令和７年５月２１日判決言渡同日原本領収裁判所書記官
令和５年（ワ）第２２１６９号損害償請求事件
口頭弁論終結日令和７年１月２９日
判決
主文
１ 被告は、原告読売に対し、８４１万５０００円及びうち２３１万円に対する令和５年９月１７日から、うち６１０万５０００円に対する令和６年２月７日から、各支払済みまで年３分の割合による金員を支払え。
２ 原告将棋連盟の請求を棄却する。
３ 訴訟費用は、被告に生じた費用の４分の１と原告読売に生じた費用の２分の１を被告の負担とし、被告に生じた費用の４分の１と原告読売に生じたその余の費用を原告読売の負担とし、原告将棋連盟に生じた費用と被告に生じたその余の費用を原告将棋連盟の負担とする。
４ この判決は、第１項に限り、仮に執行することができる。
事実及び理由
第１ 請求
被告は、原告ら各自に対し、１６８３万円及びうち４６２万円に対する令和５年９月１７日から、うち１２２１万円に対する令和６年２月７日から、各支払済みまで年３分の割合による金員を支払え。
第２ 事案の概要
本件は、第３５期竜王戦及び第３６期竜王戦（以下、これらを併せて「本件各竜王戦」という。）を主催した原告らが、被告は、原告らの許諾を得ることなく本件各竜王戦の棋譜を利用した別紙１及び別紙２の「『対象動画タイトル（原文ママ）』及びＵＲＬ（利用されている棋譜（指し手））」欄記載の各動画（以下「本件各動画」という。）をインターネット上の動画配信サイトである「ＹｏｕＴｕｂｅ」において配信して（以下、これらの配信を「本件各配信」という。）原告らの営業上の利益を侵害し、これにより原告らに棋譜の利用許諾料相当額等の損害が生じたと主張して、被告に対し、民法７０９条に基づき、各自１６８３万円及びうち４６２万円に対する令和５年９月１７日（訴状送達日の翌日）から、うち１２２１万円に対する令和６年２月７日（同年１月３１日付け訴えの変更申立書の送達日の翌日）から、各支払済みまで民法所定の年３分の割合による遅延損害金の支払を求める事案である。
１ 前提事実
以下の事実は、当事者間に争いがないか、括弧内掲記の各証拠及び弁論の全趣旨によって容易に認めることができる事実である。
⑴当事者
ア 原告将棋連盟は、棋戦を主催し、対局棋譜の提供、棋戦の解説講評等を行い、将棋の普及啓発の促進等の事業を行う公益社団法人である。（甲１）
イ 原告読売は、日刊全国紙「読売新聞」の発行及び販売に係る業務等を目的とする株式会社である。
ウ 被告は、インターネット上の動画配信サイト「ＹｏｕＴｕｂｅ」において、棋戦に係る動画を配信している者である。
⑵竜王戦について
竜王戦は原告らが主催する将棋界最高位のタイトル戦であり、その優勝者は竜王の称号を獲得し、タイトル保持者となる。竜王戦の参加者は現役棋士全員、女流棋士４名、公益社団法人日本将棋連盟付属新進棋士奨励会（以下「奨励会」という。）の会員１名及びアマチュア４名であり、まず、上記各参加者の間で予選及び決勝トーナメントを行い、タイトル保持者への挑戦者を１名決定する。その後、当該挑戦者とタイトル保持者との間で七番勝負（第１局から第７局まで）を行い、先に４勝した者を最終的な優勝者とする。（甲１２、２６）
⑶本件各竜王戦に係る原告らの契約について
ア 原告らは、令和３年３月３１日、第３４期竜王戦及び第３５期竜王戦を共同で主催することなどを内容とする契約（以下、
「本件契約１」という。）
を締結した。（甲２９）
イ 本件契約１は、
などを定めている。（甲２９）
ウ 原告らは、令和４年１２月１日、第３６期竜王戦及び第３７期竜王戦を共同で主催することなどを内容とする契約（以下「本件契約２」といい、本件契約１と併せて「本件各契約」という。）を締結した。本件契約２は■を定めている。（甲
４２）
⑷原告らによる竜王戦の棋譜の利用
原告らは、概ね以下のとおり竜王戦の棋譜を利用している。
ア 原告読売は、その新聞紙面上及び原告読売のホームページ「読売新聞オンライン」上に棋譜を掲載し、原告読売のＹｏｕＴｕｂｅチャンネル「読売新聞オンライン動画」において、対局中の映像等をインターネット上で配信する。
イ 原告将棋連盟は、スマートフォン用公式アプリ「将棋連盟ライブ中継」（以下「本件アプリ」という。）において、対局中の棋譜を配信する。
ウ 原告らが、株式会社ＡｂｅｍａＴＶ（以下「ＡｂｅｍａＴＶ」という。）等の第三者に対し、竜王戦の棋譜を含めた対局の進行状況の非独占的な配信を許諾する。
エ 上記ウのほか、原告読売が、報道機関、ＹｏｕＴｕｂｅｒ等の第三者に対し、竜王戦の棋譜の非独占的利用を許諾する。
⑸竜王戦の棋譜利用等に係るガイドラインについて
ア 原告らは、令和４年９月２８日、竜王戦・棋譜等利用ガイドライン（以下「本件ガイドライン」という。）を公表した。（甲２２）
イ 本件ガイドラインは、その制定目的について、原告らが、竜王戦の棋譜及び竜王戦の対局に関する映像を自ら独占的に利用するとともに、放送事業者等の第三者による棋譜の利用について、原告らによる有償の利用許諾を求めてきた一方、近年、ソーシャルメディアの普及により、ブログ、ＳＮＳ、動画投稿・共有サービス等において、原告らに無断で棋譜及び映像を利用したコンテンツを掲載又は配信する者が現れ、かかる状況が継続すると、原告ら及び竜王戦の協賛社が有する権利・利益が害され、竜王戦の存続が危ぶまれることから、当該棋譜及び当該映像を適切に利用するための遵守事項及び手続に関する基本的なルールを定めたと説明している。
