主文
被告人を懲役５年に処する。
未決勾留日数中５００日をその刑に算入する。
理由
（犯罪事実）
被告人は、Ａへの恨みを晴らそうと考え、令和６年６月５日午後１０時頃から同月６日午前５時頃までの間に、大阪府松原市（住所省略）Ｄゴルフセンター敷地内において、Ａ（当時６７歳）が死亡しても構わないという気持ちを持って、「Ａ社長へよろしければお使いください。」などと記載した紙を貼り付け、かつ、電撃モジュール等を使用した発火装置等を取り付けたポリバケツ内に約９．７リットルのガソリンを入れ、同ポリバケツを動かすと前記発火装置が作動して前記電撃モジュールの導線の火花が散って前記ガソリンに引火し、火炎が発生する仕組みのポリバケツを設置し、同日午後１時頃、情を知らない前記ゴルフセンター従業員Ｂ（当時４１歳）に同ポリバケツを持ち上げて移動させるなどし、前記仕組みによってガソリンに引火させて火炎等を生じさせ、これを同人に浴びせたが、同人に加療約７日間の左上肢Ⅰ度熱傷を負わせたにとどまり、死亡させるに至らなかったものである。（証拠の標目）省略
（争点に対する判断）
第１ 争点
関係各証拠によれば、被告人が、判示記載の各日時、場所において、判示記載のポリバケツ（以下「本件ポリバケツ」という。）を設置し、これを被害者Ｂが持ち上げて移動させるなどしたことによって、被害者に左上肢Ⅰ度熱傷を負わせたことが認められ、このことに争いはない。
本件の争点は、①遅くとも被害者が本件ポリバケツを自動車の荷台に積み込んだ時点で、被害者を死亡させる現実的危険性が発生したか否か、②被告人が殺意を有していたか否かである。
第２ 当裁判所の判断
１ 争点①（遅くとも被害者が本件ポリバケツを自動車の荷台に積み込んだ時点で、被害者を死亡させる現実的危険性が発生したか否か）について
⑴関係各証拠によれば、以下の事実が認められる。
ア 本件ポリバケツの構造
本件ポリバケツには、発火装置や噴霧器、液体入りペットボトルを置くための受け皿が備え付けられ、ポリバケツ本体と上蓋が針金で３か所固定されていた。発火装置のスイッチは、下方向に負荷が加わるとオンになり続け、負荷がなくなるとオフになるものであり、これが液体入りペットボトルと釣り糸でつながれているため、液体入りペットボトルが受け皿から落下すると、その重みで発火装置のスイッチがオンになり続け、これに伴い発火装置が作動し続け、重みがなくなると同スイッチがオフになる構造になっていた。
イ 本件犯行に至るまでの事実経過
被告人は、本件当日である令和６年６月６日午前１時３０分頃から午前２時頃までの間に、本件ポリバケツにガソリンを注入し、これを本件ゴルフセンターの事務所出入口前に設置して帰宅し、同日午前４時１０分頃、再び本件ゴルフセンターを訪れて噴霧器を作動させた。
被害者は、同日午後１時頃、本件ゴルフセンターの事務所出入口前に自動車（軽トラック）を近づけ、同出入口前に置かれた本件ポリバケツを同車の荷台に積み込んだところ、左腕に熱傷を負った。なお、その当時、本件ポリバケツの上蓋の留め具は固定された状態であった。
⑵判断
捜査機関が本件ポリバケツの模造品を作成して行った再現実験の結果を始めとする関係各証拠によると、本件と類似する条件下において実施された実験１－１（ポリバケツの上蓋の留め具を固定した状態で、ガソリンを注入してから２時間４１分後に噴霧器を作動させ、その８時間４９分後に発火装置を作動させたもの）では、発火装置の作動により発生した火花がポリバケツ内の気化したガソリンに引火し、上蓋が少し持ち上がってポリバケツ本体と上蓋の隙間から火炎等が噴き出したことが認められる。また、ポリバケツの上蓋の留め具を固定しない状態で、その他は上記実験１－１と同じ条件で実施された実験１－２において、発火装置のスイッチがオンになり続けた際に、炎や煙を上げながらポリバケツが溶解してガソリンが漏れ出し、大きな火炎等が発生したことからすれば、実験１－１においても発火装置が作動し続けた場合、上記と同様に大きな火炎等が発生する可能性があったことが認められる。このことに、前記⑴アのとおりの本件ポリバケツの構造を考え合わせると、被害者が本件ポリバケツを自動車の荷台に積み込んだ時点において、本件ポリバケツは、これを動かすと液体入りペットボトルが落下して発火装置が作動することにより気化したガソリンに引火し、上記のような各火炎等が発生する性能を有していたと考えられる。
