主文
本件控訴を棄却する。
理由
※以下、特記なき場合は、原判決の略称・呼称を適宜用いるほか、関係者の氏名は原則として姓のみを表記する。また、証拠番号は原審における書証番号をいい、かっこ内の頁は原審における証人の公判供述の頁数を指す。※月日のみを記載するものは平成３０年を指す。
第１ 控訴の趣意
本件控訴の趣意は、検察官作成の控訴趣意書及び控訴趣意補充書（第１回公判期日における検察官による補充意見を含む。）に記載のとおりであり、これに対する答弁は、弁護人Ｘ（主任）、同Ｙ及び同Ｚ連名作成の答弁書並びに主任弁護人作成の答弁書補充書（第１回公判期日における主任弁護人による補充意見を含む。）に記載のとおりである。
検察官の論旨は、原判決が本件公訴事実について無罪としたことに対する事実誤認の主張であり、その骨子は、原判決が、各証拠から認められる各間接事実を総合評価して犯人性を判断するにあたって、各間接事実を分断して論難し、重要な間接事実の推認力を過小評価し、抽象的な可能性にすぎない反対仮説を否定できない旨判断するなど、論理則、経験則等に照らして不合理な判断を重ねた結果、被告人が本件犯行に及んだことは明らかであるのに、被告人の犯人性を否定するという事実誤認をしたものであり、この事実誤認が判決に影響を及ぼすことは明らかである、というものである。
第２ 原判決の理由の要旨
１ 公訴事実
本件公訴事実の要旨は、「被告人は、法定の除外事由がないのに、平成３０年５月２４日（本件当日）午後４時５０分頃から同日午後８時頃までの間に、和歌山県田辺市内のＢ方において、夫であるＢ（当時７７歳）に対し、殺意をもって、何らかの方法により致死量の覚せい剤であるフエニルメチルアミノプロパン又はその塩類を情を知らないＢに経口摂取させ、よって、同日午後８時頃から同日午後１０時頃までの間に、同所において、Ｂを急性覚せい剤中毒により死亡させて殺害するとともに覚せい剤を使用したものである。」というものである。
２ 争点
Ｂの死因が多量の覚せい剤を経口摂取したことによる急性覚せい剤中毒であることについて積極的な争いはなく、争点は、事件性及び犯人性、すなわち、被告人がＢに覚せい剤を摂取させて殺害したと認められるかである。
３ 前提事実
Ｂは、和歌山県田辺市内でＣなど複数の会社を経営する資産家であった。被告人は、Ｂが女性の紹介を依頼していた人物のあっせんで、平成２９年１２月にＢ方でＢと会い、すぐに結婚を申し込まれ、２月８日に結婚した。被告人とＢの結婚前後を通じ、東京在住のＤが、月１０日程度、家政婦としてＢ方に泊まり込み、食事の支度や掃除、洗濯などをしていた。被告人は、結婚後も東京の住居を維持し、主に東京で生活していたが、３月下旬頃から本件当日までの間は、主にＢ方で生活していた。被告人は、Ｂ方に滞在していた４月７日、インターネット上の掲示板で、隠語で覚せい剤を売る趣旨を記載した投稿を見て、その投稿者Ｅに電話をかけて覚せい剤を注文し、翌８日午前０時過ぎ頃、Ｂ方近くで、Ｅと一緒に品物を届けに来たＡに約定の代金を渡してパケ入りの覚せい剤様の物（以下「品物」あるいは「本件品物」という。）が入った封筒を受け取った。
被告人は、本件当日午後１０時３６分頃、１階のリビングから２階に上がった後、すぐ１階に下りてきて、それまで一緒に過ごしていたＤに対し、Ｂが２階寝室のソファに座った状態で動かなくなっていることを知らせ、Ｄと２人で再度２階に上がった上、１１９番通報をしたが、臨場した救急隊員により、Ｂは既に死亡していることが確認された。その後、午後１１時１０分以降、臨場した警察官により、Ｂの遺体の検視、環境調査などが行われた。Ｂの遺体の解剖を担当したＦ医師及び薬学者Ｇ教授によれば、Ｂの死因は、致死量を超える覚せい剤を経口摂取したことによる急性覚せい剤中毒であり、その摂取量は、少なくとも１．８ｇであること、推定死亡時刻は、午後８時頃から遅くとも午後１０時頃までの間であり、Ｂは、致死量を超える量の覚せい剤を短時間で摂取し、摂取後２時間から４時間で死亡したことが認められる。また、防犯カメラの映像上、午後６時の時点で、Ｂが玄関から数分間外に出て敷地内を歩く様子が映っているところ、その様子に異常は認められないことや、覚せい剤を経口摂取してから異常が現れるまでの時間は、通常１５分から３０分程度であるが、カプセルを使った場合、さらに最大４０分程発症が遅れたと考えられることも併せ考えると、Ｂが覚せい剤を摂取した可能性のある時間帯の始期は、カプセルを使用しなかった場合は午後５時３０分頃、カプセルを使用した場合は午後４時５０分頃であり、終期は、午後８時頃であると認められる。
４ 検察官の主張
（１） 被告人は、Ｂが覚せい剤を摂取したと考えられる午後４時５０分頃から午後８時頃までの時間帯（以下「本件時間帯」という。）に、Ｂ方でＢと２人きりでおり、その間に、妻として同所で一緒に食事をするなど、Ｂに飲食物等を提供することが可能であった。また、被告人は、後記（５）のとおり、自分で覚せい剤を注文し、入手することが可能であった。
（２） ヘルスケアアプリの階層上昇記録によれば、被告人は、本件時間帯に、少なくとも８回、Ｂのいる２階に上がったと認められる。事件前約１か月の同一時間帯の階層上昇記録は最多でも３回である。加えて、被告人は、本件当日は、午後６時４５分から午後７時５３分までの１時間８分の間の階層上昇記録は７回と、短時間に何度も１階と２階を行き来している。この行動は、被告人が犯人だとすると、覚せい剤を摂取させる、摂取後のＢの様子を見る、罪証を隠滅するなどのために何度も２階に上がる合理的な理由があるから自然であるが、犯人でないとすると不自然である。
（３） 被告人は、Ｂから毎月支給される１００万円やＢの遺産といった財産目的で結婚したもので、Ｂの資金が手に入らないと当面の生活費にも困る状況にあった。一方で、被告人は、Ｂから、３月下旬には証人に署名までさせた離婚届を渡され、４月２７日には離婚したい旨直接告げられ、事件直前には、被告人がアダルトビデオに出演していた事実をＤに知られ、その頃被告人もそれを認識するなど、被告人において、離婚の可能性が高まっていると思っておかしくない状況にあった。したがって、被告人には、離婚前にＢを殺害して遺産を得るという動機があった。
（４） 被告人は、本件以前に、インターネットで「完全犯罪」、「老人死亡」、「覚醒剤過剰摂取」、「覚醒剤死亡」、「遺産相続」などの検索等をしていた。すなわち、老人であるＢを完全犯罪により死亡させること、覚せい剤の過剰摂取によりＢを死亡させて遺産を相続することを意識し、これに関係する検索をしていた。
（５） 被告人は、４月７日に致死量を超える３ｇ程度の覚せい剤を注文し、これを入手したか、少なくとも入手しようとした。この際、注射器は断ったこと、被告人自身は覚せい剤を使用しないことなどからすれば、被告人が覚せい剤を入手しようとした目的は、Ｂを殺害するためと考えるのが自然である。
（６） 被告人は、Ｂの死亡後、「殺人罪時効」、「自白剤」など捜査に関する検索等をしたり、友人に対して警察の捜査に協力しないよう依頼したりした。
（７） Ｂが、本件時間帯に、その場にいなかった第三者によって他殺された可能性は考えられない。毛髪から覚せい剤は検出されず、注射痕もなかったこと、インターネットは使えず、携帯電話等を捜査しても覚せい剤を入手した形跡はなく、周辺人物についても覚せい剤との関与を具体的に疑わせる事情はないこと、健康に気を遣い、身体への負担を考えて勃起不全治療薬すら飲まない旨の言動をし、覚せい剤を毛嫌いしていたことなどからして、Ｂが従前から覚せい剤を使用していたとは考えられず、本件当時、覚せい剤を入手していたとも、入手できたとも考えられない。直後に警察官が臨場した際、現場で、覚せい剤が入っていたと思われる容器等は発見されていないこと、推定摂取量が乱用者の一般的な使用量の約６０倍以上と極めて多量であること、本件当日に覚せい剤を使用する理由も見当たらないことなどからしても、Ｂが、量の間違いを含む事故により致死量の覚せい剤を摂取して死亡したとは考えられない。また、本件当日以降の予定や当時の言動などからして、自殺をするためにあえて致死量の覚せい剤を摂取したとも考えられない。
（８） 以上の各事情を総合すれば、本件は他者がＢに覚せい剤を摂取させた他殺事件であり、その犯人は被告人以外にあり得ない。
５ 争点に対する判断
（１） 被告人の犯行可能性（検察官の主張（１））について
