載されていた原告らの肖像等に係る写真及び画像は、本件専属契約期間中に、被告により、原告らの承諾を得て撮影及び作成され、本件グループのメンバーや活動内容等を紹介する目的で掲載されていたものであるし、原告らの肖像等が転写されたグッズについても、同様に原告らの承諾を得て製造及び販売されてきたものである（前提事実(3)）。また、本件専属契約終了後の被告による原告らの肖像等の利用態様及び目的も、本件専属契約の終了前後で変容していたとの事情はうかがわれない。さらに、本件専属契約終了後においても、少なくともファンクラブが存続する限りは、その会費を支払った会員に対し、本件グループのメンバーや活動内容等を紹介する記事を閲覧させるため、本件ファンクラブサイトのみならず、当該サイトに導く機能を有する本件被告サイトにも原告らの肖像等を掲載する必要があったといえる（前提事実(3)ア、前記１の認定事実(2)）。加えて、被告が、本件グッズ販売サイトにおいて、原告らの肖像写真及び当該グッズを撮影した写真を掲載するとともに、当該グッズを販売していたことについても、被告が本件専属契約終了後に新たに本件グループに係るグッズを製造したと認めるに足りる証拠がないことからすると、原告らの肖像等の掲載は、在庫を捌くための必要最低限度のものにとどまるといえる。
以上の事情を総合考慮すると、原告らの主張する上記事情が存在するとしても、被告が本件各サイトにおいて原告らの肖像等を掲載した行為は、社会生活上受忍すべき限度を超えてその精神的価値を侵害するとはいえず、不法行為法上違法と評価すべきものとはいえいない。
(3) よって、その余の点について判断するまでもなく、原告らの肖像権等侵害を理由とする請求は理由がない。
３ 争点２－１（パブリシティ権の侵害の有無）について
(1) 肖像等は、商品の販売等を促進する顧客吸引力を有する場合があり、このような顧客吸引力を排他的に利用する権利（パブリシティ権）は、肖像等それ自体の商業的価値に基づくものであるから、肖像権及び氏名権と同様に、肖像等に係る人格権に由来する権利の一内容を構成するものということができる。他方、肖像等に顧客吸引力を有する者は、社会の耳目を集めるなどして、その肖像等を時事報道、論説、創作物等に使用されることもあるのであって、その使用を正当な表現行為等として受忍すべき場合もあるというべきである。そうすると、肖像等を無断で使用する行為は、①肖像等それ自体を独立して鑑賞の対象となる商品等として使用し、②商品等の差別化を図る目的で肖像等を商品等に付し、③肖像等を商品等の広告として使用するなど、専ら肖像等の有する顧客吸引力の利用を目的とするといえる場合に、パブリシティ権を侵害するものとして、不法行為法上違法となると解するのが相当である（最高裁平成２１年（受）第２０５６号同２４年２月２日第一小法廷判決・民集６６巻２号８９頁参照）。
(2) これを本件についてみると、本件被告サイトは、本件グループのメンバーや活動内容等を紹介することにとどまらず、その閲覧者を本件グッズ販売サイトや本件ファンクラブサイトに誘導して、グッズの購入及びファンクラブへの入会を促す役割も果たすものであるから（前提事実(3)ア）、本件被告サイトにおける原告らの肖像等の利用は、商品販売等の広告として使用するものというべきである。
また、被告が、本件グッズ販売サイトにおいて、原告らの肖像等が転写されたグッズを販売する行為は、原告らの肖像等を商品等の差別化を図る目的で利用しているといえる。
さらに、本件ファンクラブサイトに原告らの肖像等に係る写真及び画像等を掲載することは、会費を支払ったファンクラブ会員に対する本件グループのメンバー及び活動内容等を紹介することを目的としてされるものであるから、原告らの肖像等それ自体を独立して鑑賞の対象となる商品等として使用するものというべきである。
したがって、原告らの肖像等を、原告らの承諾なく、本件利用行為により利用することは、専ら肖像等の有する顧客吸引力の利用を目的とするものといえるから、原告らのパブリシティ権を侵害するものとして、不法行為法上違法となる。
４ 争点２－２（原告らの肖像等の使用許諾の有無）について
(1) 被告は、本件グッズ販売サイトにおいて販売しているグッズは、本件専属契約期間中に、原告らの許諾を受けて製造されたものの在庫品であるところ、当該許諾には、その後の本件専属契約の終了如何にかかわらず、許諾を受けて製造したグッズの全てを販売することについての許諾も含まれていると主張する。
しかし、被告が、原告らの芸名、写真、肖像等その他の人格的権利を自由に無償で利用開発することができるのは、本件専属契約期間中とされていたものであり（前提事実(2)イ(ｲ)）、原告らと被告の間において、本件専属契約の終了如何にかかわらず、原告らの許諾を受けて製造した商品の全てを販売することについても許諾がされていたと認めるに足りる証拠はない。したがって、被告の上記主張を採用することはできない。
