主文
１ 被告らは、原告Ａに対し、連帯して、３９８３万９０８７円及びこれに対する令和４年７月２４日から支払済みまで年３パーセントの割合による金員を支払え。
２ 被告らは、原告Ｂに対し、連帯して、３９８３万９０８６円及びこれに対する令和４年７月２４日から支払済みまで年３パーセントの割合による金員を支払え。
３ 被告らは、原告Ｃに対し、連帯して、７７万円及びこれに対する令和４年７月２４日から支払済みまで年３パーセントの割合による金員を支払え。
４ 原告らのその余の請求をいずれも棄却する。
５ 訴訟費用はこれを２分し、その１を原告らの、その余を被告らの各負担とする。
６ この判決は、第１項から第３項までに限り、仮に執行することができる。
事実及び理由
第１ 請求
１ 被告らは、原告Ａに対し、連帯して、７２７４万７６０１円及びこれに対する令和４年７月２４日から支払済みまで年３パーセントの割合による金員を支払え。
２ 被告らは、原告Ｂに対し、連帯して、７２７４万７６０１円及びこれに対する令和４年７月２４日から支払済みまで民法所定の年３パーセントの割合による金員を支払え。
３ 被告らは、原告Ｃに対し、連帯して、３３０万円及びこれに対する令和４年７月２４日から支払済みまで年３パーセントの割合による金員を支払え。
第２ 事案の概要
１ 事案の要旨
本件は、令和４年７月２４日、被告Ｄ株式会社が運営するＤ（以下「本件ホテル」という。）に設置された屋外プール（以下「本件プール」という。）において、Ｇ（当時２１歳。以下「亡Ｇ」という。）が溺水し、死亡した事故（以下「本件事故」という。）に関し、亡Ｇの父母である原告Ａ及び原告Ｂ並びに亡Ｇの妹である原告Ｃが、本件事故の原因は、被告Ｄ株式会社の代表取締役である被告Ｅ及び本件ホテルの支配人である被告Ｆが本件プールの安全管理措置を講ずべき注意義務を怠ったことにあるなどと主張して、被告Ｄ株式会社及び被告Ｅに対しては、不法行為による損害賠償請求権に基づき、被告Ｄ株式会社に対しては、会社法３５０条及び使用者責任による損害賠償請求権に基づき、連帯して、原告Ａ及び原告Ｂにおいてはそれぞれ７２７４万７６０１円及びこれらに対する同日から支払済みまで民法所定の年３パーセントの割合による遅延損害金の支払を、原告Ｃにおいては３３０万円及びこれに対する同日から支払済みまで同割合による遅延損害金の支払を求める事案である。
２ 前提事実（以下「前提事実」という。）
以下の事実は、当事者間に争いがないか、括弧内掲記の各証拠及び弁論の全趣旨により容易に認められる。
⑴当事者等
ア 原告ら等
原告Ａ（以下「原告Ａ」という。）及び原告Ｂ（以下「原告Ｂ」という。）は、亡Ｇの父母であり、原告Ｃ（以下「原告Ｃ」という。本件事故当時１４歳、身長約１５６ｃｍ。）は、亡Ｇの妹である（争いなし）。
亡Ｇは、本件事故当時、２１歳で、身長は約１５８ｃｍであり、Ｊ大学の３年生であった（争いなし、甲２８）。
イ 被告ら（争いなし）
(ｱ) 被告Ｄ株式会社（以下「被告会社」という。）は、旅館、ホテルの経営等を目的とする会社であり、鹿児島県指宿市において、本件ホテルを経営している。
(ｲ) 被告Ｅ（以下「被告Ｅ」という。）は、被告会社の代表取締役であり、本件ホテルを統括管理する立場にある者である。
(ｳ) 被告Ｆ（以下「被告Ｆ」といい、被告Ｅと併せて「被告Ｅら」という。）は、本件ホテルの支配人として、被告会社の指揮監督の下、被告会社の業務である本件ホテルの運営管理に関する現場の総責任者として業務を行っている者である。
⑵本件プールの形状等
ア 本件プールの位置等
本件プールは、別紙１のとおり、本件ホテルのロビーの東側に面する形で屋外に設置されており、ロビーと本件プールとの間の仕切りは全面ガラス張りとなっている（そのため、ロビーからは本件プールの様子が確認できる。）。ロビーの南東角には、本件プールへの出入口（以下「本件出入口」という。）が設けられている（甲３、乙９）。
イ 本件プールの構造
本件プールは、別紙２のとおり、南北方向の長さが約２０ｍ、東西方向の幅が約１０ｍの長方形様のプールである（なお、本件プールの南側には水深の浅い楕円形の子供プールが、本件プールとは独立した形で存在している。）。本件プールの水深は、南端において約１．１ｍであるが、北方向に進むと徐々に深くなり、南端から約１２.４ｍの地点での水深は約１．３５ｍとなる。そこから更に北方向に約８０ｃｍ進むと水深約１．６５ｍ（この間の傾斜は約２２度）、更に北方向に約１．１ｍ進むと水深約１．９１ｍ（この間の傾斜は約１３度）となり（以下、これらの傾斜約２２度又は約１３度の水底斜面を「本件斜面」という。）、最終的に水深約２ｍとなる（以下、水深約２ｍの部分を「水深２ｍエリア」という。）。
（甲５７、５８）
ウ 監視員等について
本件プールには、浮き輪等の救命具や常設の監視員は配置されていなかった（争いなし）。
⑶本件プールの水深表示について
本件事故当時、本件プールの東側及び西側のプールサイドには、本件斜面の付近に、別紙３のような、幅約７３．５ｃｍ、中央の長方形部分の高さ約１０ｃｍの矢印型の水深表示（以下「本件水深表示」という。）が１つずつ設置されていた（争いなし。ただし、本件水深表示の大きさにつき甲８８）。⑷本件事故の概要
ア 原告Ｂ、亡Ｇ及び原告Ｃは、令和４年７月２３日、原告Ｂの実家がある鹿児島県指宿市を家族旅行で訪れ、同月２４日、原告Ｂの母（亡Ｇ及び原告Ｃの祖母。以下「亡Ｇらの祖母」という。）とともに本件ホテルに向かい、同日午後３時頃、本件ホテルにチェックインした。
イ 亡Ｇ及び原告Ｃは、本件ホテルの客室で水着に着替えた後、ロビーを通って、本件出入口から屋外に出た。
亡Ｇ及び原告Ｃは、本件出入口付近のプールサイドで準備運動を行った後、本件プールに入って遊び始めたが、原告Ｃは、本件プールの水深が深くなる地点に差し掛かった際、プールの水底に足が着かなくなったため、溺水した。
ウ 亡Ｇは、原告Ｃが溺れていることに気付き、原告Ｃを助けるため同人に背後から近づいた。原告Ｃと亡Ｇは、浮いたり沈んだりを繰り返し、原告Ｃにおいては本件プールの水深の浅い方に流れ着き、プールサイドに上がることができたが、亡Ｇは本件プールの中で意識を失った。
