主文
本件控訴を棄却する。
理由
本件控訴の趣意は、弁護人作成の控訴趣意書のとおりであり、これに対する答弁は、検察官作成の答弁書及び答弁補充書のとおりである。論旨は、訴訟手続の法令違反、事実誤認及び法令適用の誤りの各主張である。
第１ 事案概要
１ 原判決が認定した罪となるべき事実の要旨は、次のとおりである。⑴被告人は、Ａが、①令和元年７月１６日から翌１７日までの間、「Medi-Tea」（以下「メディティー」という。）と称する物を用い、麻薬である３−［２−（ジメチルアミノ）エチル］インドール（別名DMT）又はその塩類（DMT 等）を含有する植物甲の根樹皮やクエン酸等に熱湯を加え、かき混ぜるなどしてDMT 等含有の水溶液約６００㎖を製造し、②同年７月２３日頃、①の水溶液の一部を飲用して麻薬を施用するのに先立ち、その事情を知りながら、自己が運営するインターネットサイト（本件サイト）を通じてメディティー購入の申込みをしたＡに対し、同月４日頃、同商品１袋を製造方法等が記載された書面と併せて発送し、令和４年（う）第９４２号麻薬及び向精神薬取締法違反幇助、同法違反被告事件
令和７年９月９日大阪高等裁判所第３刑事部判決
【原審】令和２年（わ）第３１６号
令和４年９月２６日京都地方裁判所判決
【参照】麻薬及び向精神薬取締法（令和５年法律第８４号による改正前のもの）２条１項１号
高刑集第77巻１号 1
その後受領させて、Ａの麻薬製造及び施用の犯行を幇助した（原判示第1）。
⑵被告人は、Ｂ、Ｃ及びＤがDMT 等含有の水溶液を製造するために用いることを知りながら、①令和２年（⑸まで同年）１月２０日頃、ＢにDMT 等を含有する植物乙の粉末にクエン酸等を混ぜたメディティー２袋をＢ宛てに発送し、その後受領させ、②１月２４日、Ｃにメディティー２袋（植物乙粉末又は植物甲の根樹皮粉末にクエン酸等を混ぜたもの各
1 袋）をＣ宛てに発送し、その後受領させ、③２月２４日頃、Ｄにメディティー１袋（植物甲の根樹皮粉末にクエン酸等を混ぜたもの）をＤ宛てに発送し、その後受領させて、いずれも麻薬製造に要する原材料を提供した（原判示第2 ないし第4）。
⑶被告人は、２月２６日頃、Ｅ方で、DMT 等含有の水溶液を飲用して麻薬を施用した（原判示第5）。
⑷被告人は、Ｆが、２月２９日頃、DMT 等を含有する植物甲の木片粉末にクエン酸と熱湯を加え、かき混ぜるなどしてDMT 等含有の水溶液約９００㎖を製造するのに先立ち、その事情を知りながら、本件サイトを通じて植物甲の木片購入を申し込んだＦに対し、同月２８日、同木片をＦ宛てに発送し、その後受領させて、Ｆの麻薬製造の犯行を幇助した（原判示第6）。
⑸被告人は、３月３日、被告人方で、DMT 等含有の水溶液約８５８.７７４g を所持した（原判示第7）。
２ 麻薬及び向精神薬取締法（令和5 年法律第84 号による改正前のもの。以下、特に記載しない限り、改正前の同法を単に「麻向法」という。）において、DMT 及びその塩類は「麻薬」に指定されているが（2 条1 号、別表第1 の75 号・76 号本文。麻薬、麻薬原料植物、向精神薬及び麻薬向精神薬原料を指定する政令1 条37 号（原判示第1 につき、令和元年政令第高刑集第77巻１号 2
47 号による改正前の条項）又は同条41 号（同第2 ないし第5 につき、令和2 年政令第220 号による改正前の条項））、これらを含有する植物自体は麻薬原料植物に当たらず、規制対象とされていない（麻向法2 条4 号、別表第1 の76 号本文・同号ロ。以下、原判決同様、麻薬を含有するが、麻向法上は麻薬原料植物と指定されていない植物を「未指定植物」という。なお、令和5 年法律第84 号により改正された麻薬及び向精神薬取締法では、大麻が麻薬と指定され、「麻薬原料植物又は大麻草以外の植物（その一部分を含む。）」と改められた（同法2 条1 項1 号の2、別表第1 の78号本文・同号ニ）。）。
原審では、被告人が、本件サイト上の注文に応じ、原判示の関係者（以下「顧客」ともいう。）らにメディティー又は植物甲の木片を販売したことに争いはなく、未指定植物である植物甲や植物乙を原料とし、被告人が推奨する方法により生成された水溶液（以下、メディティーから生成されたものを「本件湯茶」という。）が麻向法上の「麻薬」に当たり、その生成、使用又は所持が同法所定の麻薬の製造、施用又は所持に当たるか否かが主に争われた。
原審弁護人（当審も同じ。以下「弁護人」という。）は、①本件湯茶は未指定植物の一部と水等の混合液にすぎず、麻向法上の麻薬に当たらない、②本件湯茶の生成過程に化学的変化は伴わないから、麻向法上の製造に当たらない、また、植物甲の木片は一般的に取引される商品であり、被告人は合法的な商行為をしただけで、麻薬製造の幇助とはならない、③メディティーは麻薬製造に要する原材料に当たらず、被告人は、メディティーの被提供者が本件湯茶を生成する計画等を知らなかったから、その情を知っていたとはいえない、④被告人らが飲用した液体にDMT が含有されていたか明らかではないと主張し、その他、DMT 含有の水溶液が麻薬に当たるとすれば明確性の原則に反する、被告人には本件湯茶の麻薬該当性につき違高刑集第77巻１号 3
法性の意識がなく、同湯茶が麻薬に当たるとしても、真摯な宗教的行為として取り扱っていたから正当行為に当たるなどと主張した（「事実認定の補足説明」第2）。
