主文
被告人両名をそれぞれ懲役２年に処する。
被告人両名に対し、未決勾留日数中各２２０日を、それぞれその刑に算入する。
被告人両名に対し、この裁判が確定した日から４年間、それぞれその刑の執行を猶予する。
理由
【罪となるべき事実】
被告人両名は、共謀の上、インターネット宿泊予約サイト「Ｂ．ｃｏｍ」を運営する株式会社Ｂの事務処理を誤らせる目的で、別表（添付省略）記載のとおり、令和元年８月２５日午後零時２３分頃から同年１１月１７日午前１０時８分頃までの間、１１３回にわたり、京都市 a 区 b 町 c 番地 d ホテル❶等３か所において、インターネットに接続された通信端末を用いて、前記「Ｂ．ｃｏｍ」に接続し、真実は宿泊する意思がないのに、「Ｃ」等１０４名の名義を用い、同サイトに掲載されていた大阪市 e 区 f 町 g 丁目 h 番 i 号ホテル❷等１０１施設に同人らが別表宿泊予約内容欄記載のとおり宿泊する旨内容虚偽の宿泊予約を行い、その虚偽の情報を、同社管理のサーバコンピュータに送信して記録させ、もって同社の宿泊予約情報伝達等の事務処理の用に供する権利、義務に関する電磁的記録を不正に作出した上、即時同所において、これを同社の事務処理の用に供した。
【事実認定等の補足説明】
第１ 争点
本件の争点は、①被告人らが、意思を通じ合い、真実は宿泊する意思がないのに、「Ｂ．ｃｏｍ」を通じて、別表記載の各宿泊予約をしたかどうか、②その事実が認められる場合、被告人らに私電磁的記録不正作出罪・同供用罪が法律上成立するかどうか、である。また、各弁護人は、③被告人らが宿泊していたホテル客室等に対する捜索差押え等の手続は違法であり、被告人らの同意書（乙１１ないし１３）は任意性が否定されると主張し、それらに基づいて収集された証拠は違法収集証拠であるとして証拠能力を争っている。
そこで、はじめに争点③についての判断を示し、次いで争点①、②についての判断を示す。
第２ 争点③（違法収集証拠）について
１ 各弁護人の主張
令和２年１月２２日に、被告人らが滞在していたホテル❸６１７号室（以下「６１７号室」という。）等に対する捜索差押え及び被告人Ａ１使用のタブレット端末等に対する検証は、いずれも令状が呈示されないまま行われたものであるから、全体として違法な強制処分である。また、警察官が、捜索差押え及び検証の間、被告人らが６１７号室等から外へ出ることを許さなかったこと、加えて被告人らに食事をとらせず、トイレにも行かせなかったことは、立会いとして許される限度を超えた違法な身体拘束である。そして、そのような違法な身体拘束に端を発した身体拘束下において、被告人らに作成を強要して得られた被告人らの同意書（乙１１ないし１３）は任意性を欠いている。したがって、本件捜索差押え、検証及び同意書に基づいて収集された証拠（甲１８、２２、２４、２７ないし２９、１３１ないし１３５、１３７ないし１４０、１４３ないし１４９）は、違法収集証拠であり、証拠能力が否定される。
２ 当裁判所の判断
⑴本件捜索差押え及び検証について
ア 優に認定できる事実
警察官が、令和２年１月２１日に、６１７号室等に対する捜索差押許可状、被告人Ａ１使用のタブレット端末等に対する検証許可状及び被告人らに対する逮捕状を取得したこと、同月２２日午前７時過ぎ頃、朝食を取るために６１７号室から出てきた被告人らに対して、捜査のため同客室へ戻るよう促し、同人らから明示の承諾を得ないまま、同人らを同客室へと戻し、同客室に対する捜索差押え等を実施したこと、その後被告人らは、同日午前１１時から同日午前１１時１８分までに同客室等で逮捕されるまでの間、食事をとらず、トイレに行かないまま、同客室や警察において確保した隣室（６１８号室）から外に出なかったことは、優に認められる。また、警察官が、捜索差押えのために、６１７号室に入った直後に、同客室に対する捜索差押許可状を同客室内にいた被告人らに呈示し、差押目的物に対する捜索活動を始めたことは、捜索差押えに従事し、証人として出頭した各警察官が一致して供述するところであり、既に同許可状を取得していた警察官において、そうしない理由は考えられず、同客室に対する捜索状況の写真撮影報告書（甲１５６）によっても裏付けられているから、優に認められる。