被告人は、本件時間帯にＢ方でＢと２人きりであった。この間、夕食時に同席したり、Ｂの寝室等がある２階に上がったりしており、インターネットを利用するなどして覚せい剤を入手することが可能であった。覚せい剤は苦味があるから、覚せい剤を食べ物や飲み物に密かに混ぜる方法により、本人に気付かれることなく致死量の覚せい剤を摂取させることは、困難であるようにも思われる。もっとも、Ｂは、夕食時にビールを飲む習慣があり、本件当日もビールを飲んだと認められるところ、ビールであれば、それ自体に苦味がある上、口の中でゆっくり味わって飲む類のものではなく、ビールに覚せい剤を混ぜると泡が立ち、完全に溶かすためには多数回のかくはんを要するという実験結果はあるものの、混ぜる量によっては、溶け残りがあっても致死量の覚せい剤を摂取させることは可能であると考えられるから、食事に同席していた被告人であれば、お酌を申し出てうまく勧めるなどして覚せい剤を密かに飲ませることが不可能であったとまではいえず、少し苦いがよく効くサプリメントであるなどと偽った上で、ビールに混ぜて飲ませることも可能であったと考えられる。さらに、カプセルを使って摂取させることについてみると、一般に使われる飲みやすいサイズのカプセルに詰めると相当多い個数になると考えられるが、人が一度に飲むことがあり得ない数量になるとまでは考えられず、被告人であれば、前同様にうまく勧めて飲ませることがおよそ不可能とまではいえない。以上によれば、被告人が現実にＢに覚せい剤を摂取させることは一応可能であったといえる。
（２） 本件当日の被告人の行動（検察官の主張（２））について被告人のスマートフォンのヘルスケアアプリの記録によれば、被告人は、本件時間帯に少なくとも８回、Ｂの寝室のある２階に上がっており、特に午後６時４５分から午後７時５３分の間（捜査官の実験結果によれば、最大１５分遅い可能性あり）に７回の階層上昇記録があることは、他の日には見られない行動であり、具体的な記憶はないが、単に普段どおり２階に置いてある私物を取りに行くなどしただけである旨の被告人の供述は、直ちに信用できるものではない。もっとも、ヘルスケアアプリの記録から、被告人が２階に上がった際に実際に何をしていたのかは推測できず、被告人が、Ｂの死亡とは無関係な理由で１階と２階を行き来していた可能性も否定はできない。推定されるＢの覚せい剤の摂取時期には幅があり、被告人が１階と２階を行き来していた時間帯には、Ｂは、まだ覚せい剤を摂取していなかったか、摂取していても未だ症状が現れていなかった可能性もあるから、２階に上がった際のＢの様子が特に被告人の印象に残らなかったことも十分考えられる。さらに、どの時期にどのような症状が現れるかは断定できないというＧ供述も踏まえると、被告人が１階と２階を行き来していた時間帯に、既に症状が現れ始めていたとしても、それが具体的にどのような症状であったかは明らかではないし、被告人が２階に上がった時点で、Ｂが、脱衣場など被告人の目に入らない場所にいた可能性もあるから、被告人が、Ｂの異変に気付かず、自分が２階に上がった時点でＢがどこで何をしていたか覚えていないということが、およそあり得ないとまではいえない。
そもそも、仮に被告人がＢの異変に気付いていながら気付かなかったと嘘を言っているのだとしても、そのことをもって、被告人がＢに覚せい剤を摂取させたと直ちに推認できることにもならない。
（３） 動機（検察官の主張（３））について
被告人は、Ｂが死亡すれば、妻として直ちに億単位の遺産を相続することができる上、月々の手当を得るためにＢの希望にある程度合わせて生活する必要もなくなるという状況に置かれていた。被告人が、もともと専ら財産目的でＢとの結婚に応じたことを自認していることからしても、このような事情は、Ｂを殺害する動機となり得る。もっとも、離婚に関するＢの言動等は、被告人に妻として自分の意に沿う行動をとらせるための手段であったとみることもでき、本件当時、離婚や月々の現金支給の打ち切りのおそれが現実化していたとは認められない。アダルトビデオの件も、未だＢにこの件が知られていたわけではないし、被告人が、Ｂがこの件を知った場合に自身に及ぶ経済的な不利益を検察官が主張するほど重大視していたとも限らない。以上のとおり、被告人には、Ｂを殺害する動機になり得る事情があったとはいえるが、そのこと自体から直ちに、被告人がＢを殺害したことが強く推認されるものではない。
（４） 本件以前の検索等（検察官の主張（４））について
被告人は、１月から３月にかけて、インターネットの検索サイトや動画サイトで「完全犯罪」、「老人死亡」、「老人完全犯罪」といった検索をするなどしているが、これらはＢの殺害を計画していなければ検索することがあり得ないようなものとはいえない。被告人は、４月７日の午後８時頃以降、「覚醒剤」、「覚醒剤過剰摂取」、「覚醒剤死亡」といった検索をするなどしているところ、これらはこの日に覚せい剤を注文したことに関連したものと考えられるが、同様に、覚せい剤によるＢの殺害を計画していなければ検索することがあり得ないようなものとはいえない。以上のとおり、被告人による本件以前の検索等は、それ自体、被告人がＢの殺害を計画していたことを推認させる行動とはいえない。
（５） 被告人による覚せい剤の注文等（検察官の主張（５））について注文した覚せい剤の数量についてみると、被告人と電話で直接話して注文を受けたＥは、数量３ｇ、代金１５万円、Ｅと一緒に配達に来て被告人に品物を渡したＡは４ｇか５ｇで、代金１０万円か１２万円と述べており、Ｅの供述は、必ずしもそのまま信用できず、Ａの供述も、記憶の正確性に留意する必要があるが、両者の供述は、１ｇ単位の注文で、複数グラムであり、パケも複数個あったという点では一致していること、被告人が経費等を上乗せした額として、少なくとも１０万円を支払っていることとも整合的であることから、Ｅらの供述は、注文に係る覚せい剤の量が複数グラムであったという点においては信用できる。被告人は、注文したのは１ｇだけと述べるが、Ｅが、急な配達要請に応じる対価を含むとはいえ、覚せい剤１ｇの注文に対し、掲示板に表示していた覚せい剤自体の代金２万８０００円に７万円以上を上乗せした金額を提示し、被告人もこれを承諾したというのは相当不自然であり、被告人が注文した覚せい剤の数量は、複数ｇであったと認められる。次に、被告人がＡから受け取った本件品物が覚せい剤であったかについてみると、Ｅは、４月７日当時は、自分には覚せい罪を入手できるルートはなく、Ａと一緒に覚せい剤として売っていたのは、すべて自分が用意した氷砂糖を砕いたもので、Ａを通じて被告人に交付したのも氷砂糖であった旨供述し、Ａは、当時Ｅと一緒に売っていたのは本物の覚せい剤で、被告人に渡した品物は、多分Ｅが用意したものだったと思うが、Ａ自身も、被告人に渡す前に封筒の中身を直接見て確認しており、本物の覚せい剤だった旨供述する。Ｅは、交付した物が覚せい剤である旨証言すれば自らが処罰される可能性があり、虚偽供述をする理由がある上、わざわざ警察の内偵が入っていると認識していた自宅まで赴き、交際相手に砕いた氷砂糖が入ったパケを取りに行かせた上に、氷砂糖が入っているにすぎないパケを、指紋を消すためわざわざ拭いてからＡに渡したと述べるなど、信用性に疑問を抱かせる点があり、直ちにこれを信用できない。他方で、Ａの供述は、内容に取り立てて不自然な点はなく、実際には覚せい剤として氷砂糖を売ったにすぎないのに、被告人に交付したのは本物の覚せい剤であるとあえて嘘を言う理由も見当たらないから、Ａの前記供述は、少なくとも自分の記憶や認識に基づいてありのままを述べたものと考えられる。もっとも、Ａは、ＥとＡの覚せい剤の入手先は同じではなく、Ａ自身は、Ｅが被告人に渡した覚せい剤をどこから入手したのかは知らないとも述べ、Ａは、被告人に渡した封筒の中身を目視で確認したにすぎず、被告人に渡した覚せい剤については、車から降りて被告人との待ち合わせ場所に向かう途中、暗い路上で携帯電話の明かりで照らして見たという視認状況に照らし、Ａにおいて本物であるかどうかを確実に識別できたかどうかについては、疑問が残る。以上によれば、被告人がＡから受け取った品物は、覚せい剤であった可能性はあるものの、氷砂糖であった可能性も否定できず、間違いなく覚せい剤であったとは認定できない。被告人は、「４月１日頃にＢから『覚せい剤を買ってきてくれませんか』と言われ、『お金くれたらいいよ』と冗談で返したところ、現金２０万円を渡されたので受け取り、自分の預金口座に入金した、４月７日になって、Ｂに『あれどうなった』と言われて冗談ではなかったと思い、その日のうちにインターネット上の掲示板を探して覚せい剤を注文し、密売人から受け取った品物は、同月８日の夕方にＢに渡したが、翌日、Ｂから、
『あれ使いもんにならん』
『偽もんや』『もうおまえには頼まん』などと言われた旨述べるが、Ｂが、覚せい剤と関わりがない被告人に突然覚せい剤の入手を依頼するとは考え難く、一連の経緯も相当不自然であって、信用できない。
以上をまとめると、被告人は、４月７日に覚せい剤を注文したことまでは認めることができるが、他方で、この注文によって本物の覚せい剤を入手したとまでは認められない。
（６） 本件後の検索等（検察官の主張（６））について