(2) 次に、被告は、原告らとの間で、本件専属契約終了後も、ファンクラブを円滑に閉鎖するために必要な期間については、被告が原告らの肖像等を使用することを明示又は黙示に合意し、これにより原告らの肖像等の使用につき許諾を得ていたと主張する。
そこで検討すると、①原告らは、ファンクラブを閉鎖するには、会費決済サービスの終了手続の完了を待つ必要があるところ、この専ら手続的、技術的な理由から、数か月程度の時間を要することを認識していたこと（前記１の認定事実(2)及び(3)）、②被告が、原告らに、令和元年６月１２日付けの書面により、ＳＮＳ等においてファンクラブを閉鎖する旨の告知を強行すると関係者やファンに迷惑がかかるため、当該告知を延期するよう求めたのに対し、原告らは、被告に、関係者やファンたちのことを考え、ＳＮＳ等での告知を延期すると通知したこと（前記１の認定事実(3)及び(4)）、③同年７月１４日以降、本件被告サイトにおいて、その後の具体的なスケジュールとともに、同年１１月３０日まで、会員向けサービスの提供及び本件被告サイトにおける情報提供がされる旨が告知されていたのに（前記１の認定事実(6)）、原告らが、被告に対し、本件被告サイト及び本件ファンクラブサイトの閉鎖時期に関して特段の異議を述べていたと認めるに足りる証拠がないこと、④本件被告サイトは、本件ファンクラブサイトへ誘導する役割を有しており、また、本件グッズ販売サイトは、ファン向けにグッズを販売する目的も有していたと認められるから（前提事実(3)ア、弁論の全趣旨）、少なくともファンクラブが存続する限り、本件各サイトにおける原告らの肖像等の掲載を継続する必要があったといえることを総合考慮すると、原告らは、被告に対し、ファンクラブの会員向けサービスが終了する同日までは、本件各サイトにおいて原告らの肖像等を掲載することを黙示に許諾していたと認めるのが相当である。
したがって、被告が、令和元年１２月１日以降、本件グッズ販売サイトにおいて、原告らの肖像写真及び原告らの肖像等が転写されたグッズを撮影した写真を掲載するとともに、当該グッズを販売していた行為は、原告らのパブリシティ権を侵害するものとして、不法行為法上違法と評価すべきであるが、その余の本件利用行為については、原告らの黙示の許諾の範囲内といえるから、違法性を欠き、パブリシティ権侵害を理由とする不法行為は成立しないというべきである。
５ 争点３（故意又は過失の有無）について
(1) 本件専属契約において、広告・宣伝及び販売促進のため、原告らの芸名、本名、写真、肖像、筆跡、経歴、音声等、その他の人格的権利を、被告の判断により自由に無償で利用開発することができるのは、本件専属契約期間中とされているところ（前提事実(2)イ(ｲ)）、被告がアーティストのマネジメント会社であって（前提事実(1)）、アーティストが有するパブリシティ権の取扱いについても相応の注意をもって業務を行うべき立場にあることを考慮すると、ファンクラブの会員向けサービスが終了した令和元年１２月１日以降も漫然と本件グッズ販売サイトにおいて、原告らの肖像写真及び原告らの肖像等が転写されたグッズを撮影した写真を掲載したことには、少なくとも過失があるといわざるを得ない。
(2) 被告は、これまでの経緯や専属契約書の文言から、商品化についての原告らの許諾には、宣伝広告のための肖像使用も含まれると認識しており、従前のとおりの報酬を支払うことにより、原告らのグッズの販売を継続できると信じることについて相当な理由があったから、故意も過失もないと主張する。しかし、上記のとおり、本件専属契約においては、被告が、原告らの芸名、写真、肖像等その他の人格的権利を自由に無償で利用開発することができるのは、本件専属契約期間中である旨が明記されていたことに加え、被告が、アーティストのマネジメント会社として、アーティストが有するパブリシティ権の取扱いについても相応の注意をもって業務を行うべき立場にあったことを考慮すると、仮に被告が主張するように誤信していたとしても、そのことに相当な理由があるとはいえない。
したがって、被告の上記主張を採用することはできない。
(3) 以上によれば、被告が、令和元年１２月１日以降、本件グッズ販売サイトにおいて、原告らの肖像写真及び原告らの肖像等が転写されたグッズを撮影した写真を掲載するとともに、当該グッズを販売していたことによる原告らのパブリシティ権侵害行為について、被告に過失が認められるというべきである。
６ 争点４（損害の有無及びその額）について
