主文
原判決を破棄する。
被告人を懲役１年に処する。
原審における未決勾留日数中１２０日をその刑に算入する。
この裁判が確定した日から３年間その刑の執行を猶予する。
理由
第１ 本件公訴事実の要旨及び原判決の結論的判断等
１ 本件公訴事実の要旨
本件公訴事実の要旨は、以下のとおりである（以下、略称等は原判決のそれに従う。また、月日についてはいずれも令和５年のそれを指す。）。すなわち、「被告人は、娘である原審分離前の相被告人Ａが、⑴７月１日午後１１時１４分頃、札幌市ａ区ｂｃ丁目ｄ番地ｅ所在のホテルＢ（本件ホテル）ｐ号室において、Ｃ（当時６２歳。以下「被害者」という。）に対し、殺意をもって、その右頸部を折りたたみナイフ（刃体の長さ約８．２センチメートル）で複数回突き刺し、よって、即時同所において、被害者を頸部右下方から右胸部上方の刺創による右鎖骨下動静脈損傷及び右肺上葉損傷等に基づく出血性ショックにより死亡させて殺害し、⑵ア）同日午後１１時４０分頃、同所において、のこぎり等を使用して被害者の頸部を切断し、イ）同月２日午前２時頃、離断した被害者の頭部をキャリーケース内に隠匿して前記ホテルから運び出した上、同日午前２時１１分頃から同日午前２時１４分頃までの間に、被告人が同市ａ区ｆｃ丁目ｄ番地ｇ先路上に停車させていた普通乗用自動車内に同キャリーケースを積み込み、ウ）同日午前２時１４分頃から同日午前３時５分頃までの間、被告人が運転し自己が同乗する同自動車で、同所から同市ｈ区ｈｉ丁目ｊ番ｋ号被告人方（当時）まで同キャリーケースを運搬した上、その頃から同月２４日午前８時４５分頃までの間、前記被告人方内において、被害者の頭部を隠匿し、エ）同月２日午前３時５分頃から同月２４日午前８時４５分頃までの間に、同所において、刃物を使用するなどして、同人の頭部から皮膚を剥ぎ取り、左右の眼球、舌及び食道気管を摘出し、もって死体を損壊、領得、遺棄するに当たり（以下、上記公訴事実⑴及び⑵のＡの行為を併せて「本件殺人等」という。）、これらの情を知りながら、
１ ６月１９日午前０時４６分頃から７月１日午後８時１分頃までの間、７回にわたり、同市ｌ区ｍｎ丁目ｎ番ｏ号株式会社Ｄ「Ｅ」ほか２か所において、のこぎり２本、斧１本及びキャリーケース１個ほか８点を購入してＡに提供し
２ 同日午後１０時３３分頃、前記⑴記載の折りたたみナイフ、前記⑵ア記載ののこぎり等在中の同キャリーケースを携えたＡを、被害者との待ち合わせ場所付近である同市ａ区ｆｃ丁目ｄ番地ｇ先路上まで自己の運転する普通乗用自動車で送り届け
３ 同月２日午前２時１１分頃から同日午前２時１４分頃までの間に、被害者の頭部を同キャリーケース内に隠匿して持ち帰ってきたＡを、同所に停車させていた同自動車に乗車させて同所から走り去り
４ 同日午前２時１４分頃から同日午前３時５分頃までの間、同キャリーケースを携えたＡを、自己が所有し、かつ、居住地としている前記被告人方に自己の運転する同自動車で連れ帰った上、その頃から同月２４日午前８時４５分頃までの間、前記被告人方内において、Ａが被害者の頭部を隠匿することを容認し
５ 同月７日午後７時３２分頃から同日午後７時４３分頃までの間に、原審分離前の相被告人Ｆから、Ａが、被害者の頭部を同所においてビデオ撮影しながら損壊することを計画し、同ビデオ撮影をするよう求めているので、被告人においてビデオ撮影してほしい旨依頼された際、同計画の実行を容認するとともに同依頼を応諾し、同日午後８時１８分頃から同日午後８時２４分頃までの間、同所において、Ａが被害者の頭部から右眼球を摘出する場面を自らビデオ撮影し
もってＡの前記各犯行（本件殺人等）を容易にさせて幇助した。」というものである。
２ 原審における主要な争点と原判決の結論的判断等
原審において、原審検察官は、被告人は、遅くともＡが６月１８日に「ディスカッション」と称して行った話合いの時点までにＡから本件殺人等に及ぶことを聞き、事前に本件殺人等の計画を認識した上で、各幇助行為に及んだと主張した。これに対し、原審弁護人（当審弁護人と同一である。）は、⑴被告人はＡが７月２日未明に被害者の頭部を被告人方浴室に置いた後に初めてＡの殺人等の情を知ったから、公訴事実１ないし４のうち同時点までの被告人の行為には幇助の故意がない、⑵死体遺棄罪の法令解釈からは、本件死体遺棄は死体を被告人方に運び込んだ時点で終了することなどから、同時点以降の公訴事実４の行為が死体遺棄を幇助したはいえない、⑶公訴事実５の行為は、Ａによる死体損壊行為を容易に又は促進していないなどといい、被告人は無罪であると主張した。
これに対し、原判決は、⑴被告人は、Ａが被告人方に被害者の頭部を持ち帰って浴室に置いた頃までＡの本件殺人等の意図を知らず、幇助の故意がなかったとの合理的な疑いが残る、⑵Ａによる死体遺棄は７月２４日午前８時４５分頃まで継続しており、かつ、被告人は被害者の頭部が自宅に置かれたのを認識して以降、それを容認するなどして犯行を促進したと認定評価できるから、その点で死体遺棄幇助罪が成立する、⑶被告人が、Ａによる右眼球摘出行為をビデオ撮影することで死体損壊を心理的に促進したと認定評価でき、右眼球摘出行為に対する死体損壊幇助罪が成立すると判断した。原判決が認定した罪となるべき事実の要旨は、次のとおりである。すなわち、「被告人は、娘であるＡが、⑴７月１日夜に殺害した上その死体の胴体から切り離し、同月２日午前３時頃、札幌市ｈ区ｈｉ丁目ｊ番ｋ号の被告人方（当時）に運搬してきた被害者の頭部を、その頃から同月２４日午前８時４５分頃までの間、前記被告人方で継続して隠匿し、もって死体を遺棄し、⑵その間の同月７日午後８時１８分頃から同日午後８時２４分頃までの間、多機能ナイフを使用するなどして、前記頭部から右眼球を摘出し、もって死体を損壊した際、
１ Ａが、前記⑴のとおり、被告人が所有し、かつ居住地である前記被告人方において前記死体を遺棄することを知りながら、前記⑴の間、同所において、これを容認し
２ 同月７日午後７時３２分頃から同日午後７時４３分頃までの間に、妻であるＦから、Ａが、被害者の頭部を置いている被告人方浴室においてビデオ撮影するよう求めているので、被告人においてビデオ撮影してほしい旨依頼されて、Ａが同頭部を損壊するかもしれないと認識しながら、これを容認するとともに同依頼を応諾し、前記⑵の間、同所において、Ａによる前記⑵の場面を自らビデオ撮影し
もってＡの前記各犯行を容易にさせて幇助した。」というものである。
第２ 本件各控訴の趣意
検察官の控訴の趣意は、検察官吉田稔作成の控訴趣意書に、これに対する答弁は主任弁護人吉田康紀、弁護人小林加弥及び弁護人東浩作共同作成の答弁書に、弁護人の控訴の趣意は、主任弁護人吉田康紀、弁護人小林加弥及び弁護人東浩作共同作成の控訴趣意書に、これに対する答弁は検察官志村康之作成の答弁書に記載されたとおりである。
検察官の論旨は、間接事実を総合評価すれば、①被告人は、殺人幇助、死体損壊幇助、死体領得幇助、死体遺棄幇助の各故意に基づき、本件公訴事実記載の各幇助行為に及んだものと認められ、②仮に被告人に殺人幇助の故意を認めることができない場合でも、いわゆる縮小認定により、傷害致死幇助罪を認定できるのに、①の点を否定し、②の点を看過した原判決には、判決に影響を及ぼすことが明らかな事実の誤認があるとするものである。また、弁護人の論旨は、①Ａによる死体遺棄罪は被害者の頭部を被告人方に運び込んだ時点で終了するのに、その時点以降も死体遺棄罪の継続を認め、Ａが被害者の頭部を被告人方に運び込んだ後の被告人の関与行為を作為と構成し、正犯行為との間の因果性及び幇助の故意を認めた原判決には、判決に影響を及ぼすことが明らかな法令適用の誤り及び事実の誤認があり、②Ａが右眼球を摘出する場面をビデオ撮影した被告人の行為は、Ａの頭部損壊行為に対する心理的因果性が認められず、また、被告人はこの点に関する幇助の故意を欠くのに、これらを認めた原判決には、判決に影響を及ぼすことが明らかな事実の誤認があるとするものである。
第３ 原判決の判断の概要等
以下、当裁判所の判断に必要な限度で、原判決の判断の概要を示す。
１ 争点⑴（幇助の故意があったか）について
⑴原審検察官は、被告人が６月１８日にＡから本件殺人等の計画を明かされたと主張する。
⑵そこで、まず、被告人の幇助の故意を検討する前提として、Ａが、いかなる犯意をどの時点から有していたかをみる。
ア Ａの行動経過として、以下の事実が容易に認められる。すなわち、ア）Ａは、５月２８日未明、札幌市内のクラブのイベントに被告人と共に参加し、そこで被害者と知り合い、同人にカラオケに誘われたが、結局本件ホテルに連れ込まれ、さらに、同人に避妊具を着けること等を条件に性交を承諾したのに、数度の性交の最後に避妊具なしに性交された。イ）Ａは、同日午前１１時頃、車で迎えに来た被告人にこの出来事を告げ、婦人科医院を受診した上、被告人に頼んでインターネットサイトで折りたたみナイフを購入してもらった。ウ）Ａは、遅くとも６月８日頃までに、被告人及びＦに被害者を捜し出して再会したい旨告げ（なお、Ａは被害者の氏名も連絡先も知らなかった。）、被告人と共にクラブに出入りするなどした結果、同月１８日にクラブで被害者を発見し、７月１日午後１０時３０分に再会することを約束した。エ）なお、この間の６月１７日、Ａは、Ｆをして、被告人に対し、被害者を探したいという趣旨で、「鹿がいるかどうかクラブに短時間潜入捜査するのは可能ですか？」とのＬＩＮＥメッセージを送信させたほか、被害者を「鹿」と呼称する直前には「獲物」と呼んだこともあった。オ）他方、Ａは、被告人にインターネットで注文してもらったり量販店に同道して買ってもらったりして、①６月２日にペティナイフ等を、②同月４日にスカルペルナイフ、折りたたみのこぎり等を、③同月６日に手錠やマスク付きゴーグルを入手し、被害者を探し出した後には、④同月１９日に別の折りたたみのこぎり、ペティナイフ等を、⑤同月２１日に斧を、⑥同月２５日に大型のキャリーケース、瓶、別の折りたたみナイフ等を、⑦同月２７日にレインコートを、⑧同月３０日に強力カビハイターを、⑨７月１日に更に折りたたみのこぎり、アイマスク等を入手した。また、被告人及びＦにエタノールの購入を求め、両名は６月３０日までに合計１５本のエタノール（いずれも５００ｍｌ入り）を購入した。カ）Ａは、６月２１日にはホラー映画（人の首を切断する場面等が含まれている。）のＤＶＤをレンタルし、これを鑑賞した。キ）その上で、Ａは、７月１日夜、キャリーケース等の前記入手した物の多くを持参して被害者と合流した上、同日午後１０時４２分頃、本件ホテルに入館し、同ホテルｐ号室の浴室において、自らは前記レインコート及び前記マスク付きゴーグル等を装着し、被害者には前記アイマスクで目を隠し、前記手錠等で両手首を後ろ手に拘束して座らせた。そして、被害者に対し、「一番人生でちょっと反省したことは、私の約束破ったことでしょ。」と告げ、被害者が「あーそうね、だってあんなに怒られたことないもん、だってゴム付けなかっただけで。」などと答えると、その直後の同日午後１１時１４分頃、被害者の右頸部を折りたたみナイフで突き刺して即死させ、前記公訴事実⑴の殺人に及び、さらに、その死体に対し、本件ホテル内ないし被告人方において、前記公訴事実⑵の各行為に及んだ上、摘出した眼球や舌をエタノールを入れた瓶に収めて保管するなどした。