３ 原判決は、前提事実として、①植物甲及び植物乙はDMT 成分を含有する植物であること、②被告人は、自らが開設した本件サイト上で、植物甲の根樹皮粉末又は植物乙粉末とクエン酸、甘味料及び砂糖を原材料とする商品「Medi-Tea」や、植物甲の木片を有償販売していたこと、③本件サイトでは、DMT 成分の薬理効果を得た状態を「酔う」と表現し、メディティーの商品紹介の中では、酔うために「MAOI」（モノアミン酸化酵素阻害薬。体内におけるDMT 成分の分解を阻害する働きを有するもの）と組み合わせる必要がある旨を記載したほか、メディティーを初心者用キットと、植物甲の木片を経験者用とそれぞれ位置付けていたこと、④被告人は、メディティーの購入者に作り方等を記載した書面（「図解！うまくいく清澄方法」。以下「本件書面」という。）を送付していたことを認定した（「事実認定の補足説明」第1）。
そして、原判決は、弁護人の前記2 の主張をいずれも排斥し（「事実認定の補足説明」第3、第4）、原判示のとおり各事実を認定して、被告人を懲役３年（5 年間刑執行猶予。付加刑として水溶液等の没収、薬物犯罪収益の没収及び追徴。求刑・懲役4 年並びに没収及び追徴）に処した。
第２ 訴訟手続の法令違反の控訴趣意について
１ 論旨は、弁護人請求証拠は公訴事実主張の全ての犯罪の成否を判断する上で重要であったのに、そのうち書証１５点、証人１名及び公務所照会の各請求を却下した原審の訴訟手続には、判決に影響を及ぼすことが明らかな法令違反があると主張する。
２ 記録により関係する手続経過をみると、弁護人は、原審第１２回公判期日までに㋐書証３４点及び㋑証人３名の各取調べを、期日外に㋒国際麻薬高刑集第77巻１号 4
統制委員会に対する公務所照会をそれぞれ請求したこと、原裁判所は、㋐㋑のうち、第１０回公判期日までに書証１７点を採用して取り調べ、第１３回公判期日では、証人２名を採用し、書証１５点及び証人１名（Ｇ）の各請求を却下して、これに対する弁護人の異議申立てを棄却したこと、第１５回公判期日では、前記証人２名の尋問と被告人質問を実施し、㋐の書証２点及び㋒の各請求を却下して、弁護人の異議申立ても棄却したことが認められる。
３ 所論は、①書証１０点は、DMT が依存症改善に有用であり、治療抵抗性うつ病に迅速な抗うつ作用を持つこと等を示す学術論文及びその抄訳であり、書証３点は、アヤワスカやDMT を含有する茶を宗教上の儀式や宗教的文脈で使用した場合に関する外国判決等であるが、いずれも、被告人の行為の正当行為該当性のための立証やアヤワスカを宗教的儀礼として利用した場合の判断枠組みにつき参照する必要があった、②書証２点は、内因的に生合成されたDMT の尿中排せつ量に関する学術論文であり、DMT 含有の水溶液施用の事実を争う被告人にとってその取調べが必要であった、③証人Ｇは、アヤワスカの歴史的文化的位置付け等を研究する学者であり、宗教的儀礼として植物甲や植物乙を利用していた被告人の行為が正当行為に当たるか否かを判断するため重要であった、④麻向法が麻薬の定義から未指定植物を除外した趣旨等の法律解釈に当たり、国際麻薬統制委員会による「向精神薬に関する条約」の解釈やその理由付けが参照されるべきであり、同委員会に対する公務所照会の必要性が高かったとし、各証拠等の請求を却下した原審の証拠決定には、証拠の関連性・必要性の判断を誤った違法がある旨主張する。
しかし、麻向法は、麻薬の流通を正当な目的（医療及び学術研究）に関するものに限定し、取扱関係者を免許に係らしめ、その取扱行為について許可や業務に関する記録及び届出等を必要的とした上、適法な流通以外の高刑集第77巻１号 5
取扱いを禁止し、違反には厳しい罰則を設けている。そして、原審第８回公判期日で確認された争点整理案のうち、正当行為該当性に関する弁護人の主張内容（被告人は、植物甲茶等がもたらす幻覚作用を用い、世界の在り方を再認識する、精神疾患を治療するといった目的のため、自ら飲用したり第三者に提供したりし、真摯な宗教的行為として取り扱っていたから正当行為に当たるとする旨のもの）に照らせば、麻向法所定の免許のない被告人の行為が正当行為に当たるとして違法性が阻却されることはないと解される。
そうすると、アヤワスカ（厚生労働省のホームページでは、「アヤワスカ関連植物」の項中で「南米アマゾン川流域地方の原住民が古くより宗教儀式に用いた植物。ジメチルトリプタミン（DMT）含有植物とβ-カルボリン系化合物（ハルミン、ハルマリン等）を含有する植物を組み合わせて摂取する。原住民は、この調合飲料をアヤワスカと呼ぶ」と説明されている。）を用いた療法や薬理作用、DMT の医療面における効用等に関する書証及び証人は、その内容にかかわらず取調べの必要性があるとはいえない。これらの請求を却下した原裁判所の判断に誤りはない。
また、書証４点は、その立証趣旨（「内因的に生合成されたDMT の尿中排泄量は健常者よりも急性精神病患者ではるかに高いこと等」、「1955年から2010 年までに実施された内因性DMT の研究に関する批判的レビューの結果等」）からすれば、被告人やＡの尿鑑定で検出されたDMT が内因性のものと区別し難いとする争点や所論を踏まえても、関連性の有無・程度は明らかといえないし、書証３点は、我が国と法制度等の異なる外国の裁判例等であり、争点との関連性は乏しい。国際麻薬統制委員会の見解は、原裁判所が採用して取り調べた証拠に表れている上、同委員会による「向精神薬に関する条約」の解釈等は、我が国における麻向法の解釈を拘束するわけではないから、更に公務所照会を行う必要性があったとは認められ高刑集第77巻１号 6
ない。これらの書証等の請求を却下した原裁判所の判断に不合理な点はない。
４ 以上のとおり、前記１の証拠等の請求を却下した原裁判所の訴訟手続に法令違反は認められない。所論はいずれも採用することができず、論旨は理由がない。
第３ 事実誤認及び法令適用の誤りの控訴趣意について