（以上、ア～ウにつき争いなし、弁論の全趣旨）
エ その後、本件ホテルの他の宿泊客（以下「本件宿泊客」という。）が亡Ｇを引き揚げ、本件ホテルの従業員は、同日午後３時３１分、１１９番通報をした。亡Ｇは、同日午後４時３０分頃、ドクターヘリに収容され、Ｋ病院に搬送されたが、同日午後５時３３分、同院において死亡が確認された。亡Ｇの死因は溺水とされた。（甲７、９、６２）
⑸プールの安全標準指針（甲１５）について
ア 文部科学省及び国土交通省は、平成１９年３月、プールの設置管理者に対して、プール利用者をめぐる事故を未然に防ぎ、プール利用者の安全を確保するために配慮すべき基本的事項を示すものとして、「プールの安全標準指針」（以下「本件指針」という。）を策定した（甲１５〔２頁〕）。なお、本件指針における「プールの設置管理者」とは、プールの所有者（所有者以外にプールの全部の管理について権原を有するものがあるときは当該権原を有するもの）をいうとされ、開設者、設置者、経営者等がこれに当たるとされている（甲１５〔２頁〕）。
イ 本件指針においては、プールの設置管理者は、適切かつ円滑な安全管理のため、管理責任者、衛生管理者、監視員及び救護員からなる管理体制を整えることが必要であるとされ、監視員については、プール全体がくまなく監視できるよう施設の規模に見合う十分な数の監視員を配置することが必要であるとされている（甲１５〔１、９頁〕）。
ウ また、本件指針においては、プールの設置管理者は、プールを安全に管理するため、利用者への適切な注意や警告を行うことも有効であり、危険箇所の表示やプール利用に際しての注意・禁止事項等を利用者の見やすい場所に見やすい大きさで掲示することが望ましいとされている（甲１５〔１、１６頁〕）。
第３ 争点及び争点に関する当事者の主張
１ 争点
⑴被告Ｅらの注意義務違反の有無（争点１）
⑵過失相殺の可否及び過失割合（争点２）
⑶原告らに生じた損害の有無及び額（争点３）
２ 争点に関する当事者の主張
⑴争点１（被告Ｅらの注意義務違反の有無）について
（原告らの主張）
ア 被告会社の代表取締役である被告Ｅ及び本件ホテルの支配人である被告Ｆは、本件ホテルの利用客に生じる危険を予測し、これを未然に防止すべき義務を負っていた。
イ 一般に、水底に足が着く深さのプールにおいても、遊泳中に溺水する危険があるところ、本件プールには成人でも水底に足が着かない水深２ｍエリアが存在し、また、本件斜面の傾斜は約２２度と急勾配であり（前提事実⑵）、水深の変化を認識することも極めて難しいものであった。これらの本件プールの危険性や本件指針の記載内容に加え、本件プールの安全性に疑問を呈する評価（いわゆる口コミ）がインターネット上に投稿されていたこと等に照らせば、被告Ｅらは、①溺水事故を未然に防止するために、本件ホテル利用客に対して適切な注意喚起及び警告を行うべき注意義務（以下「注意義務①」という。）、②溺水者が発生した場合にも重大な結果を生じさせないために、溺水者を直ちに発見し水中から救助できるよう、監視員及び浮き輪等の救命具を備え、プールの監視体制を整備しておくべき注意義務（以下「注意義務②」という。）、③水難事故に関する救命救護の知識、経験を有し、日頃から教育・訓練を受けている救護員を本件プールに配置し、溺水者に対して速やかに救命救護措置をとることができる体制を整備すべき義務（以下「注意義務③」という。）を負っていた。
しかし、被告Ｅらは、上記の各義務を怠り、その結果、本件事故が発生した。
（被告らの主張）
ア 被告Ｅらが、本件ホテルの運営管理について責任を負う立場にあることは争わない。
しかし、本件プールの構造や形状は、原告らが主張するような危険性を有するものではないし、本件指針は本件プールのようなレクリエーション施設のプールに直接適用されるものではなく、被告Ｅらは、原告らの主張するような各注意義務を負うものではない。
イ また、仮に被告Ｅらが原告の主張する各注意義務を負っていたとしても、被告Ｅらは、これらの注意義務を履行していた。
すなわち、注意義務①については、本件プールのプールサイドに本件水深表示を設置していたほか、チェックイン時においても説明し、更に客室や本件出入口に注意書を掲示するなどして適切に注意喚起を行っていた。また、注意義務②については、本件プールはフロント及びロビーの東側正面に面しているため、従業員が本件プールの状況を確認できる状態にあり、本件事故当時も、従業員が定期的に本件プールに視線を送り、また３０分に１回程度はプールサイドを巡回するなどして可能な限りの安全管理措置を講じていた。
さらに、注意義務③については、利用客が不慮の事故にあった場合に備えてロビー付近にＡＥＤを設置し、従業員に対して、心肺蘇生、ＡＥＤの利用講習を受けさせていたほか、水泳プールの安全管理講習会に参加させるなどしていた。
⑵争点２（過失相殺の可否及び過失割合）について
（被告らの主張）
ア 亡Ｇは、溺水する原告Ｃを発見し、自ら単独で救助に向かったが、亡Ｇが原告Ｃに抱き着いた後も原告Ｃのパニック状態が継続し、亡Ｇと抱き合ったままもがき続けたため、亡Ｇは、水上へ浮上できず呼吸ができない状態が継続して、死亡するに至ったと考えられる。
イ 原告Ｃは、本件プールに水深２ｍエリアが存在することを認識していながら自らの泳力を考慮せずに水深２ｍエリアに向かったものと考えられ、また、亡Ｇに救助されている間、もがき続けたのであるから、本件事故の発生について過失があるというべきである。亡Ｇにおいても、第三者に助けを求めるべきであったにもかかわらず、単独で原告Ｃの救助に向かったという過失があるといわざるを得ない。
また、そもそも、プールの利用者としては、プールの水深を確認するのが通常であり、仮に、原告Ｃが本件水深表示を確認していなかったとすれば、そのこと自体、自らの溺水の危険を事前に察知してこれを回避しようとしなかった過失といえる。
ウ 原告Ｂについても、子供である原告Ｃが本件プールを利用するのに保護者として付き添わなかった、あるいは、亡Ｇらの祖母を付き添わせなかったという過失がある。
エ 以上に照らせば、本件事故の発生には被害者側の過失も寄与しており、その過失割合は８割を下らないというべきである。