イ 前記事実関係からすると、Ａは、６月１８日以前は被害者と再会できる可能性が高くなかったため漠然とした考えにとどまっていた可能性はあるものの、遅くとも同日に被害者と再会を約束した時点で、同人を殺すことについては、これを現実的なものとして計画したと認められる。
さらに、Ａは、被害者の死体を切断するなどして自宅に持ち帰り、場合によっては解体するなどして弄ぶこと、すなわち、死体の損壊・領得・遺棄をすることも事前に計画していたと認められる。
もっとも、Ａは、殺人の詳細な態様もさることながら、死体損壊・領得・遺棄に及ぶかどうかについては、６月１８日時点で必ずしも確定しておらず、本件殺人等に及ぶまでにいろいろと考えながら決めていった可能性があり、とりわけ、死体を運搬する上で必要不可欠なキャリーケースを購入したのが同月２５日であることからすると、死体領得及びその後の遺棄を決意した時期については、同日頃である合理的疑いがあるというべきである。この点において、６月１８日に本件殺人等の計画のすべてを被告人に話していたとの原審検察官の主張はそもそも成り立たない。
⑶そこで、さらに、Ａが６月１８日に被害者との再会の約束を取り付けた後、被告人やＦと行ったと認められる、「ディスカッション」と称する話合いにおいて本件殺人等の計画を被告人に伝えたかを検討する。
ア まず、本件殺人等は前記のとおり計画的犯行である上、Ａは無職で長年自宅に引き籠もっており、一人では外出もままならないことから、本件殺人等を実行するには被告人に必要な物を購入してもらったり、犯行現場まで送迎してもらったりなどすることが必要不可欠であったと認められる。もっとも、このことから、直ちにＡが本件殺人等の計画を被告人と共有した上で協力を取り付けていたということにはならない。
被害者の殺害等は日常の生活とは全く異なる極めて重大な犯罪であるから、Ａが、これを被告人らに打ち明けても当然反対されず、計画をやめさせられることもないとまで認識していたと強く推認することはできない。かえって、被告人らにそのような重大犯罪の計画を打ち明ければ打ち明けたで、これを阻止されるおそれがあり、Ａがそのように考えて、被告人らに内緒で計画を断行し既成事実を作ってしまおうと考えても不自然ではない。したがって、前記のような家族関係があるとしても、Ａが、被告人らに目的を明かさず、あるいは適当な目的を言いながら、犯行用具を購入させたり、送迎させたりなどした可能性を否定できるものではない。
以上からすると、本件殺人等を全体としてみた経験則から、Ａが被告人に同犯行の計画を明かしていたと断定することはできない。
イ 次に、被告人が本件殺人等の計画を知らされていた証左であると特に原審検察官が主張する個別の事実についても検討する。
(ｱ) まず、被告人が、６月２０日、職場のパソコンで、「ハイターで指紋は消せる？」、「ワイドハイター塩素系浴室」などと検索した上、同月３０日に強力カビハイターを購入してＡに提供し、Ａが実際に強力カビハイターで殺害現場の浴室を清掃したことが認められる。
もっとも、被告人は、前記検索の当初、「皮脂汚れ重曹とクエン酸どちらがいい」などと検索し、その後もセスキ水、ドメスト、ワイドマジックリン、キッチンハイター、ワイドハイターといった様々な種類の掃除、洗濯用洗剤等について検索しており、血痕等を消す目的と伝えられていたにしては、「血痕」といった検索ワードがないし、すぐに強力な掃除用品を検索してもおらず、具体的な目標が定まっていない回りくどい検索であるように思われる。また、「指紋」という単語は、被告人が自ら文字入力して検索したものではあるが、Ａから指紋を消したいと言われたにしては一度しか入力されておらず、その検索後も再び複数の掃除、洗濯用洗剤等の検索を続けており、指紋を消すことが目標であったとは必ずしもうかがわれない。以上からすると、被告人の前記検索内容は、本件殺人等の際に血痕や指紋を除去したいとＡから言われて行ったものとは認められず、かえって、そのような説明を受けずに、繰り返し検索されている「皮脂汚れ」を広く落とす方法等について調べるようにＡから言われたものとみるのが自然であって、その後実際に強力カビハイターを購入した際にも、Ａの真の購入目的を知らされていなかった疑いは残る。
なお、被告人は、Ａがドールをきれいにするのにハイターを使ってもいいかどうかを聞かれて調べようとしたと述べている。しかし、被告人の供述は、検索にドールに関する単語が一つもないなど、各種掃除用洗剤とドールの相性を調べた形跡が全くないことと整合しない上、被告人自身、樹脂製のドールの汚れを落とすのに塩素系のカビハイターを用いるのは不適当であることを認識していたというのに、Ａの前記質問にそのまま応じたというのは不自然であることから、信用できない。もっとも、その点を踏まえても、なお前記検索内容から被告人がＡから血痕等を除去したい旨を明かされていたとまでは推認できないことは変わらない。
(ｲ) 次に、被告人は、６月２５日に量販店で前記大型キャリーケースを購入する直前に、「スーツケース耐荷重１００ｋｇ」などと検索していることが認められる。
この点も、確かに、Ａ自身は、キャリーケースを死体を運搬する目的で入手したことが明らかである。加えて、検索の内容等からして、Ａは、被告人に対し、実際に店内でキャリーケースを目の前にして、重いものを入れられるキャリーケースを要望し、耐荷重やそれに基づく壊れやすさを調べるよう依頼したものと推認できる。
もっとも、被告人は、「スーツケース耐荷重１００ｋｇ」に続いて、「スーツケース耐荷重５０ｋｇ」とも検索しており、耐荷重５０ｋｇでは一般の成人男性の体重に満たないことからすると、このことは、被告人が、Ａから死体を運搬する計画を告げられていなかった疑いを残すものといえる。これに加え、キャリーケースが他の日用品と併せて合計３０点の商品の一つとして購入されたことも併せ考えると、前記検索もまた、被告人がＡから本件殺人等の計画を知らされず、同人に言われるがままに検索したとして説明がつかないものとはいえない。
なお、被告人は、Ａから室内でキャリーケースにドールを収納して運びたいとの説明を受け、これを信じて前記検索をしたと供述している。しかし、キャリーケースは、引くなどして物を運ぶものであり、ドールを収納して家の１階から３階まで階段で持ち運ぶという趣旨のＡの説明をそのまま受け止めたというのは不自然である。また、概ね１体２ｋｇ弱程度のドールを運ぶためだけに、耐荷重を気にするほどに頑丈さを求めるのも不自然であるから、被告人の供述は直ちには信用できない。もっとも、その点を踏まえても、前記検索結果からは、被告人がＡから本件殺人等の計画を知らされていたことを間違いなく推認できるものではない。
ウ その他、原審検察官は、被告人は、６月１７日、ＬＩＮＥで、Ｆから、Ａの質問であるとして、「鹿がいるかどうかクラブに短時間潜入捜査するのは可能ですか？」とのメッセージを受信している上、Ｆのスマートフォンには「鹿」の前に「獲物」という文字入力履歴が残っていることから、Ａが被害者を「獲物」、「鹿」と呼んでいることを知っていたこと等からも、前記「ディスカッション」が本件殺人等の計画についての話合いであったと推認できると主張する。
この点については、そもそもＦの「獲物」という入力は削除され、被告人に送信されていないから、Ａが被害者を「獲物」と呼んでいると被告人が認識していたかどうかは不明である。そして、このことは、Ａが、内心では被害者を「獲物」とみて加害意図を有していることを積極的に被告人に伝えるつもりがなく、むしろ隠そうとしていたとも考えられるから、原審検察官主張のメッセージの受信等があるからといって、Ａが被害者を殺したいなどと被告人に明言していたとは推認できない。
したがって、この事実もまた、６月１８日の「ディスカッション」でＡが本件殺人等の計画を話したことを強くうかがわせるとはいえない。そうすると、被告人の供述には信用できない部分もあるが、前記の限りにおいては虚偽として排斥することまではできない。
エ 以上からすると、前記事実を総合しても、Ａが同「ディスカッション」において前記計画を明かさなかったとして説明が極めて困難であるとはいえない。よって、この点に関し原審検察官の立証が合理的な疑いを容れない程度に達しているとまではいえない。
⑷もっとも、前記「ディスカッション」においてＡが本件殺人等の計画を明かさなかったとしても、その後のいずれかの時点で被告人がＡの言動等から殺人等を企図していることを認識したかについては別途検討する必要がある。