イ 判断
警察官が、被告人らの宿泊する６１７号室に立ち入るには、同人らの承諾のない限り、立入りに先立ち捜索差押許可状を同人らに呈示する必要がある。しかし、警察官による６１７号室内への立入りを承諾していなかった旨の被告人らの供述を排斥することはできない。また、警察官は、６１７号室への立入りに先立ち、捜索差押許可状を被告人らに呈示していないが、同許可状執行の実効性を確保するため、呈示しなかったことにやむを得ない事情があったともいえない。したがって、警察官が、捜索差押許可状を呈示することなく６１７号室に立ち入ったことは、刑訴法１１０条に反し違法である。
しかしながら、前記のとおり、警察官は、６１７号室に入った直後に、被告人らに対して捜索差押許可状を呈示し、差押目的物に対する捜索活動を始めている。したがって、令状呈示前に６１７号室に立ち入った警察官の行為の違法性の程度は低い。そして、令状呈示後は適法に捜索差押えが行われたのであるから、被告人らに立会いを求め、同室内に留まることを求めたことに問題はなかったと認められる。被告人らは食事をとらせてもらえず、トイレにも行かせてらえなかった旨供述する。しかし、捜索差押えの所用時間が４時間程度であったことからすると、６１７号室等からの外出を伴う食事の要求に警察官が応じなかったとしても、そのことが違法であるとは認められない。また、トイレはホテル客室内にあり、被告人らの着衣携帯品に対する捜索差押えは、比較的早期に行われたと認められるから（Ｄ警察官、甲１５９、１６２）、それ以後、被告人らを捜索差押え中にトイレに行かせても警察官にとって何ら問題はなく、そのような状況で、警察官が被告人らをトイレに行かせなかったとは考えられない。被告人らが逮捕されるまでの間、トイレに行かなかったのは、単に、自らトイレに行こうとしなかったからにすぎないと認められる。
また、被告人らの着衣携帯品に対する捜索差押え並びに被告人Ａ１のタブレット端末及び被告人Ａ２のスマートフォンに対する検証を実施した警察官は、いずれも各被告人に令状を呈示した上で強制捜査に着手した旨供述するところ（Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ各警察官の供述）、各令状をすでに取得していた警察官において、そうしない理由は見当たらず、各提示状況を明らかにした写真撮影報告書等（甲１４３、１４５、１５９、１６２）によっても裏付けられているから、いずれも信用することができる。
以上より、本件捜索差押え及び検証の執行に、令状主義の精神を没却するような重大な違法は認められず、同手続に基づいて収集された証拠の証拠能力が否定されることはない。
⑵同意書（乙１１ないし１３）について
各弁護人は、同意書（乙１１ないし１３）は、警察官の強要により作成されたため任意性を欠くから、それらに基づいて収集された証拠は、違法収集証拠であって、証拠能力は認められない旨主張する。しかしながら、以下で述べるとおり、同意書の任意性は認められるから、それらに基づいて収集された証拠の証拠能力が否定されることはない。
ア 乙１３について