（原告らの主張）
ア 原告Ｃは、本件事故が発生する前の時点で本件プールの水深を認識していなかった。
被告らは、原告Ｃが本件プールの水深を確認しなかったことが過失を構成する旨主張する。しかし、本件プールには、本件水深表示以外に水深に関する情報（本件プールに水深２ｍエリアや本件斜面が存在するとの情報）を表示したものはなく、しかも、本件水深表示自体が視認性・可読性を欠く不適切な注意喚起であったから、原告Ｃが本件プールの水深を事前に確認することは期待できなかった。したがって、この点が原告Ｃの過失を構成するとは認められない。
イ また、原告Ｃの基本的な泳力に問題はなく、原告Ｃの泳力が乏しいとの被告らの主張は前提を欠くし、原告Ｃが亡Ｇに救助されている間、原告Ｃが亡Ｇにしがみついていたという点についても、溺水者が救助者にしがみつくということは自然なことであり、パニックにならずに適切な対応をすべきというのは、溺水者に無理難題を課すものである。
亡Ｇについても、妹である原告Ｃを救助しようとしたのであり、その行為に過失は認められない。
ウ また、原告Ｃは事故当時１４歳であり、プールの利用に保護者の付添いを要するとは認められないし、仮に保護者の付添いが必要であるとしても、原告Ｃは、当時２１歳の亡Ｇとともに本件プールを利用していたのであるから、原告Ｂらによる付添いが必要であったとは認められない。
⑶争点３（原告らに生じた損害の有無及び額）について
（原告らの主張）
本件事故により、原告らには以下の損害が生じた。
ア 亡Ｇの損害
（ｱ）逸失利益９７８５万５２６５円
（ｲ）死亡慰謝料２５００万円
（ｳ）治療費６万５２７０円
（ｴ）葬儀関係費２３１万６１００円
(ｵ) 大学授業料４９万５５００円
（ｶ）調査費用３万６２３０円
(ｷ) 仏壇仏具５０万円
（ｸ）弁護士費用１２６２万６８３７円
（ｹ）合計１億３８８９万５２０２円
イ 原告Ａ及び原告Ｂの損害
(ｱ) 上記アの２分の１各６９４４万７６０１円
(ｲ) 固有の慰謝料各３００万円
(ｳ) 固有の慰謝料にかかる弁護士費用各３０万円
(ｴ) 合計７２７４万７６０１円
ウ 原告Ｃの損害
(ｱ) 固有の慰謝料３００万円
(ｲ) 弁護士費用３０万円
(ｳ) 合計３３０万円
（被告らの主張）
亡Ｇの治療費については認め、その余はいずれも否認ないし争う。
第４ 当裁判所の判断
１ 認定事実（以下「認定事実」という。）
前提事実、括弧内掲記の各証拠及び弁論の全趣旨によれば、以下の事実が認められる。
⑴本件水深表示の形状等について
本件水深表示は、高さ約６８ｃｍの赤色の支柱の上部に両矢印形の板（幅約７３．５ｃｍ、中央の長方形部分の高さ約１０ｃｍ、幅約５２ｃｍ）が取り付けられたものであり、矢印の端の三角部分は赤色で塗装され、中央の長方形部分は、上部が白色、下部が水色で塗装されている。
本件水深表示中央の長方形部分の中央には、「ふかさ」という平仮名が赤字で記載され、中央の長方形部分の南側には「１ｍ」、北側には「２ｍ」と黒字で記載されており、北側に向かうにつれて、水色部分の占める面積が多くなるように塗装され、１ｍと記載された側が本件プールの水深の浅い部分に、２ｍと記載された側が水深の深い部分にそれぞれ向くように設置され、水深が深くなっていく様子が表されている（両面とも同様の塗装であり、本件プールの外からも中からもこれらの記載内容を確認することが可能である。）。本件水深表示以外に、本件プールの水深に関する注意書や掲示物は設置されていなかった。
（前提事実⑶、甲２７、８８、弁論の全趣旨）
⑵本件事故の経過について（前提事実⑷、甲９４、原告Ｃ、証人Ｈ、証人Ｉ、弁論の全趣旨）
ア 亡Ｇ及び原告Ｃは、令和４年７月２４日午後３時過ぎ頃、本件ホテルの客室で水着に着替え、ロビーを通って本件出入口からプールサイドに出て、同日午後３時１０分頃、プールサイドで準備運動を行った後、本件プールの南西角から本件プールに入って遊び始めた。
イ 亡Ｇ及び原告Ｃは、子供プールのそばで水を掛け合うなどして遊び、原告Ｃは、本件プールの水底を蹴ってジャンプして歩きながら、水深２ｍエリアの方へ向かい、水深が深くなる本件斜面に差し掛かった頃、プールの水底に足が着かなくなったため、溺水した。
ウ 亡Ｇは、原告Ｃが溺れていることに気付き、原告Ｃを助けるため同人に背後から近づいた。原告Ｃと亡Ｇは、浮いたり沈んだりを繰り返したが、原告Ｃは、亡Ｇから離れ、背浮き（仰向けの姿勢で力を抜いて浮く姿勢）の姿勢をとり、本件プール南側の水深の浅い方に流れ着き、プールサイドに上がることができた。
原告Ｃが亡Ｇの方を確認すると、亡Ｇは、本件プールの水面付近に背中を上にして浮かんでいる状態であった。原告Ｃは、プールサイドに置いてあった浮き輪を持って亡Ｇに近づき、浮き輪を本件プールに投げ入れるなどして、亡Ｇの救助を試みた。
エ 原告Ｃが亡Ｇの救助のために使用した浮き輪は、本件宿泊客（前提事実⑷エの本件ホテルの他の宿泊客）が所有する物であったため、ロビー近くにある売店付近から原告Ｃの様子を見た本件宿泊客の子は、本件ホテルの従業員であったＨ（以下「Ｈ」という。）に対し、「私たちの浮き輪」などと告げた。Ｈは、原告Ｃが間違って他人の浮き輪で遊ぼうとしているのではないかと考え、室内からプールサイドに出て原告Ｃに声をかけた。すると、原告Ｃから亡Ｇが溺れている旨を告げられたため、Ｈはロビーに戻ってフロントに助けを求め、再びプールサイドに戻り、状況を察知してプールサイドに来た被告Ｆやその他の従業員とともに亡Ｇの救助を試みたが、亡Ｇを本件プールから引き揚げることはできなかった。
オ その後、消防士であった本件宿泊客が事態を認識し、本件プールに入って亡Ｇをプールサイドに引き揚げた。
カ 亡Ｇは、ドクターヘリによりＫ病院に搬送されたものの、同日午後５時３３分、同院において死亡が確認された。
２ 争点１（被告Ｅらの注意義務違反の有無）について
原告らは、被告Ｅらについて、注意義務①から③までの各義務を負っていたのにこれを怠った過失があると主張する。原告らは、これらの過失を選択的に主張するものと解されるところ、以下のとおり、被告Ｅらについては、注意義務①（本件ホテル利用客に対して適切な注意喚起及び警告を行うべき注意義務）及び注意義務②（監視員及び浮き輪等の救命具を備え、プールの監視体制を整備しておくべき義務）を怠った過失があるものというべきである。