そして、被害者が、公判廷において、本件ポリバケツを両手で持って持ち上げて自動車の荷台に積み込んだ際、ドンという音や衝撃を受けるとともに、本件ポリバケツを持っていた左腕が熱くなり、左腕に熱風が当たった旨、その後、受け皿から落下した液体入りペットボトルを受け皿に置いた旨供述していること、ガソリンに引火する火種が発火装置以外に見当たらないこと等をも考え合わせると、本件当時も、液体入りペットボトルが受け皿から落下したことにより発火装置が作動して気化したガソリンに引火し、実験１－１と同じように本件ポリバケツから火炎等が噴き出し、これを被害者が浴びたことが認められる。そうすると、本件当時、本件ポリバケツから発生した火炎等がポリバケツを持つなどしている周囲の者の着衣に着火して同人が火だるま状態となり、気道熱傷等により死亡する危険性は相応にあったと考えられる。
また、前記⑴アのとおり、本件ポリバケツは、液体入りペットボトルが受け皿から落下すると、その重みで発火装置が作動し続ける構造であったところ、被害者の上記供述によれば、被害者が本件ポリバケツを自動車の荷台に積み込んだ際に液体入りペットボトルが受け皿から落下したと認められるから、これによって発火装置が作動し続け、大きな火炎等が発生する可能性が相当程度あったことが認められる。そうすると、本件当時、このような経過をたどった場合には、本件ポリバケツから発生した大きな火炎等が周囲の者の着衣に着火したり自動車や建物など周囲の物に延焼したりすることにより、人を死亡させる危険性が十分にあったと認められる。加えて、後記２のとおり、被告人は、本件当時、本件ポリバケツが人を死亡させる危険性を有するものであることを認識していたと認められる。
以上のとおり、判示記載の行為は人を死亡させる危険性を有するものであり、遅くとも被害者が本件ポリバケツを自動車の荷台に積み込んだ時点では、被害者を死亡させる現実的危険性が発生したと認められる。
⑶弁護人の主張について
これに対し、弁護人は、本件当日の朝に撮影された本件ポリバケツの写真によれば、液体入りペットボトルが受け皿から落下しているのに、発火装置のスイッチがオンになっていないように見え、これを目撃した被害者らが発火装置が作動した際の大きな音を聞いたと供述していないことからすると、発火装置のスイッチと液体入りペットボトルをつなぐ釣り糸が長すぎて、同ペットボトルが受け皿から落下したとしても発火装置が作動しない構造であった可能性がある旨主張する。しかし、本件ポリバケツの検証に立ち会った科学捜査研究所のＥ研究員は、公判廷において、上記写真について、液体入りペットボトルが受け皿から落下しており、発火装置のスイッチがオンになっているように見えると供述している。同供述は、前記⑴アの本件ポリバケツの構造からすると発火装置のスイッチと液体入りペットボトルをつなぐ釣り糸の長さは同ペットボトルが落下すれば同スイッチがオンになる程度の長さであったことが合理的に推認されること、前記⑵の被害者の公判供述等からすると、本件では液体入りペットボトルが落下したことによって発火装置が作動したと考えられることと整合しており、信用できる。そうすると、前記⑴アのとおり、本件ポリバケツは、液体入りペットボトルが落下することによって発火装置が作動する構造であったと認められる。
また、弁護人は、被害者が火炎等を見ていないこと、被害者の負った熱傷が気化したガソリンを浴びて生じた可能性があることから、本件ポリバケツから火炎等が発生したといえるか、仮に発生したとしても、これを被害者が浴びたといえるかについて疑問がある旨主張する。
しかし、実験１－１の際に発生した火炎等がそれほど大きいものではなかったことからすると、被害者が発生した火炎等を見ていないとしても不自然ではないし、前記⑵の被害者の公判供述によれば、本件ポリバケツから火炎等が発生し、これを被害者が浴びたことが合理的に推認できる。