１ 論旨は、要するに、①本件湯茶や植物甲の木片粉末等に熱湯を加えるなどして生成された水溶液は、未指定植物の一部が水等と混ぜ合わされ、同植物の一部とそれ以外の物が区別し難い状態にあるものにすぎないのに、麻向法所定の麻薬に当たると認めた原判決の認定・判断には事実誤認及び法令適用の誤りがある、②原判決は、麻向法上に明文の規定がないのに、「麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれ」という独自の要件を設けて規制対象となる麻薬とそれ以外のものを区別したが、このような解釈が成立する根拠はなく、基準としても不明確であり、同法の解釈適用に誤りがある、③被告人にとって、メディティー等が麻薬に該当すると考えることは不可能で、違法性の意識を欠いた相当な理由があり、故意はなかったのに、原判示の各事実につき被告人の故意を認めた原判決には事実誤認があるとして、いずれも判決に影響を及ぼすことが明らかであると主張する（①は、弁論要旨の記載も踏まえると、事実誤認及び法令適用の誤りを一体として主張する趣旨と解する。）。
２ 主要な争点ごとに整理した原判決の要旨は、次のとおりである。⑴本件湯茶等の麻薬該当性について
ア Ａは、本件サイトを通じて植物甲を原材料とするメディティーを購入し、本件書面の記載に従って本件湯茶約６００㎖を生成し、その一部と別サイトで購入したオーロリクス（MAOI の商品名）１錠を飲用して、ほどなく幻覚を体験したこと、本件湯茶の残り及びＡの尿中からDMT が高刑集第77巻１号 7
検出されたことが認められる。Ｈ（京都大学薬学研究科薬品資源学分野准教授）の原審証言（以下「Ｈ証言」という。）によれば、Ａが生成した本件湯茶は、植物甲と弱酸性の熱湯がかき混ぜられることで、植物甲に含まれるDMT 等が水和して植物から抽出された水溶液であると強く推認され、同湯茶の残りからDMT が検出されたことはこれと整合的である。Ａが生成、飲用した本件湯茶はDMT 等を含有する物であり、麻向法所定の麻薬に当たる（「事実認定の補足説明」第3 の1⑴）。
イ Ｂ、Ｃ及びＤは、DMT 成分の薬理効果を得るためメディティーから本件書面記載の方法で本件湯茶を生成し又は生成しようとしたと認められるから、Ｂらが生成し又は生成しようとした同湯茶は麻向法上の麻薬に当たる（「事実認定の補足説明」第3 の2⑴）。
ウ 被告人は、鍋に水１ℓ、植物乙の粉９０g 及びクエン酸１０㎖を入れて２０分ほど煮立たせ、冷ました後、無調整豆乳７５㎖を入れ、かき混ぜるなどしてキッチンペーパーでこした液体を冷凍保管したこと、被告人は、DMT 成分の薬理効果を得ながら音楽制作をするため、オーロリクス服用後、解凍した前記液体６０㎖にジュース等を加えたものを飲用し、１０分程度でその効果を感じ始めたことが認められる。前記液体の生成方法等から、これは植物乙に含まれるDMT 等が、熱せられたクエン酸水溶液に水和して植物から抽出されたものと認められ、麻薬を含有する物として麻向法上の麻薬に当たる（「事実認定の補足説明」第3 の3）。
エ Ｆは、従前からメディティーを購入して本件湯茶を生成、飲用していたが、より経済的にDMT 成分の薬理効果を得ようと本件サイトを通じて植物甲の木片を購入し、粉状に粉砕した同木片１５g に熱湯９００㎖とクエン酸を加え、放置後に豆乳を加えてかき混ぜるなどし、原判示第６の水溶液を生成したことが認められる。前記水溶液からDMT が検出されており、これは植物甲に含まれるDMT 等が弱酸性の熱湯に水和して植物高刑集第77巻１号 8
から抽出されたものと考えるのが合理的である。
Ｆが生成した水溶液は麻向法上の麻薬に当たり、その生成には、麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれがあると認められるから、同法上の麻薬製造として規制対象になる（「事実認定の補足説明」第3の4⑴）。
オ 被告人は、本件サイトでメディティーの広告写真に用いたり、ろ過速度を速めるなどの実験に用いたりするため、植物甲や植物乙を原料とした複数の液体を生成し、冷凍保管していたと認められ、その液体からDMT が検出された。これらの液体は、植物甲や植物乙の粉末を熱せられたクエン酸水溶液と混ぜ合わせるなどして生成したものと強く推認され、植物甲や植物乙に含まれるDMT 等が水和して植物から抽出されたと強く推認されるから、麻向法上の麻薬に当たる（「事実認定の補足説明」第
3 の5⑴）。
⑵麻薬の製造及び施用の幇助の成否について
ア 麻向法所定の製造には、不純物を取り除いて純粋な麻薬を作ること（精製）や麻薬に化学的変化を加えて他の麻薬にすることも含まれるが、麻薬以外の物を原料として麻薬を抽出しあるいは作り出すことも当然製造に当たると解され、同法が化学的な合成を要件としているとは認められない。
イ 「麻薬及び向精神薬の不正取引の防止に関する国際連合条約（1988年）」を批准して、国際的な薬物取引規制に参画する必要が生じ、既に批准していた「麻薬に関する単一条約（1961 年）」に加え、DMT ほかの物質を規制して「向精神薬に関する条約（1971 年）」に批准する必要が生じたため、平成２年法律第３３号により「麻薬取締法」を改正して「麻薬及び向精神薬取締法」とし、それまで規制していなかったDMT ほかの物質を麻薬と指定して規制するようになった。そして、新たに麻薬高刑集第77巻１号 9