ウ また、本件ガイドラインは、その対象対局を竜王戦の七番勝負、決勝トーナメント、ランキング戦の全ての対局とし、目的及び有償・無償を問わず、棋譜等を利用して、文字情報、図面、音声、盤面、ディスプレイ、集団演技等により、刊行物、領布物、放送、公衆送信、上映、上演等の媒体上に竜王戦の対局の指し手順を再現する場合等には、原則として、原告らの利用許諾を必要とする旨定め、許諾の範囲を、大別して、原則として利用を許諾しない場合、有償で利用を許諾する場合、無償で利用を許諾する場合に分類している。
エ 本件ガイドラインは第３５期竜王戦の七番勝負から適用することとされている。（以上につき甲２２）
⑹本件各竜王戦の七番勝負の開催と被告の配信
ア 第３５期竜王戦の七番勝負は、令和４年１０月７日から同年１２月３日まで行われた。上記七番勝負の具体的内容は別紙３のとおりである。（甲２８の１～２８の６）
イ 被告は、本件ガイドラインに基づく原告らの許諾を得ることなく、別紙１の「配信日」欄記載の各日付に「『対象動画タイトル（原文ママ）』及びＵＲＬ（利用されている棋譜（指し手））」欄記載の各動画をＹｏｕＴｕｂｅ上に配信し、広告収益等による収益を得ている。上記各動画で利用された棋譜は、それぞれ、別紙１の「対象対局（対局日）」欄記載の各対局における同「『対象動画タイトル（原文ママ）』及びＵＲＬ（利用されている棋譜（指し手））」欄の最終行記載の各指し手のとおりである。
ウ 第３６期竜王戦の七番勝負は、令和５年１０月６日から同年１１月１１日まで行われた。上記七番勝負の具体的内容は別紙４のとおりである。（甲４１の１～４１の４）
エ 被告は、本件ガイドラインに基づく原告らの許諾を得ることなく、別紙２の「配信日」欄記載の各日付に「『対象動画タイトル（原文ママ）』及びＵＲＬ（利用されている棋譜（指し手））」欄記載の各動画をＹｏｕＴｕｂｅ上に配信した。上記各動画で利用された棋譜は、それぞれ、別紙２の「対象対局（対局日）」欄記載の各対局における同「『対象動画タイトル（原文ママ）』及びＵＲＬ（利用されている棋譜（指し手））」欄の最終行記載の各指し手のとおりである。
２ 争点及びこれに関する当事者の主張
⑴不法行為責任の有無
（原告らの主張）
ア 他者が多大な費用や労力をかけて情報の収集、処理、編集、作成等の一連の活動を経て、それらの情報を提供することで営業活動を行っている場合において、それらの提供された情報を無断でデッドコピーして、これをもとに当該他者と競合する内容のビジネスを提供、販売する行為は、著しく不公正な手段を用いて他者の営業を妨害するものであるから、自由競争の範囲を逸脱して営業上の利益を侵害するものとして、不法行為を構成するというべきである。
イ 原告らが投下した費用及び労力
(ア)原告読売
原告読売は、原告将棋連盟と契約を締結し、竜王戦の対局によって生み出される棋譜を独占的に利用する権利及び利益を得ることを前提として、原告将棋連盟に対し、年額で３億円を超える契約金を支払っている。そして、当該契約金は、原告将棋連盟により、棋士らに対する賞金、対局料、竜王戦の広報を含めた対局の運営費用等に充てられている。また、原告読売は、上記契約に基づき、協賛社を募っているところ、原告読売が協賛社から受領した協賛金は、原告読売において竜王戦の対局の運営費用等に充当されるほか、協賛金のうち一定の割合が原告読売から原告将棋連盟に分配されている。
さらに、原告読売は、竜王戦の認知度の向上及び魅力創出に向けて、テレビＣＭ、新聞紙面への特集記事の掲載、ポスターの提示、電飾看板の設置、イベントの開催など多岐にわたるＰＲ活動を行っており、本件各竜王戦については、上記ＰＲ活動費として、上記契約金とは別に総額で１億０８００万円を超える金額を支払っている。
(イ)原告将棋連盟
原告将棋連盟は、原告読売との契約に基づく上記契約金、原告読売から分配された協賛金及び第三者に対し棋譜の利用許諾を行うことで得る対価分の金員を以下の活動に充てることにより、費用・労力を投下している。
まず、原告将棋連盟は、棋士養成機関である奨励会員に依頼して竜王戦に係る棋譜の情報をタブレットに記録させることで、その正確性を担保しつつ、タブレット記録サーバーを構築した上で、竜王戦の対局を配信するＡｂｅｍａＴＶ及び中継記者へ同情報を提供すること等を通じて棋譜を対外的に公表している。
また、原告将棋連盟は、竜王戦の開催にあたり、参加する棋士らの対局日程の調整、会場の確保及び記録係等のスタッフの確保をし、特に竜王戦の七番勝負においては、対局会場・大盤解説会場・前夜祭の選定・設営、記録係や運営スタッフの手配、食事と宿泊の手配を行うことで、将棋ファンからの注目を集めるのにふさわしい環境を整えている。そして、竜王戦に参加する棋士らに対しては、対局料（２０２２年度で総額９億３７４７万４１３６円（棋士・女流棋士一人当たり平均約３７５万円））を支払うことでその生活を支えるとともに、優勝者や番勝負の出場者には、別途、賞金（２０２２年度で総額２億９５９０万４４２４円）を支払い、棋士らの才能と努力に対する正当な評価としてのインセンティブを与えている。
さらに、原告将棋連盟は、将棋の普及啓発活動として、令和４年度において、親子ふれあい将棋広場の開催、第４８回「将棋の日」イベント主催、学校への将棋指導者派遣、オリンピック・パラリンピック教育推進校に対する将棋を用いた「日本の伝統的な礼儀・作法やおもてなしの学習」授業の提案活動、子供将棋スクール教室講習及びヤマダこども将棋教室の開催、棋戦の開催と並行した大盤解説会、国際将棋フォーラムの開催等を行った。かかる普及啓発活動は、日本の伝統文化の一つである将棋を次世代に伝えるだけでなく、将来のプロ棋士を発掘・育成するための基盤になる。また、原告将棋連盟は、若年層の教育・育成事業として、奨励会、将棋を通じて健全な少年少女の育成を目指すための機関である研修会、将棋教室及び将棋道場を開設しており、かかる事業を通じて、新たな棋士の誕生及びその育成を促進している。かかる過程を経て新たに生まれた棋士が棋戦に登場することにより、新たな棋譜による名勝負が生み出される。