被告人Ａ１は、体調が悪い状態で取調べを強要されたこと、罪を認めないと何度でも逮捕すると脅されたことなどから、やむなく同意書（乙１３）にサインした旨供述する。しかしながら、被告人Ａ１の取調べを担当したＨ警察官は、同被告人に対し、捜査上必要があること、強制手続ではないことを説明した上で、特にもめることはなく同意書（乙１３）を作成してもらった、被告人Ａ１から抗議を受けた覚えはない旨供述する。そして、Ｈ警察官の供述は、同意書（乙１３）の作成日（令和２年２月１８日）の被告人Ａ１の被疑者ノート（弁１）の記載により裏付けられている。
したがって、被告人Ａ１は、同意書（乙１３）を任意に作成したと認められる。
イ 乙１１について
同意書（乙１１）は、本件捜索差押えの実施中に被告人Ａ２が記載したものである。Ｅ警察官は、被告人Ａ２に対して同意書を作成することは任意の手続であることを説明し、同被告人は任意に複数のパスワードを記載して同意書（乙１１）を作成した旨供述する。また、Ｄ警察官は、被告人Ａ２は少し悩んだ様子だったが素直に同意書（乙１１）に署名した旨供述する。他方、被告人Ａ２は、同意できないと何度も言ったにもかかわらず、３名ないし５名の警察に囲まれて、同意書を作成するよう脅され、適当にパスワードを書けと言われたので、自分がよく使っているパスワードをもじって適当に同意書（乙１１）を書いた旨供述する。
被告人Ａ２が同意書（乙１１）に記載したパスワードは、別表番号１ないし９０の犯行に使用された各ＹａｈｏｏＩＤのパスワードと一致している。仮に被告人Ａ２の上記供述が事実であれば、同被告人が適当に書いたパスワードが偶然にも上記犯行に用いられた各ＹａｈｏｏＩＤのパスワードと一致したということになるが、そのようなことはおよそ考え難い。したがって、被告人Ａ２の上記供述はおよそ信用することができない。
以上より、Ｅ及びＤ両警察官が供述するとおり、被告人Ａ２は同意書（乙１１）を任意に作成したと認められる。
ウ 乙１２について
被告人Ａ２は、取調室で、自分は同意書を書きたくないと言ったが、Ｉその他２名の警察官からおうおうおうと体当たりを食らうような感じで脅されたので、仕方なく同意書（乙１２）を書いた旨供述する。他方、Ｉ警察官は、被告人Ａ２に任意の手続であることを説明し、同被告人は嫌がることなく同意書（乙１２）のパスワードを書いた旨供述する。前記のとおり、被告人Ａ２は同意書（乙１１）を任意に作成しているところ、同意書（乙１２）と同意書（乙１１）とは、対象のＹａｈｏｏＩＤこそ異なるものの、被告人Ａ２によって記載されたパスワードは同じものである。したがって、同意書（乙１１）は任意に作成されたのに、同意書（乙１２）の作成が任意でなかったとは考えられない。
よって、被告人Ａ２は、同意書（乙１２）を任意に作成したと認められる。
第３ 争点①（被告人らが、意思を通じ合い、真実は宿泊する意思がないのに、「Ｂ．ｃｏｍ」を通じて、別表記載の各宿泊予約をしたか）について
１ 犯人にかかる事実
⑴別表記載の各架空宿泊予約が認められること
ア 捜査報告書（甲４、５及び２３）の信用性
株式会社Ｂの最高情報セキュリティ責任者であるＪが供述する、架空宿泊予約に気付いたきっかけや、宿泊予約の通信ログデータについて行った調査の手順や内容、同調査に基づき得られたデータ等を警察に提出した経緯等は、矛盾なく自然かつ合理的であり、十分信用することができる。Ｊが、何者かを陥れる意図で作為的にデータをねつ造したとはおよそ考えられないし、同データは、宿泊しなかった宿泊予約の通信ログデータから、同じＩＰアドレスやユーザーエージェント情報等の特定の共通性を有するものを抽出し、それに各宿泊予約データに対応するフルビジターＩＤを追加等したものであって、いずれも機械的な操作により得られたものであるから、そこに人為的誤りが介入した可能性は乏しい。したがって、Ｊが作成し、警察に提出したデータの内容は、信用することができる。