と指定する物質のうち植物に由来するものの原料植物については、栽培を一律に禁止するのではなく、必要のあるものを麻薬原料植物に指定して栽培を禁止し、同植物を麻薬として厳格に規制する一方、未指定植物は規制せず、必要が生じる都度、麻薬原料植物に指定することにした。このような法の改正経緯や、麻薬濫用による保健衛生上の危害を防止しようとした目的から、麻向法は、未指定植物それ自体を規制対象にしなかったにすぎず、同植物に含まれる麻薬成分の安全性を確認したわけでも、同植物からの麻薬生成等を放任したわけでもないと解される。もっとも、麻薬濫用による保健衛生上の危害が生じないのに、未指定植物利用の過程で不可避的に麻薬が生成されたり、身体に用いられたりする場合があり得、それらを一律に規制対象とすると、未指定薬物を規制しなかった麻向法の趣旨に反する帰結となる。そこで、未指定薬物からの麻薬の生成やその麻薬を身体に用いることが製造や施用に当たるのは、麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれのある場合に限られると解するのが相当である。この解釈は、麻向法が、麻薬を含有する植物について、栽培等を禁止する麻薬原料植物と規制しない未指定植物の両者の存在を認めていることと整合的であり、妥当といえる。
ウ Ａは、DMT 成分の薬理効果を得るため本件湯茶を生成し、オーロリクスと併用して飲んだから、その生成と飲用には麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれがあると認められ、Ａが同湯茶を生成、飲用したことは麻薬の製造及び施用に当たる。そして、本件サイトの記載や被告人がＡに本件書面を送付したことからすると、被告人は、ＡがDMT成分の薬理効果を得るため、メディティーから本件湯茶を生成、飲用することを高い蓋然性をもって認識認容していたと認められる。
したがって、被告人は、Ａによる本件湯茶の生成と飲用に麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれがあると知りながらメディ高刑集第77巻１号 10
ティーを発送したと認められ、Ａの麻薬の製造及び施用につき、原判示第１の幇助犯が成立する（「事実認定の補足説明」第3 の1⑵⑶）。
エ Ｆが生成した液体は、植物甲に含まれるDMT 等が弱酸性の熱湯に水和して植物から抽出された水溶液と考えるのが合理的であるから、麻向法上の麻薬に当たり、その生成には麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれがあると認められ、麻薬の製造として規制対象になる。そして、本件サイトの記載からすると、被告人は、同サイトを通じて植物甲の木片を購入する者の多くは本件湯茶生成の経験者であり、同木片からDMT 成分の薬理効果を得るため、同湯茶と類似の水溶液を生成することを想定していたと認められるから、被告人がＦに同木片を販売した原判示第６の行為は、麻薬製造の幇助に当たる（「事実認定の補足説明」第3 の4）。
⑶麻薬製造の原材料提供の成否について
Ｂ、Ｃ及びＤによる本件湯茶の生成は、麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれがあると認められるから、麻向法で規制される麻薬の製造に当たり、メディティーがこれに要する原材料であることは明らかである。
被告人は、本件サイトを通じて注文したＢらが、DMT 成分の薬理効果を得るためにメディティーから本件湯茶を生成することを高い蓋然性をもって認識認容していたと認められ、Ｂらが麻薬である同湯茶を製造することにつき情を知っていたといえるから、原判示第２ないし第４のとおり、麻薬の製造行為に要する原材料の提供罪が成立する（「事実認定の補足説明」第3 の2）。
⑷麻薬の施用及び所持の成否について
ア 被告人は、DMT 成分の薬理効果を得ながら音楽制作をするため、前記⑴ウの液体をオーロリクスと併用して飲んでおり、その飲用には麻薬の高刑集第77巻１号 11
濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれがあると認められるから、被告人には原判示第５の麻薬施用罪が成立する（「事実認定の補足説明」
第3 の3）。
イ 未指定植物から生成された麻薬の保管が麻向法上の所持に当たるのは、その保管により麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれがある場合に限られると解するのが相当である。そして、被告人の活動内容等からすると、前記⑴オの液体の保管目的は、それ自体を身体に用いるか本件サイトの活動に役立てるものであったと強く推認され、その保管には麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれがあるから、被告人には原判示第７の麻薬所持罪が成立する（「事実認定の補足説明」
第3 の5）。
⑸その他の争点について
麻向法は、原則として、免許を受けた者でなければ麻薬の製造、施用、所持等をすることを禁止しており、これは同法の目的に照らし合理的であるから、免許を持たない被告人が、原判示の各行為を精神疾患の治療等を目的とする宗教的行為として行っていたとしても、正当行為として違法性が阻却されることにはならない。
また、被告人は、平成３０年頃、弁護士に本件湯茶が麻薬に当たるかどうかを確認し、適法性が不明である旨の回答を受けたのに、メディティーの販売等を継続していたから、各犯行時、被告人に違法性の意識がなかったとはいえない（「事実認定の補足説明」第4）。
３ 当裁判所の判断
原審記録を調査し、当審における事実取調べの結果を併せ検討すると、DMT 等を含有する本件湯茶等の水溶液が麻向法上の麻薬に当たると認めた原判決の判断は、おおむね正当といえる。他方、原判決が、麻向法所定の製造、施用及び所持の各該当性につき「麻薬の濫用による保健衛生上の危高刑集第77巻１号 12
害の生じるおそれ」の有無を付加して判断した点は、同法の解釈適用を誤った不合理なものというべきであるが、原判示の各事実を認め、被告人を有罪とした結論は是認することができる。
その理由は次のとおりであり、事実誤認及び法令適用の誤りの控訴趣意を併せ、順次検討する。
⑴麻薬該当性に関する主張について