被告人は、本件後、「殺人罪時効」、「自白剤」、「殺人自白なし」などの検索をしている。しかし、「自白剤」、「時効」といった語は、自身が殺人の犯人として疑われていることによる不安から、あるいは単なる関心から検索することもあり得るのであって、これらの検索も、Ｂを殺害していなければあり得ない行動とはいえない。また、被告人は、Ｂの死が報道された後、警察が捜査のため被告人の友人らの下を訪れそうになった際、友人らに対し、警察に被告人のことを話さないことなどを依頼している。しかし、警察から殺人の容疑者と目されていた上、Ｂの死に関して、妻である被告人のことも広く報道されていたなどの当時の状況からすれば、被告人がＢを殺害していないとしても、警察やマスコミに自身に関する余計な情報が伝わるのを避けたいと考えてこのような依頼をすることは十分あり得る。以上のとおり、被告人による本件後の検索等も、それ自体、被告人がＢを殺害したことを推認させる行動とはいえない。
（７） 被告人以外の第三者による殺人の可能性が否定できるか等（検察官の主張（７））について
Ｄは、Ｂとは旧知の間柄で、Ｂに殺意を抱くような事情は何ら認められず、本件時間帯はＢ方にいなかったことからも、ＤがＢを殺害したとはおよそ考えられない。仮にＢに殺意を持つその他の人物がいても、自分がいない場所で致死量の覚せい剤を摂取させてＢを殺害することを企て、これを実行できたとは到底考えられない。被告人以外の第三者による殺人の可能性は否定できる。
Ｂが自殺するためあえて致死量の覚せい剤を使用した可能性について検討すると、Ｂは、５月６日に愛犬が急死したことで、かなり落ち込んでいたことは認められる。しかし、Ｂは、本件当時は、６月に著名人を含む多数の招待客を招いて盛大に愛犬のお別れパーティーを開催することを企画し、本件当日も、普段どおり仕事をこなした上、夕方まで、お別れ会に招いていた新たな交際相手に交通費等を送金させたり、電話で関係者にお別れ会の段取りを念押ししたりして過ごしていたことからすれば、Ｂが、本件当日に自殺を企てたということ自体がおよそ考えられない。
次に、自殺以外の目的で覚せい剤を使用した可能性について検討すると、Ｂの遺体の毛髪からは覚せい剤は検出されていないことなどから、Ｂが本件以前から覚せい剤を常用していたとは考えられないし、Ｂは、インターネットを使うことができず、自らインターネット上の掲示板などで覚せい剤を入手することができたとは考えられない。
もっとも、Ｂは、人脈も行動範囲も相当に広く、経済的な余裕も十分あったから、他者に依頼して覚せい剤を入手することなどは可能であったと考えられ、およそ覚せい剤を入手すること自体が不可能であったとまでは考えられない。
本件当日午後１１時過ぎ頃に警察官が臨場した際、環境調査としてＢ方２階に覚せい剤のパケやこれに関連する物品がないかの調査が行われたところ、事故死であれば現場に残されていると思われる覚せい剤のパケ等は発見されず、５月２６日及び同月２９日にはＢ方の捜索が行われたが、この時にも覚せい剤のパケ等は発見されなかった。しかし、本件当日の環境調査では、１階でどのような調査が行われたかは不明であり、Ｄが午後８時７分頃に外出先から戻ってきた後すぐに居宅内から玄関先に出したごみ袋の中に何が入っていたかは明らかでない。Ｂが仮に自宅で覚せい剤を使用したとすれば、普段過ごしている２階で使用する蓋然性が高いとはいえるものの、１階で使用する可能性もないとはいえず、２階で使用後、Ｄが掃除に入った際に見つからないように、空になったパケ等を１階のごみに紛れ込ませることもあり得ないとはいえない。本件当日の環境調査に見落としがなかったとしても、Ｂ方で空のパケ等が発見されていない事実から、直ちに、Ｂが本件時に自ら覚せい剤を使用した可能性を否定することはできない。
Ｂの身近にいた者らは、一致して、Ｂは健康に非常に気を遣っており、喫煙もせず、覚せい剤使用者を軽蔑する発言をするなどしていたし、薬物の使用を疑わせるような状態や行動を見たこともなく、自分で覚せい剤を使用するとは考えられない旨供述していること、客観的な証拠からもＢが覚せい剤を常用していたとは考えられない上、Ｂに、本件以前に覚せい剤を使用した経験があったのであれば、本件当日に通常の使用量を大幅に超える致死量の覚せい剤を誤って摂取するなどということはおよそ考えられないことなどからすれば、Ｂが、本件頃、覚せい剤を使用しようと考えることは、いささか唐突で不自然な感があることは否めない。
しかし、Ｂの結婚後もＢと性的関係を持っていたというＩは、Ｂが被告人と結婚した２月８日以降、Ｂと最後に会った５月２日までの間に、Ｂから電話がかかってきて、いきなり「覚せい剤やってるで、へへへ」と言われ、「頭おかしいんじゃないの」などと応答すると、さらに「やってるで」と言われて電話を切られたという出来事があった旨供述する。たまたま、何かをきっかけにこのような冗談を言っただけである可能性も十分あるが、冗談でも何の背景事情もなくこのような発言をするとは考えられないところ、その事情が分からない中、Ｂが、この出来事に近い時期（Ｉは、弁護人の反対尋問に対し、捜査段階では、前記の出来事があった時期を４月の終わり頃以降と話していたことを認めている。）に、実際に覚せい剤を摂取して死亡していることからすれば、前記の発言を一概に冗談と決め付けることはできない。Ｂが高齢であることや、周辺の人物が述べるＢの人物像等を踏まえてもなお、当時、Ｂが何らかのきっかけで覚せい剤の薬理効果に関心を抱き、その入手を誰かに依頼したり、既に入手したりしていたことからそのような発言をした可能性を完全に否定できるかには、疑問が残る。
そして、Ｂが覚せい剤の用法や１回当たりの使用量についてどの程度の知識を有していたかは明らかでないことからすると、覚せい剤の量や梱包状況などによっては、初めて覚せい剤を使用するＢが、誤って１．８ｇ以上の覚せい剤を一度に摂取した可能性もまた、完全に否定することはできない。以上のとおり、Ｂが自殺以外の目的で覚せい剤を使用し、その際に誤って致死量を摂取した可能性は否定できない。
（８） 総合評価（検察官の主張（８））について
以上の検討を踏まえて総合評価すると、被告人が、本件時にＢに致死量を超える覚せい剤を摂取させることは一応可能であり、被告人が、本件に先立ち、インターネット上の掲示板を使って致死量を超える覚せい剤を注文し、現実に密売人と対面して代金と引き換えに品物を受け取ることまでしていること、本件当日、Ｂ方でＢと２人きりでいた時間帯のうち、１時間余りの間に集中して繰り返し２階と１階を行き来するという普段と異なる行動をとっていること、さらに、被告人には、Ｂの死亡により多額の遺産を直ちに相続できるなどＢを殺害する動機になり得る事情があったことは、被告人がＢに覚せい剤を摂取させて殺害したのではないかと疑わせる事情であるものの、これらの事情を検察官が指摘する被告人の検索履歴等と併せ考慮しても、被告人がＢを殺害したと推認するに足りない。さらに、消去法で検討しても、Ｂが本件時に初めて覚せい剤を使用し、その際に誤って致死量を摂取して死亡した可能性については、これがないとは言い切れない。
６ 結論
よって、本件公訴事実については犯罪の証明がない。
第３ 検察官の論旨（原判決の総合評価の順に整理し、後述の当裁判所の判断もこれに対応させた。）
１ 被告人の犯行可能性（第２の５（１））について
原判決は、被告人には犯行の機会及び可能性があったという間接事実は認めているところ、推認力の程度がそれほど高くないと評価したのであれば、推認力を過小評価した誤りがある。すなわち、犯行の機会があるなどと認められる間接事実は、一般的には、それのみでも当該犯行に及んだことを一定程度は推認させる。本件において、Ｂの妻である被告人は、本件時間帯に、Ｂと２人しかいない部屋で一緒に食事をし、高齢のＢが自らの健康を気遣う人物であったという状況にあったから、サプリメントと偽るなどして、Ｂに覚せい剤であると気付かれずに摂取させることは、原判示の「一応可能であった」という評価にとどまらず、むしろ、Ｂと２人きりで食事をしていた被告人であるからこそ、そのような方法でＢに覚せい剤を摂取させることが十分に可能な状況にあったと評価するのが正当である。
２ 被告人による覚せい剤の注文等（第２の５（５））について
（１） 覚せい剤と関わりのなかった被告人が、どのような経緯及び理由から致死量を超える覚せい剤を突如注文したと推認されるかという点は、覚せい剤を常用しておらず、注射痕もなかったＢが覚せい剤中毒により死亡したと認められる本件において、犯人性を判断するうえで検討が必要不可欠な間接事実であるが、原判決は、この点を全く検討しておらず、それ自体が事実認定の手法として不十分であるから、論理則、経験則等違反がある。また、覚せい剤注文の理由等を認定するには、被告人が置かれていた状況や被告人の行動等、様々な情況証拠及び間接事実を適切に総合評価する必要がある。