Ｅ警察官は、捜査報告書（甲４、５及び２３）について、Ｊから提供を受けたデータに、罫線や通し番号を加えたり、同データを予約日時順に並べ替えたり、特定の期間のデータのみを抽出して印刷したものである旨供述する。その供述に疑義を抱かせる事情は何ら見当たらず、Ｅ警察官の供述は信用することができる。そして、Ｊが提供したデータに警察官がした加工は、いずれも機械的で単純なものであり、その過程でデータ内容が改ざんされる可能性は乏しい。したがって、捜査報告書（甲４、５及び２３）の内容も、信用することができる。
イ 小括
捜査報告書（甲４、５及び２３）によると、何者かが、真実は宿泊する意思がないのに、別表（犯行場所を除く）記載の各架空宿泊予約をしたことが認められる（以下、架空宿泊予約のことを「犯行」ということがある。）。
⑵別表記載の番号１ないし９0 の犯行と、９１ないし１１３の犯行は、それぞれ同一人物によるものであること
ア フルビジターＩＤ等の共通性
フルビジターＩＤは、端末のブラウザ上のＣｏｏｋｉｅに保存されるものであり、そのＣｏｏｋｉｅを削除しない限り、同一の端末の同じブラウザを用いて「Ｂ．ｃｏｍ」に接続すると、同じＩＤが記録される。そのＩＤは、別の端末ブラウザに割り当てられることのない唯一無二の番号である。ユーザーエージェント情報は、端末とブラウザの種類をバージョン単位で識別するものである。そして、下記①ないし⑦の各宿泊予約の通信ログは、それぞれ同一のフルビジターＩＤ及びユーザーエージェント情報によるものであるから（甲４、５及び２３）、それぞれ、同一の端末（ＦｉｒｅＨＤ）にインストールされた同じバージョンのブラウザ（スレイプニル）を用いて行われた犯行であると認められる（以下、番号は別表のもの）。
① 番号１ないし５、４０ないし４６、７１ないし７８（スレイプニルのバージョンは 3.5.0）
② 番号６ないし１２、３１ないし３９、６２ないし７０（スレイプニルのバージョンは 3.5.10）
③ 番号１３ないし２１、５４ないし６１、８８ないし９０（スレイプニルのバージョンは 3.5.13）
④ 番号２２ないし３０、４７ないし５３、７９ないし８７（スレイプニルのバージョンは 3.5.13）
⑤ 番号９１ないし９６（スレイプニルのバージョンは 3.5.13）
⑥ 番号９７ないし１０５（スレイプニルのバージョンは 3.5.13）
⑦ 番号１０６ないし１１３（スレイプニルのバージョンは 3.5.0）
イ 番号１ないし９０について
番号１ないし９０の犯行に使われたＹａｈｏｏＩＤには、すべて同じパスワード（ｎｙａｎ１７１７@）が設定されている（甲４、５、１３１ないし１３５）。英小文字、数字及び記号の組合せからなる９文字の当該パスワードが偶然一致するということは考え難いから、番号１ないし９０の犯行は、同一人物によるものであると強く推認される。
また、番号３１ないし８７は、令和元年８月２７日から同月２９日午前１０時までの間に連続して行われた犯行であり（甲４、５）、いずれもホテル❶のＷｉ－ＦｉのＩＰアドレスからのものであると認められる（甲１５）。そして、番号１ないし３０は、その直前の令和元年８月２５日及び２６日に、番号３１ないし８７と同じＩＰアドレスからなされた犯行であり（甲４、５）、それらのフルビジターＩＤ及びユーザーエージェント情報は、前記ア①ないし④のとおり、同月２７日から同月２９日午前１０時までになされた犯行のいずれかと同じであると認められる。また、番号８８ないし９０は、令和元年８月２９日午後８時２７分頃から３９分頃までの間に連続的に行われた犯行であり（甲４、５）、番号８７までとはＩＰアドレスが異なるものの、そのフルビジターＩＤ及びユーザーエージェント情報は、前記ア③のとおり、同月２６日（番号１３ないし２１）及び同月２８日（番号５４ないし６１）の犯行と同じである。