⑴本件プールの構造と危険性（予見可能性）について
ア 本件プールは競泳用や訓練用のものではなく、観光客向けのホテルに併設されたレジャー用のプールである。そのため、本件プールの利用者として想定されるのは、主として本件ホテルの宿泊客であり、当然ながら若年者や身長の低い者、必ずしも泳ぎが得意ではない者も含まれることとなるが、年齢、身長、泳力等によって本件プールの利用が制限されていたことを認めるに足りる証拠はなく、そのような制限はなかったものと認められる。そうすると、特段の注意喚起がない限り、本件プールの一般の利用者において、本件プールの水深について、水底に足の着かない約２ｍにも及ぶものであると認識することは困難であり、さほど深くないものと認識するのが通常というべきである（実際に、深さ２ｍ前後のプールを併設する国内のホテルとして証拠上認められるのは、１２か所にとどまる（甲１２の２）。）。
ところが、本件プールには水深２ｍエリアが存在し（認定事実⑴）、しかも、水深の深いエリアと浅いエリアとの間に利用者の往来を制限するようなものは設置されていない（乙９）。また、急な水深の変化があると溺水の危険性が高くなると指摘されている（甲９３）ところ、本件プールにおいては、本件斜面が始まる地点（水深約１．３５ｍ）から北方向に約８０ｃｍ進むと水深が約３０ｃｍ深くなり（水深約１．６５ｍ）、更に北方向に約１．１ｍ進むと約２６ｃｍ深くなっている（水深約１．９１ｍ）のであるから（前提事実⑵イ）、水深の変化は相応に急なものというべきである。
これらの点を踏まえると、本件プールは、標準的又はそれ以下の身長であり、かつ泳力が必ずしも十分でない利用者において、意図せずして水深２ｍエリアに進入したり、水深の深い北方向に進む中で急に足が水底に着かなくなることに混乱したりするなどして、溺水する危険が相応に高い構造であったというべきである。
イ これに対し、被告らは、本件プールは徐々に水深が深くなるというものであり、本件プールの利用者は、水底に足を着けてプール内を歩いていれば、どこで水深が変化しているかを容易に認識できたのであるから、水深の変化を見落として溺水する危険があったとはいえない旨主張する。
しかし、プールの利用者は必ずしも常に水底に足を着けて歩くわけではなく、水底を蹴って前後にジャンプしたり、少しだけ泳いで移動し再び水底に足を着けるといった行動も十分に想定されるのであるから（本件プールがレジャー用のプールであることを踏まえればなおさらである。）、被告らの上記主張は採用することができない。
ウ また、被告らは、本件プールの水深変化は、プールサイドから一見して容易に認識することができるとも主張する。
しかしながら、本件プールの底には、モザイクタイルが敷き詰められ、水色と青色の波模様が描かれているところ（甲４、６１〔枝番含む。〕、９３、乙１３）、本件プールに水を張った状態で本件出入口付近から本件プールを見たとき、この波模様と水面の反射のため、本件斜面の存在や、水深の変化が認識し難いものとなっていたと認められる（乙９〔７～８頁〕）。また、確かに、本件プールの北西側又は北東側から本件プールを見れば、気象条件次第では本件プールの壁面が北に向かって徐々に高さを増していく様子を確認できる（乙９〔１０～１１頁〕）。しかし、本件ホテルにおいては、本件プールの南西側にある本件出入口の前に「プール出入口」と書かれた看板が設置されており（乙９〔６頁〕）、本件プールの利用者は、本件出入口を通って本件プールに出るようになっていたのであるから、必ずしも本件プールに入る前に、本件プールの北西側又は北東側から本件プールを見るものとはいえない。また、気象条件によっては、水面に光が反射したり、波紋が立ったりすることも当然あり得るところ、このような場合には、上記のように本件プールの壁部分の高さの変化を確認することは困難であるというべきである（甲１２の１、甲７９〔枝番含む。〕参照）。
そうすると、本件プールの水深変化はプールサイドから一見して容易に認識することができるとする被告らの上記主張は採用することができない。
エ 以上のとおり、本件プールは利用者の属性次第で溺水事故が発生する危険が相応に高い構造であったものと認められ、本件ホテルを統括管理する立場にある被告Ｅ及び本件ホテルの運営管理に関する現場の総責任者である被告Ｆは、本件プールの上記のような構造を理解していたものというべきであるから、被告Ｅらにおいては、本件プールにおいて溺水する者が発生することを予見できたものというべきである。
なお、被告らは、本件プールにおいて溺水事故が発生した事実がないなどとして、過去において本件プールの危険性が現実かつ具体的なものとして発現・指摘された事実はないなどと主張するが、本件プールにおいて溺水事故が発生したことがなかったとしても、既に述べた本件プールの客観的な構造に照らし、被告Ｅらにおいては、本件プールにおいて溺水する者が発生することを予見できたものというべきであるから、被告らの上記主張を踏まえても、上記の結論は左右されないものというべきである。
⑵被告Ｅらの注意義務違反の有無
ア 被告Ｅらが負っていた注意義務について
前記⑴のとおり、本件プールはその利用者の属性次第で溺水事故が発生する危険が相応に高い構造であり、被告Ｅらは、本件プールにおいて溺水する者が発生することを予見できたものというべきであるから、被告Ｅらはこれを回避する措置を講ずべき義務を負っていたというべきである。