ア まず、被告人は、前記のとおり、５月２８日以降本件殺人等が実行されるまでの間に、Ａに頼まれて多数のナイフや複数ののこぎりを順次買い与えており、とりわけ、６月１９日以降は１０日余りの短期間のうちに複数種類の刃物類を買わされている。この点につき、被告人は、Ａから、のこぎりについては枝切りや工作に使うと言われ、ナイフについては、お守りやその追加と言われたり、特に用途を言われないまま、不審に思うことなく買ったなどと述べている。そして、Ａが前記のような用途を説明するなどしたとの被告人の供述自体は排斥できない。しかし、Ａによる前記刃物類の買い集めは、すべて従前のような理由で購入するにしては頻度が高く、本数も多いのであって、被告人は、７月１日の被害者との再会が近づくにつれて、Ａがこうした刃物類を買いあさることの不自然さを認識していたとみるのが自然である。
また、被告人は、６月２８日及び同月３０日に、Ａに言われて前記エタノール合計７本を買い、少なくともそのほとんどをＡに提供したものと認められる上、これに先立つ同月２３日には、Ｆから「エタノール３本買いまして玄関に置きました」というＬＩＮＥメッセージを受信して閲読しており、Ａが大量のエタノールを必要としていることを認識していたと認められる。これについても、その量の多さからして、被告人が不自然さを認識していなかったとは考えられない。
そして、被告人は、本件殺人等の直前である７月１日午後９時３０分頃、Ｆから、ＬＩＮＥで、「そういえば車のＧＰＳ記録残りますか」とのメッセージを受信し、これに対する返信をした上、Ａを本件ホテル付近で回収した後には、被告人車両のカーナビゲーションの履歴を消去したものと認められる。そして、前記メッセージは、その文脈からして位置情報を残さないようにする趣旨と認められるが、そのような情報を残さない目的としては、捜査機関に位置情報を知られないようにすることしか考えられず、被告人は前記メッセージを受信した頃には、捜査機関に自己らの行動が知られないようにしようと思っていたものと推認できる。加えて、関係証拠によれば、被告人使用のスマートフォンは、同日午後８時５３分頃から同月２日午前３時５９分頃までの間、すなわち、被告人が、被告人方でＡを迎えるために待機を始め、その後被害者との待ち合わせ場所との間を送迎し、自宅からクラブへＡを送り届けるまでの間、被告人方に放置されていたことも認められる。かかる被告人の行動も、被告人が、Ａを本件ホテル付近に送迎する時点で、捜査機関に自己らの行動が知られないようにしようとしていたものとみるのが自然である。
このように、被告人がＡが不自然に刃物類やエタノールを入手している状況を認識しつつ、捜査機関に自己らの動きを知られないようにしたとしか考えられない行動を取っていることからすれば、被告人は、７月１日午後９時３０分頃の時点で、Ａが被害者と再会した際に刃物を用いた脅迫、暴行、傷害といった何らかの犯罪に及ぼうとしている可能性を認識していたことが強く推認できる。
イ もっとも、ナイフ類やのこぎりはＡが被害者と再会をする可能性が必ずしも高くなかった６月１８日より前にも購入しており、また、同様のナイフ類の購入本数が増えたからといって殺意まで抱いていることがうかがわれやすくなるわけでも必ずしもなく、Ａに本件以前に特段の粗暴癖がなかったことも併せ考えれば、それらの購入からＡが殺人に及ぼうとしているとまで被告人が推知できたとはいい難い。また、エタノールは消毒が主な用途であることからすれば、これを多量に入手していることによってＡが殺意を抱いていると被告人が推知できたともいえない。そして、前述した一連の不審な購入履歴を振り返ってみても、被告人が、Ａが殺人を犯すと分かったであろうと推認することはできない。ＧＰＳを気にするような行動についても、それのみでＡが殺人を犯そうとしていると被告人が知っていたとまで推認できるものではない。
そうすると、前記アの事実関係からは、Ａが殺人まで犯そうとしていると被告人が推知していたとはいえず、ましてや、殺害後に死体の損壊や遺棄等に及ぼうとしているとまで思い至ったとは到底いえない。
ウ 被告人が、Ａが殺人等を犯そうとしているとまで推知していたと認められるかに関してとりわけ問題となるのは、①被告人が、被害者に電話をかけ、Ａとの会合に来ないよう説得しようとしたこと、②被告人使用のスマートフォンから「殺人時効」という検索がなされていることの各点である。(ｱ) まず、Ｆは、６月２７日頃、被害者がＡと会わないよう、やくざを装って被害者に電話をかけて脅すことを思いついた上、同月３０日頃までにこれを被告人に持ち掛けて相談し、被告人は、７月１日午後２時頃、被害者に電話をかけたが、被害者に対し、Ｆが考えたストーリーは用いずに、Ａの関係者であると告げて、再度のトラブルが心配なのでできればＡに会わないでほしい旨を求めたが、被害者に拒絶されたものと認められる。
確かに、この電話は、Ａが被害者に危害を加えるなどする可能性があることを恐れてしたものであるように思われる。
しかし、父親である被告人が、Ａが殺害等に及ぶと分かってこれを食い止めようとしたのであれば、被害者に対し、例えばＡは来られなくなったとうそを付くとか、知人を装って殺される危険がある旨を伝えるなど、あらゆる方法で待ち合わせ場所に来ないよう必死に説得するのが自然ともいえ、被告人が、Ｆがやくざを装う方法を考えたにもかかわらずこれを使わず、抽象的な関係者を装い、できれば会ってほしくないなどと伝えるにとどめたというのは、そうした必死さに欠けている。そうすると、前記の事実も、Ａが被害者に多少の危害を加えるなどする可能性があることを被告人が認識していたとはいえるが、他方で被害者を殺害する可能性があることまでは認識していなかった疑いを抱かせる。
(ｲ) 次に、７月１日午後８時１５分頃に、被告人が普段使用しているスマートフォンから「殺人時効」という検索がなされており、原審検察官は、これは被告人が検索したものであって、被告人がＡの殺人等の意図を知っていたことを推認させると主張する。
この点、前記検索は、被告人がＡと共にゲームセンター「Ｇ」に滞在中になされているところ、Ａは、同ゲームセンターに自分のスマートフォンを運び込んでいたと認められる。そして、Ａのスマートフォンでインターネット検索をすることは可能であったから、被告人使用のスマートフォンで検索された履歴は被告人が検索したとも考えられる。
もっとも、被告人は、前記検索をした記憶はなく、Ａが被告人使用のスマートフォンを借りることもあったなどと述べている。そして、証拠によれば、実際、Ａと被告人が一緒に「Ｅ」で買物をしていた６月１９日午前０時１９分頃に、被告人使用のスマートフォンで「天然毛メイクブラシ」と検索されたことが認められるところ、検索内容からして、これはＡが被告人使用のスマートフォンを借りて検索したものである可能性が否定できない。加えて、Ａ使用のスマートフォンは被告人いわく約１０年前に購入した機種で、実際に記録されたウェブ履歴は約２か月半で２７件と同年代の女性としては相当少なく、動作も重いと思われること等も併せると、Ａが普段から被告人のスマートフォンを借りることがあったとの被告人供述は裏付けがあって排斥できず、前記検索の際にもＡがこれを借りて検索した可能性がないとはいえない。
なお、原審検察官は、被告人使用のスマートフォンで「殺人時効」の検索がなされた１分２９秒後に、被告人がＬＩＮＥを使い、書類のデータを送ってきた仕事関係者に返信していることから、前記検索時も被告人が同スマートフォンを使用していたはずであるとも主張する。しかし、「殺人時効」という検索ワードで知りたいと思われる事項（殺人罪には時効がないこと）は、検索してすぐに把握できるとうかがわれるし、被告人の返信は簡単な一言のみで、わずかな時間で送信できる内容であり、さらに、被告人が翌７月２日午前１１時５７分に「内容確認しました」とのメッセージを送っていて、詳しく書類を確認したのはこの頃である可能性も否定できないことからすれば、Ａが被告人に被告人使用のスマートフォンを返した後に被告人が前記ＬＩＮＥメッセージを送信したとしても説明がつく。そうすると、この点は被告人が検索した根拠とは必ずしもならない。
よって、前記「殺人時効」の検索は、Ａがした合理的疑いが残り、被告人がこれを検索したとは認定できない。
⑸小括
以上からすると、被告人は、遅くとも７月１日午後９時３０分頃には、Ａが被害者に会えば何らかの犯罪に及ぶ可能性があると認識したことは認められるが、すべての事実関係を総合しても、被告人がＡが殺人等に及ぶことまでは事前に認識していなくとも説明することが極めて困難であるとまではいえず、その認識が合理的な疑いなく立証されたとまではいえない。また、被告人及びＦの供述には、すでにみたとおり、少なからず信用できない部分もあるが、そうであるとしても、Ａが何らかの犯罪に及ぶことを認識していたことを否定するために虚偽の弁解をしているとも考えられなくはないから、そのような供述部分があるからといって、Ａが本件殺人等に及ぶことを事前に知らなかったとの供述部分までおしなべて虚偽であるということまではできない。
したがって、本件の証拠上は、被告人が、７月２日午前３時頃に被告人方に戻り、Ａが被害者の頭部を浴室に置くなどした頃には、Ａがその頭部を被告人方に置くこと、すなわち死体遺棄の情を知ったとの限度でしか事実を認定することはできず、それ以前の公訴事実１ないし４（４については一部）の被告人の行為については、幇助の故意を認定できず、各幇助の事実は認められない（なお、７月１日午後９時３０分頃の時点で、被告人は、Ａが何らかの犯罪に及ぶことを認識していたとまでは認定できるものの、いかなる犯罪を認識していたかを特定することはできないから、訴因変更等の手続を求めることはしなかった。）。
２ 争点⑵（死体遺棄幇助の成否）について