（２） 被告人はＡから本件品物が入った封筒を受け取った事実が認められるところ、それが覚せい剤でなかったとしたら、被告人は、Ｅらと接触する前、覚せい剤購入代金に充てるためにＡＴＭから現金を引き出した際に着用していたと認められるライダース・ジャケットから覚せい剤の付着が認められたほか、被告人のサングラス、パスポートケース、靴（右足用の内側）から覚せい剤が検出された事実について、合理的に説明できない（被告人が４月７日（Ｅらから本件品物を受け取った日）とは別に、他の密売人に覚せい剤を別途注文して入手したことを具体的にうかがわせる証拠はなく、Ｄその他の人物がＢに覚せい剤を摂取させた可能性は到底考えられず、Ｂが本件以前から覚せい剤を常用していたとは考えられない。）。上記事実は、本件品物が覚せい剤であることのみならず、入手後に被告人がその覚せい剤に直接触れたことも推認させ、ひいては被告人の犯人性を推認させる重要な情況証拠である。
被告人に売った本件品物の準備状況に関するＥ供述（わざわざ警察の内偵が入っていると認識していた自宅まで赴き、交際相手に砕いた氷砂糖が入ったパケを取りに行かせた上、パケの指紋を消すために拭いてからＡに渡した）及びそこから認められる外形的事実は、Ｅ自身が、被告人に売却した物が覚せい剤であると認識していたことを強く推認させ、ひいては、Ｅらが被告人に交付した物が覚せい剤であったことを強く推認させる情況証拠である。原判決は、これらの重要な情況証拠については一切指摘しておらず、その検討は不十分であり、ここでも他の重要な情況証拠や間接事実との総合評価をしていないから、その論理則、経験則等違反は明らかである。
（３） 覚せい剤の注文経緯等に関する被告人供述に信用性がないことは原判決も正しく判示しているところ、その経緯に関する被告人供述の信用性の高低は、上記反対仮説の蓋然性の高低と比例し、ひいては間接事実の推認力の強弱とも連動する関係にあるから、かかる視点にも立って総合評価をしなければ適切かつ十分な事実認定をすることはできない。しかし、原判決は、被告人がＡから受け取った本件品物が氷砂糖であった可能性、すなわち反対仮説を検討するにあたり、ＥとＡの供述の信用性やそこから認められる推認力の限界を指摘するにとどまり、被告人供述に信用性がないことを反対仮説の蓋然性の高低として考慮事情に入れていないから、被告人が入手した本件品物が覚せい剤か否かの検討は不十分で、適切な判断手法ではないため、論理則、経験則等違反がある。
３ 本件当日の被告人の行動（第２の５（２））について
（１） 原判決は、被告人が本件時間帯に１階と２階を短時間に行き来している点について、その理由に関する被告人供述は直ちに信用できるものではない旨正しく評価する一方で、
「Ｂの死亡とは無関係な理由で１階と２階を行
き来していた可能性も否定できない」とした。しかし、間接事実の推認力の強弱や程度を判断するには、その理由や経緯について最もよく知るはずの被告人の供述の信用性の高低や、反対仮説の蓋然性の高低等の視点も踏まえて適切に検討されるべきであるのに、原判決はそのような検討をしていない。短時間に多数回にわたって１階と２階を行き来した理由に関する被告人供述を直ちに信用できないとした以上は、それによって被告人がＢを殺害する以外の目的で行き来した蓋然性が低くなること、逆に、被告人がＢを殺害する目的で行き来した可能性が高くなることを考慮しないまま、原判決は上記判断をしており、最高裁平成３０年７月１３日判決（以下「平成３０年判例」という。）の事実認定の手法と矛盾する内容の判断をした点に、論理則、経験則等違反がある。
（２） また、被告人が本件時間帯に１階と２階を行き来したことに関しては、医学的見地から想定されるＢの身体状態の変化やＢの居場所、２階の構造等の証拠も総合的に考慮して証拠評価し、その点に関する被告人の供述内容や供述経過も踏まえて考慮する必要があるところ、原判決は、これらを個別分断して証拠評価しており、この点も論理則、経験則等に反する。すなわち、解剖を実施した法医学者のＦ医師や、薬学の専門家であるＧ教授の供述等を前提にすると、被告人が１階と２階を行き来していた時間帯に覚せい剤を摂取していない可能性や、摂取していても症状が現れていなかった可能性があるのは、覚せい剤摂取の時刻及び身体の異変が生じた時刻がそれぞれ最も遅い場合のみであり、総じて見れば、被告人が２階に上がっていた時間帯には、既にＢに症状が発現していた可能性が高いといえる。また、Ｂの生活状況や２階の構造からして、被告人が２階に上がった７回の機会に、その都度タイミング良く被告人の目に入らない場所に移動していた状況が繰り返されていたとは、具体的に考え難い。仮にそのような反対仮説の状況を想定すると、いつもであればいるはずのＢが寝室にいないという普段と異なる状況があったのに、その事実を被告人が捜査機関に一切話さなかったのは不自然である。逆にその頃にはＢに覚せい剤の中毒症状が出ていて、被告人がそれを目撃した可能性も高く、被告人が犯人でないならば、被告人がＢの状態が普通でなかった旨供述するのが自然であるのに、そうした供述を一切しなかったという不自然さは、被告人が中毒症状を目撃したとの間接事実を認定する方向に働く。
（３） 原判決の説示は、各情況証拠を個別分断して論難し、総合することから導かれる推認力の強弱を適切に検討しなかっただけでなく、およそあり得ないことか否かという誤った判断基準を採用し、実質的に一つの間接事実に公訴事実を認定できるだけの強い推認力を求めるという誤った判断手法を採用しており、論理則、経験則等違反がある。
４ 動機（第２の５（３））、本件以前の検索等（第２の５（４））及び本件後の検索等（第２の５（６））について
（１） 原判決は、殺害動機の強さ、ひいては犯人性の推認力を検討するに際して、Ｂの主観面を理由にしたことや、客観的事実の有無を理由に結論を導いたことは論理的に誤っている。本件以前の検索履歴といった情況証拠と分断して結論を導いたことは、最高裁平成２２年４月２７日判決（以下「平成２２年判例」という。）及び平成３０年判例等の判断手法に反し、殺害を計画していないとしたらあり得ない検索であるか否かという判断基準を採用し、実質的に、検索単語のみで犯罪事実を立証できるだけの推認力を要求した点でも不合理である。被告人は、もともともっぱら財産目的でＢとの結婚に応じており、Ｂ死亡により直ちに億単位の遺産を相続できる地位にあり、毎月１００万円という高額の手当を受け、Ｂの希望にある程度合わせて生活する必要があるという不自由な状況にあったところ、遅くとも３月下旬頃には、Ｂから離婚届を交付され、４月２７日には、他の女性と一緒にいるＢから電話で直接離婚を申し込まれていた。原判決は、その結果、被告人がどのような認識を有するに至ったかを全く検討していないが、当然に検討すべき要素を検討しないまま結論を導くという論理則、経験則等違反がある。被告人にとっては、離婚や月々の現金支給の打切りが現実化する恐れが高いと認識した場合だけでなく、その可能性が従前より高まったと認識できる状況が存在すること自体、Ｂを殺害しようという犯行動機の形成につながる事情となる。アダルトビデオの件につき、被告人は、本件の４日前頃、出演事実をＤに知られたことを認識しており、いつＢに知られてもおかしくない状況となったことを被告人も認識していたと認められる。被告人の内心を推認すれば、Ｂから離婚を迫られるおそれが従前にもまして高まるとの危惧感を強める方向に作用し、殺害動機の存在をより強く推認させる。
（２） インターネット検索履歴等につき、被告人の殺意、殺害動機、犯行方法等の推認力を正解するには、各用語を個々に分断して検討しただけでは不十分であり、時期、頻度、一連の内容、検索当時の被告人の置かれていた状況や出来事といった時期的な関係等も踏まえ、総合考慮する必要がある。平成３０年判例を踏まえ、「老人完全犯罪」等の検索につき、Ｂと無関係に検索した旨の被告人の弁解が合理的かも併せ考慮し、被告人が当時置かれていた状況等に照らし、総合評価すれば、「老人死亡」「老人完全犯罪」等の検索をした時点で、殺害をどの程度強く意識し、計画を立てていたかはともかく、Ｂ本人とは無関係である旨の被告人の弁解が不合理であることは明らかである。本件は、Ｂの遺産を含む財産目当てで結婚した被告人が、Ｂから離婚意思を示されるようになったころから、「老人死亡」「老人完全犯罪」等の検索をし、さらに「覚醒剤過剰摂取」「覚醒剤死亡」や覚せい剤に関する警察捜査、Ｂの死亡を前提にした遺産相続等に関する検索もしていた事実が認められ、実際に、被告人の検索状況や覚せい剤の注文事実と整合するように、Ｂが覚せい剤中毒により死亡したという事案である。「自白剤」というキーワードを検索したこと自体、自白させられては困る記憶が被告人にあることを推認させる。こうした視点に立てば、覚せい剤中毒や警察捜査について検索していた被告人が、実際に覚せい剤を注文し、密売人から注文した「品物」を入手した後、Ｂが覚せい剤中毒によって死亡し、遺産相続が実現しそうになった状況において、「自白剤」「時効」といった検索をしたのであるから、健全な社会常識に照らして被告人の内心を推認すると、警察には知られたくない自らの犯行への関与があり、時効になるまで警察捜査あるいは刑事罰から逃れたいとの思惑があり、友人らに対して口止め工作等に出た行為もこれに整合するものとして、犯人性の推認力を一層高める。
