令和 6 年 3 月 25 日判決言渡同日原本領収裁判所書記官
令和 5 年（ワ）第 70225 号発信者情報開示請求事件
口頭弁論終結日令和 6 年 2 月 15 日
判決
原告株式会社グルーヴ・ラボ
同訴訟代理人弁護士杉山央
被告エキサイト株式会社
同訴訟代理人弁護士藤井康弘
主文
1 被告は、原告に対し、別紙発信者情報目録記載の各情報を開示せよ。
2 訴訟費用は被告の負担とする。
事実及び理由
第 1 請求
主文同旨
第 2 事案の概要
本件は、原告が、著作権を有する別紙著作物目録記載の著作物（以下「本件著作物」という。）に係るファイルが氏名不詳の発信者（以下「本件発信者」という。）によりファイル共有ネットワークである「ビットトレント」（以下「ビットトレント」という。）を通じてアップロードされ、本件著作物に係る原告の著作権（公衆送信権）を侵害されたことが明らかであるとして、被告に対し、特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律（以下「法」という。）5 条
1 項に基づき、別紙発信者情報目録記載の各情報（以下「本件発信者情報」といい、個別には、項番号に応じて「本件発信者情報 1」などという。）の開示を求める事案である。
1 前提事実（当事者間に争いがないか、掲記した証拠又は弁論の全趣旨により容易に認められる事実。なお、枝番号の記載を省略したものは、枝番号を含む（以下同じ）。）
(1) 当事者
原告は、ビデオソフト、DVD ビデオソフトの制作及び販売等を行う株式会社である（甲 18 の 3）。
被告は、インターネット接続サービスの提供を含む電気通信事業を営む株式会社であり、不特定の者によって受信されることを目的とする電気通信の送信（特定電気通信）の用に供される電気通信設備（特定電気通信設備）を用いて他人の通信を媒介し、その他特定電気通信設備を他人の通信の用に供する者（特定電気通信役務提供者。法 2 条 3 号）である。
(2) 本件著作物
本件著作物は、その内容に鑑みると、思想又は感情を創作的に表現したものであって、文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するものと認められるから（甲 2 の 1～2 の 6、7 の 1～7 の 4、24）、「著作物」（著作権法 2 条 1 号）に該当する。
(3) ビットトレントの仕組み
ビットトレントとは、いわゆる P2P 形式のファイル共有ネットワークである。ユーザーは、ビットトレントを使用しファイルをダウンロードするにあたっては、その使用端末にビットトレントに対応したクライアントソフトをインストールした上で、インデックスサイトと呼ばれるウェブサイトにアクセスするなどして、目的のファイルの所在等についての情報が記載されたトレントファイルを取得する。トレントファイルには、目的のファイル本体のデータは含まれず、分割されたファイル（ピース）全てのハッシュと共に、ピースを完全な状態のファイルに再構築するための情報や、トラッカーと呼ばれる、ファイル提供者の IP アドレス等の情報を管理するサーバのアドレスが記録されている。トラッカーは、シーダー（完全な状態のファイルを持つコンピュータ）やリーチャー（ファイルをダウンロード中のコンピュータ）を相互に接続し、データの流れを制御する管理サーバである。ユーザーは、トレントファイルを使用端末内のクライアントソフトで読み込むことによりトラッカーと通信を行い、目的のファイルを保有している他のユーザーのIP アドレスを取得し、それらのユーザーと接続した上で、当該ファイルのダウンロードを開始する。ユーザーは、分割されたファイル（ピース）を複数のピア（当該ネットワークに接続中のコンピュータ）から取得する。クライアントソフトは、トレントファイルに記録された各ピースのハッシュや再構築に必要なデータに基づき、各ピースを完全な状態のファイルに復元する。
また、ユーザーは、ダウンロードした当該ファイルについて、自動的にピアとしてトラッカーに登録される仕組みとなっており、自らがダウンロードしたファイル（ピース）に関しては、他のピアからの要求があれば提供しなければならず、ダウンロードと同時にアップロードが可能な状態に置かれる。リーチャーは、ファイルをダウンロード中のコンピュータであるが、完全な状態のファイルを保有してシーダーとなる前から、ダウンロードした分のアップロードを行う。シーダーとなったコンピュータは、ファイルのアップロードのみを行うこととなる。
（以上につき、甲 4～6、9、31、32）
(4) 調査会社による調査