以上より、番号１ないし９０の犯行は、同一人物によるものと認められる。
ウ 番号９１ないし１１３について
番号９１ないし１１３は、令和元年１１月１７日午前４時４３分から同日午前１０時８分までの間に連続して行われた犯行であり（甲２３）、そのＩＰアドレスは、いずれもホテル❹のものである（職権４）。また、いずれの架空宿泊予約もＦｉｒｅＨＤにインストールされたスレイプニルによって行われている。
したがって、番号９１ないし１１３の犯行は、同一人物によるものと強く推認される。
エ 架空宿泊予約をした者（犯人）について
前記ア①ないし④等からすると、番号１ないし９０の犯人は、端末としてＦｉｒｅＨＤを、ブラウザとして、異なるバージョン（3.5.0、3.5.10、3.5.13）のスレイプニルを利用するとともに、少なくともバージョン 3.5.13 のスレイプニルを複数保有し1、ほとんどの犯行でホテルのＷｉ－Ｆｉを利用して、連続的に多数の架空宿泊予約をしたことが認められる。一方、前記ア⑤ないし⑦等からすると、番号９１ないし１１３の犯人は、端末としてＦｉｒｅＨＤを、ブラウザとして異なるバージョン（3.5.0、3.5.13）のスレイプニルを利用し、ホテルのＷｉ－Ｆｉを利用して、連続的に多数の架空宿泊予約をしたことが認められる。これら両者の共通点からすると、番号１ないし９０の犯人と番号９１ないし１１３の犯人は、同一人物であることが推認される。
２ 犯人と被告人らの同一性について
⑴被告人Ａ２のスマートフォンの家計簿アプリの記載
被告人Ａ２のスマートフォンの家計簿アプリには、番号４、７、９、１９、２７、４９、５０、６３、６５、７２、７４、８６、８８、９０、９２、９３、１０１、１０３、１０４、１１２及び１１３の犯行に使用されたＹａｈｏｏＩＤ及びそれらの犯行により犯人が取得したＴポイント数と同じ数字が「ポイント収入」として、
1 番号２１と５４のフルビジターＩＤが同じであることからすると、番号２１と 2２とが同じバージョンのスレイプニルであるにもかかわらず、フルビジターＩＤが異なる理由を、Ｃｏｏｋｉｅの削除で説明することはできない。
記載されていたことが認められる（甲４、５、２２、２３）。
このことは、被告人Ａ２が上記各番号の犯人であることを強く推認させる。そして、上記各番号は、前記１アの①ないし⑦を網羅しているから、被告人Ａ２が、番号１ないし１１３の犯人であると強く推認される。
⑵被告人Ａ１のノートの記載
被告人Ａ１のノートには、番号９１ないし１１３（９５は除く。）の犯行に使用されたＹａｈｏｏＩＤが記載されていることが認められる（甲１４９、１５６、Ｋ供述及びＬ供述）。なお、同ノートが被告人Ａ１のものであることは、その発見状況や同被告人の被疑者ノート（弁１）の記載等からして明らかである。このことは、被告人Ａ１が上記各番号の犯人であることを強く推認させる。そして、前記１アの⑤からすると、被告人Ａ１は、番号９５も含め、番号９１ないし１１３の犯人であると強く推認される。また、番号９２、９３、１０１、１０３、１０４、１１２及び１１３の犯行に使用されたＹａｈｏｏＩＤは、被告人Ａ２のスマートフォンの家計簿アプリと被告人Ａ１のノートの両方に記載されていたことが認められ、このことは、被告人らが一緒に架空宿泊予約をしていたことを強く推認させる。
⑶ＹａｈｏｏＩＤのパスワード
被告人らは、番号１ないし９０の犯行に使用された各ＹａｈｏｏＩＤのパスワード（nyan1717@）を知っていたことが認められ（甲４、５、１３１ないし１３５、乙１１ないし１３）、このことは、被告人らが、その犯人であり、一緒に架空宿泊予約をしていたことを強く推認させる。
