令和７年１月２２日判決言渡同日原本領収裁判所書記官
令和５年（ワ）第７００７０号発信者情報開示請求事件
口頭弁論終結日令和６年８月２８日
判決
原
告有限会社プレステージ
同訴訟代理人弁護士戸
田泉同角地山宗行
同訴訟復代理人弁護士馬
場伸城被
告ソフトバンク株式会社
同訴訟代理人弁護士金
子和弘
主文
１ 被告は、原告に対し、別紙発信者情報目録記載の各情報を開示せよ。
２ 訴訟費用は被告の負担とする。
事実及び理由
第１ 請求
主文同旨
第２ 事案の概要
本件は、原告が、被告が提供するインターネット接続サービスを介して、ファイル共有ネットワークであるＢｉｔＴｏｒｒｅｎｔ（以下「ビットトレント」と表記する。）を使用して別紙動画目録記載の動画（以下「本件動画」という。）に係るデータをアップロードする通信がされ、これにより、原告の著作権（公衆送信権ないし二次的著作物の利用に関する原著作者の権利（公衆送信権））が侵害されたことが明らかであるとして、被告に対し、特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律（以下「プロバイダ責任制限法」という。）５条１項に基づく発信者情報の開示を求める事案である。
１ 前提事実（当事者間に争いがないか、後掲各証拠及び弁論の全趣旨によって容易に認められる事実。以下において、枝番号のある証拠について枝番号を記載しない場合は、全ての枝番号を含む。）
⑴当事者について
原告は、ＤＶＤビデオソフトの制作及び販売等を業とする特例有限会社である。
被告は、インターネット接続サービスを提供する株式会社である。⑵発信者情報の保有について
別紙動画目録の「ＩＰアドレス」欄記載の各ＩＰアドレスを用いて同目録の「発信時刻」欄記載の各日時に行われた各通信（以下「本件各通信」という。）は、氏名不詳者らが被告の電気通信設備を介して行ったものであり（以下、本件各通信を行った氏名不詳者らを「本件氏名不詳者ら」という。）、被告は、本件各通信について別紙発信者情報目録記載の各発信者情報を保有している。
⑶ビットトレントの仕組みについて（甲２、３、５）
ビットトレントは、ピアツーピア形式のファイル共有のネットワークである。特定のファイルをダウンロードしようとするユーザは、ビットトレントの「クライアントソフト」を自己の端末にインストールした上で、「インデックスサイト」と呼ばれるウェブサイトにアクセスするなどして、目的のファイルの所在等についての情報が記載された「トレントファイル」を取得して自己の端末内のクライアントソフトに読み込む。これにより、同端末は、「トラッカー」と呼ばれる管理サーバと通信を行い、目的のファイル又は「ピース」と呼ばれるファイルを分割したデータを保有している他のピア（ビットトレントのネットワークに参加している端末をいう。以下同じ。）のＩＰアドレスを取得して、それらのピアと接続し、当該ファイル又はピースのダウンロードを行う。
ファイルの全部ではなくピースをダウンロードした場合、クライアントソフトが、トレントファイルに記録された各ピースのハッシュや再構築に必要なデータに基づき、完全な状態のファイルに復元する。
目的のファイル又はピースをダウンロードしたピアは、自動的に「トラッカー」に登録され、他のピアからの要求に応じて当該ファイル又はピースをアップロードする。
⑷原告による調査について（甲５～７、９～１１、１３、１６～２３）株式会社ＨＤＲ（以下「本件調査会社」という。）は、原告の依頼に基づき、ビットトレントのクライアントソフトにおいて一般的に利用されているライブラリであるＬｉｂｔｏｒｒｅｎｔを用いた上で、下記④及び⑤の機能を拡張した著作権侵害検出システム（以下「本件ソフトウェア」という。）を使用し、本件動画を対象として、ビットトレントを利用したファイル共有について、次のとおりの調査を行った（以下「本件調査」という。）。