原告は、本件訴訟提起に先立ち、調査会社（以下「本件調査会社」という。）に対し、ビットトレントにおいて、本件著作物に係るファイルの著作権侵害行為の調査（以下「本件調査」という。）を委託した。本件調査会社は、クライアントソフトであるµTorrent（以下「本件クライアントソフト」という。）を使用して本件調査を行い、原告に対し、本件著作物に係るファイル（ピース）がアップロードされたこと、このアップロードの通信に別紙発信者情報目録の「IP アドレス」欄記載の IPアドレスが使用されていることなどの調査結果を報告した。同 IP アドレスは、被告のインターネット接続サービスで割り当てられたものであった。
（以上につき、甲 1 の 1～1 の 6、3 の 1～3 の 6、4、5、9）。
(5) 本件発信者情報の保有
被告は、本件発信者情報を保有している。
2 争点
(1) 本件著作物に係る原告の著作権の有無（争点 1）
(2) 権利侵害の明白性（争点 2）
3 争点に対する当事者の主張
(1) 争点 1（本件著作物に係る原告の著作権の有無）
〔原告の主張〕
本件著作物のパッケージ等には原告名（旧商号）が記載されていることから、原告は本件著作物の著作者と推定される。
また、本件著作物は、原告がその作成を発意し、それに基づき原告の業務に従事する者らが企画し、全体的な制作に関する意思決定を行った。本件著作物の撮影や演出等、制作に係る一切の作業は、原告の業務に従事する者により、原告の職務として行われた。
したがって、原告は、本件著作物の著作者であり、その著作権を有する。
〔被告の主張〕
不知。
(2) 争点 2（権利侵害の明白性）
〔原告の主張〕
本件調査会社は、調査対象となる本件著作物をインデックスサイトで検索して、トレントファイルをダウンロードし、本件クライアントソフトを起動して、本件著作物に係るファイルのダウンロードを行った。本件クライアントソフトは、ビットトレントを管理運営する会社がシステムを利用しやすくするために開発管理するクライアントソフトであり、その信用性は高いところ、ビットトレントを使用しているピアの IP アドレス等の情報を表示する機能を有する。別紙発信者情報目録記載の日時に、上記ダウンロードに対応するアップロードを行ったピアが接続した IP アドレスは、別紙発信者情報目録記載のとおりであった。このことは、ダウンロード中のある時点である上記日時における本件クライアントソフトの実行画面のスクリーンショット（以下「本件実行画面」という。）に、「ダウンロード中」との文字が表示されていることから明らかである。また、上記によりダウンロードされた動画は、本件著作物と同一内容であった。
そうすると、本件発信者は、ビットトレントを通じ、別紙発信者情報目録記載の日時に、本件調査会社に対して本件著作物に係るファイル（ピース）を自動公衆送信したものといえる。したがって、原告の本件著作物に係る著作権（公衆送信権）が侵害されたことは明らかである。
〔被告の主張〕
以下のとおり、本件調査の信用性には疑義がある。このため、権利侵害が明白であるとはいえない。
ア 本件調査の信用性が認められるためには、確認試験により複数回 IP アドレス等の特定の結果を確認するなどして正確性が確認されることを要すると考えられるところ、本件クライアントソフトについて正確性が確認されたといった事情は見当たらない。また、本件クライアントソフトにつき、IP アドレス等の特定方法の信頼性が認められるシステムといえるためには、システムの時刻データが正確であること、メタデータが正確に記録されることの確認試験が十分行われていること、調査時点で発信元ノードがファイルを送信可能状態にしている場合のみ当該ファイルをダウンロードするシステムであることが必要というべきところ、本件クライアントソフトがこれらの要件を満たすものかは不明である。さらに、本件クライアントソフトの仕様は客観的に明らかではない。
以上より、本件調査については、一般論として信用性に疑義がある。
イ また、本件調査については、具体的な調査方法の点でも疑義がある。
すなわち、本件実行画面では多数のファイルがダウンロード中であるが、何らかのエラーにより本件著作物とは関わりのないファイルのダウンロードに関連するIP アドレスが表示される懸念がある上、ダウンロードやアップロードの速度を示す「下り速度」、「上り速度」の表示がなく、権利侵害に係る通信が存在するか疑義がある。また、本件発信者情報 3 及び 4、本件発信者情報 5 及び 6 は、それぞれ同じファイルをダウンロードしている状況を、日時を変えて実行画面をスクリーンショットすることにより特定されたものであるが、いずれも、約 1 日が経過しているにもかかわらずダウンロードの進行割合は全く変化しておらず、ダウンロードが進行していないことがうかがわれる。さらに、本件発信者情報 1 及び 2 を含め、アップロード側がファイルを保有する割合と、ダウンロード側がファイルを保有する割合が等しくなっているものが多く見受けられ、常識的に両者が等しければファイルの送信はできないと考えられるから、ダウンロードは進行しておらず、権利侵害に係る通信は存在しないと考えられる。