所論は、原判決は、植物細胞内のDMT が細胞外に出るメカニズムにつき、水に溶けたDMT 分子が細胞の内外を自由に出入りし、DMT 濃度の低い細胞壁の外に出てくると説明したＨ証言を「植物の外」と読み換え、植物甲に含まれるDMT 成分が本件湯茶の生成過程で熱湯とこん然一体となり、同湯茶の一部として植物外に存在するから植物の一部といえないとし、麻薬に該当すると判断したが、これはＨ証言を誤読曲解し、植物の細胞の外にすぎない領域を「植物」の概念の外に位置付けて麻向法を解釈適用したものであり、事実誤認及び法令適用の誤りがある旨主張する。旧麻薬取締法が改正された経緯等は、原判決説示のとおりであり（「事実認定の補足説明」第3 の1⑵ウ。前記2⑵イ）、規制すべき植物を麻薬原料植物として定義する一方（麻向法2 条1 項4 号・別表第2）、麻薬を含有する植物でも含有量等から直ちに規制する必要性の低いものがあるため、これを「麻薬原料植物以外の植物（その一部分を含む。）」として麻薬の定義から除き（麻向法別表第1 の76 号本文・同号ロ）、当該植物に関し、新たに健康被害の実例が発生して規制の必要性が生じた場合に、麻薬原料植物として追加指定することとされた（Ｉ（近畿厚生局麻薬取締部捜査第二課長（証言時））の原審証言）。この趣旨に鑑みれば、原判決も指摘したように、麻向法は「麻薬原料植物以外の植物」自体を規制対象としていないだけで、同植物由来の麻薬の抽出、生成等を放任しているわけではないと解される。これは、国際麻薬高刑集第77巻１号 13
統制委員会の報告書（2012 年）が「国際統制下にない精神作用物質を含有する植物性原料」に関して指摘した内容（「当該植物性原料の使用はいかなる目的であれ危険な習慣となりうる事実に各国政府が注意を向けることを希望する」、「植物性原料の誤用および不正取引が発生している国の政府に対して引き続き警戒するよう改めて勧告し、状況により国家レベルで適切な対策を講じることを提言する」と指摘された（原審弁7）。）とも整合的である。
そして、Ｈ証言によれば、植物甲や植物乙が生合成したDMT が水に溶ける機序の要点は、植物細胞内のDMT 分子が水和し、濃度の高い細胞内から濃度の低い溶媒（水）に出ていくというものである（Ｈ証言の要旨は原判決「事実認定の補足説明」第3 の1⑴ア記載のとおりであり、Ｈ証言の信用性に疑問を差し挟むべき事情はない。）。
そうすると、未指定植物の植物細胞内からDMT 分子が水和して溶液化した以上、溶質であるDMT は、未指定植物により生合成されたという由来がある以外、同植物と形態を異にする独立した物質とみるべきであり、DMT を含有する水溶液は麻薬に当たると解するのが相当である。これは、未指定植物の細胞ないし組織内にDMT がどのような状態で存在しているかに関わらず、当該水溶液中に未指定植物の微小な残さが混在する場合でも変わらないというべきである。
この点、関係証拠（Ｉの原審証言）によれば、麻薬原料植物に指定されたサイロシン及びサイロシビンを含有するきのこ類（いわゆるマジックマッシュルーム。本件当時の麻薬、麻薬原料植物、向精神薬及び麻薬向精神薬原料を指定する政令2 条）に係る質疑等の厚生労働省（医薬局監視指導・麻薬対策課長）の回答として、同きのこ類を施用するためみそ汁等に入れた場合、「麻薬成分が溶け込んだみそ汁等の水溶液は『麻薬』とみなされ、当該水溶液の所持も『麻薬』所持に該当する」旨の見高刑集第77巻１号 14
解が示されており、未指定植物の場合にも基本的に当てはまるものと考えられる（前記回答では、前記のきのこを砕いて粉末状にしたものにつき、「顕微鏡検査等により胞子や菌糸の形状等が確認できれば『麻薬原料植物』及び『麻薬』に該当し、それ以外の粉末状態（きのこ由来の物質であるか不明）であれば『麻薬』とみなされ、『麻薬原料植物』には該当しない」旨の見解も示されているが、粉末の原料となるきのこ自体が「麻薬原料植物」であることから導かれる解釈であり、未指定植物の場合は当てはまらないと解される。）。
所論が指摘する原判決の説示部分は、表現の適否はあっても、前述の内容と同旨のものと解される。本件湯茶等が麻向法上の麻薬に当たるとした原判決の判断に不合理な点はない（なお、所論は、植物細胞の液胞から取り出される果汁や樹液等の液体は、絞り出すことで細胞壁を突き破り外界に存在し得るから、植物の一部分というべきであるとし、また、DMT 分子は実体として存在する植物の一部分であり、植物甲茶や植物乙茶は水が混ぜ合わされたものにすぎず、麻薬の定義に含めることはできないと主張する。しかし、前者は、植物に物理的圧力を掛け抽出した液体成分について、所論の指摘が当てはまる場合はあり得るが、本件と前提が異なるし、後者に理由がないことは、既述のとおりである。）。所論はいずれも採用することができない。
⑵麻向法の解釈適用に関する主張について
ア 所論は、次の諸点を挙げ、原判決の麻向法の解釈適用の誤りを主張する。
① 原判決は、麻向法に明文の規定がないのに、「麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれ」がある場合を要件として規制対象となる麻薬を区別しようとし、その理由として、同法の改正経緯、目的、未指定植物を規制しなかった趣旨を挙げたが、いずれも根拠となり得高刑集第77巻１号 15
ず、独自の解釈をいうものにすぎない。
② 原判決は、DMT 成分の薬理効果を得たり、本件サイトの活動に役立てたりするためという主観的事情を認定し、本件湯茶等の液体の生成、飲用及び保管は、麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれがあるとして、麻向法上の麻薬の製造、施用及び所持に当たると判断した。しかし、原判決の解釈は、行為者の目的や従前の活動内容により規制対象となる麻薬かどうかを決するという薬物規制の在り方を根底から覆しかねないものであり、極めて不合理である。