本件調査会社は、①インターネットを介して、本件動画の品番を含むファイルをインデックスサイトで検索し、当該ファイルについて、別紙動画目録の「ハッシュ」欄記載のハッシュ値を取得し（以下、当該ハッシュ値を有するファイルを「本件ファイル」という。）、②トラッカーに接続し、本件ファイル又はそのピースを保有しているピアの情報の提供を求め、トラッカーから別紙動画目録記載のＩＰアドレス及びポート番号を含むリストを受信し、③本件ソフトウェアと当該ピアとの間で通信を行い、当該ピアから本件ファイル又はそのピースをダウンロードすることが可能であることを通知する通信（ＵＮＣＨＯＫＥの通信）を受け、④別紙動画目録記載の発信時刻に、それぞれ当該ピアから本件ファイルのピースをダウンロードし、本件ソフトウェアが動作するコンピュータのメモリに格納し、⑤本件ソフトウェアが当該ピースをダウンロードしたピアのＩＰアドレス、ポート番号及び前記発信時刻に係るタイムスタンプを記録し、⑥メモリに格納された当該ピースを本件ソフトウェアが動作するコンピュータのハードディスクに保存した。本件調査会社は、その後、⑦ダウンロードしたピースについて再生試験を行った。⑸本件動画に係る原告の著作権等について（甲９、１０、２４）
原告は、本件動画に係る著作権を有している。また、本件ファイルは、本件動画を複製し、又は翻案したものである。
２ 争点及び争点に関する当事者の主張
⑴本件各通信は「特定電気通信」に該当するといえるか（争点１）（原告の主張）
ビットトレントを利用してファイル又はピースをアップロードする者とこれをダウンロードする者との間には、何ら人的結合関係はなく、本件調査会社も、ビットトレントを利用して本件氏名不詳者らから本件ファイル又はそのピースをダウンロードすることができる不特定多数の者の一人にすぎない。したがって、本件各通信は、不特定の者によって受信されることを目的とする電気通信の送信であり、「特定電気通信」（プロバイダ責任制限法２条１号）に該当する。
（被告の主張）
本件各通信は、本件調査会社と本件氏名不詳者らとの間における一対一の通信であり、通信の受信者である本件調査会社からさらに不特定の者に情報が送信されるものではないから、「不特定の者」によって受信されることを目的とする電気通信の送信であるとはいえない。
また、本件各通信は、「公衆によって直接受信されることを目的とする電気通信の送信」（プロバイダ責任制限法２条１号）に該当するから、「特定電気通信」から除かれるべきものである。
したがって、本件各通信は、「特定電気通信」に該当しない。
⑵本件氏名不詳者らが「発信者」に該当するといえるか（争点２）（原告の主張）
本件氏名不詳者らは、「特定電気通信設備の送信装置」である被告の通信装置（ルーター）に本件ファイルのピースに係る情報を入力し、当該情報を「不特定の者」である本件調査会社に送信しているから、「発信者」（プロバイダ責任制限法２条４号）に該当する。
（被告の主張）
プロバイダ責任制限法２条４号の「不特定の者に送信されるもの」との要件に該当するためには、通信の受信者からさらに不特定の者に情報が送信されることを要するところ、本件各通信は本件調査会社と本件氏名不詳者らとの間における一対一の通信であるから、本件氏名不詳者らは「発信者」に該当しない。
⑶原告の本件動画に係る著作権が侵害されたことが明らかであるといえるか（争点３）
（原告の主張）
本件各通信は、本件氏名不詳者らがビットトレントを利用して本件調査会社に本件ファイルのピースをアップロードした通信であり、自動公衆送信に該当する。
本件調査会社が行った再生試験によって、本件各通信によってダウンロードされたピースについて、これらを再生することができ、本件動画の表現上の本質的な特徴を直接感得することができるものと認められる。
したがって、本件各通信によって、原告の本件動画に係る著作権（公衆送信権ないし二次的著作物の利用に関する原著作者の権利（公衆送信権））が侵害されたことが明らかである。
（被告の主張）
本件各通信は、本件調査会社と本件氏名不詳者らとの間における一対一の通信であるから、公衆送信に該当せず、自動公衆送信にも該当しない。本件各通信によってダウンロードされたピースについて、静止画として復元されたにすぎないこと、パソコンに一般にプリインストールされている動画再生ソフトによって再生することができるものではないことからすれば、本件動画の表現上の本質的な特徴を直接感得することができるものとは認められない。