第 3 当裁判所の判断
1 争点 1（本件著作物に係る原告の著作権の有無）
前提事実のほか、証拠（甲 2 の 1～2 の 6、18）及び弁論の全趣旨によれば、原告は、ビデオソフト、DVD ビデオソフトの制作及び販売等を行う株式会社であるところ、原告の旧商号は「株式会社 DOC」であること、本件著作物のパッケージ等には、「株式会社 DOC」又は「DOC」と表示されていることがそれぞれ認められる。これらの事情に鑑みると、本件著作物は、原告の発意に基づき、原告代表者及び従業員によって、その職務上作成されたものであり、かつ、原告が自己の著作の名義の下に公表したものといえる。
したがって、原告は、本件著作物の著作者として、その著作権を有するものと認められる。これに反する被告の主張は採用できない。
2 争点 2（権利侵害の明白性）
(1) 前提事実、証拠（甲 1 の 1～1 の 6、3 の 1～3 の 6、4～6、7 の 1～7 の 4、
8 の 1～8 の 4、9、11、15、24、31、32）及び弁論の全趣旨によれば、以下の事実が認められる。
ア 本件クライアントソフトは、ビットトレントの制作会社により開発され、維持されており、ビットトレントのプロトコル定義で設定されたガイドラインを遵守し、これに準拠している。本件クライアントソフトは、ビットトレントを利用しやすくするために、トレントファイルを読み込み、ピースをダウンロードすると共に、ダウンロードに対応するアップロードをするピアの IP アドレス等の情報を表示する機能を有する。
イ 本件調査会社は、調査対象となる本件著作物の品番を確認し、これをインデックスサイトの検索フォームに入力して検索し、本件著作物に係るトレントファイルをダウンロードした。その上で、本件クライアントソフトを起動して上記トレントファイルを読み込み、本件著作物に係るピースを有するピアからピースのダウンロードを開始した。その際、本件クライアントソフトの実行画面には、ダウンロードに対応するアップロードを行ったピアの IP アドレスが表示された。本件調査会社は、ダウンロード進行中の任意の時点である別紙発信者情報目録記載の日時に、本件クライアントソフトの実行画面のスクリーンショット（甲 1 の 1～1 の 6。本件実行画面）を撮影し、上記 IP アドレスを保全した。上記アップロードを行ったピアの IP アドレスは別紙発信者情報目録記載のとおりであった。上記日時は調査に使用されたコンピュータの時刻に依拠し、これが時刻表示アプリケーションによって本件実行画面に表示されるところ、同時刻はインターネットを通じて定期的にタイムサーバーと同期されていた。こうしてダウンロードが完了したところ、ダウンロードされた完全な状態のファイルと本件著作物とは同一の内容であった。
(2) 検討
本件調査及びこれに使用された本件クライアントソフトそれ自体の信頼性については、その点に疑義を抱くべき具体的な事情が見当たらないことなどに鑑みると、十分に信頼し得るものといってよい。
そうすると、前記前提事実及び認定事実によれば、別紙発信者情報目録記載の日時に同目録記載の IP アドレスを割り当てられた本件発信者は、ビットトレントを通じ、本件調査会社の求めるところにより、本件著作物に係るファイル（ピース）をアップロードしたということができる。したがって、本件発信者は、本件著作物に係るファイルの全部又は一部を公衆からの求めに応じ自動公衆送信したものと認められる。
また、弁論の全趣旨によれば、原告はこれを許諾していないものとみられると共に、その他の違法性阻却事由の存在もうかがわれない。
したがって、本件発信者の上記行為により、本件著作物に係る原告の著作権（公衆送信権）が侵害されたことは明らかといってよい。
(3) 被告の主張について
ア 被告は、本件クライアントソフトの仕様が明らかでない上、時刻や IP アドレスの特定・記録の正確性に関する確認試験が行われることなど、その信頼性を裏付けるに足りる事情も明らかでないことなどを指摘して、本件調査ないし本件クライアントソフトの信用性には疑義があると主張する。