③ 原判決は、DMT を含有するかんきつ類飲料の飲用には、麻薬の濫用による保健衛生上の危害が生じるおそれがないとしたが、原審記録中にその証拠はなく、単体の飲用では精神展開薬として機能しない本件湯茶との客観的違いは示されていない。また、DMT 含有量は、濃縮工程を含まない本件湯茶より原材料の植物甲や植物乙の方が高いが、麻向法上、植物甲等の乾燥粉末は麻薬に当たらないから、原判決の解釈によれば、同粉末を直接経口摂取し、精神展開作用を得ても合法であるのに、その効果を薄める加工をする行為が麻薬の製造となって、整合性を欠き、不合理である。
イ 原判決は、弁護人の主張（簡易な加工により未指定植物から麻薬含有物を生成、使用することを規制するのは、規制対象から外した同植物の利用を制限するものであり、沖縄県下で用いられる植物（学名植物甲）を使用した染料液や、DMT 成分を含むとされるかんきつ類飲料等と区別して本件湯茶の生成、飲用のみを規制することは不合理である旨のもの）に対する判断として、概要前記２⑵イのとおり、未指定植物からの麻薬の生成や使用が麻向法上の製造や施用に当たるのは「麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれ」がある場合に限られると説示し、同法の明文にない要件を加える解釈を示した。
高刑集第77巻１号 16
しかし、麻向法は、麻薬及び向精神薬につき、名称を具体的に掲げる列記主義を採り、その流通を医療及び学術研究という正当な目的に関するものに限定して、取扱関係者を免許や登録に係らしめるとともに、同関係者の取扱行為について許可や業務に関する記録及び届出等を必要的なものとした上、適法な流通以外の麻薬及び向精神薬の取扱いを禁止し、輸出入、製造、譲渡・譲受、施用等の違反行為に対する厳格な罰則を設けている。このように、麻向法は麻薬に関する取締りに関して明確な要件を設けているから、未指定植物を原料とする麻薬の生成、使用が同法上の製造、施用に当たるか否かについても、まずは各規定の文理によって解釈すべきである。
そして、麻向法上、ジアセチルモルヒネ等以外の麻薬を「みだりに」製造し又は所持した場合に処罰の対象となるが（65 条1 項1 号、66 条
1 項）、ここで「みだりに」とは、社会通念上正当な理由があると認められない場合をいうと解されるから、未指定植物を原料に作られ、民間で使用される染料液やかんきつ類飲料等については、その由来、原料の調達から製造、使用までの過程、使用の目的や実情等の諸事情を検討することにより、社会通念に照らして正当な理由があると認める余地は十分あると考えられ、特段の解釈をしなければ対応し難い理由は見いだせない（染料液にDMT が含まれるとしても、そもそもが衣服等を染めるためのもので、身体に施用し薬理効果を得る目的で作られているわけではないし、かんきつ類飲料も同様であり、その飲用が直ちに違法になるとは考え難い。なお、かんきつ類に含まれるDMT は、すぐ代謝される程度のごく微量であり、無害とされる（Ｈ証言等）。
ウ ところで、関係証拠によれば、鑑定により原判示の水溶液や木片、関係者の尿からそれぞれDMT が検出されたことは認められるが、これらはDMT 含有の有無に関する定性検査であり、定量検査は行われなかった。高刑集第77巻１号 17
そのため、当審では、所論（前記ア③）に鑑み、捜査段階で押収された液体、メディティー及び植物甲の木片並びに対照品を資料とする定量検査（鑑定）を実施し、関連する事実の取調べを行った（鑑定事項の概要は、被告人方や関係者方から押収されたⒶ原判示第6 及び第7 に係る水溶液（捜査機関で冷凍保管されていたもの）合計5 点、Ⓑ同第4 に係るメディティー1 点及び別のメディティー（被告人方の押収品）3 点、Ⓒ同第6 に係る木片1 点及び別の木片（被告人方の押収品）3 点を対象として、Ⓓ対照品にカゴメ製オレンジ濃縮飲料（3 倍希釈・果汁100%。1000 ㎖入りパック）を加え、Ⓑは本件書面記載の手順により生成した水溶液（常温まで冷ました後、キッチンペーパーでろ過したもの）を、Ⓒは、家庭用グラインダーで粉砕した木片の粉末にクエン酸、エリスリトール及び白砂糖を各所定量加えた後、Ⓑと同様の手順により生成した水溶液をそれぞれ使用して、各液体のDMT 含有量を計測するものである。鑑定は、麻薬研究者免許を有するＪ（厚生労働省九州厚生局麻薬取締部鑑定課長）を鑑定人に選任し、令和6 年12 月4 日から翌年1 月9 日に掛けて行われた。）。
当審における事実取調べの結果（Ｊ鑑定人作成の鑑定書及びその当審証言（以下、併せて「当審鑑定」という。）、Ｋ（神経精神薬理学を専門とする神戸大学大学院医学研究科薬理学分野教授）の当審証言、意見書及び報告書）によれば、
㋐鑑定対象物件から調整された試料液（各水溶液及び対照品の一部に内部標準物質AMT（3･(2･アミノプロピル)インドール）を添加し、水酸化ナトリウム溶液を加えクロロホルムで抽出し、ギ酸溶液で逆抽出した液）中のDMT 濃度は、Ⓐ（5 点）が２２０ないし２３００㎍/㎖、Ⓑ（4 点）が２９０ないし４６０㎍/㎖、Ⓒ（4 点）が２９０ないし７１０㎍/㎖、Ⓓ（1 点）が０.００８㎍/㎖であったこと、
高刑集第77巻１号 18
㋑幻覚剤の一種として知られるDMT は、セロトニンと分子構造が似て、ヒトの脳等でセロトニン受容体に作用する場合があり、セロトニン構造類似物質と呼ばれること、DMT は、静脈注射や経口摂取だけでは幻覚等の薬理作用が得られないとされるが、これは肝臓等に送られた際に多くが代謝されて濃度が著しく下がり、脳内に到達できてもモノアミンオキシダーゼ（MAO）の作用により多くが代謝されてしまうためと考えられていること、