⑷ホテル❶、ホテル❹の宿泊事実
番号１ないし８７の犯人は、令和元年８月２５日午後零時２３分から同月２９日午前９時５６分までの間に、ホテル❶にて各犯行に及び、番号９１ないし１１３の犯人は、同年１１月１７日午前４時４３分から同日午前１０時８分までの間に、ホテル❹にて各犯行に及んでいるところ、以下のとおり、被告人Ａ２は、同年８月２５日から同月２９日までの間、ホテル❶に宿泊し、同年１１月１６日には、ホテル❹に宿泊していたと認められる。
ア ホテル❶
ホテル❶には、令和元年８月２５日（チェックイン）から同月２９日（チェックアウト）まで、「M」の予約名で宿泊がされている（甲５、１５２）。「M」名義のホテル❶の宿泊カードの郵便番号欄には「１６１－＊＊＊＊」、住所欄には「東京都新宿区 j」、電話番号欄には「０７０－＊＊＊＊－＊＊＊＊」と記載されている（甲１５２）ところ、被告人Ａ２のスマートフォンの家計簿アプリには、「２０１９/８/２５」ないし「２０１９/８/２８」の各欄に「宿泊」「Ｂ❶」との記載があり（甲２２）、同スマートフォンのメモ帳アプリには、「❶’ M ０７０＊＊＊＊＊＊＊＊１６１－＊＊＊＊ j」等の記載がある（甲１４７）（＊は伏字部分。❶’は❶の最初の文字等）。
被告人Ａ２のスマートフォンの上記記載は、「M」名義の宿泊カードに記載された名義、郵便番号、電話番号、住所及び宿泊日と一致している。このことから、被告人Ａ２が、令和元年８月２５日ないし同月２９日の間、ホテル❶に宿泊していたことが認められる。なお、その予約客室タイプがモデレートツインであることや、被告人らは日頃から行動を共にしていたと認められることからすると、被告人Ａ１も被告人Ａ２と共にホテル❶に宿泊していたことが推認される。
イ ホテル❹
令和元年１１月１６日、ホテル❹には、「Ｎ」の名義で宿泊がされている（甲２４）。同名義のホテル❹の登録証の郵便番号欄には「１０２－＊＊＊＊」、住所欄には「東京都千代田区 k」、電話番号欄には「０７０＊＊＊＊＊＊＊＊」と記載されている（甲２４）ところ、被告人Ａ２のスマートフォンの家計簿アプリには「２０１９/１１/１６」の欄に「宿泊」「Ｂ❹」との記載があり（甲２２）、同スマートフォンのメモ帳アプリには「❹’Ｎ０７０＊＊＊＊＊＊＊＊１０２－＊＊＊＊ k」等の記載がある（甲１４７）（＊は伏字部分。❹’は❹の最初の文字）。被告人Ａ２のスマートフォンの上記記載は、「Ｎ」名義の宿泊カードに記載された名義、郵便番号、電話番号、住所及び宿泊日が一致している。このことから、被告人Ａ２が、令和元年１１月１６日、ホテル❹に宿泊していたことが認められる。なお、その宿泊内容がダブルルームの２名利用であると認められること（甲２３、２４）等からすると、被告人Ａ１も被告人Ａ２と共にホテル❹に宿泊していたことが推認される。
ウ 小括
被告人Ａ２が、番号１ないし８７及び番号９１ないし１１３の各犯行が行われた期間に、犯行場所である各ホテルに宿泊していたことは、被告人Ａ２が、その犯人であることを相当程度推認させる。また、被告人Ａ１についても、同様に宿泊していたことが推認されるから、このことは、同被告人も上記犯行の犯人であり、被告人Ａ２と一緒になって犯行に及んだことを推認させる。
⑸スレイプニルのインストールされたＦｉｒｅＨＤの所持
被告人Ａ１は、令和２年１月２２日の捜索差押え時に、ＦｉｒｅＨＤ端末を保有し、同端末には、異なるバージョン（3.5.0、3.5.10、3.5.13 等）のスレイプニルがインストールされていて、バージョン 3.5.13 のスレイプニルは３つインストールされていたことが認められる（甲１４３、１４６、１５６）。