(1) 被告の前記３ないし５のパブリシティ権侵害行為によって原告らが被った損害の額は、著作権法１１４条３項の類推適用により、原告らが被告に対し、原告らの肖像等の使用を許諾したとすれば、得られたであろう使用料相当額というべきである。そして、当該使用料相当額は、原告らと被告との間の従前の契約内容、同種の他の使用許諾契約の内容、原告らの名声の程度、原告らの肖像等の利用態様及び期間、被告が得た経済的利益の額とそれに対する利用された肖像等の貢献の程度などを総合考慮して算定するのが相当である。
(2) これを本件についてみると、本件専属契約においては、被告は、原告らに対し、本件グループに係る名称、肖像等の使用について、被告が第三者から受け取る収入より、被告が支出した経費を差し引いた残額の３５パーセントを報酬として支払う旨が定められていたこと（前提事実(2)イ(ｳ)）、グッズ販売に関し、被告が令和元年１２月１日から令和３年１２月３１日までの間に受領した額（経費控除後）は６万６９９３円であったこと（前提事実(4)ア）が認められ、これらを前提として算定される原告らの報酬の額は、一人当たり５８６２円（１円未満四捨五入）となる。
また、本件グッズ販売サイトにおいて、本件専属契約終了後から令和３年１２月３１日までの約２年以上にわたり、原告らの肖像写真及び原告らの肖像等が転写されたグッズを撮影した写真が掲載されるとともに、当該グッズが販売されており、その期間は相当に長期なものと評価できるものの、当該期間中に本件グッズ販売サイトにおいて販売されたグッズの売上げは８万３７４２円にとどまる（前提事実(4)ア）。平成３０年におけるライブ会場でのグッズの売上げが２２３４万０４１３円であったのに対し、本件グッズ販売サイトでのグッズの売上げが５４万７５６０円と前者の約２ないし３パーセントにとどまるものであったと認められること（弁論の全趣旨）も考慮すると、本件グループに係るグッズについては、本件グッズ販売サイトにおける原告らの肖像等の顧客吸引力及びグッズ販売の売上全体に対する貢献の程度は、わずかなものにとどまるといえる。
このほか、被告が、本件グッズ販売サイトにおける原告らの肖像等の利用により、上記以外の経済的利益を得ていたと認めるに足りる証拠はない。また、本件全証拠によっても、原告らが格別の知名度を有しているとまでは認め難い。
これらの事情に加え、本件が、将来における使用料について合意する場面ではなく、原告らのパブリシティ権を侵害した被告に対し損害賠償を請求するに当たってその損害額を算定する場面であることを考慮すると、パブリシティ権侵害による損害の額は合計４万８０００円（一人当たり１万２０００円）と認めるのが相当である。
また、被告によるパブリシティ権侵害を理由とする不法行為と相当因果関係がある弁護士費用は合計８０００円（一人当たり２０００円）と認められる。
(3) 被告によるパブリシティ権侵害行為は、令和元年１２月１日から令和３年１２月３１日まで本件グッズ販売サイトにおいて原告らの肖像写真及び原告らの肖像等が転写されたグッズを撮影した写真を掲載するとともに当該グッズを販売していたという継続的不法行為であって、前記(2)において説示した損害額も、当該全期間にわたって当該掲載及び販売行為がされたことを前提として算定されたものであることに照らすと、遅延損害金の起算日を継続的不法行為の終了時である同日とし、その利率を年３パーセントとするのが相当である。
(4)ア原告らは、パブリシティ権者として、著作権法１１４条２項を類推適用し、被告が得た利益相当額を損害として請求できると主張する。
前記３(1)のとおり、パブリシティ権は、肖像等の有する顧客吸引力を排他的に利用する権利であるから、パブリシティ権者は，肖像等が付された商品等を市場において独占的に販売することができる。このパブリシティ権者の市場における上記商品等に対する地位は，著作権者の市場における著作物に対する地位と共通するといえる。そうすると、被告による原告らのパブリシティ権を侵害する行為がなかったならば、原告らが利益を得られたであろうという事情が存在する場合には、原告らの損害額を算定するに当たり、著作権法１１４条２項を類推適用することができると解される。本件において、被告が原告らのパブリシティ権を侵害して得た利益は、原告らの肖像等を転写したグッズの販売によってもたらされたものであるところ、原告らが他に原告らの肖像等を利用したグッズを市場において販売していたと認めるに足りる証拠はなく、本件全証拠によっても、被告による上記グッズの販売がなかったならば、原告らが利益を得られたであろうという事情を認めることはできない。
したがって、被告による原告らのパブリシティ権を侵害する行為がなかったならば、原告らが利益を得られたであろうという事情が存在すると認めることはできないから、原告らの損害額の算定に当たり、著作権法１１４条２項を類推適用する基礎を欠くといわざるを得ない。