そして、上記のとおり、本件プールはその利用者の属性次第で溺水事故が発生する危険が相応に高い構造であるというべきことからすると、溺水事故が発生することを回避するためには、当該危険について本件ホテル利用客に注意喚起及び警告することが必要というべきである。本件指針においても、プールの危険箇所や注意事項等を適切に注意喚起することが望ましいとされている（前提事実⑸ウ）。そうすると、被告Ｅらにおいては、溺水事故を未然に防止するために、本件ホテル利用客に対して適切な注意喚起及び警告を行うべき注意義務（注意義務①）を負っていたというべきである。また、注意義務①が履行されない場合には、溺水者が発生する相応の可能性があるところ、①足が着かない場所で溺水した者が自らその溺水状態から脱するのは通常困難であること、②溺水により呼吸ができなくなった場合、早期に呼吸を回復しなければ重篤な後遺症が残ったり、場合によっては死に至る危険もあることは公知の事実であること、③本件指針においては、プール全体がくまなく監視できるよう施設の規模に見合う十分な数の監視員を配置することが必要であるとされているところ（前提事実⑸イ）、本件指針における「必要である」との表現は、プールの安全確保の観点から、記述された事項の順守が強く要請されると国が考えていることを意味するものであり（甲１５）、溺水者の早期発見を重視しているものと考えられることを考慮すると、被告Ｅらにおいては、溺水事故が発生した場合に溺水者を速やかに救助し、重大な結果を生じさせないために、監視員及び浮き輪等の救命具を備え、プールの監視体制を整備しておくべき注意義務（注意義務②）を負っていたというべきである。
イ 注意義務①の違反の有無について
被告らは、注意義務①について、本件プールのプールサイドに本件水深表示を設置していたほか、チェックイン時においても説明し、更に客室や本件出入口に注意書を掲示するなどして適切に注意喚起を行っていたとして、その義務を履行していた旨主張する。
確かに、本件プールの東側及び西側のプールサイドには本件斜面付近に本件水深表示が設置されていたことが認められる（前提事実⑶）。
しかしながら、前記⑴ウのとおり、本件プールの利用者は、本件出入口を通って本件プールに出るようになっていたところ、本件出入口から本件プールに向かう経路上には本件プールに水深２ｍエリアが存在すること等の本件プールの危険性について注意を喚起する表示はされていない（認定事実⑴）。本件出入口から本件プールに向かう場合、本件斜面の付近に設置されていた本件水深表示までは１０ｍ以上の距離があることになるし(甲３、５７)、本件プールは屋外プールであって屋根がなく、しかも鹿児島湾にほぼ面しているため東方向に視界を遮るものはほとんどないこと（乙９）を踏まえると、こうした空間的広がりの中で、幅約７３．５ｃｍ、高さ約１０ｃｍの本件水深表示（認定事実⑴）は、支柱や矢印部分等が赤色であることを考慮しても、決して目に留まりやすいものとはいえない。
また、本件ホテルにおいては、チェックインの際に本件プールの水深を具体的に説明して注意喚起をしていたとまでは認められず（乙６、弁論の全趣旨）、客室や本件出入口における注意書きにも「お子様のプールご利用は必ず保護者同伴にてお願い致します」との一般的な注意が記載されているのみであったから（乙５、６、８）、これらによって、前記⑴アで指摘した本件プールの危険性が利用者に十分周知されていたということはできない。前記⑴アのとおり、ホテルに併設されたレジャー用のプールの利用者は、当該プールの水深はさほど深くないものと考えるのが通常であることからすると、本件プールの危険性について十分な周知を受けていない宿泊客において、本件プールに特別の危険はないものとの印象を抱き、本件プール周辺の注意表示に意を払わないことも十分に想定されたというべきである。
したがって、被告らが主張する本件水深表示の設置や本件出入口の注意書の掲示等をもって、前記⑴アで指摘した本件プールの危険性が利用者に十分に周知されていたと評価することは困難である。
以上のとおり、被告Ｅらが注意義務①を履行したとは認められず、被告Ｅらは、同義務を怠ったものというべきである。
ウ 注意義務②の違反の有無について
前記ア及びイのとおり、被告Ｅらは注意義務①を履行していなかったのであるから、監視員及び浮き輪等の救命具を備え、プールの監視体制を整備しておくべき注意義務を負っていたというべきであり、少なくとも本件プールの利用者がいる間、本件プールに常時の監視員を配置してプールの監視に当たらせるべきであったというべきである（なお、被告らの主張する監視措置により注意義務②を履行していたと認めることができないことは、後記⑶ア(ｲ)のとおりである。）。しかるに、被告Ｅらは、本件事故当時、本件プールに常時の監視員を配置していなかったのであるから、注意義務②を怠ったものというべきである。
エ 小括
以上のとおり、被告Ｅらには、注意義務①及び②を怠った注意義務違反があり、被告Ｅらには不法行為が成立すると認められる。そして、被告会社については、会社法３５０条及び使用者責任による損害賠償義務を負う。⑶被告らの主張について
ア 被告らは、プール施設の利用者の安全確保は、まず個々の利用者側においてこれに留意すべきことが基本であるから、プールを提供する施設側においては、水深に関する情報提供を行った上で、一定程度の監視措置を行っていればひとまず足りるというべきであり、本件ホテルにおいては、本件水深表示を設置していたことに加え、フロント及びロビーに常時1 名又は２名の従業員を配置し、同従業員が、定期的に本件プールに視線を送って本件プールの状況を確認し、３０分に1 回程度巡回を行うなどしていたのであるから、上記の情報提供及び監視措置として十分であり、これに加えて常時の監視員を設置すべき義務までは負わないと主張する。
(ｱ) 確かに、プールの利用者自身が安全確保に留意する必要があることは被告らの主張するとおりであるが、他方で、プールの設置管理者においても利用者の安全確保に努める必要があることは本件指針等に照らしても明らかであり、前記⑴で指摘したような本件プールの危険性等も踏まえれば、安全確保について第一次的に利用者が責任を負うべきとする被告らの主張は採用し難いといわざるを得ない。
(ｲ) また、被告らは、上記のとおり、被告らの主張する監視措置（フロント及びロビーに常時1 名又は２名の従業員を配置し、同従業員が、定期的に本件プールに視線を送って本件プールの状況を確認し、３０分に1 回程度巡回を行うなど）で十分である旨主張する。