したがって、本件各通信によって、原告の本件動画に係る著作権（公衆送信権ないし二次的著作物の利用に関する原著作者の権利（公衆送信権））が侵害されたことが明らかであるとはいえない。
第３ 当裁判所の判断
１ 争点１（本件各通信は「特定電気通信」に該当するといえるか）及び争点２（本件氏名不詳者らが「発信者」に該当するといえるか）について⑴前記前提事実⑶のとおり、ビットトレントのネットワークにピアとして参加した端末は、目的のファイル又はピースを保有する他のピアとの間で通信を行い、当該ファイル又はピースのダウンロードを行うとともに、他のピアからの要求に応じて、自身が保有する当該ファイル又はピースをアップロードすることとなり、また、ファイルの全部ではなくピースをダウンロードした場合においても、クライアントソフトが、トレントファイルに記録されたデータに基づき、完全な状態のファイルに復元するものとされている。このようなビットトレントの仕組みに鑑みれば、本件氏名不詳者らは、本件各通信によって、本件ファイル又はそのピースを、ビットトレントのネットワークにおいてそのダウンロードを要求するピアのユーザという不特定の者の求めに応じて、これらの者に直接受信されることを目的として送信したというべきである。
したがって、本件各通信は、不特定の者によって受信されることを目的とする電気通信の送信であり、「特定電気通信」に該当する。
⑵弁論の全趣旨によれば、本件氏名不詳者らは、被告の通信装置であるルーターに情報を入力し、被告の電気通信設備を介して本件各通信を行ったと認められる。前記⑴のとおり、本件各通信は「特定電気通信」に該当するものであることから、本件各通信の用に供される被告の電気通信設備は「特定電気通信設備」に、被告のルーターは「特定電気通信設備の送信装置」に、それぞれ該当するものということができる。
そして、前記前提事実⑷及び前記⑴によれば、本件各通信は、ビットトレントのネットワークにおいて、本件ファイル又はそのピースのダウンロードを要求するピアのユーザという不特定の者によって受信されることを目的としており、現に本件調査会社に対して当該ピースのデータを送信したものであると認められることから、被告のルーターに入力された情報が不特定の者に送信されたものというべきである。
したがって、本件氏名不詳者らは「発信者」に該当する。
⑶これに対し、被告は、本件各通信が本件調査会社と本件氏名不詳者らとの間における一対一の通信であることから、本件各通信は「特定電気通信」に該当しない旨や、本件氏名不詳者らは「発信者」に該当しない旨を主張する。しかし、前記⑴及び⑵のとおり、本件各通信は、不特定の者によって受信されることを目的とする通信であり、被告のルーターに入力された情報が不特定の者に送信されたものであるということができるから、被告の主張は採用することはできない。
⑷また、被告は、本件各通信は、プロバイダ責任制限法２条１号の定める「公衆によって直接受信されることを目的とする電気通信の送信」に該当するから、「特定電気通信」から除かれるべきものである旨を主張する。しかし、同号の定める「公衆によって直接受信されることを目的とする電気通信の送信」とは、放送法（昭和２５年法律第１３２号）２条１号の定める放送をいうものと解されるところ、本件各通信がこれに該当するとは認められないから、被告の主張は採用することができない。
２ 争点３（原告の本件動画に係る著作権が侵害されたことが明らかであるといえるか）について
⑴ア前記前提事実⑷及び⑸のとおり、本件ファイルは、本件動画を複製し、又は翻案したものであるところ、本件各通信によって、本件ファイルを分割したデータであるピースが送信されているということができる。そして、本件調査会社が行った再生試験により、本件ファイルのうちＦｔｙｐボックス（ファイルの形式やバージョン情報に関する情報を含む部分）及びＭｏｏｖボックス（動画のサイズや再生時間等のメタデータに関する情報を含む部分）のデータを付加した上で、本件各通信によって送信されたピースを再生することができたと認められる（甲１６、１７、１９、２０）。以上に加え、前記前提事実⑶のとおり、ビットトレントにおいては、ピースをダウンロードした場合においても、クライアントソフトが、トレントファイルに記録されたデータに基づき、完全な状態のファイルに復元するものとされていることに照らせば、前記再生試験の結果により、ビットトレントのネットワークにおいて本件各通信によって送信されたピースから、本件動画の表現上の本質的な特徴を直接感得することができたものと認めることができる。