さらに、弁護人は、①被害者が火炎等を浴びたとしても、発生した火炎等は小さく、持続時間が１秒前後であると考えられること、②６月の汗ばんだ時期で湿気を帯びているであろう被害者の着衣に着火する可能性があるか疑問であること、③被害者の年齢や健康状態、周囲の状況等からすれば、被害者の着衣に着火したとしても消火することができず火だるま状態となって死亡したとは考えられないこと、④発火装置が作動し続けたとしても、被害者は大きな火炎等が発生するまでに退避するはずであること、⑤被告人の意思や計画性等の主観面は、殺意の有無を検討する場面で考慮されるべきであるから、被害者を死亡させる現実的危険性が発生したか否かについて主観面を考慮すべきでないこと等から、被害者を死亡させる現実的危険性は発生しなかった旨主張する。
しかし、①につき、火炎等が本件ポリバケツから噴き出している以上、周囲の者の着衣に着火する危険は十分認められる上、前記⑵で論じたとおり、本件ポリバケツから大きな火炎等が発生する可能性もあったから、本件当時に発生した火炎等が小さく持続時間が短いものであったとしても、前記認定は覆らない。②につき、弁護人指摘の点を踏まえても、本件ポリバケツから噴き出した火炎等による着衣着火の危険性は否定されない。③及び④につき、被害者の着衣に着火するとか発火装置が作動し続けて大きな火炎等が生じるといった緊急状況下において、被害者やその周囲の者が適切に行動することができるとは限らないから、弁護人指摘の事情によっても、被害者を死亡させる現実的危険性がなかったとはいえない。⑤につき、人を死亡させる現実的危険性が発生したか否かについて被告人の主観面を考慮することは許される。
以上によれば、弁護人の上記各主張はいずれも採用できない。
２ 争点②（被告人が殺意を有していたか否か）について
⑴判断
関係各証拠によれば、従前より、被告人は、Ｃ及びその子であるＡに対し、殺したいほど強い恨みを抱いていたことが認められる。また、被告人は、本件ポリバケツを「バケツ爆弾」と呼んだことがある上、公判廷において、本件以前に噴霧器の動作確認をした際、ガソリンを使用して噴霧器を作動させると危ないと考えて水を使用したとか、本件ポリバケツ内のガソリンが燃焼すると上蓋が吹っ飛ぶかもしれないと考えてポリバケツ本体と上蓋を針金で固定したなどと供述して、ガソリン及び本件ポリバケツの危険性を十分認識していたと認められる。
以上によれば、被告人は、本件当時、少なくとも、本件ポリバケツが人を死亡させる危険性を有するものであることを十分認識しながら、それでも構わないと考えて判示記載の行為に及んだと認められる。
⑵被告人の供述及び弁護人の主張について
被告人は、公判廷において、噴霧器の動作確認を事前に行った際、噴霧器に負荷がかかって、作動させてから１５分ないし２０分程度で噴霧器が止まっていたところ、噴霧器が止まれば、本件ポリバケツ内のガソリンと発火装置との間をつなぐものがなくなって何も起こらなくなると考え、本件当日、本件ポリバケツを使用した計画を中止するために噴霧器を作動させたなどと供述し、弁護人は、同供述を前提に、被告人は思い込みの強い性格であり、噴霧器が２０分以内で止まって本件ポリバケツから火炎等が発生しなくなると思い込んでいたから、被告人に殺意がない旨主張する。
しかし、関係各証拠によれば、噴霧器は、取扱説明書上の作動時間が約２時間とされており、警察官が行った動作確認でも約５時間作動しているから、動作確認の際に作動してから１５分ないし２０分で噴霧器が止まったとの被告人供述には疑問がある。また、被告人が、本件当日、動作確認の際に使用していたものとは異なる良質な乾電池を使用して噴霧器を作動させており、これによって噴霧器の作動時間が伸びるかもしれないと考えていたこと、計画を中止するのであれば、本件ポリバケツを持って帰ったり、噴霧器や発火装置の乾電池を抜いたりなどの中止行動を取ることが容易であったはずであるのにこれをしていないこと等をも考慮すると、被告人が上記計画を中止したとはおよそ考えられない。被告人の精神鑑定を行ったＦ医師も、被告人は、感情を刺激される場面は思い込みが強くなるが、そのような場面でも現実検討力は保たれており、常識的な判断をすることは可能であったと供述している。また、仮に被告人が上記計画を中止したと思い込んでいたとすれば、同計画を打ち明けて協力してもらっていたＧと本件翌日に会い、Ｇから、本件について被告人が行ったのか聞かれた際に、同計画を中止したことを伝えるはずと思われるが、これを伝えていないのも不自然である。