イ また、原告らは、第三者に対して原告らの肖像等の使用を許諾する際の使用料を定めており、当該使用料の水準を損害額算定の際に考慮すべきであると主張するが、実際にこの定めに基づいて許諾がされた例があると認めるに足りる証拠はないから、そのような事情を考慮することはできない。
ウ さらに、原告らは、被告は、本件専属契約終了後、原告らに対して、何らマネジメント業務をしていないから、被告がマネジメント業務の対価として６５パーセントを得る正当な理由はなく、被告がグッズ販売に関して受領した額が原告らに対する報酬額に当たると主張する。
しかし、パブリシティ権侵害による損害額の算定に当たって原告らと被告との間の従前の契約内容を斟酌するのは、両者の自由意思に基づいて合意された使用料が、原告らと被告のそれぞれの利益状況、原告らのパブリシティ権が有する経済的価値などを反映した合理的な水準となっている可能性が高いと解されることによるものであるから、本件専属契約終了後に被告が本件グループに係るマネジメント業務を行っているか否かによって左右されるものとはいえない。
エ 原告らは、本件専属契約所定のアドバンスが最低報酬額であると主張するが、本件全証拠によっても、当該アドバンスがそのような性格のものであると認めることはできない。仮に原告らの主張を前提としても、上記アドバンスは、ライブ及びテレビ出演なども含めた様々な活動により得られるであろう収入を前提として定められたものと考えられるから（甲１２・第１条）、最も収入を得られると思われるライブ及びテレビ出演がなく、収入全体に占める割合が小さい本件グッズ販売サイトにおける利用行為のみがされている場合であっても、必ずアドバンスとして定められた額を最低報酬額として斟酌しなければならないものということはできない。
オ したがって、原告らの前記各主張はいずれも採用することができない。
７ 争点５（本件利用行為に係る報酬支払請求の当否）について
(1) 前記４において説示したとおり、原告らは、被告に対し、ファンクラブ会員向けサービスが終了する令和元年１１月３０日までは、本件各サイトにおいて原告らの肖像等を掲載することを黙示に許諾していたと認めるのが相当である。
この事実関係を前提とすると、被告が、原告らに対し、本件利用行為についての黙示の合意に基づき、本件専属契約終了から令和元年１１月３０日までの間のグッズ販売に関して原告ら一人当たり６７００円及び同期間のファンクラブに関して原告ら一人当たり１万５５７７円の各報酬を支払う義務があることは、当事者間に争いがないというべきである。
(2) そして、黙示の合意に基づく報酬支払債務については、債務者は、①確定期限があるときは、その期限の到来した時から、②不確定期限があるときは、債務者がその期限の到来したことを知った時から、③期限の定めがないときは、履行の請求を受けた時から、それぞれ遅滞の責任を負う（改正前民法４１２条）。
原告は、黙示の利用許諾期間の終期をもって、被告が報酬支払債務について遅滞に陥ったと主張するが、原告らと被告との間で、その日を支払期限にする旨の黙示の合意が成立していたとか、原告がその日に被告に対し履行の請求をしたと認めるに足りる証拠はない。
この点、前提事実(5)のとおり、原告らと被告との間の黙示の肖像等利用契約に基づく報酬支払請求を追加する旨の訴えの変更に係る申立書が被告に送達されたのは令和３年１２月１３日であるところ、被告は、本件専属契約終了から令和元年１１月３０日までの間に発生した報酬の支払期限は令和２年２月２９日であると主張しているから、これを前提とすると、同契約終了後から令和元年１１月３０日までの間の本件利用行為に係る報酬の支払についての遅延損害金の始期は令和２年３月１日とするのが相当である。
第４ 結論
以上によれば、原告らの被告に対する請求は、原告らそれぞれにつき、パブリシティ権侵害を理由とする不法行為に基づく損害賠償として、損害金１万４０００円及びこれに対する令和３年１２月３１日（最終の不法行為の日）から支払済みまで民法所定年３パーセントの割合による遅延損害金並びに本件利用行為に係る黙示の合意に基づく報酬支払請求として、報酬金２万２２７７円及びこれに対する令和２年３月１日（被告が自認する支払期限の翌日）から支払済みまで改正前民法所定年５分の割合による遅延損害金の各支払を求める限度で理由があるからこの限度で認容し、その余は理由がないから棄却することとして、主文のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第２９部
裁判長裁判官
國分隆文
裁判官
間明宏充
裁判官
バ ヒスバラン薫
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/91765/detail7/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。