㋒被験者（男性15 名）に体重１㎏当たり２㎖のアヤワスカの茶（DMT濃度0.24 ㎎/㎖）を経口摂取させる実験（キャロウェイらの1999 年論文（「ホアスカ」アルカロイドの健康な人体における薬物動態））では、全員に心理的効果が現われ、おう吐のため除外された者を除く全員につき、DMT 摂取量の目安は体重１㎏当たり０.４８㎎、平均摂取量３５.５㎎であり、投与直後から血中DMT 量が上昇し、DMT の薬理作用が速やかで持続的に現われたこと、また、被験者（男性15 名、女性3 名）にアヤワスカのフリーズドライ粉末をカプセルで経口摂取させる別の実験（リバらの2003 年論文（「アヤワスカの人体への薬効：主観的及び心血管的効果、モノアミン代謝物の排泄及び薬物動態」）では、DMT 摂取量の目安が体重１㎏当たり０.６㎎又は０.８５㎎、平均摂取量３９.８㎎又は５７.４㎎であり、おう吐のため除外された者を除く全員につき、投与直後から血中DMT 量が上昇し、DMT の薬理作用として血圧上昇等の身体所見が有意に現われ、低い摂取量の被験者では約半数かそれ以上、高い摂取量の被験者では全員に迫る者に心理的効果が現われたこと、
以上が認められる（なお、当審鑑定及びＫ教授の当審証言の信用性に疑問を呈すべき事情はない。）。
そして、前記㋒の各実験に関するＫ教授の所見（「DMT をMAO 阻害薬高刑集第77巻１号 19
と共に摂取して薬理作用を得るには、体重１㎏当たり０.４８㎎で身体的心理的とも十分効果が現われると考える」、「薬物の濃度を希釈して反応を調べる実験では、１００分の１あるいは１０００分の１程度まで薄めると反応がなくなることはあるが、１０分の１に薄めたくらいで反応がなくなることはまず起こらず、２分の１程度で元々見られていた反応が全く消失してしまうことはまず起こらないといえる」旨のもの）を併せると、当審鑑定の結果から認められる対象物件（ⒶないしⒸの水溶液）のDMT 濃度の最低値２２０㎍/㎖によっても、１２０㎖を摂取した場合（本件書面に記載のある量）のDMT 量（26.4 ㎎（=0.22 ㎎/㎖×120））は、DMT の効果が現われるとされる前記の量（体重50kg の場合
24 ㎎（=0.48 ㎎×50）、体重60kg の場合28.8 ㎎）と大きく変わらないのに対し、対照品のDMT 量で換算した場合と比べれば格段の差があると認められる（120 ㎖の量は0.96 ㎍（=0.008 ㎍×120（0.00096 ㎎））、
2 万7500 分の1（=0.00096 ㎎÷26.4 ㎎）となる。）。これは、当審鑑定では、本件書面にある2 回目のろ過（本件湯茶120 ㎖に清澄剤として無調整豆乳15 ㎖を入れ、かき混ぜた後、キッチンペーパーを通すというもの）を経ていないことや対象物件（ⒶないしⒸ）の経年変化等、アヤワスカと本件湯茶ではMAO 阻害薬として作用する物質や濃度等が異なること（アヤワスカに含まれるハルミン及びハルマリンがモノアミンオキシダーゼＡ（MAO-A）を可逆的に抑制し、テトラヒドロハルミンがセロトニンの吸収を弱いながらも抑制するとされる。本件湯茶では、MAO阻害薬に抗うつ薬オーロリクス（一般名モクロベミド）錠剤が使われる。）を踏まえても、本件鑑定の結果から、本件湯茶がDMT の薬理作用を生じさせるのに十分であるのに対し、かんきつ類飲料（少なくとも対照品のオレンジジュース）が実質的に無害であることが示されたものといえる。
高刑集第77巻１号 20
エ メディティー等で「酔う」にはMAOI との組合せを必要とする旨や、どの段階から「麻薬」性を帯びるか不明であるが、それを分かりながら踏み込んで活動する旨の本件サイト上の記載からすれば、被告人がDMT成分の薬理効果を得る目的でメディティー等の施用を勧め、これを販売していたことは明らかといえ、顧客らも同じ目的でメディティー等を購入し、本件湯茶等を生成、飲用しており、実際、これを飲用した顧客や被告人自身がその効果を得たことも関係証拠から認められる。そうすると、未指定植物である植物甲や植物乙を原料とするメディティー及び植物甲の木片から、麻薬であるDMT を含有する水溶液を生成、使用する行為に社会通念上正当な理由があるとはいえず、これらの行為が麻向法上の製造、施用に当たるかどうかを判断するのに特段の困難はない。しかるに、原判決は、麻向法の諸規定の文理解釈により難い理由がないのに、同法の改正経緯、目的や未指定植物を規制しなかった趣旨から「麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれ」という独自の要件を設定した上で原判示の各行為が同法に違反するかどうかを判断しており、その論理には飛躍があって不合理である。所論は、この限度において妥当する。
⑶麻向法所定の違反行為の成否について
そこで、原判示の各行為が麻向法上の違反行為に該当するかどうかについて、原判決の当否を改めて検討する。
原判決は、前記２⑵ないし⑷のとおり、顧客らが、本件サイトを通じて購入したメディティーや植物甲の木片を基に本件湯茶や水溶液を生成し、飲用した行為、被告人が、植物甲や植物乙を原料として生成した水溶液を飲用し、所持した行為は、いずれも麻薬の濫用による保健衛生上の危害の生じるおそれがあるとして、麻向法上の製造、施用又は所持に当たるとしたが、独自の要件を加え、同法を解釈適用した点において不高刑集第77巻１号 21
合理であり、直ちに是認することはできない。