５ 被告人以外の第三者による殺人の可能性が否定できるか等（第２の５（７））について
（１） 原判決は、「人脈も行動範囲も相当に広く、経済的な余裕も十分あったから、他者に依頼して覚せい剤を入手することなどは可能であった」と判示したが、およそ人脈等が広く経済的余裕も十分ある人物であれば、入手可能と論理則、経験則等から推認できるわけではない。警察に検挙されるリスクを恐れず、依頼者のためにあえて違法行為を行うことをいとわない第三者は、通常の日常生活を送る人たちで、こうした特性を兼ね備える者は極めて少なく、原判決は論理の飛躍が甚だしい。Ｃの従業員と行動を共にすることの多かったＢが、通話やメール等による連絡をすることなく、Ｃの従業員にも知られずに、上記のような第三者が存在し、その者を通じて、Ｂが覚せい剤を入手した可能性が想定し難い。むしろ、解剖結果からはＢの覚せい剤常用が否定され、自らインターネットを使用できず、自ら入手できなかったこと、周辺関係者の供述によっても自己使用した形跡等ないこと、高齢であるＢが本件ごろに覚せい剤使用を考えることはいささか唐突で不自然であることからすると、原判決の「他者に依頼して覚せい剤を入手することなどは可能であったと考えられ、およそ入手が不可能であったとまでは考えられない」との説示は、具体的根拠なく、他の情況証拠を考慮しないで、抽象的にすぎない可能性を具体的であるように論じており、正当ではない。
（２） 原判決は、Ｂ方で空のパケ等が発見されていない事実を分断して個別に評価した上で、同事実からＢ自身による覚せい剤自己使用が積極的に推認されるわけでもないのに、「直ちに、Ｂが本件時に自ら覚せい剤を使用した可能性を否定できない」と論難しているが、具体的な根拠となる情況証拠や間接事実に基づいていない上、総合評価の視点を欠いたまま、抽象的な可能性を具体的なもののように判示しているから、その論理則、経験則等違反は明らかである。
Ｉ供述は伝聞供述にすぎないから、Ｂがそのような発言をしただけにとどまらず、覚せい剤の入手を誰かに依頼したり、既に入手したりしていたことからこのような発言をした可能性まで判示するのであれば、Ｉ供述から直ちにその可能性を推論することは許されず、他の間接事実を総合評価した上、それが抽象的可能性を超えて、具体的な可能性として認められるかを適切に検討すべきである。「覚せい剤やってるで」との発言は、前後に何の脈絡もなく唐突になされたものである上、「へへへ」などと笑いを交え、他の何の会話もなく電話が切られた点に照らしても、Ｂが覚せい剤使用の違法行為を告白したとはおよそ考えられない態様である。原判決は、会話の外形的状況から推認される発言の趣旨を正解したものとはいい難い。Ｉとの日常会話の際に「もうすぐお乳が出る」などとだけ言って電話を終えたこともあり、これも何らかの背景事情を持ったものとは考えられず、現実的には起き得ないことを内容とするもので、明らかに冗談又は戯れ言の類であり、Ｂは、電話を通じてＩとの会話の際に、こうした冗談等を述べて電話を切ることがあったという間接事実が存在する。原判決は、これを無視して考慮しないまま、「冗談であっても何の背景事情もなくこのような発言をするとは考えられない」と判示している。
（３） 仮に、何らかのきっかけで薬理効果に関心を抱いて覚せい剤を使用することにしたとしても、日ごろのＢの態度等に照らせば、少量ずつ試そうとするであろうというのが、一般的・常識的な経験則等である。原判決は、「覚せい剤の量や梱包状況等によっては」と判示するところ、約１．８ｇの覚せい剤は相当多い量の結晶粉末で、一度に過剰摂取する可能性があるなどとは到底言えないし、梱包状態がどのようなものであれ、少なくとも約１．８ｇあったはずの覚せい剤の体積が、極端に圧縮されることは考えられず、見た目にも多量な覚せい剤を、それが身体に有害な違法薬物と分かりながら、一度の使用機会に摂取すること自体、他の情況証拠等に照らしても、健全な社会常識に照らしても考え難く、単に「覚せい剤の知識が不明」「量や梱包状況」といった抽象的理由から、Ｂが誤って過剰摂取した可能性がある旨判示した原判決には、論理則、経験則等違反がある。
６ 総合評価（第２の５（８））について
原判決は、
「総合評価」や「併せ考慮しても」との言葉を用いているものの、その実質は、各間接事実を個別分断的に評価し、推認力の有無や推認力の限界を単純に列挙することを繰り返したのみで、各間接事実が重なり合って存在する場合の推認力について、具体的な検討過程を示さないまま、被告人が本件犯行に及んだと認めるには足りないという結論を導いた。このような判断手法は、平成２２年判例・平成３０年判例等に反する。最高裁判例等に従った判断手法に基づき、本件の各間接事実を正しく認定・評価した上で、それらを総合評価すれば、被告人が本件犯行に及んだことは明らかであって、そこに合理的な疑いは存在せず、原判決には判決に影響を及ぼす事実誤認があることも明らかである。
第４ 当裁判所の判断
１ 控訴審における事実誤認の審査は、第１審判決が行った証拠の信用性評価や証拠の総合判断が論理則、経験則等に照らして不合理といえるかという観点から行わなければならない（最高裁平成２４年２月１３日判決・刑集６６巻４号４８２頁）。
このような観点から本件を検討すると、原判決は、第２の５のとおり、①被告人が本件時にＢに致死量を超える覚せい剤を摂取させることは一応可能である、②被告人が本件に先立って致死量を超える覚せい剤を注文し、密売人から品物を受け取っている、③Ｂ方でＢと２人きりでいた時間帯のうち、１時間余りの間に集中して繰り返し２階と１階を行き来するという普段と異なる行動をとっている、④被告人には、Ｂの死亡により多額の遺産を直ちに相続できるなどＢを殺害する動機になり得る事情があるなど、被告人がＢを殺害した犯人であることを疑わせる事情があることを認めつつ、⑤検察官が指摘する被告人の検索履歴等と併せ考慮しても、被告人がＢを殺害したと推認するに足りない旨説示し、さらに、⑥Ｂが誤って覚せい剤を過剰摂取して死亡した可能性がないとは言い切れないと説示して、公訴事実の証明がないから無罪であるとの結論を導いている（以下、上記①ないし⑤に記載した間接事実を、「間接事実①」などといい、上記⑥の可能性を「過剰摂取の可能性」という。）。
原判決の上記説示は、原審における検察官の主張（前記第２の４）に対応するもので、原判決は、検察官の主張する各間接事実の推認力を、関係証拠に照らして検討し、これらについて総合的に判断しており、個々の事実の評価や、総合判断の過程で説示が一部不足ないし不明確なところはあるものの、個別論点に関する事実認定や推認力評価、これらの総合判断が、論理則、経験則等に照らして不合理で許容できないものとはいえない。以下、所論に鑑み、関係証拠にも照らして検討する。
２ 間接事実①（被告人の犯行可能性）について
上記のとおり、原判決が、「被告人が本件時にＢに致死量を超える覚せい剤を摂取させることは一応可能」と説示しているところ、検察官は、一般的には、間接事実①のみでも当該犯行に及んだことを一定程度は推認させる旨主張するので、以下検討する。
原判決は、覚せい剤には苦味がある（Ｇ・１８頁によると、覚せい剤は、植物のアルカロイドという非常に苦い物質と似た性質を持っている。）ものの、Ｂはビールを飲む習慣があることなどから、被告人がお酌を申し出るなどしてビールに混入したり、よく効くサプリメントなどと偽ってカプセルに詰めたりした上、それらを飲むように勧めるなどして、Ｂに気付かれることなく致死量の覚せい剤を摂取させることが不可能であったとまではいえない旨説示している。本件において、検察官は、被告人が否認していることもあって、Ｂに致死量を超える覚せい剤を摂取させた態様を具体的に特定していないが、本件の特徴としては、原判決も説示するとおり、ビールに覚せい剤を混ぜると多くの泡が立ち、完全に溶かすためには多数回のかくはんを要する上、かくはん後には泡がほとんど消えてしまうこと（Ｆ・４４、４５頁及び末尾添付別紙５の写真№７８）、カプセルを使って摂取させる場合は、一般に使われる飲みやすいサイズのカプセルに詰めると、相当な個数になると考えられる一方で、より大きいサイズのカプセルに詰めた場合は、高齢であるＢが飲み込むのが困難と思われることも踏まえれば、Ｂに不審感や違和感を持たれることなく致死量を超える覚せい剤を、覚せい剤と知られずに摂取させることは、容易にやり遂げることができるものではない（検察官も、第三者犯行の可能性を否定する際に同様の立論をしていると解される。）。原判決が、「不可能ではない」あるいは「一応可能」と説示するにとどめたのは、裁判体として、常識的に考えて、上記のような疑問が払しょくできず、間接事実①が、被告人が本件犯行に及んだことを一定程度推認させるとまではいえない旨判断したものと解され、その判断は、論理則、経験則等に照らして不合理であるとはいえない。
３ 間接事実②（被告人による覚せい剤の注文等）について