ウ 原告らの営業活動が法律上保護に値する利益であること
上記イの原告らによる費用及び労力の投下に加え、竜王戦の棋譜が生み出される源泉には、プロの棋士の長時間・長期間にわたる深い研究があり、特に、竜王戦の七番勝負における棋譜は、一人の持ち時間を８時間として、対局した棋士が相当な集中力をもって生み出している。このように、竜王戦の棋譜は原告ら及び棋士らによる一連の活動が結実したものである。そして、原告らは、前提事実⑷のとおり、当該棋譜を利用した営業活動をしているが、棋譜の独占的利用を許諾する対価として契約金を支払うという慣行は明治時代から続くものであること、原告将棋連盟の収入のうち約６３パーセントが棋譜の利用許諾に対する対価であり、その事業を成り立たせるための根幹となっていることからすれば、原告らの竜王戦に関する営業活動が法的保護に値する利益であることは明らかである。
エ 原告らと被告の競合関係
原告らが自ら行う棋譜の掲載・配信及び原告らからライセンスを受けたＡｂｅｍａＴＶの動画配信を閲覧・視聴する将棋ファンは、棋戦の内容そのものである棋譜の情報を取得して竜王戦を観戦するために、これらを閲覧・視聴しているところ、本件各動画の内容も、棋戦の内容そのものである棋譜の情報を配信することによって視聴者を獲得するものであるから、両者は同一の棋譜を掲載するコンテンツの配信である。したがって、原告らの営業活動と被告による本件各配信は競合する。
オ 営業妨害の悪質性
被告は、原告らの許諾を得ることなく、竜王戦の開催にフリーライドして、棋戦の内容そのものである棋譜を本件各動画上にそのまま再現しているから、被告による棋譜の利用行為はデッドコピーである。また、本件各動画は、それぞれ、別紙１及び別紙２の「配信日」欄の日付に開催されていた竜王戦の七番勝負の対局に対応して配信されたものである。そして、被告は、当該対局の最初の１手目から最終手までに至る全ての棋譜を、情報としての鮮度が最も高い対局の当日中に再現してＹｏｕＴｕｂｅ上でライブ配信した。さらに、被告は、配信動画の視聴者数及び再生回数を稼ぐため、一つの対局に関する動画を大量に分割して配信しており、その態様は悪質極まりない。
さらに、原告らは、被告が本件ガイドラインに従わない旨を明らかにしたことを受けて、被告に対し、同人の配信行為が原告らの権利及び利益を侵害しているため、棋譜の利用を直ちに中止するよう求める警告文を送付したが、被告は、これを無視して配信を続けた上、ガイドラインを遵守する将棋ファンをネット上で攻撃するなどしている。
以上の事情からすれば、被告による本件各配信の態様は極めて悪質であり、かつ、被告は害意をもって原告らの営業を妨害している。
カ 将棋文化の発展を阻害すること
上記ウのとおり、原告将棋連盟の活動を支えている主たる収益は棋譜の利用に対する対価であるが、この棋譜を主催者に無断で利用することが認められると、原告将棋連盟と共に棋戦を開催しようとする主催者企業その他第三者らが、棋譜の利用の対価を支払うインセンティブを失うこととなる。そうすると、原告将棋連盟や同法人に所属する棋士及び女流棋士の収益が著しく減少することになり、かかる結果を許容すれば、棋士や女流棋士になろうとする者がいなくなって将棋業界そのものが衰退し、将棋文化の発展を阻害する結果になりかねない。
キ 以上の事情からすれば、本件各配信は、著しく不公正な手段を用いて原告らの営業を妨害するものであるから、自由競争の範囲を逸脱して営業上の利益を侵害するものであり、不法行為を構成する。
（被告の主張）
ア 知的財産権法上の保護を受けない無体情報の利用行為については、競合する営業者の営業上の利益が害された場合であっても、不法行為が成立する場合は極めて限定的である。すなわち、各営業主体は、それぞれ憲法上保障された営業の自由を有する主体であるから、競合する営業者間で不法行為が成立するというためには、当該行為が自由競争の範囲を逸脱するか、又は公序良俗に反する等の極めて限定的な場合に限られる。
イ 原告らが投下した費用及び労力について
原告らが投下した費用及び労力の対象は、本件各竜王戦の棋譜ではなく、本件各竜王戦そのもの又は本件各竜王戦の開催である。棋譜自体は、棋士の打ち手順を一定の規則に従い表示・記録したものであって、これを作成するために何らの特殊技能も要せず、また、表現方法は伝統的に一定の形式があるから、棋譜の作成及び提供に時間、労力及び費用の発生する余地はほとんどない。加えて、原告らの本件各竜王戦に係る契約上の対価の対象は棋譜の独占的利用権ではなく棋譜の独占的放映権である。そのため、原告読売の原告将棋連盟に対する契約金の支払及び協賛社からの協賛金の支払は、本件各竜王戦の棋譜に対する費用の投下ではない。なお、棋士の指し手は棋士自身のこれまでの研鑚に基づく知的活動の結果であり、原告らが創出したものではない。
ウ 営業上の利益を侵害するとの主張について
棋譜は、一定の規則に基づいて指し手の情報を文字又は図形によって記載したものであり、著作権法上の著作物ではなく、単なる事実の記録にすぎず、野球におけるスコアブックと同様のものであるから、特定人に独占権が認められるものではない。そして、知的財産法上の保護対象にならない情報は、基本的に誰の独占をも許さないというのが法の趣旨である。原告らは、本件各竜王戦の棋譜の利用についての営業上の利益を主張するが、実質的には、本件各竜王戦の棋譜の独占的利用権を主張しているにすぎない。原告らが主張する本件各竜王戦の棋譜の独占的利用権は原告ら間の契約に基づくものにすぎず、原告らが、被告に対し、本件各竜王戦の棋譜の独占的利用権を主張する根拠はないのであるから、被告との関係では被侵害利益が存在しない。