イ そして、前記１⑴及び弁論の全趣旨によれば、本件氏名不詳者らは、ビットトレントのネットワークにおいて、本件ファイル又はそのピースを保有する他のピアのユーザと共同して、本件ファイル又はそのピースを、そのダウンロードを要求するピアのユーザという不特定の者によって直接受信されることを目的として、当該ユーザからの求めに応じ自動的に送信しており、現に、本件各通信によって、本件調査会社に本件ファイルのピースを送信したものと認められる。
そうすると、本件各通信は、公衆によって直接受信されることを目的として無線通信又は有線電気通信の送信を行うものであり、かつ、これを公衆からの求めに応じ自動的に行ったものであるから、自動公衆送信に該当するということができる。
ウ 以上によれば、本件各通信によって、原告の本件動画に係る著作権（公衆送信権ないし二次的著作物の利用に関する原著作者の権利（公衆送信権））が侵害されたことが明らかである（プロバイダ責任制限法５条１項１号）。⑵これに対し、被告は、本件各通信によってダウンロードされたピースについて、静止画として復元されたにすぎないこと、パソコンに一般にプリインストールされている動画再生ソフトによって再生することができるものではないことからすれば、本件動画の表現上の本質的な特徴を直接感得することができず、公衆送信権が侵害されたことが明らかであるとはいえない旨を主張する。
しかし、表現上の本質的な特徴を直接感得することができるというために、パソコンに一般にプリインストールされている動画再生ソフトによって再生が可能であることを要することを前提とする被告の主張は、独自の主張であって採用することはできない。また、仮に本件各通信によって送信されたピースの再生試験において静止画として復元されたものがあったとしても、前記⑴ア及びイで説示したところに照らせば、当該ピースの送信をもって、公衆送信権が侵害されたと評価することを妨げないものというべきである。したがって、被告の主張は採用することができない。
３ 弁論の全趣旨によれば、原告は本件各通信を行った者に対して損害賠償請求権等を行使する予定であることが認められ、そのために、別紙発信者情報目録記載の各発信者情報の開示を受ける必要があるといえるから、原告には、当該発信者情報の開示を受けるべき正当な理由がある（プロバイダ責任制限法５条１項２号）。
被告は、本件ファイルはモザイクによる修正がされていないわいせつな動画であるから、原告が法的保護を求めることはできない旨を主張するが、原告が販売したＤＶＤソフトに収録された本件動画では、モザイクによる修正がされており（甲１、９）、原告が本件ファイルを作成し、又はアップロードしたなどとは認められないから、被告の主張は採用することができない。
第４ 結論
以上によれば、原告の請求はいずれも理由があるから、これらを認容することとして、主文のとおり判決する。なお、仮執行宣言については相当ではないから、これを付さないこととする。
東京地方裁判所民事第４６部
裁判長裁判官 髙橋彩
裁判官 吉川慶
裁判官杉田時基は、差支えのため署名押印することができない。
裁判長裁判官 髙橋彩
（別紙）
発信者情報目録
別紙動画目録記載の各ＩＰアドレスを、同目録記載の各発信時刻に被告から割り当てられていた契約者に関する以下の情報。
① 氏名又は名称
② 住所
③ 電子メールアドレス（ただし、（記載省略）に限る。）
（別紙）
動画目録
（記載省略）
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/93734/detail7/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。