この端末とブラウザの保有状況は、前記１エの犯人のそれと共通している。そして、ブラウザについて、異なるバージョンのものを同時に保有したり、同じバージョンのものを複数保有したりすることは比較的珍しいといえるから、この共通点は、被告人Ａ１の犯人性をある程度推認させる。
⑹総合評価
被告人Ａ２の家計簿アプリに犯行に使用されたＹａｈｏｏＩＤが記載されていた事実は、被告人Ａ２が全ての犯行の犯人であることを強く推認させるものであり、被告人Ａ１のノートに番号９１以下（番号９５を除く）の犯行に使用されたＹａｈｏｏＩＤが記載されていた事実等は、被告人Ａ１が番号９１以下の犯人であることを強く推認させるものである上、被告人らが共に番号９０までの犯行に使用されたＹａｈｏｏＩＤのパスワードを知っていた事実は、被告人らがその犯人であることを強く推認させるものである。加えて、番号８８から９０までを除く各犯行日に犯行場所である各ホテルに被告人Ａ２が宿泊していて、被告人Ａ１も同様であったと推認されること、被告人Ａ１のブラウザの保有状況が犯人の比較的珍しいそれと共通するものであったことは、いずれも被告人らが犯人であることの推認を強める事情である。被告人らが犯人でないのに、これらの事情が偶々生じたとは考えにくい。そして、被告人らは公私にわたって日頃から行動を共にしており、いずれも番号９０までの犯行に使用されたＹａｈｏｏＩＤのパスワードを知っていたこと、被告人Ａ２のスマートフォンの家計簿アプリと被告人Ａ１のノートに、犯行に使用されたＹａｈｏｏＩＤと同じものが複数記載されていたことからすると、被告人らは、意思を通じ合い、すなわち共謀して犯行に及んだものと強く推認される。もっとも、犯行は、被告人Ａ１が使用するタブレットによって行われたと認められるので、それらを実行したのは、被告人Ａ１だけであった可能性はある。しかし、そうであったとしても、被告人らは、Ｔポイントを利用してホテルに宿泊しながら行動を共にする中で（甲５、２２）、被告人Ａ１において犯行を実行し、被告人Ａ２において犯行を通じて得られたＴポイントを管理するなどしていたから、被告人らは相互に利用補充し合いながら犯行に及んだといえる。したがって、被告人らは、共謀の上、全ての犯行に及んだと認められる。
なお、被告人らは、令和元年８月２９日に、ホテル❺に宿泊したと認められるところ（甲２０、２２、１４７）、同日、被告人らは番号８８ないし９０の各犯行に及んでいること、そのＩＰアドレスは、証拠上、令和３年７月７日時点における同ホテルのＩＰアドレスと一致することから（甲１４１）、被告人らは、番号８８ないし９０の各犯行を、ホテル❺にて行ったと認められる。
以上より、争点①について、被告人らが、意思を通じ合い、真実は宿泊する意思がないのに、「Ｂ．ｃｏｍ」を通じて、別表記載の各宿泊予約をしたことが認められる。
第４ 争点②（私電磁的記録不正作出罪・同供用罪の成否）について
各弁護人は、株式会社Ｂは、各宿泊施設との契約上、株式会社Ｂの宿泊サイトである「Ｂ．ｃｏｍ」の利用者が同サイトの予約画面上に入力した予約情報をそのまま当該宿泊施設に閲覧させることをその事務としており、当該予約情報の正確性を吟味した上で各宿泊施設に閲覧させているわけでも、予約情報の正確性を確約するものではないから、宿泊する意思の有無が明らかでない架空名義による予約情報を入力することが、株式会社Ｂの「事務処理を誤らせる」行為とはいえない旨主張する。