エ 原告らと被告の競合関係について
ＡｂｅｍａＴＶによる竜王戦の配信は、棋戦の実況中継として、棋士の姿態・表情・服装・動作、棋戦の場所の状況、解説者による棋戦の実況解説、その他の映像及び音声情報が含まれており、まさにライブ配信としての臨場感に富むものである一方、本件各動画は、指し手の情報をもとに被告が独自に盤面図を作成し、パーソナリティとしての被告による棋戦の解説やコンピューターソフトによる評価値の表示、さらには被告と視聴者とのやり取り等が含まれたものであり、本件各配信は営業的行為であると同時に表現行為でもある。このように両者の配信内容は大きく異なっており、視聴者層も将棋ファンという大きな範疇では同じであるが、視聴の目的は必ずしも同じではないから、本件各配信とＡｂｅｍａＴＶによる配信は競合していない。
オ 本件各配信の態様について
原告らは、本件各配信をデッドコピーであると主張するが、上記ウ及びエのとおり、棋譜は「２六歩」等の単純な情報であって、誰が表現しても同じようなものになる。そもそも、指し手の情報は原告らが考案したものではなく、これをデッドコピーとするのは悪質な印象操作である。被告が動画を分割配信したのは、各チャンネル内の書き込み数を減らし、判読の効率を上げ、的確な反応が出来るようにするためである。また、ＹｏｕＴｕｂｅにおいては、一定時間を超える配信はアーカイブが保存されない仕様となっているので、３時間ごとに区切って配信をした。なお、かかる配信を行っても、１つのチャンネルでの視聴者が３つのチャンネルに分かれただけであり、合計視聴者数は基本的に同じで、動画の配信時間も同じチャンネル内の同じ対局の動画を合計すれば全体を通して１本の動画と同じであるから、本件各配信の態様は悪質ではない。
カ 将棋文化の発展を阻害するとの主張について
原告らは、将棋文化の発展の阻害について言及するが、特定の業界や文化を守ることが不法行為の要件となるのか疑問である。この点を措くとしても、本件各配信によって原告らや将棋文化の維持及び発展が阻害された事情は何ら存在しない。仮に、竜王戦の開催が困難となったとしても、危機に瀕するのは原告らであって将棋文化自体ではない。原告らの利益と将棋文化の維持・発展が同じであるように述べる原告らの主張は前提を欠く。
キ 以上からすれば、本件各配信は不法行為を構成しない。
⑵損害
（原告らの主張）
ア 利用許諾料
(ア) 第三者が棋譜を利用するにあたり許諾が必要であることは棋戦の主催者である新聞社・通信社にとっては共通認識であり、かかる認識は棋士のほか、出版社、雑誌社、テレビ局、インターネット事業者等、将棋界におけるステークホルダーにも尊重され、第三者が棋譜を利用する際は、棋戦主催者の許諾を得て、その許諾に対し適切な対価を支払うという運用がなされてきた。
(イ) そして、被告が、本件各動画の構成のまま、ＹｏｕＴｕｂｅｒとしての活動で収益を上げ続けるためには、棋戦をデッドコピーして利用する以外に手段はない。そのため、被告が、本件における不法行為に及ばなかったとしたら、ＹｏｕＴｕｂｅ上で竜王戦の七番勝負の配信を行うために、原告らに対し、棋譜利用の対価を支払った高度の蓋然性がある。
(ウ) 原告らの第三者に対する過去の竜王戦の棋譜の利用許諾の実績からすれば、竜王戦の対局当日中に、その対局の指し手の全て、かつ、各手順分の盤面図全てを利用した場合に原告らが得ることができた利用許諾料は動画１本あたり１０万円を下らない。そして、本件各動画の本数は合計１５３本であるから、原告らの逸失利益の額は１５３０万円を下らない。
(エ) なお、原告らの関係は棋譜の利用についての権利者とサブライセンス付きの独占的ライセンシーと類似の関係にあるから、本件各配信により、棋譜を独占的に利用して営業活動を行う原告らの利益が侵害された場合には、原告らに同額の損害賠償請求権が発生し、両請求権は不真正連帯債権となる。
イ 本件アプリの有料会員の獲得機会の喪失
(ア) 原告将棋連盟は本件アプリを運用しており、本件アプリでは月額５５０円で有料会員になると棋譜のリアルタイム中継及び過去の中継を閲覧することができる。そして、ひとたび本件アプリの有料会員になった者は、平均して１２か月契約を継続している。
(イ) 本件各配信がなければ、本件アプリの新規有料会員となって棋譜を閲覧する視聴者は一定程度存在した。そのため、原告将棋連盟は、本件各配信により、少なくとも本件アプリの有料会員２００名分の獲得機会を喪失し、合計１３２万円（月額５５０円×１２か月×２００名）の損害を被った。
ウ 弁護士費用
本件各配信による原告らの営業上の利益の侵害と相当因果関係のある原告らの弁護士費用は１５３万円を下らない。
（被告の主張）
ア 利用許諾料
(ア) 仮に本件各配信が不法行為に当たるとすると、本件各配信がなかったならば原告らが得られたであろう利益との差額が損害となるが、原告らは、竜王戦の放送に関しＡｂｅｍａＴＶから契約金を全額受領しているから、本件各配信により原告らの得べかりし収入が減少した事実はなく、損害がない。
(イ) 原告らが主張する新聞社等による運用は、同業者ギルド内での利害関係の取り決めにすぎず、インターネット及びＩＴ技術の発展により、新聞社等のオールドメディアによるマスメディアの独占が不可能となった現在においても通用するものではない。本件ガイドラインに基づく竜王戦の棋譜の利用許諾料の定めについても、原告らの独占価格であって、長年の取引の実情に基づく市場原理によって形成された金額ではないから適正な金額とは到底いえず、動画１本あたり１０万円という金額に何ら合理的根拠はない。