原判決が、被告人が４月７日にＥに連絡し、複数ｇの覚せい剤を注文した上、Ａから本件品物を受け取ったことを認めつつも、それが間違いなく覚せい剤であったとは認定できないと判断した点について検討する。検察官も主張するとおり、被告人は、従前から覚せい剤と関わりがなく、また、Ｂも、死亡に至るまで覚せい剤を常用した形跡がないのに、覚せい剤中毒で死亡した事案であり、そうした被告人が致死量を超える覚せい剤を注文した経緯及び理由は、犯人性を推認させる有力な間接事実となり得るものである。原判決が説示するとおり、被告人が本件品物を複数ｇ購入した事実は疑いなく認められ、この点に関する弁護人の主張は採用できず、Ｂに依頼されて覚せい剤を入手しようとし、Ｅらから入手した本件品物をＢに渡した旨の被告人供述は、その供述経過に照らしても、にわかに信用し難い。そうすると、後記の検索履歴等の結果を併せると、被告人は、４月７日、人が過剰摂取すれば死亡する危険性が高いことを認識しながら、致死量を超える覚せい剤を入手しようとしたことが認められ、それまで覚せい剤に接したことのない被告人が、１０万円以上の現金を払い、複数ｇの覚せい剤を入手しようとしたこと自体、被告人が、Ｂを殺害する意図を有していたことを疑わせる事情になり得る。
しかし、弁護人も指摘するように、そのことから直ちに、本件の事件性が認められるわけではなく、関係証拠上、被告人が、上記機会を除いては、覚せい剤を入手したことをうかがわせる具体的証拠はないのであるから、本件品物が覚せい剤であったことに疑いが残るのであれば、ひいては、被告人がＢを殺害した犯人であることについて、疑いが残ると考える余地がある。この点、検察官は、本件品物が覚せい剤である具体的根拠として、以下の２点を指摘する。
ア 被告人は、Ｅらと接触する前、覚せい剤購入代金に充てるためにＡＴＭから現金を引き出しているところ、その際に着用していたと認められるライダース・ジャケットから覚せい剤の付着が認められたほか、被告人のサングラス、パスポートケース、靴から覚せい剤が検出された。
イ Ｅ供述によると、Ｅは、警察の内偵が入っていると認識していたＥの自宅まで行き、交際相手に砕いた氷砂糖が入ったパケを取りに行かせた上、パケの指紋を消すために拭いてからＡに渡した、というのであるから、Ｅ自身が、被告人に売却した物が覚せい剤であると認識していたことを強く推認させる。
まず、アについてみると、本件品物が授受された４月７日に被告人が着ていたライダース・ジャケットから覚せい剤が検出されたことは、本件品物が覚せい剤であり、入手から間もなくの時点で、その覚せい剤が付着した事実を一定程度疑わせるものである。ただし、弁護人が主張するとおり、上記着衣は、Ｂの死から１年以上経過後に押収されたものであるから、本件品物の入手と無関係に、覚せい剤が付着した疑いを払拭できない。すなわち、甲２７５号証によると、５月２６日及び同月２９日に行われた警察の捜査により、Ｂ方の１階、２階の床等多くの場所から微量の覚せい剤が検出されたところ、Ｂの死亡当初には事件性が明確ではなく、Ｂ方の現場には立入禁止の規制線が張られなかったため、被告人は、Ｂの死後、Ｂ方にとどまり、あるいはその後にＢ方に立ち入る中で、事後的に、ライダース・ジャケットや靴等に覚せい剤が付着した可能性も払しょくできない（なお、Ｂ方１階のクローゼットにあったＤのカーディガンからも、覚せい剤反応が検出されている。）。原判決は、ライダース・ジャケット等に覚せい剤が付着している事実が持つ推認力について、全く触れていないが、それは、原審における論告弁論において、この点についての言及がなかったことが原因であると考えられ（検察官がこの点に言及しなかったのは、「机やソファの上、床等にあった覚せい剤が手などに触れ、それがライダース・ジャケットや靴などに触れてしまったため、覚せい剤が検出されたのではないか」との被告人供述を一概に排斥できないとみたか、少なくとも被告人がＥから覚せい剤を入手したことの有力な根拠にはならないとみたからであると考えられる。）、この点の説示がないことで、原判決の検討が不十分であるとか、その判断が論理則、経験則等に照らして不合理であるなどということにはならない。
次に、イについて検討する。
検察官が主張するとおり、パケの指紋を拭き取った上、指紋が付かないようティッシュにくるんで本件品物を封筒に入れたというＥ自身の行為は、違法薬物を扱ったからであり、氷砂糖を客に渡すのであれば、そのような必要性は想定し難いとも考えられる（前記のとおり、原判決も、Ｅ供述の信用性を低下させる事情であることは否定していない。）。他方で、Ｅとしても、密売相手が初めて取引をする者であり、どのようなトラブルが生じるかはその時点では分からない（Ｅも、被告人との会話内容に違和感があり、「タタキ（強
盗）」に遭うのではないかと警戒したため、交際相手に依頼して、本件品物在中の封筒等のほか、護身用のヌンチャクも同時に準備させた上、Ａだけを被告人との待ち合わせ場所へ向かわせ、その後に取引を終えたＡと合流したなどと具体的に供述している。なお、Ａも、強盗対策として、武器を準備したことを認めている。）のであるから、客とＡとの間に何らかのトラブルが生じ、それが警察に知れた場合のことも考え、遺留品から自分の身元が分からないよう万全を期するため、指紋等を拭き取る措置を取ったとも考えられる。したがって、Ｅが指紋を拭き取るなどした点は、本件品物が覚せい剤であることの決め手になるとまではいえない。
Ｅは、本件品物は氷砂糖であった旨を一貫して述べるとともに、４月当時の一般的な取扱いとして、本物の覚せい剤を客に渡していたわけではないので、客とトラブルになるのを防ぐため、電話で注文を受ける者と品物を渡す者とを分けていた旨供述し、Ａも、本件品物は覚せい剤であると述べながら、一般論として、客のクレーム対策のため、注文を受ける者と配達する者とを分けており、相手の対応が悪いときは氷砂糖を売ったこともあるなどと、Ｅの上記供述と部分的に整合する供述をしている。Ｅは、捜査段階から原審公判を通じ、４月１１日（被告人に本件品物を交付した４日後）、それ以前に覚せい剤に似せた氷砂糖を売った相手から、第三の客を装って、大阪府高槻市内のコンビニエンスストアまでおびき出され、複数人に囲まれるトラブルとなり、警察官の職務質問を受けたなどと具体的に供述しており、上記のとおり、Ａも氷砂糖を売ったこと自体は否定していないことからすれば、Ｅの述べるエピソードが全くの作り話であるとも考えにくい。以上のＥ及びＡ供述からすると、Ｅは、４月当時、覚せい剤売買を装いつつ、客に氷砂糖を渡して金儲けをしていた経験があったことは否定できない。
また、Ａは、「封筒の中身を見て、本物の覚せい剤だと確認してから被告人に渡した」旨を原審で供述するところ、原判決が説示するとおり、その視認状況が良好であったとはいえないし、Ａが、捜査段階の当初は、本件品物は氷砂糖であった旨、Ｅと同様の供述をしていたことも認められる。これらを踏まえ、原判決は、氷砂糖を売ったとのＥの供述が、一応の裏付けがあってでっち上げとまでは考え難いことや、Ａの視認状況及び供述経過に照らせば、Ａ供述の信用性が高いとまではいえないと考え、Ｅが虚偽を述べている可能性も考慮しつつも、本件品物が氷砂糖である疑いが払しょくできないと慎重に判断したのであって、このような判断が、およそ不合理で是認できないとはいえない。
検察官は、平成３０年判例に関する文献を援用し、覚せい剤の注文経緯等に関する被告人供述には信用性がなく、同信用性の高低は、反対仮説の蓋然性の高低と比例し、ひいては間接事実の推認力の強弱とも連動するとの前提に立ち、原判決は、被告人がＡから受け取った本件品物が氷砂糖であったという反対仮説を検討するにあたり、ＥとＡの供述の信用性やそこから認められる推認力の限界を指摘するにとどまり、被告人供述に信用性がないことを反対仮説の蓋然性の高低として考慮事情に入れておらず、本件品物が覚せい剤か否かの検討は不十分であるなどと論難する。
しかしながら、本件で問題となっているのは、被告人がＥから入手した本件品物が覚せい剤であるか否かであって、被告人が入手経緯について信用できない弁解をしていたからといって、本件品物が覚せい剤であることの推認力が当然に高まるという関係にはならない。
４ 間接事実③（本件当日の被告人の行動）について
所論は、原判決が、本件時間帯に多数回にわたって１階と２階を行き来した理由に関する被告人供述を直ちに信用できないとした以上は、それによって被告人がＢを殺害する以外の目的で行き来した蓋然性が低くなること、逆に、被告人がＢを殺害する目的で行き来した可能性が高くなることを考慮すべきであると主張する。