株式会社Ｂが運営する「Ｂ．ｃｏｍ」は、Ｂと契約した宿泊施設の宿泊予約を代行し、利用者が「Ｂ．ｃｏｍ」を通じて宿泊予約をすると、その予約情報データがＢのサーバー内に保存され、保存された宿泊予約情報を宿泊施設に閲覧させるなどして同情報を宿泊施設に伝達し、利用者が予約に従い宿泊すると宿泊施設からＢに手数料が支払われることを事業内容としている。このような仕組みは、利用者による宿泊予約情報が正しいものとして信頼できることを前提としており、仮に、同情報が信頼できないとすると、宿泊施設の適正な運営は困難となり、Ｂは宿泊施設からの信用をなくし、ひいては事業が立ちゆかなくなってしまうおそれがある。Ｂ利用規約（甲２）１３条１項８号が、利用者に対し、虚偽の情報による宿泊予約を禁止しているのは、このことの表れと解される。Ｂが宿泊予約情報の正確性を独自に調査等していないことは、この結論を左右しない。
したがって、真実は宿泊する意思がないのに、「Ｂ．ｃｏｍ」を通じて架空の宿泊予約をすることは、Ｂが宿泊施設に伝える宿泊予約情報に対する信用を害する行為であって、その宿泊予約情報伝達等の事務処理を誤らせるものというべきである。各弁護人の主張は採用することができず、被告人らの判示所為は、私電磁的記録不正作出罪・同供用罪に該当する。
第５ 公訴棄却の主張について
各弁護人は、公訴提起に至るまでの種々の捜査手続には違法があり、その違法な手続により得た証拠等に基づいてなされた公訴提起もまた是正できない程度に重大な違法性を帯びているから、刑訴法３３８条４号により公訴棄却判決がなされるべきである旨主張する。
しかし、検察官の極めて広範な裁量にかかる公訴提起の性質からすると、仮に捜査手続に違法があるとしても、それが必ずしも公訴提起の効力を当然に失わせるものではなく、例外的に、捜査手続に極めて重大な違法がある場合にのみ、それに引き続く公訴提起も無効となる余地があるに過ぎない。そして、本件では、公訴提起に至るまでの種々の捜査手続に上記重大な違法性は認められない。
したがって、各弁護人の上記主張は認められない。
【法令の適用（被告人両名に共通）】
罰条
私電磁的記録不正作出の点
包括して刑法６０条、１６１条の２第１項
不正作出私電磁的記録供用の点
包括して刑法６０条、１６１条の２第３項、１項
科刑上一罪の処理
１個の行為が２個の罪名に触れる場合であり、かつ私電磁的記録不正作出と不正作出私電磁的記録供用との間には手段結果の関係があるので、刑法５４条１項前段、後段、１０条により１罪として犯情の重い不正作出私電磁的記録供用の罪の刑で処断する。
刑種の選択
懲役刑を選択
未決勾留日数の算入
刑法２１条
刑の全部執行猶予
刑法２５条１項
訴訟費用
刑事訴訟法１８１条１項ただし書（不負担）
【量刑の理由】
被告人らは、多数回にわたって内容虚偽の宿泊予約を繰り返しており、被害会社が管理する宿泊予約情報に対する信頼を害する程度は大きく、その行為態様は悪質である。少なくともＴポイントを得るという動機があったことは認められ、その点に酌量すべき点はない。また、犯行を否認し、反省の意を全く示さない被告人らの態度は強い非難に値する。なお、被告人らは一緒になって犯行を遂げたとみるべきであるから、被告人らの行為責任に軽重があるとは認められない。他方、本件は法定刑が５年以下の懲役にとどまる犯罪であることに加え、被告人らには前科がないなど被告人らのために酌むべき事情もある。
そこで、それらの事情を総合考慮し、主文の刑を科すのが相当であると判断した。（求刑被告人Ａ１につき懲役２年６月、被告人Ａ２につき懲役２年）
令和５年１２月１３日
京都地方裁判所第３刑事部
裁判長裁判官 安永武央
裁判官 村川主和
裁判官 法花義与
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/92657/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。