⑴まず、法令の解釈として、犯罪の終了する時点は、当該犯罪の保護法益の性質やその侵害の程度から、状態犯か継続犯かを類型的に区分して決せられるものではなく、個別具体的に、実行行為や保護法益の侵害が継続しているかという観点からも判断すべきものと解される（最高裁平成１８年１２月１３日第３小法廷決定等参照）。そして、刑法１９０条の保護法益は、死者に対する一般的な宗教的感情や敬けん感情であるところ、これらは、社会が習俗に従って死体の埋葬等を行うことで保護されることを前提としており、そのような前提から、死体遺棄罪における「遺棄」は、習俗上の埋葬等とは認められない態様で、死体等を「放棄」する行為に加え、他者が死体を発見することを困難にして死体を「隠匿」する行為も含むものであり（最高裁令和５年３月２４日第２小法廷判決参照）、死体の隠匿については、葬祭義務者でなくとも継続的に法益を侵害するような態様も想定することができる。これらを考え併せれば、死体の隠匿行為が故意に継続されている場合には、習俗上の埋葬が困難にされ続け、保護法益の侵害が継続しているといえるから、その間死体遺棄罪は継続して成立すると解するのが相当である。これを本件死体遺棄の事実の認定及び法令適用についてみると、Ａは、前記のとおり、７月２日午前３時頃、被害者の頭部を損壊する目的をもって自宅に運び入れた上、頭部の皮膚を剥ぎ取った上、眼球や舌を摘出し、また時期は特定できないものの食道気管も摘出するなどの損壊行為に及んだ後、摘出したものをエタノールで満たした瓶に詰め、剥いだ皮膚を球状にしたザルにかぶせて自ら入浴に使う浴室に吊るし、残りの頭部も同浴室に置いておくなどしており、死体を相応の期間保持・保管する意図で、このような状態を続けていたものと認められる。以上の隠匿状況からすれば、Ａは、捜査機関が被告人方に臨場するまで、被害者の頭部を自己の物として自らの支配下に置き続け、故意に隠匿行為を継続させたと認定できる。
したがって、Ａによる死体遺棄は、死体を被告人方に運び入れた時点をもって終了したとみるべきでなく、７月２４日午前８時４５分頃にその隠匿が終了するまでの間成立する。
⑵そこで、被告人が、Ａによる死体遺棄（前記１項で認定した、被告人がこれを認識した以降の犯行に限る。）を容易にして幇助したといえるかを検討する。
本件公訴事実によって画された前記死体遺棄の幇助行為は、被告人がＡの死体遺棄を容認したこと（公訴事実４）及びＡが頭部から右眼球を摘出する様子をビデオ撮影したこと（公訴事実５）である。
そして、前記死体遺棄の「容認」とは、被告人が、①頭部の隠匿場所として被告人方を提供したこと、②Ａから眼球や舌が入った瓶等を見せられて「すごいね。」などと発言したこと、③Ａが頭部を隠匿するに当たり、それを阻止するような行動に出なかったこと、といった一連の行為や態度を総合評価したものと解されるところ、①Ａが死体を隠匿するためにはそのための場所が必要不可欠であり、被告人方の所有者である被告人が、家族の共用部分である浴室をＡがその隠匿場所として専有することを黙認したことは、Ａの死体遺棄行為を物理的、心理的に容易にしたといえる。②また、Ａにとって実の父親であり、少なくとも現実世界での生活上依存する関係にある被告人が、眼球等が入った瓶をＡから見せられて「すごいね。」などと言ったことも、仮にＡに調子を合わせたものであるとしても、Ａに対して死体遺棄行為を積極的に肯定したと伝わる発言というほかなく、③の頭部を保管することをとがめたり警察に通報したりするなどの態度に出なかったことと併せて、死体遺棄を継続しようというＡの心理を強めたものといえる。
また、Ａが頭部から右眼球を摘出する様子をビデオ撮影したことについても、これがＡの死体遺棄行為を精神的に支えるものであったことは後述するとおりである。
したがって、被告人の以上のような行為や態度は、Ａの前記死体遺棄の犯行を容易にしたものと認定評価でき、被告人の幇助の故意に欠けるところもないから、被告人には死体遺棄幇助罪が成立する。
３ 争点⑶（死体損壊幇助の成否）について
被告人が撮影したことで前記死体損壊それ自体を物理的に幇助したとはいえない。
しかし、心理的幇助の点については、Ａにとってビデオ撮影が損壊行為に必須であったとはいえないまでも、Ａが、本件ホテルでの犯行の場面をビデオ撮影し、右眼球摘出後にその映像を被告人に見せたこと、また、被告人方において、解体した頭部をインスタントカメラで撮影した写真や摘出した眼球等の入った瓶をＦらが見える位置に置いていたこと等からすると、Ａは、被害者の頭部を損壊する行為やその成果物を保存して、ときにそれらを被告人らに示すことに一定の充足感を抱いていたと推認できる。その上で、Ａが、右眼球摘出に際しても自らＦや被告人に撮影を依頼し、撮影後も被告人に対して「ちゃんと撮れた？」と確認していることからすれば、ビデオで撮影をされながら右眼球を摘出することを積極的に望んでいたといえ、被告人が現に撮影してくれたことで、より損壊の意思が高まったといえる。そうすると、被告人によるビデオ撮影は、Ａの前記死体損壊の犯意を増強させこれを心理的に幇助したと認定評価でき、被告人の幇助の故意に欠けるところもないから、被告人には死体損壊幇助罪が成立する（さらに、以上からすれば、前記ビデオ撮影が前記死体遺棄を心理的に促進しこれを幇助したことも明らかである。）。
（なお、⑴本件の証拠上は、被告人がＦからＡが浴室で撮影することを望んでいる旨伝えられた際、頭部を損壊する旨まで伝えられたとは認めることができないが、被告人は、前記伝達を受ける以前に、Ａが眼球の１つや舌を摘出したことを既に認識していた上、静止画でなく動画の撮影を依頼されたことから、少なくともＡが頭部を更に損壊しようとしているのかもしれないとの認識は抱いたものと認めた。⑵本件公訴事実は、被告人が、Ａが被告人方において被害者の頭部の皮膚を剥ぎ取り、左眼球、舌及び食道気管を摘出した死体損壊行為も幇助したと主張するもののようにも思われるが、これまで関係証拠から認定した事実からは、被告人がそれらの行為の前にＡが死体損壊に及ぶ可能性があると認識していたとは認められないから、幇助の故意を認めることはできない。）
第４ 殺人幇助等に関する検察官の事実誤認の控訴趣意について
１ 原判決の判断に対する当裁判所の結論的判断
殺人幇助等に関する原判決の上記認定及び判断のうち、被告人は、Ａが被害者と再会した際に、刃物を用いた脅迫、暴行、傷害等といった何らかの犯罪に及ぼうとしている可能性を認識していたことが強く推認できるなどとした判断は、後に指摘するとおり、本件において着目すべき重要な間接事実等を的確に検討していない点で、論理則、経験則等に反する不合理なものとして支持できないが、６月１８日にＡ・被告人・Ｆ間で行われたとされる「ディスカッション」の場で本件殺人等に関する話し合いが行われたという原審検察官の主張立証構造を前提に検討し、結論として、Ａが本件殺人等に及ぶことを認識していたとは認定できないとした判断自体は、論理則、経験則等に照らして、不合理ではない。また、原審検察官の上記主張立証構造を措いた上で間接事実を総合評価しても、被告人が、本件殺人等の実行前に、Ａが殺人等に及ぶことを認識していたとはいえないとした原判決の判断も、それ自体としては不合理なものとはいえない。以下、検察官の所論や弁護人の答弁等を踏まえつつ、その理由を補足して説明する。
２ 検察官の所論の概要及びこれに対する当裁判所の結論的判断⑴検察官の所論は、概要、原判決は、いくつかの間接事実につき、その存否や意味合いを論理則、経験則等に照らして正しく認定・評価せず、その誤った認定・評価に基づいて各間接事実の総合評価を行った結果、被告人の本件殺人等に対する各幇助の故意を認定しなかったものであり、論理則、経験則等に照らして著しく不合理で、かつ判決に影響を及ぼす極めて重大な事実誤認をした、間接事実の総合評価により、①被告人は、遅くとも６月１８日までに、Ａが本件殺人等に及ぶことを未必的に認識し、６月１９日に折りたたみのこぎり等を購入する際には、Ａが本件殺人等に及ぶことを現実的なものとして認識するに至り、②その後、Ａが本件殺人等を実行した７月１日に至るまで、その認識を強め続けていたものと認められる、などと主張するものである。
⑵検察官の所論の検討に先立って、本件における事実認定上、特に留意すべき観点や間接事実等について指摘する。
（Ⅰ）検察官は、被告人が、Ａの指示で購入した刃物、強力カビハイター、エタノール、大型キャリーケース等の物品や、被害者が「鹿」と呼称されていたこと、「殺人時効」のウェブ検索をはじめとする各事情から、Ａが本件殺人等に及ぶことを未必的に認識していたと推認できる旨主張するものである。確かに、Ａは、これらの刃物等を持参して本件の殺害現場に行き、被害者を刃物で殺害した上その首を切断し、犯行現場の浴室を塩素系漂白剤（強力カビハイター）で洗浄すると共に被害者の頭部をキャリーケースに入れて被告人方まで運搬し、頭部から取り出した部位をエタノールにつけるなどしたものである。このように被告人が購入に関与した物品が現実に本件殺人等を遂行する上で不可欠なものとして使用されていることに着目すれば、これらの物品の購入等の事実から被告人の殺人幇助の故意を推認する検察官の所論は常識的なものと見ることもできる。しかしながら、このように、本件殺人等からいわば逆行的に見て個々の間接事実の推認力を評価することは、各間接事実が本来備えている推認力をそれ以上に評価することになる危険を伴うものであり、本件の事実認定においては、本件殺人等の事実からは距離をおき、本件殺人等以前の時点を基準に、間接事実の推認力を評価することが必要かつ相当といえる。もとより、以上の点については、検察官も当然の前提にしているものと思われるが、重要性に鑑みて念のため指摘した。（Ⅱ）そのような観点から更に言えば、検察官の所論が指摘する各間接事実の推認力を検討する際には、Ａが被害者に対して殺人等の加害行為に及ぶ客観的可能性について被告人がどのような認識を有していたかが問題とされるべきである。この点について、Ａは、５月２８日に、意に反して被害者により避妊具を着けない性交を強いられたが、６月１日の時点で、被告人に対して、年を取っていても男の腕力であり抵抗できなかった旨を被告人に話していた（原審甲２１２の６月１日午後８時５８分の欄）。また、Ａは、長年引きこもり状態の女性で交友関係等もうかがわれず、加害行為に及ぼうとすれば、（両親に加害行為自体への協力を求めたことは一回もない以上）単独で遂行する以外ないが、上記のとおり被害者が腕力差のある男性であったことからも、単独での遂行はかなり困難であったといえるし、そもそも、本件殺人以前、家庭内でＡの暴力が目立っていたものではなく、Ａが家族以外の第三者に対して暴行傷害等の粗暴行為やその他の犯罪行為に及んだ事実は証拠上もうかがわれない。仮にＡが単独で殺人等の加害行為に及ぼうとすれば、被害者からの反撃を受けてＡ自身の生命身体も危険にさらされる可能性が十分想定できたともいえる。これらの点に着目すれば、６月１日の時点はもとより、その後も本件殺人等に至るまでの間、Ａが被害者に対して殺人等の加害行為に及ぶ客観的可能性を被告人が想起できなかったとしても不合理とは言えない。