(ウ) また、原告らは、被告が棋譜の利用許諾を受けた高度の蓋然性があると主張するが、被告の動画配信１本あたりの収入は数万円程度であるから、動画１本につき１０万円の利用許諾料を支払うことは経済合理性の観点からあり得ない。原告らの主張は前提を欠く。
イ 本件アプリの有料会員の獲得機会の喪失
原告らは、本件各配信がなければ、少なく見積もって２００名は本件アプリの有料会員になったと主張しているが、上記原告らの主張は全く根拠を欠いている。
ウ 弁護士費用
争う。
第３ 当裁判所の判断
１ 認定事実
争いのない事実、括弧内掲記の各証拠及び弁論の全趣旨によれば、以下の事実を認めることができる（なお、複数頁にわたる書証のうち認定に用いた主な箇所の頁数を〔〕内に摘示した。）。
⑴本件各竜王戦における原告らの活動
ア 原告読売は、本件各契約に基づき、原告将棋連盟に対し、本件各竜王戦の実施費用として、契約金を支払った。なお、原告読売が平成１８年度に行われた第１９回竜王戦に関して支払った契約金の額は、３億４１５０万円である。（甲２９、３０、４２、弁論の全趣旨）
イ 原告読売は、本件各竜王戦の協賛社を募り、野村ホールディングス株式会社を含む合計６社が本件各竜王戦の協賛社となった。原告読売は、上記各協賛社から協賛金を受領し、その一部を原告将棋連盟に分配した。（甲２９、４２、弁論の全趣旨）
ウ 原告読売は、本件各竜王戦の認知向上及び魅力創出を図るためのＰＲ活動として、総額１億０８００万円を超える費用を支出し、テレビＣＭの放映、ポスターの配布、電子看板の設置、懸垂幕の掲出、ギャラリー展の開催等の活動をした。（甲６１）
エ 原告将棋連盟は、奨励会の会員に対し、本件各竜王戦の棋譜の記録を有償で依頼し、依頼を受けた会員がタブレットにより本件各竜王戦の棋譜を入力して記録化した。なお、原告将棋連盟は記録化された棋譜を記憶するサーバーを構築した上、ＡＰＩサーバーを利用して、原告読売、ＡｂｅｍａＴＶ等に記録化された棋譜を提供し、その対価としてＡＰＩ接続料を受領した。（甲９、５９）
オ 原告将棋連盟は、本件各竜王戦の開催にあたり、参加する棋士らの対局日程の調整、会場の確保等をし、特に七番勝負においては、対局会場、大盤解説会場、前夜祭の選定・設営、運営スタッフの手配、食事と宿泊の手配等を行った。（甲５９）
カ 本件各竜王戦の優勝賞金は４４００万円であるほか、七番勝負の敗者に対して１６５０万円の賞金、予選の各優勝者及び各準優勝者に対して４４０万円から２１万円の範囲で賞金が設定されており、原告将棋連盟は、これらの設定に従い、各賞金を費用として支出した。（甲５９）
⑵本件各動画について
本件各動画には、いずれも、被告が用意した盤面図が表示されている。被告は、ＡｂｅｍａＴＶ、本件アプリ等を参照して各配信日に開催された竜王戦の七番勝負の対局の指し手の進行を確認し、「４五歩」（「４」は盤面の横のマス目、「五」は盤面の縦のマス目、「歩」は駒の種類を示す。）等と指し手を口頭や文字情報で説明しつつ、本件各動画に表示された盤面上の駒を操作して動かすことにより、本件各竜王戦における指し手に対応した盤面図を再現した。（甲３４、３５、４３）
⑶本件ガイドラインの公表に対する被告の対応
ア 原告らは、令和４年９月２８日、本件ガイドラインを公表した。（甲２２）
イ 被告は、第３５期竜王戦の七番勝負の第１局が開催された同年１０月７日に別紙１の番号欄１に記載された動画を「ＹｏｕＴｕｂｅ」上に配信したが、上記配信中、本件ガイドラインにつき、「ガイドラインでは、指し手は駄目だと言ってますけど、別に、法律上、関係ありません。関係ないね。だから、Ａ、盤面を出しています。」、「Ａの場合は、自分のパソコンにソフトをいれて、盤面表示しているだけなんで。別に表現の自由ですし。別に問題ありません。だから、Ａは、ずっとこれからもやっていきます。そのガイドライン、守りたい人は守ったらいいんですけどね。」などと言及した。（甲３６〔３５、３６〕）
ウ 原告らは、被告が第３５期竜王戦の七番勝負の棋譜を利用した動画を配信したことを受けて、同年１１月２２日及び同月２６日、被告に対し、原告らの許諾なしに棋譜等を利用することは原告らの権利及び利益を侵害するものであるから、直ちに棋譜等の利用を中止し、本件ガイドラインに基づく利用申請をすべきである旨警告したが、被告はこれを無視して本件各竜王戦の七番勝負の棋譜を利用した動画をＹｏｕＴｕｂｅ上に配信し続けた。（甲３６～３８）
エ 被告は、令和５年１１月７日、「Ｘ」(インターネットを利用してツイートと呼ばれるメッセージ等を投稿することができる情報ネットワーク）において、本件ガイドラインに基づき棋譜の利用許諾を受けた旨の報告を行った第三者の投稿を引用した上で、「棋譜利用ガイドラインとは、真面目な日本人から金銭を徴収するカツアゲシステムです。」「無知で真面目すぎる方は、この独自ルールの悪徳商法に騙されないよう注意してください」などと投稿した。（甲４９の３）
⑷本件ガイドラインに基づく利用許諾料とその徴収
ア 原告らは、本件ガイドラインに基づく具体的な利用許諾の条件、料金等について、別途、運用規則（以下「本件運用規則」という。）を設けている。本件運用規則は、利用予定の棋譜に係る対局当日から６０日以内は、盤面図３図、合計手順３０手までの範囲で棋譜の利用を認める一方、当該期間内は、対局の初手から終局までを通しての棋譜の利用は原則として認めない旨定めている。また、インターネット配信による場合の利用許諾料は、対局当日は設定をせず、対局翌日が▲円（税抜）、対局翌々日から対局６０日経過後までは▲円（税抜）、対局６１日経過後から対局
経過後までは盤面図３図３０手以内の利用であれば無料、当該利用部分以外の利用については▲円（税抜）と定めている。（甲６８）