しかし、原判決は、被告人が１階と２階を何度も行き来した理由について、被告人の説明を虚偽と断定したわけではない。当時、被告人が、Ｂ方で同居しており、２階には被告人の私物も複数置かれていたと認められ、日頃、２階で過ごすことは珍しいことではなく、回数や頻度は異なるものの、他の日も複数回２階に上がっていたことも認められることなどから、原判決は、本件時間帯における１階と２階の行き来自体が直ちに犯罪を疑わせるものではないし、個々の行き来についての被告人の弁解をそのまま信用することはできないが、その弁解内容自体から犯罪目的で行き来したことが推認されるわけではないと判断したと解され、それ自体不合理であるとはいえない。所論は、Ｆ医師及びＧ教授の各供述等を前提にすると、被告人が１階と２階を行き来していた時間帯に覚せい剤を摂取していない、摂取していても症状が現れていなかった可能性は、法医学等からみて覚せい剤摂取の時刻及び身体の異変が生じた時刻がそれぞれ最も遅い場合のみであり、総じて見れば、被告人が２階に上がっていた時間帯には、既にＢに症状が発現していた可能性が高いと主張する。しかし、原判決が指摘するように、法医学者らの供述内容をみても、覚せい剤を摂取し、身体に異変が生じた時間帯には一定の幅がある上、どの時期にどのような症状が現れるかは断定できないというのであるから、被告人が２階に上がったタイミングでは、Ｂにいまだ体調の異変が生じていなかった可能性があることは否定できない。なお、午後７時３４分から午後７時３５分にかけて、Ｂの携帯電話から、Ｃの事務所に電話がかけられたものの、従業員が全て退社しており、不通となった事実が認められる（甲２６７。なお、この電話をＢがかけたこと自体は検察官も争っていない。）。電話のかけ方をみると、午後７時３４分には、Ｂの携帯電話にＣ事務所として登録された末尾９５５３の電話番号に約１８秒間コールし、午後７時３５分には同じく末尾１１１１の電話番号に約６秒間コールしてから電話が切られており、この電話をかけた頃までは、Ｂが覚せい剤中毒の症状を呈していなかった合理的な疑いが残る。そして、その頃以降に被告人が２階に上がった際には、Ｂがトイレや洗面所に行っていたため、顔を合わせなかった可能性や、Ｂの様子が被告人の記憶に残らなかった可能性は否定できない（甲２７５資料２－１、２－２によると、２階洗面所の歯ブラシとコップから覚せい剤が検出され、歯ブラシからは唾液由来の代謝物（同資料３－２）が検出されている。また、甲２７５資料１－２によると、２階トイレと隣接する洗面台上のゴミ箱から発見されたティッシュぺーパーからは、尿由来の代謝物（同資料３－２）が検出されている。）。
５ 間接事実④（動機）について
検察官は、もともと財産目当てで結婚した被告人が、Ｂの希望にある程度合わせて生活する必要があったところ、Ｂから離婚届を交付され、他の交際女性と一緒にいる席から電話で直接離婚を申し込まれた結果、被告人がどのような認識を有するに至ったかを全く検討していないなどと、原判決を論難する。
しかし、被告人は、Ｂの行動を受けても、離婚話を真に受けなかった旨述べており、この供述は、朝晩の挨拶ぐらいの感覚で離婚の話をする旨いうＢの元妻の供述、被告人は離婚の話に取り合わなかった旨いう上記交際女性の供述、被告人から離婚を切り出されてＢが落ち込んでいる旨仲間内で話した旨いうＣの従業員の供述によってもある程度裏付けられており、にわかに排斥できない。また、所論は、アダルトビデオの件をＤに知られたことで危機意識を持ったと考えられるとも主張するが、そのことから離婚されることが確実であると考え、殺害を決意したというのはやや論理に飛躍がある。当時の客観的な事情に照らし、被告人がＢを直ちに殺害しようと考えるほど、切迫した心理状態にあったとは認められない旨判断した原判決に、論理則、経験則等に照らして不合理なところはない。
６ 間接事実⑤（本件以前の検索等及び本件後の検索等）について検察官は、個々の検索履歴等に分断して検討するのではなく、検索等の時期、検索当時の被告人の置かれていた状況や出来事といった時期的な関係等も踏まえて検討すべきと主張する。
被告人がＢと知り合い、結婚を了承した頃から、①保険金殺人や遺産相続、完全犯罪に関する検索履歴等が残されており、②離婚届を交付された３月末頃にも「完全犯罪」「老人死亡」「老人完全犯罪」、③４月１３日には「憎しみ」「殺す」「覚醒剤死亡」「Ｂ」、④５月２日に「相続税海外口座」、⑤５月２４日に「税金のない国」「ドバイ税金」といった検索履歴等が残されている。
被告人は、これらの検索履歴について、種々の弁解を述べ、Ｂが死亡したこととは無関係であると主張する。
当時、上記も含め、膨大な量の被告人による検索履歴が残っている。インターネットの検索履歴には、確固とした目的意識に基づいてされるものもあれば、興味・関心の赴くままに検索し、関連して勧められるものを漫然と視聴するようなものもあることから、上記の検索履歴も、Ｂとは関係がなかったり、関係があったとしても、興味本位でされたりしたものとも理解できることから、被告人の弁解をそのまま信用しないとしても、一概に不自然、不合理であると決めつけることはできず、少なくともこれらの検索履歴から、被告人がＢを殺害する意図を有していたとまでは推認できない。しかし、被告人は、４月７日午後７時１６分頃、当時使用していた携帯電話から、Ｅに電話をかけて、複数ｇの覚せい剤を注文し、翌８日午前０時４分頃ないし午前０時１１分頃、Ａを介して本件品物を受け取ったところ、４月７日午後８時３１分頃から午後８時３４分頃にかけて、自己のGoogle アカウントからYouTube の検索をしており、その際、「覚醒剤過剰摂取」「覚醒剤死亡」というキーワードで検索している。
その後、被告人は、４月１９日に、新しい携帯電話を入手する一方で、Ｅとの取引に使用した携帯電話を５月８日に解約し、５月２４日にＢが死亡した後、６月３日に「覚醒剤入手ルート」「覚醒剤検挙率」、６月５日に「昔の携帯通話履歴警察」、６月６日に「薬物入手ルート」「薬物ネット販売」「覚醒剤ネット」とのキーワードでそれぞれ検索している。このような被告人の行動は、覚せい剤の過剰摂取によるＢの殺害を計画し、覚せい剤入手後は罪証隠滅工作を行い、Ｂ死亡後は捜査の手が自分に及ばないか気をもんでいたと考えることが十分可能であり、被告人がＢを殺害した犯人である疑いは、相応に高まる事情であることは否定できない。しかし、取り調べられた検索履歴等の中には、覚せい剤と思って本件品物を入手後、Ｂが死亡する５月２４日までの間、同種の検索が行われた証拠はない。前記のとおり、覚せい剤には苦味があり、不審感や違和感を生じさせることなく、密かに、かつ多量に摂取させることは容易ではないと考えられることから、覚せい剤の過剰摂取による殺害を計画した場合、致死量の覚せい剤をそれと知られずにどのようにしてＢに飲ませるかが課題であるが、この点については、原審で弁護人が主張するように、「致死量」や「飲ませ方」といった検索履歴等は残されておらず、５月２４日の直前期にも、被告人がＢを殺害した犯人であることをうかがわせる検索履歴等は見当たらない。上記のとおり、被告人が本件品物を入手しようとした際の検索履歴等からすれば、被告人がＢを殺害した犯人である疑いは確かに強まり、その時点では、入手した本件品物を利用してＢを殺害する、あるいはＢの体調を悪化させることを想定していた疑いは残るものの、犯人性を強く推認するには至らない旨の原判決の結論が誤りであるとはいえない。
なお、Ｂ死亡後の検索等が、被告人がＢを殺害したことを推認させる事情には直ちにはならないとの点は、原判決が説示するとおりである。
７ 過剰摂取の可能性について
原判決が、被告人以外の第三者による殺人の可能性や、Ｂが自殺目的で覚せい剤を使用した可能性を否定しつつ、Ｂが自殺以外の目的で覚せい剤を使用し、その際に誤って致死量を摂取した可能性を認めた点について検討する。関係証拠をみると、警察は、Ｂやその周辺人物の携帯電話をくまなく解析するなどして、覚せい剤の取引履歴を捜査しており、その過程で、被告人とＥとの間の本件品物の取引が浮上したものと考えられ、それ以外、Ｂとつながりのある人物に、覚せい剤の取引履歴が存したことは具体的にはうかがえない。弁護人が主張する、ＢがＤやその元夫を通じて覚せい剤を入手した可能性が否定できないとの点は、関係証拠に照らして採用し難く、Ｂが被告人に覚せい剤の入手を依頼した旨をいう被告人供述が信用できないとの原判決の判断も相当である。
他方で、原判決が説示するとおり、Ｂは、その人脈、行動範囲が相当広かったことが、関係証拠からも具体的に認められる。すなわち、Ｂは、東京在住で交際クラブ（男女間における金銭を伴う交際を仲介するもの）を営む者や、マスコミ関係者らと知り合いで、愛犬のお別れ会には有名な芸能人を呼ぶ話を進めるなど、幅広い人脈を持っており、交際クラブの経営者から複数の女性を紹介してもらって交際していたほか、会社を経営する知人（同知人は、週刊誌に掲載されたＢを見るなどしてファンレターを送り、Ｂと知り合った。）から被告人を紹介してもらって、結婚に至ったりするなど、普通の生活を送る一般人には想像が及ばない派手な交遊関係があったことは証拠上明らかである。