もっとも、原判決は、原判示第１ないし第４及び第６の顧客らが、DMT 成分の薬理効果を得るために本件サイトを通じてメディティーや植物甲の木片を購入し、本件書面等で示された方法で本件湯茶等を生成し又は生成しようとしたり、飲用したりしたことを認め、また、被告人についても、DMT 成分の薬理効果を得ながら音楽制作をするため、冷凍保管していた原判示第５の水溶液を解凍するなどして飲用し、あるいは、本件サイトの活動等のために同第７の水溶液を保管していたことを認めている。そして、顧客ら及び被告人の前記行為は、いずれも麻薬であるDMT の薬理効果に着目したものであり、社会通念上正当な理由があるとは認め難く、麻薬以外の物を原料とし、化学的な合成を経ない方法により、麻薬を抽出したり作り出したりする行為が麻向法上の「製造」に当たることも、原判決説示のとおりである。
そうすると、顧客ら及び被告人において、DMT を含有する本件湯茶や水溶液を生成、飲用、保管した行為が、麻向法上の麻薬の製造、施用又は所持に当たることに変わりはない。また、被告人が顧客らの注文に応じてメディティーや植物甲の木片を発送し受領させた行為は、原判示が説示したとおり、顧客らによる麻薬の製造、施用の幇助に当たり、情を知って、顧客による麻薬の製造に要する原材料を提供したものといえる。⑷被告人の故意に関する主張について
所論は、①原判決は、被告人が弁護士から本件湯茶の適法性が不明である旨回答を受けたのにメディティーの販売等を継続していたとし、各犯行時、被告人に違法性の意識がなかったとはいえない旨説示したが、弁護士のリーガルチェックに本件湯茶の違法性を示唆する言葉はなく、どの段階から麻薬性を帯びるか基準を明言する先例がないとして違法性は不明とした結論であり、被告人が違法性を認識し得る契機とならな高刑集第77巻１号 22
かった、②厚生労働省ホームページ内には、違法ドラッグ（いわゆる脱法ドラッグ）の起源となるものとしてアヤワスカ関連植物を挙げ、ダイミ茶がアヤワスカの一部である旨等を記載した部分があり、同省がDMTを含有するアヤワスカやダイミ茶を麻薬と考えていなかった外形を補強するものであるから、これを基に植物甲茶等が合法であると確信していた被告人には、違法性の意識を欠いたことに相当な理由があったとし、原判示の各犯行につき被告人の故意を認めた原判決は誤っている旨主張する。
しかし、本件サイトのホームページ中の記載（麻向法等に関する弁護士のリーガルチェックの結果（「植物甲等生体または死亡体」が適法で、「DMT を純化し分離した状態」が違法であるとはっきり言えるが、その間の粉末、水出し、湯の煮出し、湯にクエン酸を加えた状態等の適法性は「現段階ではわからない」というのが責任を持った答えになる、アドバイスとしては適法性が分からないものは勧められないことになる旨等のもの）を引用した上で、「方針としては、飲む人の安全のために⑥まで踏み込んで活動を行っていくこととします。しかしどこかから怒られが発生したらすぐに②まで引き上げて是正します」と記載されている（②は「粉末状態」、⑥は湯にクエン酸を加えた状態（⑤）に「さらにゼラチンで清澄した状態」のこと））に照らせば、被告人が、メディティー等の販売や使用につき、麻向法との関係で違法性の有無・程度に関心を持っていたことは明らかといえ、違法性の意識は十分にあったと認められる。これと同旨の原判決の判断は相当である。
また、関係証拠によれば、厚生労働省のホームページには、違法ドラッグの輸入販売等を行っていた業者に対する立入検査等として、業者店舗内にあったアヤワスカを含む違法ドラッグの廃棄等を指導した旨の記載等（他に「参考」として、要旨、「違法ドラッグが、事実上、人体高刑集第77巻１号 23
への摂取を目的として販売されていると判断される場合には、薬事法（当時）上の無承認無許可医薬品に該当し、取締り対象になる旨を各都道府県に通知している」旨や違法ドラッグの起源となる植物（アヤワスカ関連植物ほか）の説明がある。）や、「薬物乱用防止対策の情報ページ」にダイミ茶を飲まないよう注意を促す記載（要旨、「ダイミ茶の摂取により知覚の障害等の症状とともに、過剰摂取による死亡例が報告されている」、「これは、ダイミ茶の中に含まれるジメチルトリプタミン（麻向法指定の麻薬）の作用が、別途含まれる植物の成分（ハルマリン等のモノアミンオキシダーゼ阻害物質）により促進されることによるものとされる」、「ダイミ茶はアヤワスカと呼ばれているものの一部であり、ダイミ茶以外のアヤワスカの中にも同様の作用を示すものがあるとされている」旨のもの）があることが認められ、これらの内容から、DMT を含有するアヤワスカやダイミ茶は、むしろ違法ドラッグないしこれに類する物と評価されているとみるべきである。前記ホームページの記載を見ても、被告人が違法性の意識を欠いていたとは認め難い。所論は採用することができない。
⑸以上のとおり、DMT を含有する本件湯茶等の水溶液が麻向法上の麻薬に当たるとし、被告人に、顧客らによる麻薬の製造及び施用又はその製造の各幇助（原判示第1、第6）、麻薬の製造行為に要する原材料の提供（同第2 ないし第4）、麻薬の施用及び所持（同第5、第6）の各罪の成立を認めた原判決の結論は正当である。原判決には麻向法の解釈を一部誤った法令適用の誤りがあるが、これが判決に影響を及ぼすことが明らかであるとは認められない。
結局、原判決に事実誤認はなく、法令適用の誤りは判決に影響しない。所論は、他に主張する点を含め、いずれも採用することができず、論旨は理由がない。
高刑集第77巻１号 24
第４ 結論
よって、刑訴法３９６条により本件控訴を棄却し、同法１８１条１項ただし書を適用して、主文のとおり判決する。
（裁判長裁判官 石川恭司裁判官 中川綾子裁判官 國分進）
高刑集第77巻１号 25
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/95571/detail3/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。