しかし、本件事故当時、本件ホテルのロビーには宿泊客用のテーブルと椅子が設置されており、西側のプールサイドにもテーブルと椅子が設置されていた（甲３、９０〔枝番含む。〕、９３、乙１〔枝番含む。〕）ため、これらが障害物となり、フロントから視線を送るだけでは本件プールの水面を十分に確認することができないものであったと認められる。しかも、フロント及びロビーで勤務する従業員は、当然ながらそれぞれフロント業務及びロビー業務に従事しており、常に本件プールに注意を向けることができるわけではなく、本件プールで事故が発生した場合にこれを早期に発見することは容易ではない。このことは、認定事実⑵エのとおり、本件事故の際、被告会社の従業員は、原告Ｃから告げられて初めて本件事故の発生を把握したものであって、フロント及びロビーで勤務していた従業員において本件事故を発見することができていなかったことに照らしても明らかである。
そうすると、被告らの主張する監視措置は、本件プールにおける溺水事故への対応として十分なものとはいい難いものであって、注意義務②を履行したものと評価することはできない。
(ｳ) なお、被告らの主張する本件水深表示の設置等によっても注意喚起又は警告として不十分であり、注意義務①を履行したものとは認められないことは前記⑵イのとおりである。
(ｴ) したがって、被告らの上記主張は、前記⑵の判断を左右するものではない。
イ 被告らは、注意義務②に関連して、本件指針は、本件プールのようなレクリエーション用のプールを対象とするものではないと主張する。
確かに、本件指針は、遊泳利用に供することを目的として設置されているプール施設のうち、第一義的には「学校施設及び社会体育施設としてのプール、都市公園内のプール」を対象として作成されたものである（甲１５）。しかしながら、本件指針は、「その他の公営プールや民営プールといった全てのプール施設においても、参考として活用することが期待されるものである。」としているし（甲１５）、プールにおける水難事故の発生可能性という点では、本件指針が第一義的に対象とするプールと本件プールとで大差があるとは考え難い（むしろ、前記⑴で指摘したところからすれば、本件プールの方が危険性が高いといえる。）。そうだとすれば、本件プールを管理するに当たっては、本件指針の趣旨を十分に踏まえることが求められていたというべきである。そして、本件指針はもとより法規範性を有するものではないが、プールでの水難事故は重大な結果につながるおそれがあることに鑑みると、設置管理者の利用者に対する不法行為法上の注意義務の有無及び内容を検討するに当たっても本件指針の趣旨を適切に考慮するのが相当というべきである。
ウ さらに、被告らは、本件ホテルと同様に水深２ｍ前後のプールを設置しているホテルは国内に少なくとも１２か所あるとして、本件プールが特別に危険なものであったとはいえないと主張する。
しかし、他に同様のプールが存在するとしても、それをもって本件プールの危険性が否定されるものではなく、また、上記１２か所のホテルのうち、７か所は監視員を配置しており（甲１２の２）、これらの事情は、むしろ、本件プールはその利用者が溺水する危険が相応に高いものであることや本件プールに監視員を設置すべき義務を肯定する事情といえる。
エ このほか、被告らは、注意義務①に関連して、本件指針の危険箇所や注意事項等の注意喚起については、望ましいとされているにすぎず、これをプールの設置管理者に義務付けているわけではないと主張するが、前記⑴のとおり、本件プールは利用者の属性次第で溺水事故が発生する危険が相応に高い構造であったことに照らせば、その危険性を注意喚起すべき義務があることは明らかというべきであって、被告らの上記主張に照らしても、前記の結論を左右するものではない。
３ 争点２（過失相殺の可否及び過失割合について）
⑴原告Ｃの過失
ア 原告Ｃの認識について
被告らは、原告Ｃが本件プールに水深２ｍエリアが存在することを認識していながら、自らの泳力を考慮せず水深２ｍエリアに進入したとして、本件事故の発生について原告Ｃにも過失がある旨主張する。
しかしながら、以下のとおり、本件事故の前に、原告Ｃが水深２ｍエリアの存在を認識していたとは認められない。
(ｱ) まず、本件水深表示は本件出入口から本件プールに向かう利用者にとって目に留まりやすいものとはいえないことは前記２⑵イのとおりである。原告Ｃが本件プールに入水した後は、本件水深表示との距離が近くなるとはいえるが、プールで遊んでいる者がプールサイドに設置されている掲示物に注意を向けるとは限らないのであるから、本件水深表示が設置されていたことをもって直ちに原告Ｃが水深２ｍエリアの存在を認識していたものと認めることはできない。
(ｲ) また、前記２⑵イのとおり、本件出入口から本件プールに向かう経路上に本件プールに水深２ｍエリアが存在すること等の本件プールの危険性について注意を喚起する表示はされていなかった上、本件ホテルの各客室に置かれていた注意書き（乙５、６）及び本件出入口に貼られていた注意書き（乙８）には、いずれも、子供のプール利用については保護者の同伴を求めるという一般的な記載しかなく、本件プールに水深２ｍエリアが存在することを示す記載はない。さらに、チェックインに際して本件ホテルの従業員が本件プールの水深について説明したことを認めるに足りる証拠もない（本件事故発生時の安全対策について記載された書面（乙６）においても、チェックイン時にプールは注意して利用するように口頭で案内するとされているにすぎず、本件プールの水深についての説明がされていたものとは認められない。）。これらに照らすと、原告Ｃにおいて、水深２ｍエリアの存在を認識する契機があったものとはいい難い。
(ｳ) 他方、本件ホテルの従業員であるＩ（以下「Ｉ」という。）は、本件事故の直後、プールサイドにいた原告Ｃが、亡Ｇらの祖母に対し、本件事故前に「お姉ちゃんこっちは２ｍなんだって」と亡Ｇに伝えていたという趣旨の発言をした旨証言し（証人Ｉ５４、５５項）、被告らは、この原告Ｃの発言を根拠に、原告Ｃが、本件事故の前に水深２ｍエリアの存在を認識していた旨主張する。
しかし、本件事故直後の原告Ｃは興奮した様子で泣きじゃくっており、Ｉもその後の会話の内容は確認できず（証人Ｉ５３、５４項）、原告Ｃがどのような文脈で上記のような発言をしたのかも不明というのである（証人Ｉ１３７、１３８項）。そうだとすれば、原告Ｃが本件事故後に認識した事実（自身が水深の深い場所で溺れた事実）も含めて言葉をひねり出しながら断片的に説明する中で、それを聞いたＩが原告Ｃの発言の趣旨を誤解した可能性も十分にあるといわざるを得ない。原告Ｃが反対趣旨の供述をしていること（原告Ｃ１７８項）も考慮すると、Ｉの上記証言は必ずしも信用性が高いものとはいえない。