上記のとおり、警察の捜査により、Ｂの交遊関係は相当程度判明しているものの、そのすべてが解明されたとはいえない（Ｈ２８、２９頁参照）。Ｂの経済的余裕は大きく、Ｂが覚せい剤に興味を抱いたとすれば、頻繁に東京を訪れていた機会（Ｂの使用する携帯電話の発信地等の記録（弁３）によると、１月１日から５月２４日までの約５か月間のうちに、Ｂが東京で宿泊した機会は十数回あり、最後の機会は、本件当日の二、三日前（５月２１日から同月２２日まで）であったと認められる。）に、そこで出会った人物等から便宜を図ってもらうなどして覚せい剤を入手することは、さほど困難ではなかったと考えられる。前記のとおり、Ｂは、交遊関係が相当広い一方で、インターネットや携帯電話を十分使いこなすことができなかったのであるから、これらの人物との接触が、対面を中心に行われ、携帯電話やＳＮＳの履歴にその痕跡が残らなかった（相手方もそのような痕跡をあえて残そうとはしなかった）としても不自然とはいえない。また、マスメディアを通じて富豪として世間に広く知られていたＢに対し、経済的利益を得るため、あるいはその歓心を得ようとして様々な人物が近づくことも容易に想定される（現に、全く面識がないのにＢに面会を求めて和歌山まで訪ねてきた人物が原審で証言している。）。原判決は、以上のような事情を踏まえ、Ｂが覚せい剤を入手すること自体、それほど困難ではないと考えたのであって、そのこと自体が不合理であるとはいえない。
次に、Ｂが覚せい剤に興味を抱いていたかについてみると、Ｂは、日頃から健康に留意し、周囲の人間には薬物使用について嫌悪する話をしていた事実が認められる一方で、原判決も説示するとおり、Ｂは、かねてから性的関係を有していた女性であるＩに対し、自らが覚せい剤を使用していることを告白するような発言（「覚せい剤やってるで、へへへ」）をした事実が認められる。ＢがＩに対しそのような発言をしたのは１回だけであり、他の者に対してはそのような発言をしていないことからすれば、所論が言うように、その発言が単なる戯れ言であるとみることも可能であるが、原判決が説示するように、発言当時、Ｂが覚せい剤に対して興味・関心を抱いていたことをうかがわせる事情とみることも可能である（このような証拠の用い方は、伝聞法則に反するものではない。）。Ｉは、Ｂ死亡後に、Ｃの従業員やマスコミ関係者に対し、Ｂから上記発言があったことを伝えているが、その事実は、Ｉが、その当時、Ｂの発言を単なる冗談とはとらえず、Ｂの死亡と関係があるエピソードと捉えていたことの現れとみることもできる。
そして、上記のＢ発言が、Ｉが当初捜査官に述べていたとおり、４月終わり頃にあったとすれば（Ｉは、原審公判廷では、上記発言を聞いた時期として、被告人とＢが結婚したのを知った２月頃以降で、最後にＢと会った５月２日より前だと思うが、正確なことは申し上げられない、今この場での返答を差し控えるなどと述べるが、関係証拠に照らし、Ｉが、被告人に対して良い感情を持っていなかったことは明らかであり、上記公判供述は、被告人に不利となるように、曖昧な供述に終始した疑いがある。）、その１か月以内に、Ｂが覚せい剤の過剰摂取で死亡しているのであるから、上記発言がＢの死亡と関連しているとみること自体が、およそ不合理であるとはいい難い。原判決は、Ｂが覚せい剤の用法や用量についてどの程度の知識を有していたか明らかではないとしつつ、覚せい剤の量や梱包状況等によっては、初めて覚せい剤を使用するＢが誤って過剰摂取した可能性も完全には否定できない旨判断しているので、この点について検討する。
関係各証拠によれば、Ｂはそれまで覚せい剤とは縁がなく、自らインターネット等を使いこなせておらず、周囲の人間には覚せい剤について話題にしていない（上記したＩとの短時間の会話を除く。）のであるから、どの程度使用するのが通常であるかや、どの程度使用したら危険であるかについて、詳しくは知らなかったとみるのが自然である。
それでも、それまで覚せい剤と縁のなかったＢが、自殺する意図もないのに（上記のとおり、原判決もその可能性を否定している。）、致死量を超える覚せい剤を一度に使用するかについては疑問が残るところである。この点、関係証拠に照らし、本件当時のＢの精神状態を子細にみると、Ｂは、５月６日、溺愛していた愛犬の死に直面し、大きな精神的ショックを受けたものと考えられる。現に、被告人は、５月９日、Ｃの従業員に対し、「（愛犬が）死んで頭がおかしくなっている（従業員が）自動販売機の売り上げ盗んでいるとか年に２、３回被害妄想やばいときあると聞いたがこれですか」等の文面でメッセージを送っている（Ｊ・４４、４５頁等）。そして、Ｂは、愛犬の死後、長年世話になっていた家政婦のＤと大喧嘩をしたり（Ｊ・４３、４４頁）、愛犬が死ぬ前から喧嘩をしていたＩとの関係もさらに悪化し、Ｉから着信拒否されても別の者の電話を使ってＩへの着信を大量に繰り返したりするなど（Ｉ・６６～６９頁、同１０５頁№６７２の５月２１日付「もはや社長は、自分でも何をどうしたいのか？分からなくなっている模様で、死期が近いのか…後を頼みます」という文面のＳＭＳ）、周囲との軋轢を生じさせていた。本件当時のＢの精神状態は、通常業務はこなす一方で、精神的に相当不安定になり、感情の起伏も激しくなっていたと認められる。原判決は、過剰摂取の可能性について、説示がやや不足しているが、前記のとおり、Ｂが自殺を意図した疑いは否定されるものの、関係証拠から認められる本件当時のＢの精神状態を踏まえると、Ｂが、本件当日、覚せい剤を経口摂取する際に、その使用量について意を払わず摂取し、死亡に至った疑いが完全には払しょくできないとした原判決の判断が、およそ不合理であるとはいえない。
８ 総合評価
本件は、これまで覚せい剤と無縁であったＢが、覚せい剤を経口により過剰摂取して死亡した事案であり、本件時間帯には、被告人とＢが２人きりで在宅していた。被告人は、Ｂを殺害する動機となり得る事情を抱えており、本件当日の約１か月半前に覚せい剤の過剰摂取に関する検索等をし、自分が使うわけでもないのに、複数ｇの覚せい剤を入手しようと考え、密売人と接触し、覚せい剤様の本件品物を入手しており、本件当日も、普段より多く１階と２階を行き来するなど、Ｂの殺害を意識し、実行し、または罪証隠滅をしたなどと疑われる行動をとっている。これらの事情は、被告人がＢ殺害の犯人であることを強く疑わせる事情になり得るもので、原判決もこの点はおおむね前提としている。
他方で、前記のとおり、Ｂに不審感や違和感を持たれることなく致死量を超える覚せい剤を、覚せい剤と知られずに摂取させることは、不可能ではないものの、容易にやり遂げることができるものではない。被告人が、Ｅらから覚せい剤を入手したとの点も、入手したものが覚せい剤ではなかった疑いがあるとの判断が誤りであるとはいえない。本件当日、被告人がＢ方の１階と２階を多数回行き来していたこと自体が、犯行等の目的であると直ちに推認させるものではなく、Ｂに異変が生じていたことに気付かなかったとしても、客観証拠との間に矛盾は生じない。殺害の動機として検察官が指摘する点も、そのように言い切れるかには疑問が残る。被告人がGoogle アカウントからYouTube の検索をした事実は、覚せい剤を入手しようとしたことと相まって、Ｂを覚せい剤により死亡させることを考えた行動とみることもできるが、少なくとも明確な殺害計画を立てていたとまでは認定できない。Ｂが自ら覚せい剤を入手し、過剰摂取により死亡した可能性についても、Ｂが覚せい剤を入手することがおよそ考え難い状況ではなく、Ｂが、本件当日から遡って近い時期に、覚せい剤への興味・関心を示していたことをうかがわせる証拠もある。また、本件について、被告人が信用し難い供述をしている点についても、被告人が犯人ではなかったとしたらおよそあり得ないものではなく、少なくとも犯人であることを強く疑われる立場にいる者の言動としても理解し得るものである。
原判決は、おおむね上記のような理解の下、各間接事実の持つ推認力を慎重に吟味し、被告人が犯人であることについて常識に照らして間違いないといえるまでの心証には達しないとして、被告人に対し、無罪を言い渡したものと認められる。本件は、多数の間接事実が複雑に絡み合う事件であるが、原審においては、争点に関して当事者双方の攻防が尽くされており、論告弁論において、当事者双方が重視した内容は、裁判官及び裁判員に十分伝わったと考えられる。このような中で、原審裁判所は、前記のとおり判断したのであって、被告人が犯人であることについての証明がないとした原判決の認定判断は、その説示内容及び関係証拠に鑑みても、論理則、経験則等に照らして不合理で許容できないものではない。
事実誤認をいう論旨は理由がない。
第５ 結論
よって、刑訴法３９６条により本件控訴を棄却することとして、主文のとおり判決する。
令和８年３月２４日
大阪高等裁判所第４刑事部
裁判長裁判官 村越一浩
裁判官 赤坂宏一
裁判官 髙橋孝治
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/95903/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。