さらに、（Ⅲ）Ａの属性に関する特殊事情として、以下の点に留意する必要がある。すなわち、Ａには、原審以来弁護人が主張するとおり、自分自身は既に死んでおり、その代わりに複数の人格状態の出現等が見られるなどといった一定の精神疾患をうかがわせるような妄想（弁護人がいう「ゾンビ妄想」）が見られ、Ａの種々の要求等がされてもその理由や目的等について合理的な説明がされることはなかったなどとの被告人及び妻のＦ（以下「被告人ら」という。）が一致して供述する点は、格別の反対事実を推認すべき証拠や事実等もうかがわれないことから、容易には排斥できない。上記供述を前提にすると、被告人らとしては、Ａが指示したり購入を要求したりする内容や物品について、一般的な常識や社会通念から、その真意や目的等を推し量ることは困難であったと思われる。その前提で、Ａの指示や要求等から、Ａが殺人等の加害行為に及ぶ可能性について被告人が認識していたか否かを慎重に検討する必要があるといえる。
当裁判所の結論的判断を示すと、上記（Ⅰ）ないし（Ⅲ）の各点に着目して、検察官の所論を検討すれば、所論が指摘する各間接事実を個々的に検討しても、これらを総合して評価しても、本件殺人等以前の時点において、Ａが被害者に対して殺人等の加害行為に及ぶ可能性について被告人が認識していたとは容易に認定できないというべきである（以下、上記各点について、それぞれを「上記（Ⅰ）」「上記（Ⅱ）」等と、さらに、まとめて「上記（Ⅰ）ないし（Ⅲ）」等ということがある。）。
以下、検察官の所論の各指摘を踏まえて、補足して説明する。
３ 個々の間接事実の認定、評価に関する検察官の所論について⑴被告人らが、６月１７日夜から翌１８日未明にかけて、被害者を「鹿」と呼称して探した末、発見し、Ａが７月１日夜に被害者と会う約束を取り付けたことなどについて
ア 検察官の所論（以下、「所論」を所論の概要という趣旨を含むものとして用いる。）
被告人らが、Ａが探し出すよう求めていた被害者について、狩りの対象を連想させる「鹿」と呼称していた事実は、敵などの所在を秘密裏に捜索する「潜入捜査」を求める内容であったことと相まって、被告人をして、被害者を捕捉した場合、報復として、それまでに買いそろえた折りたたみナイフ等を用いた身体加害に及ぶ可能性を想起させる間接事実であることは明らかである。
イ 検討
Ｆの被告人に対するメッセージは、被害者を「鹿」と呼称して、被害者がクラブにいるかどうかについて「潜入捜査」を依頼したものである。確かに、検察官の所論が指摘するとおり、「鹿」という言葉は被害者が狩りの対象であることを、「潜入捜査」という言葉は被害者を秘密裏に捜索して捕まえる対象であることをそれぞれ意味するものと理解すること自体は可能であり、Ａがその後探し当てた被害者を殺害したなどといった事実から逆行的に見れば、同事実と整合し違和感がないともいえる。しかしながら、上記（Ⅰ）の観点を踏まえて検討すると、上記殺害等の事実から距離を置き、「鹿」「潜入捜査」といった用語自体の語義に着目すれば、一義的に検察官の所論が指摘する意義に解することはできず、それ以外の意義であったとの合理的疑いは排斥し難い。さらに、Ａが殺人等の加害行為に及ぶ客観的可能性について被告人が認識していたとはいい難い事情（上記（Ⅱ））がある上、Ａの用いた「鹿」の語義については、上記（Ⅲ）のとおり、Ａが不合理な言動等をしており、一般的合理的な解釈が直ちに妥当するかも疑問であることに照らせば、被告人が、Ａの要求で、指紋の除去方法等に関する検索、多量の塩素系漂白剤の購入、多数の刃物類の購入等を行った事実（各事実の推認力については後記参照）を併せ考慮しても、「鹿」「潜入捜査」といった用語から、Ａが被害者に対して刃物類を用いた身体加害に及ぶ可能性を被告人が認識していたなどと推認することはできない。
⑵被告人らが、Ａが被害者を補捉した２日後の６月２０日、指紋等の除去方法についてウェブ検索等を行い、その後、強力カビハイターを購入したことなどについて
ア 検察官の所論
原判決は、原審検察官の主張を前提に、被告人が６月２０日に指紋等の除去方法についてウェブ検索等を行い、その後、強力カビハイターを購入した事実について、上記検索等の目標が指紋を消すことであったとは必ずしもうかがわれず、この事実から、被告人がＡから本件殺人等の計画を知らされていたことを推認できないと説示している。
しかしながら、被告人の一連のウェブ検索等の履歴を見れば、被告人が、指紋の除去方法や浴室に着目してそれに関する情報をウェブから入手しようとしていたことは明らかである。皮脂汚れの落とし方という日常の掃除・洗濯方法等を調べる中で、指紋の除去という犯罪の隠滅方法を検索しようと思い至ることは通常考え難い。被告人らは、これらのウェブ検索等の後、比較的短期間のうちに合計１．６リットルの強力カビハイターを購入したところ、一般的な皮脂汚れを落とすという日常的な清掃に用いるものとしては大量に過ぎ、この購入事実自体が、一度に大量の強力カビハイターを必要とするような他の目的を有していたことを合理的に推認させ、これに被告人が被害者の殺害現場である「浴室」をも使って文字検索していることを考慮すると、犯罪に伴って付着したＡの指紋等を除去するといった目的であるとの先の推認を更に強めるものといえる。
イ 検討
関係証拠によれば、被告人は、職場のパソコンを使用して、「漂白剤タンパク質」「ハイターで指紋は消せる？」「ハイター皮脂汚れ」などと検索したり、「物に着いた指紋の痕跡は、布でこするくらいで、本当に消えるんですか？」とのページにアクセスしたりした上、オンラインショッピングサイトで強力カビハイター（塩素系漂白剤）のページにアクセスし、６月２２日にＦが、６月３０日には被告人が、強力カビハイターを二人で合計１．６リットルも購入し、Ａに提供したことが認められる。
そこで検討すると、確かに、被告人が、Ａの指示により、上記の検索及び強力カビハイターの購入をした後、Ａが、被害者を殺害した犯行現場の浴室を同強力カビハイターで洗浄したなどといった事実から逆行的に見れば、検察官が指摘する検索結果や購入等が上記事実の可能性を認識させるものとも見得る。また、Ａが一般的な日常生活においてみられるような指紋を含む皮脂汚れに適した洗剤を求めていたのであれば、被告人が、漂白剤による指紋、皮脂の洗浄について調べることを繰り返した上で、浴室向けのカビ取り用の塩素系漂白剤のページにアクセスして夫婦で多量に購入することは、一般的な常識では通常考えにくいともいえる（なお、検察官は、被告人ら夫婦で合計１．６リットルも購入した旨指摘するが、被告人が妻の購入した塩素系漂白剤の数量や自身の購入分との合計量を的確に把握していたことを示す証拠は見当たらない。）。さらに、被告人は、指紋の除去について複数回調べていたことも併せ考えると、Ａが犯罪の証拠を残さないようにするため、指紋を除去する洗剤を必要としていることを認識していた可能性も認められるようにも思われる。しかしながら、上記（Ⅰ）の観点から、購入された塩素系漂白剤が実際に犯行現場で使用された等の事実から距離を置いて検討すると、指紋の除去や塩素系漂白剤の利用自体は、日常生活でも問題となりうる事柄であり、Ａが殺人等の加害行為に及ぶ可能性を認識することは困難といえる。この判断は、Ａが被害者に対して殺人等の加害行為に及ぶ可能性を被告人が認識していたとはいい難い事情（上記（Ⅱ））や、Ａの物品購入の要求について、一般的合理的な解釈が困難であること（上記（Ⅲ））からも支えられている。したがって、被告人がＡの要求等に応じて上記検索や塩素系漂白剤を多量に購入したことなどの事実から、上記検索等の目標が指紋を消すことであったとは必ずしもうかがわれず、これらは本件殺人等の際に血痕や指紋を除去したいとＡから言われて行われたものと認定することはできないとした原判決の判断が不合理とはいえない。さらに、以上の判断は、Ａが加害行為に及ぶ主観的可能性についての被告人の認識に関する以下の事情からも一層強く裏づけられている。すなわち、Ａは、避妊具を着用しない性交を被害者に強いられ、その直後には激しい怒りを被告人らにあらわにしており、それがたやすく収まったとは考えられないとする検察官の所論にも首肯し得るところはある。しかしながら、弁護人も指摘するとおり、その後、被告人は、Ａから、６月１８日に被害者と再会した際に被害者に謝罪してもらった、この前のことは許すことにした、前回は攻められたので、今回は攻める番であり、被害者と７月１日に会う際にはＳＭプレイを楽しみたいと言われたなどとして、７月１日時点では、Ａが被害者とＳＭプレイをする意図で再会するものと思っていた旨供述する。同供述は、①Ａが記載したと思われる「７月１日（土）♡」とのメモ書きが被告人方冷蔵庫に貼られていたこと、②Ａは、以前から、ＳＭグッズを購入するなどＳＭプレイに関心があり、実際、６月２１日には被告人を相手にＳＭプレイのような行為を行った上、同月２６日には他の男性とホテル内でＳＭプレイを楽しんでいたことからも、信用性が一定程度裏付けられている。さらに、原判決も指摘するとおり、Ａは、自宅に引きこもる生活を送っていたものであり、被害者を殺害等しようとするのであれば、犯行道具の準備や送迎等において被告人らの協力を得ることが不可欠であったが、殺人の実行前に被害者を殺害する意図を被告人らに告げたりすれば、その協力を得られず、計画を阻止される可能性もあったといえる。そうすると、Ａが、被害者とのトラブルについて既に被告人らに激しい怒りを示していたことを踏まえても、その後は、被害者に対する報復や怒りの心情を明かさずにいた可能性は否定できないから、Ａが、被害者から謝罪があったので被害者を許すことにした旨発言したとすることも必ずしも不自然、不合理ではない。これらの点に着目すれば、被告人の上記供述の信用性は否定できず、本件殺人等に及ぶ前である６月１８日以降の時点では、Ａの怒りが収まっていたと被告人が認識していた可能性を容易に排斥することはできない（以下、上記指摘を「上記（Ⅳ）」などということがある。）。この点からも、上記検索や多量の塩素系漂白剤等の購入をＡが要求したのは、被害者に対する殺人等の加害行為を目的とするものであったと被告人が認識していたとは考えられない。