(ｴ) 以上からすると、本件事故の前には本件プールの水深を認識しておらず、本件水深表示も認識していなかった旨の原告Ｃの供述を排斥することはできず、原告Ｃが本件事故の前に、水深２ｍエリアの存在を認識していたとは認められない。
イ 本件水深表示を確認しなかったことについて
(ｱ) もっとも、プールの水深は、プールで遊泳する者が安全に遊泳できるか否かに関わる基本的な情報であり、また、原告Ｃは泳ぎが苦手であり（原告Ｃ２８６項）、過去に溺れかけたことがあったというのであるから（原告Ｃ〔４３４、４５１～４５５、４７７～４７９項〕）、原告Ｃにおいては、本件プールに入るに際し、プールサイドに設置された本件水深表示を確認するなどして本件プールの水深を確認すべき注意義務があったというべきである。原告Ｃには、こうした注意義務を怠った過失があり、本件事故の経過に鑑みれば、これが本件事故の発生に寄与したものといわざるを得ない。
(ｲ) これに対し、原告らは、被告Ｅらの注意義務①の違反により、原告Ｃが本件事故の発生前に本件プールの危険性を把握できなかったのであるから、原告Ｃの前記(ｱ)の過失を過失相殺において考慮することは被告らの責任を転嫁するものであり、これにより被告らの責任が減じられることは許容されない旨主張する。
確かに、前記２⑵イのとおり、本件水深表示等では本件プールの危険性が利用者に十分周知されていたものと評価することはできず、被告Ｅらには注意義務①への違反があるというべきである。しかしながら、本件プールには本件水深表示が設置されており、原告らによる本件事故の再現においても、原告Ｃの視界に本件水深表示が入っていたこと（甲８７の２）からすれば、原告Ｃにおいても、本件水深表示を確認することにより水深２ｍエリアの存在を認識することは可能だったというべきである。そうすると、原告らが主張するように、被告Ｅらの注意義務①の違反により、原告Ｃが本件事故の発生前に本件プールの危険性を把握できなかったということはできない。
また、原告らは、原告Ｃの前記(ｱ)の過失を過失相殺において考慮することは被告らの責任を転嫁するものであり、これにより被告らの責任が減じられることは許容されない旨主張するが、不法行為による損害賠償制度は、発生した損害について加害者と被害者との間において公平に負担すべきものであるから、原告側に過失があった場合には、これを考慮するのが相当である。そして、プールの利用者自身が安全確保に留意する必要があるというべきことは、前記２⑶ア(ｱ)のとおりであって、プールの水深は、プールで遊泳する者が安全に遊泳できるか否かに関わる基本的な情報であるから、プールの利用者自身でこれを確認すべき義務があったというべきであり、前記(ｱ)の過失相殺を否定することはできないというべきである。
したがって、原告らの上記主張は採用できない。
ウ 原告Ｃがもがき続けたことについて
被告らは、原告Ｃが亡Ｇに救助されている間もがき続けたことをもって原告Ｃの過失であると指摘する。しかしながら、救助者にしがみついたり、もがいたりすることは、溺水中の原告Ｃの行動としてやむを得ないものというべきであって、この点をもって過失と評価することはできない。
⑶亡Ｇ及び原告Ｂの過失
ア 亡Ｇの過失
被告らは、亡Ｇについて、原告Ｃが溺れたことを認識していたのであるから、当然、自身も水底に足が着かない可能性が高いことを認識していたはずであり、それにもかかわらず、周囲に救助を求めず、単独で原告Ｃの救助を行うという判断を行った過失があると主張する。
確かに、溺水者の救助には相応の訓練が必要であり、そのような訓練を受けていない者が溺水者の救助を行えば、救助者も共に溺水してしまう可能性が高いことは公知の事実であるから、亡Ｇにおいても、まずは周囲に助けを求めるなどすることが望ましかったと考えられる。
しかし、本件事故は、亡Ｇの目の前で妹である原告Ｃが溺れたことに端を発しており、本件事故当時、本件プール及びプールサイドには亡Ｇ及び原告Ｃ以外に他の利用者やホテルの従業員はいなかったのであるから（甲１２の１）、亡Ｇが単独で救助に向かったこともやむを得ないものであったというべきであり、亡Ｇの行動を過失と評価し、これをもって過失相殺をすることは相当ではない。
イ 原告Ｂの過失
被告らは、原告Ｂには、保護者として亡Ｇ及び原告Ｃに付き添って本件プールに行かなかった過失、あるいは亡Ｇらの祖母を付き添わせなかった過失がある旨主張する。
しかし、原告Ｃは、本件事故当時１４歳の中学２年生であり、その身長に照らしても、本件プールの利用に保護者の付添いが必要なものであったとは認められないし、仮にこれが必要であるとしても、当時２１歳であった亡Ｇが同行していたのであるから、更に付添者を追加する必要性は原則としてないというべきである。そして、本件プールの利用に関する注意書きは、飽くまで一般的な注意を記載したものにとどまり（前記⑴ア(ｲ)）、特別の注意喚起はされていなかったことからすれば、原告Ｂ及び亡Ｇらの祖母までもが付き添うべき義務を負っていたとは認められない。したがって、原告Ｂに、保護者として付き添うべき義務を怠った過失あるいは亡Ｇらの祖母を付き添わせなかった過失があるとする被告らの主張は採用できない。
⑷過失割合について
以上検討したとおり、本件事故の発生については、原告Ｃにも過失が認められる。もっとも、本件プールにはその構造に由来する危険があり、しかも、水深に関する注意喚起が十分なものではなかったことに照らせば、本件事故の発生は、被告Ｅらの注意義務違反によるところが大きいというべきであって、本件事故における原告側の過失は３割とするのが相当である。
４ 争点３（原告らに生じた損害の有無及び額）について
⑴亡Ｇの損害
本件事故により、亡Ｇには、以下の損害が生じたと認められる。なお、計算の結果一円未満が生じた場合には四捨五入する（後記⑵ア(ｳ)において同じ。）。
ア 逸失利益７７６６万２８７７円