したがって、被告人の上記供述は不合理であって信用できず、これを前提とする弁護人の上記主張は採用できない。
⑶小括
以上によれば、被告人には殺意が認められる。
なお、検察官は、被告人がブログ等においてＡ及びＣを殺したいほど憎んでいる心情を明らかにしていたことやＡを狙って判示記載の行為をしていること等から、被告人にはＡを殺してやろうという積極的な殺意が認められると主張するが、これらの各事情を踏まえても、被告人が、Ａ及びＣに対する憎しみから同人らの悪行を世に知らしめたいと考え、Ａが死亡しても構わないとの気持ちで判示記載の行為をした可能性は否定されないから、被告人に積極的な殺意があったとまでは認められない。
３ 結論
以上によれば、遅くとも被害者が本件ポリバケツを自動車の荷台に積み込んだ時点で、被害者を死亡させる現実的危険性が発生しており、被告人に殺意が認められるから、被告人に殺人未遂罪が成立する。
（法令の適用）
省略
（量刑の理由）
被告人は、発火装置等を備え付けたポリバケツ（本件ポリバケツ）内に、危険性の高いガソリンを約９．７リットルも注入し、これを不特定多数の者が出入りする本件ゴルフセンターの事務所出入口前に設置している。本件ポリバケツは必ずしも精巧な作りではなかったものの、前述したとおり発火装置が作動し続けた場合には大きな火炎等が発生し、不特定多数の生命等に危険を及ぼす可能性もあったことからすると、本件は危険性の高い犯行であったというべきである。被告人は、遅くとも本件犯行の約２年前からポリバケツや発火装置に使用する電撃モジュールを調達するなどし、指紋がつかないように手袋をするなどして本件ポリバケツを製作しており、高い計画性も認められる。
関係各証拠によれば、被告人は、スーパーマーケットを経営していたが、平成１０年頃、Ｃ及びその子であるＡが反社会的勢力を伴って関与したことにより、同スーパーマーケットの経営から排除され、そのような中で同スーパーマーケットが破産したことが認められるところ、このような破産の経緯等からすれば、被告人がＡ及びＣに対して強い恨みや憎しみを抱いていたこと自体には理解できる部分がある。しかし、客観的にみると、同スーパーマーケットはＡ及びＣの関与以前から経営に窮する状態にあったこともうかがわれ、破産の責任の一端は被告人にあると考えられるにもかかわらず、被告人がこれを顧みずに、また、長年にわたりＡ及びＣを恨み続け、他に採り得る手段があるにもかかわらず、不特定多数の者に危害を及ぼす可能性がある本件犯行に及んだ点は強い非難に値する。
もっとも、被害者の傷害の程度が加療約７日間の熱傷という比較的軽いものであったことをも踏まえると、本件における被告人の刑事責任の重さは、怨恨を動機として凶器を用いて犯行に及び、被害者に加療２週間以内の傷害を負わせた殺人未遂の事案の中では、中程度の部類に属するというべきである。
そこで、以上に加え、被告人の供述内容からは反省が深まっているとはいい難いこと、被害者及びＡが重い処罰を望んでいないこと、被告人に前科がないこと等をも考慮し、主文の刑を定めた。
（求刑・懲役６年）
令和８年３月２５日
大阪地方裁判所堺支部第１刑事部
裁判長裁判官 藤原美弥子
裁判官 今野藍
裁判官 清水瑛夫
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/95856/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。