イ 原告読売は、上記運用規則に従い、本件ガイドラインの問い合わせフォームから竜王戦の棋譜の利用を申請した第三者に対する利用許諾料の徴収等を行っており、本件各竜王戦の棋譜をＹｏｕＴｕｂｅ上で配信することを目的とした複数の申請者から実際に利用許諾料を徴収した。（甲５９、７１の１～７）
２ 争点⑴（不法行為責任の有無）について
⑴原告らは、被告による本件各竜王戦の棋譜の無断利用が原告らの営業上の利益を侵害するものであって不法行為を構成すると主張している（なお、原告らは棋譜が著作権法で保護される著作物に当たるとの主張はしていない。）。著作権法が、著作物の利用について、一定の範囲の者に対し、一定の要件の下に独占的な権利を認めるとともに、その独占的な権利と国民の文化的生活の自由との調和を図る趣旨で、著作物の発生原因、内容、範囲、消滅原因等を定め、独占的な権利の及ぶ範囲、限界を明らかにしていることからすれば、著作物に当たらない無体物の利用行為は直ちに不法行為を構成するものではないが、著作権法が規律の対象とする著作物の利用による利益とは異なる法的に保護された利益を侵害するなどの特段の事情がある場合には不法行為を構成すると解すべきである（最高裁判所平成２３年１２月８日第一小法廷判決・民集６５巻９号３２７５頁参照）ところ、営業上の利益は、上記著作権法が規律の対象とする著作物の利用による利益とは異なる法的に保護された利益に当たる。
そして、我が国では各人が自由競争原理の下で営業活動を行うことが憲法２２条１項により保障されていることや情報の自由利用の重要性に鑑みれば、他人が取得した情報を許可なく無断で当該他人の営業と競合関係にある自己の営業に利用した場合に、そのことをもって直ちに不法行為を構成すると評価するのは相当でなく、当該他人の営業上の利益を保護する必要性、当該利用行為により被利用者が受ける不利益の内容及び程度、利用行為の目的・態様等に鑑みて、当該利用行為が許される自由競争の範囲を逸脱するといえる場合に限り、当該利用行為は当該他人の営業上の利益を侵害するものであり、上記「特段の事情」があるものとして、不法行為を構成すると解するのが相当である。
⑵原告らの営業活動において投下された費用及び労力
ア 原告読売は、本件各竜王戦の主催者であり、原告将棋連盟との間で本件各契約を締結し、原告将棋連盟から、
を
取得し、これらの各権利を取得することの実質的な対価として、原告将棋連盟に対し、契約金を支払っている。なお、原告らは本件各契約の契約金の額を明らかにしていないが、原告読売が平成１８年度に行われた第１９回竜王戦との関係で支払った契約金は３億４１５０万円である。また、原告読売は、本件各竜王戦の認知度及び価値の向上に資する各種ＰＲ活動を行い、当該活動に１億０８００円を超える費用を投下している。
イ 次に、原告将棋連盟は、奨励会の会員に対し、本件各竜王戦の棋譜の記録化を有償で依頼するとともに、本件各竜王戦の開催及びその適切な運営のために、対局日程の調整、会場の確保等の各種調整を行い、また、竜王戦に出場する棋士らのモチベーションの向上及び将棋界最高位のタイトル戦としての価値の維持のために優勝賞金を中心とする各種賞金を設定し、対象となった棋士らにこれを支払うなど、本件各竜王戦の主催者として、本件各竜王戦の開催及びその適切な運営のための各種費用を支出している。
ウ 以上のとおり、原告らは、本件各竜王戦を開催するために、それぞれ多額の費用及び多大な労力をその営業活動に投下している。
⑶原告らと被告との競合関係
ア 原告らは本件各竜王戦の主宰者であり、原告読売は、自身の新聞（オンライン新聞を含む。）に本件各竜王戦の棋譜を掲載して新聞購読者数の獲得を図るとともに、インターネット上における本件各竜王戦の対局の配信、本件各竜王戦の協賛社からの協賛金の受領、ＡｂｅｍａＴＶ等の放送配信事業者等からの本件各竜王戦の棋譜の利用等に係る利用許諾料の徴収等により収益を得ている。
また、原告将棋連盟は、本件各竜王戦について、共同主催者である原告読売と本件各契約を締結して原告読売から契約金の支払を受けるとともに、本件各竜王戦の対局を有料会員のみが閲覧することができる本件アプリ上で配信することや、ＡｂｅｍａＴＶ等の放送配信事業者等からの本件各竜王戦の棋譜の利用等に係る利用許諾料の徴収等により収益を得ている。
イ 他方で、被告は、自身のＹｏｕＴｕｂｅチャンネルにおける動画配信の中で、配信動画上に用意した盤面図に棋譜を逐次反映する等の方法により本件各竜王戦の七番勝負において指された棋譜を示して言及し、当該棋譜を利用及び公表している。そして、被告はこのような動画をＹｏｕＴｕｂｅチャンネルにおいて配信することにより収益を得ている。
ウ 被告は、本件各配信において、本件各竜王戦の七番勝負における棋譜を公開しているところ、そのことが本件各配信における顧客誘引のための中核的な材料となっているのであるから、本件各配信と原告らの棋譜を利用した営業活動とは、本件各竜王戦の棋譜を知りたい顧客を奪い合う競合関係にある。この点、被告は、ＡｂｅｍａＴＶによる竜王戦の配信には、本件各配信の配信内容とは異なり、棋士の姿態・表情・服装・動作、棋戦の場所の状況、解説者による棋戦の実況解説等が含まれており、視聴の目的が異なるから両者は競合関係にない旨主張する。しかしながら、両者はいずれも本件各竜王戦の棋戦の棋譜を伝えるものであり、本件各竜王戦を観戦する顧客の主たる関心事項はどのような手が指されたのか、すなわち棋譜の内容そのものであるから、棋士の所作など本件各竜王戦の棋譜以外の要素に関心を有する者がいるとしても、棋譜の内容に関心を有する視聴者を奪い合う関係にあることは明らかであり、両者は競合関係にあるというべきである。したがって、被告の主張を採用することはできない。⑷原告らの受ける不利益