しかし、本件クライアントソフトは、ビットトレントを利用しやすくするためのソフトとしてビットトレントの制作会社により開発・維持されているものである。ビットトレントの仕組みに照らすと、本件クライアントソフトは、正確な IP アドレスを取り込むものでなければそのような位置付けのソフトとして成り立たないものと考えられる。また、本件実行画面に表示された時刻や IP アドレス等が不正確であることをうかがわせる具体的な事情は見当たらない。したがって、被告の指摘する事情は本件調査ないし本件クライアントソフトの信頼性に合理的な疑いを抱かせるものではない。
イ また、被告は、本件調査の具体的な方法に関して、本件実行画面において、何らかのエラーにより、本件著作物とは関わらないファイルのダウンロードに関連する IP アドレスが表示される懸念があることや、本件実行画面の表示から不合理な点が複数見られることなどを指摘して、その信頼性に疑義があると主張する。しかし、本件実行画面は、上段において本件著作物に係るファイルを選択し、下段に当該ファイルをアップロードするピアの IP アドレス等の情報が表示されている画面と認められるところ、エラーにより本件著作物とは別のファイルをアップロードするピアの IP アドレスが表示されていることをうかがわせる具体的な事情はなく、被告の指摘は抽象的な可能性を指摘するものに過ぎない。
さらに、証拠（甲 1 の 1～1 の 6、14）によれば、本件実行画面には、通信の状態について、いずれもダウンロード時の通信を示すものとみられる「ダウンロード中」のステータス表示がされていること、ダウンロードやアップロードの進行を示す「下り速度」や「上り速度」の表示がされていないものもあるものの、一般にこれらの表示がなくてもダウンロードは進むことが、それぞれ認められる。加えて、前記認定のとおり、本件調査会社は、本件著作物に係るファイルのダウンロードを開始し、ダウンロード進行中のある時点においてアップロードを行うピアの IP アドレス等の表示を保全し（本件実行画面）、その後ダウンロードを完了している。これらの事情を併せ考慮すれば、本件実行画面の表示上、ダウンロードの途中において、ダウンロードの進行割合が変化しない時間があったり、アップロード側がファイルを保有する割合とダウンロード側がファイルを保有する割合が等しい場合があったりしたとしても、別紙発信者情報目録記載の情報から把握される通信について、実際には存在せず、又はダウンロードではない別の通信を示すものとは必ずしもいえない。
ウ 以上より、この点に関する被告の主張はいずれも採用できない。
3 その他の要件について
弁論の全趣旨によれば、原告は、本件発信者に対して、本件著作物に係る著作権侵害の不法行為に基づく損害賠償請求等をする準備をしていると認められることから、原告には本件発信者情報の開示を受けるべき正当な理由（法 5 条 1 項 2 号）があるといえる。
4 まとめ
以上より、原告は、法 5 条 1 項に基づき、被告に対し、本件発信者情報の開示請求権を有する。
第 4 結論
よって、原告の請求は理由があるからこれを認容することとして、主文のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第 47 部
裁判長裁判官
杉浦正樹
裁判官
小口五大
裁判官
久野雄平
（別紙）
発信者情報目録
以下の日時に以下の IP アドレス及びポート番号を割り当てられていた契約者の氏名又は名称、住所、電話番号及び電子メールアドレス
日時令和 4 年（2022 年）7 月 20 日
11 時 21 分 46 秒
IP アドレス（省略）
ポート番号（省略）
日時令和 4 年（2022 年）7 月 21 日
23 時 34 分 11 秒
IP アドレス（省略）
ポート番号（省略）
日時令和 4 年（2022 年）8 月 17 日
15 時 41 分 21 秒
IP アドレス（省略）
ポート番号（省略）
日時令和 4 年（2022 年）8 月 18 日
21 時 39 分 22 秒
IP アドレス（省略）
ポート番号（省略）
日時令和 4 年（2022 年）11 月 10 日
11 時 19 分 15 秒
IP アドレス（省略）
ポート番号（省略）
日時令和 4 年（2022 年）11 月 11 日
14 時 16 分 45 秒
IP アドレス（省略）
ポート番号（省略）
以上
（別紙著作物目録省略）
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/92962/detail7/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。