(ｱ) 大学在学中における逸失利益６０万２４７４円
亡Ｇは、本件事故当時、２１歳（大学３年生）で、飲食店でアルバイトをしていたところ(前提事実⑴ア、甲２８～３０)、本件事故がなければ、大学を卒業するまでの間は、同アルバイトを続けていたものと認められるから（甲２８、弁論の全趣旨）、大学在学中の１年間、これによる収入を得られたものというべきである。
亡Ｇは、本件事故前における令和４年１月から同年７月までに給与等として、５７万６６０９円の支給を受けている（甲３０）。もっとも、亡Ｇは、出勤日には１日当たり５００円の交通費の支給を受けており、その出勤日数は月１７日程度と認められるから（甲４５〔枝番含む。〕）、交通費として支給された５万９５００円（５００円×１７日×７か月分）を上記支給金額から控除すべきであり、基礎収入は年収８８万６４７３円（〔５７万６６０９円－５万９５００円〕×〔１２か月／７か月〕）とするのが相当である。また、生活費控除率は、３０パーセントとするのが相当である。したがって、以下の計算式のとおり、亡Ｇの大学在学中における逸失利益は、６０万２４７４円とするのが相当である（なお、以下の計算式のうち、０．９７０９は、１年に対応するライプニッツ係数である。）。（計算式）
886,473×0.9709×(1-0.3)≒602,474(ｲ) 大学卒業後における逸失利益７７０６万０４０３円
亡Ｇは、本件事故で死亡した令和４年当時、Ｊ大学の３年生であったことから（前提事実⑴ア）、基礎収入については、令和４年度賃金センサス（女性、大学卒、全年齢平均）を参照して、年収４６２万４６００円とするのが相当である。原告らは、男女計大学卒の賃金センサスを採用すべきと主張するが、亡Ｇについて、同賃金センサスによる収入を得られることを認めるに足りる事情はなく、原告らの主張を採用することはできない。そして、生活費控除率は３０パーセントとするのが相当であるから、以下の計算式のとおり、亡Ｇの大学卒業後における逸失利益は、７７０６万０４０３円とするのが相当である（なお、以下の計算式のうち、２３．８０４５は、亡Ｇの就労可能期間である４６年に対応するライプニッツ係数２４．７７５４から前記(ｱ)に係るライプニッツ係数０．９７０９を控除したものである。）。
（計算式）
4,624,600×23.8045×(1-0.3) ≒77,060,403
イ 死亡慰謝料２０００万円
本件に表れた一切の事情を考慮し、上記の金額を認めるのが相当である。
ウ 治療費６万５２７０円（争いがない）
エ 葬儀関係費用（仏壇仏具購入費用を含む。）１７５万円
本件事故は鹿児島県指宿市で発生しているところ、亡Ｇは本件事故当時福岡県太宰府市内に居住しており、その葬儀は同市内で実施されたこと（甲３３）、亡Ｇの遺体が、鹿児島県から福岡県まで搬送されたこと（甲３２）が認められる。したがって、遺体搬送費用２５万円（甲３２）と葬儀費及び仏壇仏具購入費として相当と認められる１５０万円との合計１７５万円について、本件事故と相当因果関係のある損害と認めるのが相当である。
オ 大学授業料０円
原告らは、本件事故により、亡Ｇが令和４年度前期の期末試験を受けることができず、その単位を取得できなかったことから、既に支払っていた同期間に相当する学費について本件事故と相当因果関係のある損害であると主張する。
しかし、亡Ｇは、令和４年度前期の講義のうち、夏休みまでの間に実施された講義に出席して受講することができており、大学の施設を利用していたと認められるのであるから、これが本件事故と相当因果関係のある損害であると認めることはできない。
カ 調査費用０円
原告が主張する調査費用（本件事故に関する説明を受けるための会議に出席するのに要した交通費等）は、被告に対する法的責任を追及するに当たっての準備のための費用というべきであるから、本件と相当因果関係のある損害と認めることはできない。
キ 小計９９４７万８１４７円
⑵原告らの損害
ア 原告Ａ及び原告Ｂについて
(ｱ) 亡Ｇの損害の相続分原告Ａにつき４９７３万９０７４円、原告Ｂにつき４９７３万９０７３円
原告Ａ及び原告Ｂは、亡Ｇの両親であり、亡Ｇの死亡により、同人を相続した。したがって、いずれも上記⑴キの２分の１を相続することとなり、上記の金額が相続分となる（なお、端数の１円については訴状の当事者目録で最初に記載のある原告Ａに計上することとした。）。
(ｲ) 固有の慰謝料各２００万円
本件に表れた一切の事情を考慮し、上記の金額を認めるのが相当である。(ｳ) 過失相殺後の金額原告Ａにつき３６２１万７３５２円、原告Ｂにつき３６２１万７３５１円
前記３⑷のとおり、原告側に３割の過失があるものと認めるのが相当であるから、前記(ｱ)及び(ｲ)の合計額から３割を控除した上記の金額が原告Ａ及び原告Ｂの損害額であると認めるのが相当である。
(ｴ) 弁護士費用各３６２万１７３５円
本件における一切の事情を考慮し、前記(ｳ)の１割相当額である３６２万１７３５円を、本件事故と相当因果関係のある弁護士費用と認めるのが相当である。
(ｵ) 合計原告Ａにつき３９８３万９０８７円、原告Ｂにつき３９８３万９０８６円
イ 原告Ｃについて
前記アと同様の理由から、以下の損害額を認めるのが相当である。(ｱ) 固有の慰謝料１００万円
(ｲ) 過失相殺後の金額７０万円
(ｳ) 弁護士費用７万円
(ｴ) 合計７７万円
５ 結論
よって、原告らの請求は、被告らに対し、連帯して、原告Ａについては３９８３万９０８７円、原告Ｂについては３９８３万９０８６円、原告Ｃについては７７万円及び原告らそれぞれについてこれら各金額に対する令和４年７月２４日（本件事故の日）から支払済みまで民法所定の年３パーセントの割合による遅延損害金の支払を求める限度で理由があるから、その限度で認容し、その余をいずれも棄却することとして、主文のとおり判決する。
福岡地方裁判所第３民事部
裁判長裁判官 加藤聡
裁判官 金森陽介
裁判官 田中大地
（別紙は掲載省略）
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/95363/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。