そして、以上の結論は、刃物類の購入、「鹿」「潜入捜査」の検索等、検察官が指摘するその他の間接事実の推認力を併せて総合考慮しても左右されない。なお、弁護人は、原審時と同様に、被告人の原審公判供述に基づき、被告人が上記検索等を行った理由は、Ａからドールをきれいにするためにハイターを使ってよいかと聞かれたことによるものであると主張する。確かに、被告人の上記供述については、Ａが不合理な言動をとっていたこと（上記（Ⅲ））などに照らせば、Ａの上記発言内容の不合理さから、その信用性を排斥することはできないようにも思われるが、同供述の信用性を否定した原判決の判断はその挙示する理由に照らしても不合理なものとまではいえない。ただ、被告人の上記供述の信用性が認められないとしても、検察官指摘の被告人による上記検索等や塩素系漂白剤の購入等について、本件殺人等の際に血痕や指紋を除去したいとＡから言われて行われたものと認定することはできないとした原判決の判断が不合理とはいえないことは、同趣旨をいうものと理解できる原判決説示のとおりである。
⑶被告人が、６月２５日、Ａの指示に従い、キャリーケースの耐荷重等を調べた上で、大型キャリーケースを購入したことについて
ア 検察官の所論
原判決は、被告人が、量販店で大型キャリーケースを購入する前に「スーツケース耐荷重１００ｋｇ」などと検索している事実について、この事実から、被告人がＡから本件殺人等の計画を知らされていたと推認することはできないとしている。しかしながら、ウェブ検索等の履歴を素直に見れば、被告人は、要するに、大型のキャリーケースに最大でどれくらいの重さの物を入れられるかを調べるとともに、相当な大きさ及び重量のある物を運搬可能なキャリーケースを探していたことが明らかであり、「１００ｋｇ」「５０ｋｇ」という具体的な重量に重きを置いていたものであるとは認められない。被告人が探していた大型スーツケースは、詰め込もうとしている物の大きさや重量から、成人の人間さえも詰め込めるものであると想像するに難くない上、それまでの一連の経過も併せ鑑みれば、運搬すべき相当な大きさ、重量のある物として想定できるのは被害者の死体しかなく、意識のある状態の被害者を運搬することは容易には考え難い。さらに、被告人が罪証隠滅工作にも目を向けていたことからすれば、殺害後の罪証隠滅工作として被害者の死体を殺害現場から運び去る場面を想起するのが自然であり、被告人としても、そのような可能性に思い至っていたものと合理的に推認できる。被告人が、大型キャリーケースに関する検索や購入の目的につき嘘の供述をしたのは、大型キャリーケースに関する検索や購入の真の目的が被害者の死体を運ぶことにあり、それを被告人が熟知していたからに他ならない。被告人は、Ａから事前に被害者の死体の全部又は一部を運搬するために大型キャリーケースを使用するという用途を認識し得る事実の伝達を受けていたものと一定程度推認することができ、仮にそうでなくとも、大型キャリーケースを購入する際、被害者を殺害した後に被害者の死体を運び去るために用いるというＡの真意を認識するに至っていたものと認められる。
イ 検討
関係証拠によれば、被告人は、Ａと札幌市内の量販店を訪れていた間の６月２５日午前０時１８分から同日午前０時３１分までの間、自己のスマートフォンで、特定の商品名のキャリーケースについて検索し、そのメーカーのサイトにもアクセスして大容量のスーツケースについてアクセスした上、さらに、その商品名のキャリーケースについて、「口コミ」「壊れやすい」「耐重量」といった言葉で検索を行った後、「スーツケース耐荷重１００ｋｇ」「スーツケース耐荷重５０ｋｇ」「スーツケース耐荷重どのくらい」などと検索したり、「スーツケースＬＬｓｉｚｅなのですが、何キロ入れたら車輪壊れると思いますか」とのウェブサイトにアクセスしたりし、同日午前１時１７分頃、大型キャリーケース（縦約８０センチメートル、横約５２．５センチメートル、奥行き約３１センチメートル）を購入したこと、その後、Ａの指示で、購入したキャリーケース内の裏地や仕切り等を除去したこと、Ａは、このキャリーケースを本件殺人等の実行時に持参し、被害者を殺害した後、キャリーケース内に頭部切断後の死体を入れようとしたが、できなかったことが認められる。
このように、被告人が、大型のキャリーケースや１００キログラム、５０キログラムといった耐荷重のキャリーケースについて検索するなどした上で、大型キャリーケースを購入したことなどからすると、被告人は、Ａが、相当な大きさと重量のある物をキャリーケースに収納しようと考えていることを認識した上で、その要求に沿ったキャリーケースを購入しようとしたものと推認される。確かに、Ａは、実際に被害者を殺害後その死体を切断して頭部をキャリーケースに入れた上で運搬しており、この事実を踏まえて逆行的に考えれば、キャリーケースも殺人及び死体の切断・運搬に用いるために購入したものと見るのが整合的であるとも見得る。
しかしながら、そもそも、被告人がＡからキャリーケースの用途についてどのような内容の説明を受けていたのかを上記検索履歴等やその他の原審証拠から具体的に推測することは困難である。また、成人男性である被害者の死体をキャリーケースに入れるという計画を前提にすると、キャリーケースが対象となる成人男性を収納できる形状であることが購入時に相当程度明らかになっていなければならず、その際には、対象男性の体重に耐えうる強度のみならず、その体格に応じた容積を備えていることが不可欠であり、さらに、対象男性の身体をどのような形に折り畳むなどするかによっても必要となるキャリーケース内部の寸法が変わってくるはずである。被告人が購入したキャリーケースもそれらの条件を満たしている必要があるが、上記検索等によって、耐荷重が「５０ｋｇ」ないし「１００ｋｇ」程度のキャリーケースを探し出すことができたのか、被告人が購入したキャリーケースの耐荷重、容積、内部の寸法等を把握することができたのかは証拠上不明である。耐荷重の点に限定しても、被告人が、キャリーケースを購入するに当たり、この点をどの程度重くみていたのかも明らかではない（なお、被告人は、原審公判廷において、購入したキャリーケースの耐荷重はわからなかったと供述しているが、同供述を合理的疑いなく排斥し得る事実や証拠等は見当たらない。）。そうすると、被告人は、Ａの要求に沿ったキャリーケースについて調べるなどしたものの、少なくとも被告人自身は購入したキャリーケースの耐荷重をそれほど重要視しておらず、容積や内部の寸法も意識していたとはうかがわれないから、キャリーケースが死体の運搬を目的とするものであることを認識していなかった合理的疑いが残るといわざるを得ない。翻って考えてみると、上記（Ⅱ）のとおり、Ａが被害者に対し殺人等の加害行為に及ぶ客観的可能性は容易に想定し難いにもかかわらず、それを超えて被害者の死体を切断してキャリーケースに入れて運搬するなどといった甚だ凄惨かつ異常な行動に及ぶことについては、いかにＡが常識では理解し難い不合理な言動（上記（Ⅲ））をとっていたとしても、被告人がそのような行動を想定できなかったことは何ら不自然不合理ではない。これらの点を踏まえれば、被告人は、キャリーケースを購入した時点で、Ａが上記のような行動に及ぶと認識していたとは想定し難い。結局、キャリーケースに関する検索や購入等の事実は、前記のとおり、検察官が主張する殺人幇助意思と整合する可能性はあっても、推認力はその程度にとどまり、それ自体、被告人がＡの被害者に対する加害意思を認識していたことを推認させるものとはいい難いし、上記程度の推認力に留まる間接事実がいくら積み重なったとしても、到達する推認力には限度がある（このことは、検察官指摘の他の間接事実についても概ね妥当する。）。
そうすると、被告人が、ナイフ、のこぎり、大型キャリーケースの３種類の道具を購入したという各事実については、個々的に見ても、被告人において、Ａが被害者に対して殺人等の加害行為に及ぶとの認識を有していたことを推認させる事情とはいい難く、さらに、各事実を総合評価しても、被告人は、Ａが被害者を殺害するなどして、キャリーケースに被害者の死体を入れて運び去ろうとしていると認識していたとは推認できない。
以上によれば、被告人が大型キャリーケースの購入等をした事実からは、被告人がＡから本件殺人等の計画を知らされていたとは推認できないとした原判決の判断は不合理ではない。また、上記のとおり、この事実自体から、あるいは、その他の間接事実を併せて総合評価しても、被害者を殺害してその死体を大型キャリーケースで運び去るというＡの計画を被告人が認識していたと推認することはできない。
⑷被告人とＦが、本件殺人等の当日に、Ａが被害者と会うことを阻止しようとしたことについて
ア 検察官の所論