ア 前記⑵のとおり、原告らは本件各竜王戦を開催するために、それぞれ費用及び労力をその営業活動に投下しているところ、原告読売においては、新聞紙面及びホームページ上への棋譜の掲載、ＹｏｕＴｕｂｅチャンネルでの対局中の映像等の配信、報道機関等の第三者に対する棋譜利用の許諾等を通じて、原告将棋連盟は、本件アプリにおいて対局中の棋譜を配信することにより収益を得ているが、前記⑶で述べたとおり、本件各配信と原告らの棋譜を利用した営業活動とは競合関係にあるから、本件各配信により原告らの上記営業活動による収益が減少するという不利益を受ける関係にある。
イ また、原告将棋連盟においては、上記⑵アのとおり、本件各竜王戦の棋譜を原告読売が利用すること等の対価として原告読売から契約金の支払を受けることにより収益を得ているが、本件各配信により、本件各契約に基づく本件各竜王戦の棋譜の利用価値が減殺されれば、これに連動して、原告将棋連盟において棋譜利用の対価を含む契約金を報道機関等から将来的に得ることができなくなるおそれや契約金が減額されるおそれがある。本件各竜王戦の開催及びその適切な運用に係る費用の主たる原資は当該契約金であること（上記⑵ア～ウ）、原告将棋連盟の事業収益の
は棋戦を主催する原告読売を含む新聞社等から支払われる契約金で構成されていること（甲１３、５９）からすれば、本件各配信は、原告らの営業活動による収益モデルが成り立たなくようにするおそれのある行為であるということができる。
⑸利用行為の目的・態様等
ア 上記⑶イのとおり、被告は本件各竜王戦の棋譜を利用した動画を配信することにより収益を得ているが、被告が本件各配信において利用した本件各竜王戦の棋譜に係る情報は、ＡｂｅｍａＴＶ、本件アプリ等を参照することにより取得したものであるから（認定事実⑵）、本件各配信は、上記⑵で述べた原告らが投下した費用及び労力にフリーライドしてその棋譜を利用したものということができる。そして、本件各配信は、それぞれ、情報鮮度として最も価値が高い対局当日に、棋譜の全てを利用したものであるところ（前提事実⑹イ及びエ）、かかる利用により原告らによる棋譜を利用しての営業活動が著しく減殺されたことを優に推認することができるから、本件各配信の態様は悪質であり、原告らの営業活動に与えた不利益も大きいというべきである。
イ 加えて、認定事実⑶からすれば、被告は、本件各配信を開始した当初から、一貫して、原告らが公表していた本件ガイドラインに従わない態度を示し、さらには、本件ガイドラインに基づく利用許諾料の徴収を「カツアゲ」、「悪徳商法」と評価した上、本件ガイドラインに従う必要がないことを助長するかのような投稿をしている。かかる事情も、被告による原告らの営業活動に対する妨害が悪質と評価されるべき事情の一つということができる。
⑹小括
以上によれば、本件各配信は、原告らが多大な費用と労力を投下して行った本件各竜王戦に係る営業活動と競合し、原告らへの営業活動に重大な悪影響を与える行為であり、利用行為の態様も、原告らが多大な労力及び費用を投下した結果にフリーライドしたものである上、本件各竜王戦の当日にすべての棋譜を利用するという棋譜の利用価値を大きく減殺させる極めて悪質なものであることなどを併せて考慮すれば、本件各配信は許される自由競争の範囲を逸脱した行為というべきである。
⑺被告の主張について
ア 被告は、棋譜は単なる事実の記録であり、独占的利用権が認められるものではないから、野球のスコアと同様に、これを利用して原告らの営業上の利益を侵害したとしても、違法性がない旨主張する。しかしながら、棋譜に独占的利用権が認められないとしても、営業上の利益を侵害する場合には不法行為が成立し得ることは、前記⑴で述べたとおりである。また、野球においては、単に結果だけでなく、プレイヤーによる各プレーの具体的な内容に関心が高く、これを確認するためには当該プレーを映像により見るほかないのに対し、将棋の場合は、棋士がどのような手つきや表情で指したのかといったことまでは知る必要はなく、将棋の指し手そのものである棋譜を知ることができればそれで足りるという顧客が多いと考えられる。顧客の主たる関心が棋譜にあることは、棋譜の独占的利用許諾権等の実質的対価である契約金の額が極めて高額であること（上記⑵ア）、本件訴訟が係属する前に配信された別紙１の「『対象動画タイトル（原文ママ）』及びＵＲＬ（利用されている棋譜（指し手））」欄記載の各動画合計４２本のうち２４本の動画の表題に「盤面あり」との記載があり（前提事実⑹イ）、棋譜が強い顧客吸引力を有することを被告自身も認識していたことがうかがえることからも認められる。したがって、野球のスコアと棋譜とを同一に論じることはできないというべきである。
イ 被告は、原告らが投下した費用及び労力の対象は本件各竜王戦の開催であって本件各竜王戦の棋譜の創出ではない旨を主張している。しかしながら、原告らは本件各竜王戦の棋譜を用いた営業活動により収益を得ており、当該営業活動のために費用及び労力を投下していることからすれば、棋譜の無断利用により原告らが投下した費用及び労力が無駄になりかねないという関係にあるから、本件各配信が自由競争の範囲を逸脱するといえるかどうかを判断するにあたり、原告らが投下した費用及び労力の対象が棋譜の創出それ自体を対象とするものでないことは、結論を左右する事情ではないというべきである。
ウ その他、被告は縷々主張するが、いずれも上記判断を左右するものではない。
⑻以上からすれば、本件各配信は、許される自由競争の範囲を逸脱しており、原告らの営業上の利益の侵害するものであるから、前記の「特段の事情」があり、原告らに対する不法行為に当たると解するのが相当である。
３ 争点⑵（損害）について
⑴原告読売の損害について
ア 原告らは、被告が本件における不法行為に及ばなかったとしたら、ＹｏｕＴｕｂｅ上で竜王戦の七番勝負の配信を行うために、原告らに対して棋譜利用の対価を支払った高度の蓋然性があることを根拠として、利用許諾料相当額の損害を被ったと主張している。
しかしながら、本件各配信による原告らの損害は、本件における利益状態と本件各配信がされなかった場合の利益状態との差であり、被告が利用許諾を得ていた場合との差ではないから、上記根拠に基づいて原告らが利用許諾料相当額の損害を被ったと直ちにいうことはできない。
イ もっとも、原告読売は、新聞紙面及びホームページ上への棋譜の掲載、ＹｏｕＴｕｂｅチャンネルでの対局中の映像等の配信、報道機関等の第三者に対する棋譜利用の許諾等の営業活動により収益を得ているが、本件各配信と原告らの棋譜を利用した営業活動とは本件各竜王戦の棋譜を知りたいという顧客を奪い合う競合関係にあり、特にＹｏｕＴｕｂｅチャンネルでの対局中の映像等の配信については、本件各配信と同様に動画配信という方法を用いるものであるから、上記営業活動による収益が本件各配信により減少する関係にあることを認めることができる。そして、原告らは、ソーシャルメディア等の普及により配信媒体が増加したことを受けて、ブログ、ＳＮＳ、動画投稿・共有サービス等において竜王戦の棋譜及び竜王戦の対局に関する映像を利用したコンテンツを掲載又は配信する者に対し、当該各情報を利用するにあたって原告らの利用許諾が必要である旨定めた本件ガイドラインを策定・公表し、原告読売においては、本件ガイドライン及び本件運用規則に基づき、本件各竜王戦の棋譜をＹｏｕＴｕｂｅ上で配信することを目的とした複数の利用許諾申請者から実際に利用許諾料を徴収しているところ、インターネット配信による場合の利用許諾料について、対局翌日を▲円（税抜）、対局翌々日から対局６０日経過後までを▲円（税抜）と定めているが、対局当日における棋譜の利用を原則として許諾していない（前提事実⑸ウ、認定事実⑷ア）。棋譜の情報としての利用価値は対局当日が最も高いところ、本件ガイドライン及び本件運用規則が、対局当日における棋譜の利用を原則として許諾していないのは、棋譜の利用を許諾することにより利用許諾料を得ることができるとしても、対局日と同日に棋譜利用を認めることにより自身の営業活動に与える損害の方が大きいためであることを推認することができる。
ウ 本件各動画には、それぞれ、配信日と同日の竜王戦の対局で指された棋譜が全て利用されているから、本件各配信により、原告読売には、少なくとも、本件各配信における本件各竜王戦の棋譜の利用形態に応じた相当額の損害が発生したものとみるべきである。よって、
原告読売には、本件各動画１本につき、少なくとも相
当額の損害が発生したものとみるのが相当である。そして、本件各動画の本数は合計１５３本であるから、本件各配信により、原告読売には相当額として７６５万円の損害が発生したと認めるのが相当である。また、同額の1 割に当たる７６万５０００円を相当因果関係のある弁護士費用と認めるのが相当である。
エ よって、原告読売に８４１万５０００円の損害が発生したと認めるのが相当である。
⑵原告将棋連盟の損害について
原告将棋連盟は、本件アプリにおいて対局中の棋譜を配信することにより収益を得ており、本件各配信と競合関係にあるから、抽象的には本件各配信により本件アプリにおける収益が減少するという不利益を受けているということはできる。この点に関し、原告将棋連盟は、本件各配信により、少なくとも本件アプリの有料会員２００名分の獲得機会を喪失し、合計１３２万円の損害を被った旨主張する。しかしながら、証拠（甲６９）によっても、令和３年から令和５年にかけて、本件アプリの１０月の新規有料会員数が前月比との関係で減少傾向にあることは認められるものの、当該減少が本件各配信によるものであるかは明らかでなく、その他現時点において本件各配信により本件アプリの新規有料会員数が減少したことを裏付ける的確な証拠はない。
また、原告将棋連盟においては、本件各竜王戦の棋譜を原告読売が利用すること等の対価として原告読売から契約金の支払を受けることにより収益を得ており、棋譜の無断利用行為が横行することにより、将来契約金が減額される恐れがあるということはできるが、少なくとも現時点で契約金が減額されたとの事実は認められないから、契約金に関し、原告将棋連盟において実際に損害が発生したと認めるに足りない。
なお、原告らは、本件各配信により、棋譜を独占的に利用して営業活動を行う原告らの利益が侵害された場合には原告らに同額の損害賠償請求権が発生し、両請求権は不真正連帯債権となると主張しているが、原告らが論拠としている裁判例は、被侵害者に排他的利用権があることを前提とするものであり、本件とは事案を異にする。
第４ 結論
よって、原告読売の請求は、損害金８４１万５０００円及びこれに対する遅延損害金の支払を求める限度で理由があるからこれを認容し、その余の請求は理由がないからこれを棄却し、原告将棋連盟の請求は理由がないからこれを棄却することとして、主文のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第６部
裁判官
山根良実
裁判官
野本亮
裁判長裁判官中島崇は、転補のため署名押印することができない。裁判官
山根良実
別紙１及び別紙２につき掲載省略
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/95581/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。