被告人とＦは、暴力団員を装い、被害者に対し、「海に沈める」「被害者の写真を配下の暴力団員に持たせて見張っている」などと脅しつけて、Ａと会わないように要求するという、強い脅迫を被害者に行うことまでして、Ａと被害者とを会わせたくないと考えていたものである。このこと自体から、被告人が、Ａと被害者とを会わせれば、Ａが被害者に対し報復に及ぶことで重大な結果を招くと認識していたことが推認できる。また、被告人が、敢えて公衆電話を使って被害者に電話をかけたのは、自己の関与の痕跡を残したくなかったからにほかならず、それまでの一連の事実経過を併せ考慮すれば、この自らの関与を積極的に隠蔽する行動に出た事実は、被告人が、自身が加担しているＡの被害者に対する報復が殺人という重大な犯罪であるとの認識が更に強まっていたことを明確に裏付けるものである。仮に被告人とＦが、被害者に虚偽を伝えてＡと被害者との再会を阻止しても、Ａが被害者に電話連絡を入れてしまえば、被告人が被害者に虚偽を述べた事実が発覚する可能性が高く、Ａが激昂することは明らかであり、Ａと被害者とが再会することを阻止しようとした被告人の行動は、Ａの激昂を避けつつ被害者との再会を阻止するためにできる精一杯の試みであったと見るべきである。
イ 検討
被告人がＡと被害者の再会を阻止しようとした意図について、原判決は、Ａが刃物類等の物騒な物品を買い集める中で被告人が被害者に接触を図ったことや、Ｆが暴力団員を装った脅迫を提案したことなどからすると、Ａが報復のために犯罪行為に及ぶことを危惧して、被告人がＡと被害者の再会を阻止しようとしたなどと判断したものであり、その限度では、検察官の主張も同様の趣旨をいうものと解される。
しかしながら、上記時点においては、Ａが被害者に対して殺人等の加害行為に及ぶ客観的可能性（上記（Ⅱ））があることも、被害者に対する怒りから同加害行為に及ぶ主観的可能性（上記（Ⅳ））があることも、被告人は認識していたとは認め難く、この点は、既に検討した検索等や物品の購入等の推認力を踏まえても動かない。また、被害者からＡが再び嫌なことをされることを懸念して被害者に電話をしたなどという被告人らの供述も、５月２８日に娘のＡが被害者から避妊具を使用しない性交を強いられていたことに照らすと、不自然ではない。そうすると、Ａが被害者に再会すれば加害行為に及ぶ可能性があることを前提に、Ａが報復のために被害者に対して犯罪行為に及ぶことを危惧して、被告人がＡと被害者との再会を阻止しようとしたとの検察官の所論及び原判決の認定はいずれも、適切な前提を欠いた不合理なものといわざるを得ない。
本件の審理経過に鑑みて念のため検討すると、仮に検察官の所論や原判決の認定のように、Ａが報復のために被害者に対して犯罪行為に及ぶことを危惧して、被告人がＡと被害者との再会を阻止しようとしたとしても、以下のとおり、検察官の所論は採用することができない。
すなわち、被告人がＡと被害者との再会を阻止するために実際に採用したやり方は、被害者が依頼を無視してＡと再会しようとする可能性が大きいものであり、仮に、被告人が、Ａが被害者を殺害する危険があることを察知して、Ａと被害者が再会するのを阻止しようとしたのであれば、事態の深刻さに照らせば、中途半端な対応というほかなく、同様の趣旨をいうものと理解できる原判決の指摘に誤りはない。また、Ａが待ち合わせ場所に来なかった被害者に電話連絡をするなどして被告人が再会を阻止したことを察知する可能性の程度については、Ａの知る限り、Ａと被害者が再会する約束をしたことを把握している人物が両者以外には被告人とＦしかいなかったとみられることからすれば、原判決の判断を前提にしても、被告人が実際にした方法と、Ａから報復される危険があると伝えるなど再会を阻止するためのより徹底した方法等とで、大きな違いがあったとは考えられない。したがって、原判決が指摘するとおり、被告人が実際にした方法が、Ａの激昂を避けつつ被害者との再会を阻止するためにできる精一杯の試みであったとはいい難いから、被告人がＡと被害者との再会を阻止しようとした方法が必死さに欠けるとした原判決の判断は不合理ではない。
さらに、Ｆが考えた脅迫の手口や、Ａの関係者と称してできれば会ってほしくないなどと伝えるという被告人が述べる実際にした方法から、被告人らが阻止しようとした犯罪行為の内容を具体的に推認することもできない。以上によれば、仮に、被告人が、Ａが報復のために被害者に対して犯罪行為に及ぶことを危惧して、被告人がＡと被害者の再会を阻止しようとしたとしても、被告人がＡによる被害者殺害の可能性を認識していなかった疑いがあるなどとした原判決の結論そのものに誤りはなく、結局、原判決を論難する検察官の所論は採用できない。
⑸本件殺人等の当日のＡが被害者と会う約束の時間の直前の時間帯に、被告人のスマートフォンを用いて、「殺人時効」のウェブ検索が行われたこと
ア 検察官の所論
スマートフォンは、大量の個人情報が記録された情報端末機器で、常時自己の手元に保管して自ら使用しているものであり、その操作をした者は通常その持ち主であると推認される。また、「殺人時効」の検索の１分２９秒後に被告人自身がメッセージ送信をした事実は、その直前の検索も被告人が自らしたものと推認させる。さらに、Ａは検索当時、自己のスマートフォンを携帯しており、自己のスマートフォンでウェブサイトの閲覧もしていたのであり、被告人のスマートフォンを借りる必要はなかった。被告人供述は、単に「殺人時効」の検索を自分自身で行った記憶はなく、普段からＡに被告人のスマートフォンを貸すことがよくあったので、「殺人時効」の検索もＡが行ったのだと思う旨供述したにとどまるものであって、Ａが「殺人時効」の検索を行ったという事実を供述したものではなく、抽象的な可能性として主張したにすぎない。原判決は、６月１９日に「天然毛メイクブラシ」との検索がＡによって行われた可能性は否定できないとし、これが被告人の上記供述を裏付けるものであると説示するが、女性物に関する検索であったこと以外に、この検索がＡによって行われたとする証拠は一切認められない。被告人は、Ａから指示され、Ａに代わって、「Ｈ」「ハイター」「スーツケース」といったウェブ検索を行った事実が複数回認められ、前記メイクブラシに関するウェブ検索についても、Ａから指示されて被告人が行った可能性は十分にある。このように、前記メイクブラシに関する検索履歴は、被告人の前記供述を裏付けるものではなく、ましてや「殺人時効」の検索を行った者がＡであったとの反対事実の具体的可能性を支持する事情とはならないものというべきである。したがって、被告人が「殺人時効」の検索を行ったと推認することができ、同推認を否定した原判決の判断は不合理である。
イ 検討
①検察官指摘のとおり、スマートフォンは、通常、所有者のみが使用することが想定されていること、②被告人のスマートフォンで「殺人時効」の検索（７月１日午後８時１５分１２秒）がなされた１分２９秒後（同日午後８時１６分４１秒）に、被告人自身が、自己のスマートフォンを使用し、ＬＩＮＥのメッセージを送信したこと、③上記検索がなされた当時、被告人はＡと一緒に札幌市内のゲームセンターにいたが、Ａも自分のスマートフォンを所持していたことは、「殺人時効」の検索を行ったのは被告人であることを推認させるともいえる。
しかしながら、６月１９日に被告人が娘のＡと一緒に買い物をしていた際に、被告人のスマートフォンで化粧用品の検索をした履歴が残っていること、Ａが使用していたスマートフォン（ｉＰｈｏｎｅ６）は約１０年前に購入されたものであるため、動作が重くなっているとも考えられることからすると、検察官が主張するとおり、６月１９日の上記検索が、Ａの依頼で被告人が行ったものである可能性があることを踏まえても、Ａが普段から被告人のスマートフォンを借りることがあったという被告人供述は裏付けがあって排斥できないとした原判決の判断が不合理であるとはいえない。また、被告人は、原審公判廷において、自らが、「殺人時効」の検索をしたことを否定するとともに、自分がしていないとなると、娘がしたことになるなどと供述しており、Ａが上記検索をした可能性についての指摘が抽象的なものにとどまるとはいえない。さらに、原判決も指摘するように、「殺人時効」の検索結果の内容を把握するのに時間を要するとは考え難い上、被告人が送信した上記メッセージについても、自らと関係がある団体の職員から、事前連絡の上、このメッセージの約３０分前（７月１日午後７時４６分）にＬＩＮＥで書類の写真データが送られてきていたため、「ありがとうございます」と礼を述べたものにすぎず、翌７月２日の午前中になって、被告人が上記職員に書類に目を通した旨を伝えるメッセージを送信しているから、原判決が、Ａからスマートフォンの返却を受けた後のわずかな時間を使って送信したとしても説明がつくとしたことも不合理であるとはいえない。被告人らは、本件以前から、Ａの要求等の目的や理由を確認しても合理的な回答が期待できなかったことから、そのような確認をしていなかったと供述しており、同供述の信用性を排斥できる事情もないから、Ａが、短時間で行った検索の履歴を被告人が事後的にいちいち確認するなど詮索することはないと思っていたとしても不自然、不合理とはいえない。そうすると、原判決が指摘するように、Ａが自分の検索履歴が被告人のスマートフォンに残ることをさほど意に介していなかった可能性があると見得るところ、同可能性を排斥し得る確たる事情は見受けられない。
以上に加え、Ａが、その当時、本件殺人等を企図していたとすれば、自らが行う殺人の時効に関して強い関心や利害があったことは明らかであることも考慮すると、「殺人時効」の検索をＡがした合理的な疑いが残るとした原判決の判断が不合理であるとはいえない（付言すると、Ａが実際に被害者を殺害した事実から逆行的に見れば、上記検索は被害者を殺害するＡの意思を推知させるようにも見得るが、そのような認定をすべきではないことは既に指摘したとおりである（上記（Ⅰ））。その上で更に検討すると、６月１９日の時点で、Ａが被害者に対して殺人等の加害行為に及ぶ客観的可能性や主観的可能性を被告人が認識していたか疑問が残ること（上記（Ⅱ）（Ⅳ））、Ａに不合理な言動が見られ、その指示や要求の真意を常識的合理的に理解することが容易ではなく、仮に上記検索を被告人に指示していたとしても、直ちにＡの真意を推し量ることは困難と思われること（上記（Ⅲ））などに照らせば、仮に、検察官の所論のとおり、被告人が、Ａの指示を受けて「殺人時効」という検索を一回行ったとしても、そのような指示を出したＡの真意は特定し難く、直ちに、Ａに上記加害行為に及ぶ可能性があると認識していたと合理的疑いなく認定できるとはいい難い。）。
４ 間接事実の総合評価について
⑴６月１９日に折りたたみのこぎり等を購入した時点での被告人の故意について
ア 検察官の所論
①被告人は、５月２８日及び６月１日、Ａから、被害者に意に沿わない性交をされるなどしたことに対する怒りや嫌悪感を吐露されるなどした。そのような状況下で、５月２８日にＡから折りたたみナイフの購入指示を受けた被告人は、Ａの怒りが被害者を殺しかねないほど激しいものだと認識したものと認められる。被告人は、Ａの指示により、６月２日から同月６日にかけて、ペティナイフ、折りたたみのこぎり、マスク付きゴーグル、手錠等を購入したが、いずれも見るからに物騒で不穏な用途に使用することを想像させるものである。
②被告人は、これらの物の購入と並行して、Ａとともに、被害者を探し続けていたものであり、Ａの激しい怒りを認識しながら、これら刃物や物騒な物品の購入及び被害者の所在捜査をＡの指示に従って同時並行的に行っていたものである。したがって、被告人は、Ａが、報復のために被害者を探し出そうとしており、もし発見できたら、被害者を殺しかねず、その準備として殺害や死体の始末などに用いるための道具をそろえようとしているのではないかと認識していたものと推認するのが自然かつ合理的である。③被告人は、６月１８日に、Ａが被害者を発見した上で、後日被害者と会う約束まで取り付けたことを知り、遅くともこのときまでには、本件殺人等を未必的に認識するに至ったものと認められる。そして、被告人は、被害者を発見した翌日の６月１９日未明、Ａの指示に従い、折りたたみのこぎりやペティナイフ等を他の商品とともにＡに買い与えていた。したがって、被告人は、Ａが被害者と会う約束を取り付けた直後に、Ａが人の殺害やその後始末に使える道具を更にそろえようとしているのを目の当たりにし、Ａが被害者殺害を決意していることを現実的なものとして認識したものと推認するのが自然かつ合理的である。
④その翌日である６月２０日に、被告人は、Ａの指示により、少なくとも指紋の除去方法をウェブ検索等により調べるなどしていた。指紋の除去は犯罪の隠蔽以外の何物でもなく、しかも被害者が知り合いだった場合、その口を封じていない限り、指紋を除去することには何の意味もない。したがって、被告人は、Ａが被害者の殺害とその後始末を現実的なものとして決意していなければ、指紋除去方法の調査指示をしてこないであろうことは理解していたはずである。
イ 検討
(ｱ) しかしながら、①の点について、被告人は、５月２８日に折りたたみナイフをＡに買い与えたのは、Ａが「お守り」として購入することを希望したからであると供述している。Ａが実際に被害者をナイフで殺害等していることから、ナイフ購入の事実について逆行的に推認力を認めるべきではないことは既に指摘したとおりであるところ（上記（Ⅰ））、Ａが被害者に対する殺人等の加害行為に及ぶ客観的可能性を被告人が認識し難い状況にあった（上記（Ⅱ））。この点を前提に被告人の上記供述について検討すると、折りたたみナイフの購入前に、Ａが被害者から事前の約束に反して避妊具なしで性交されるという出来事があったことなどからすると、刃物を持つことで安心感を得るためにＡがそのような発言をすることは、一見すると奇異に思われるものの、Ａの言動に不合理な点が見られること（上記（Ⅲ））も踏まえれば、特に不自然であるとはいえないから、ナイフが加害行為に用いられる可能性を前提としない被告人の上記供述を直ちに排斥することはできない。さらに、被告人がＡに買い与えた上記ナイフやそれ以外の刃物類は、形状等に照らし、殺人等の加害行為以外の用途も十分想定し得るものであったといえる。そうすると、５月２８日前後にＡが被害者に対する激しい怒りを示していたとしても、被告人において、Ａのお守りとして購入したいという説明を疑い、刃物の購入という事実から常識的に判断して、Ａに殺人等の意図があると推知するのは困難であったと考えられる。Ａは、６月１日にも被害者に対する激しい怒りを被告人に示した後、量販店において、被告人に、６月２日、ペティナイフとパーカーを、６月４日、折りたたみのこぎり、スカルペルナイフ、キャリーケース型リュックサックを、６月６日、マスク付きゴーグル、手錠等をそれぞれ購入させている。しかしながら、証拠上、被告人らが被害者を発見しようとする行動をしたと認定できるのは６月８日からであり、６月６日の時点で被害者を捜し始めていたとはいえない上、既に指摘したとおり、Ａに凶器を用いた暴力行為等に及ぶ傾向があったとはいえず、Ａが被害者に対する殺人等の加害行為に及ぶ客観的可能性を被告人が認識し難い状況にあった（上記（Ⅱ））から、被告人が、これらの物品を購入した段階において、それらの物品と被害者さらには被害者に対する加害行為とを結び付けるのは困難であったと考えられる。購入した物品を個別にみても、ペティナイフに関しては、同時に購入した２６点もの商品の一部であり、特に被告人の注意を引かなかった可能性がある。折りたたみのこぎりとキャリーケース型リュックサックについても、一般に、性質上の凶器などとはいえず、それらを購入したこと自体が殺害等のための凶器や死体の解体、運搬といった犯罪行為への悪用目的を想起させるものではない上、バールややすり、スパナといった工具も同時に購入されているから、折りたたみナイフの購入後であることを踏まえても、Ａが犯罪を企図していることを被告人に推知させるものとはいい難い。手錠については、ＡがＳＭ行為に興味があったことからすると、犯罪目的を想起させるものとはいえず、マスク付きゴーグルも、その購入事実からＡが犯罪を企図していることを推知することは困難である。その余の購入物品も、Ａの犯罪目的を推知させるようなものではない。
②の点については、被告人らが「鹿」の「潜入捜査」と称して被害者を捜し出そうとしたことから、被告人が被害者を加害行為の対象としてみていた事実を推認するのが困難であることは既に述べたとおりである。また、その当時、Ａが被害者を見つけて謝って欲しいと述べた旨の被告人の供述も、上記（Ⅳ）の点に照らして信用性は否定し難く、この点からも、Ａが被害者を加害行為の対象と見てはいないと思っていた旨の被告人供述を排斥することはできない。
③の点については、関係証拠によれば、Ａは、６月１８日にダンスクラブで被害者を発見して再会する約束を取り付けたこと、翌１９日、量販店で、折りたたみのこぎり、黒色手袋、ペティナイフ、キッチンばさみを被告人に購入させたことが認められ、Ａがナイフ等の購入を繰り返していることについて、被告人が不審に思い、危惧の念を抱いたことも考えられる。しかしながら、上記（Ⅳ）で指摘したとおり、Ａが、被害者とのトラブルについて既に被告人らに激しい怒りを示していたことを踏まえても、その後は、被害者に対する報復等の目的を明かさずに、何かと理由をつけて刃物類等の購入を被告人にさせていた可能性は否定できず、Ａが、被害者から謝罪があったので被害者を許すことにした旨発言したという被告人の供述を排斥することは困難である。
この供述によれば、被告人が、被害者の謝罪によりＡの怒りは収まったと考えて、６月１８日の再会後に折りたたみのこぎり等を購入したことと、Ａと被害者との再会、さらにはＡの被害者に対する加害意思等とを結び付けて考えなかったとの合理的疑いは排斥できない。
④の点については、既に指摘したとおり、被告人が指紋の除去方法等についてウェブ検索等を行い、強力カビハイターを購入した事実からは、被告人が、Ａは犯罪の証拠を残さないようにするため指紋を除去する洗剤を必要としていることを認識していたと推認することはできない。したがって、同認識の存在を前提にして、被告人が、６月１９日に折りたたみのこぎり等を購入した時点で、Ａが犯罪行為に及ぼうとしていることを認識していたと推認することはできない。
(ｲ) 以上によれば、検察官の所論が指摘する間接事実は、個別にみても、また、各事実を総合検討しても、推認力に限界があり、６月１９日に折りたたみのこぎり等を購入した時点において、被告人に、Ａが被害者に対して殺人等の加害行為に及ぶとの認識があったと推認することは困難である。上記のとおり、被告人が、本件公訴事実において、本件殺人等の幇助行為に着手したとされる６月１９日に折りたたみのこぎり等を購入した時点において、Ａが殺人、死体損壊・領得・遺棄の犯行に及ぶ可能性があることを認識していたものとは認められない。被告人が、遅くとも６月１８日までに、Ａが本件殺人等に及ぶことを未必的に認識し、６月１９日に折りたたみのこぎり等を購入する際には、Ａが本件殺人等に及ぶことを現実的なものとして認識するに至ったとする所論は採用することができない。
⑵７月１日までの間の被告人の故意について
ア 検察官の所論
本件殺人等の実行前に被告人がしたとされる公訴事実２の幇助行為の時点、すなわち、被告人が７月１日夜に被害者との待ち合わせ場所付近までＡを自動車で送り届けた時点までに、被告人が、Ａが殺人、死体損壊・領得・遺棄の犯行に及ぶ可能性を認識していたことについては、以下の各間接事実を総合評価すれば、認定することができる。
①被告人は、被害者の発見直後から、殺人や死体遺棄に使えそうなペティナイフや折りたたみのこぎり等をＡに買い与え、少なくとも指紋の除去方法を検索していたところ、その後も引き続き、被害者に会う当日の７月１日に至るまで、斧、折りたたみナイフ、大型キャリーケース、折りたたみのこぎりといった殺人や死体遺棄に使えそうな道具を次々と買い与えており、Ａが本件殺人等を確実に遂げるために着々と準備を整えていることを理解し得る状況にあった。
②また、その間、被告人は、Ａに指示されて、Ｆと手分けして、少なくとも指紋の除去方法をウェブ検索して調べた結果と適合する強力カビハイターのほか、エタノールを順次購入してＡに買い与えており、本件殺人等が発覚しないように、罪証を隠滅する手段も慎重に準備していることを理解し得る状況にあった。
③被告人が、Ａの指示に従い、キャリーケースの耐荷重等を調べた上で、大型キャリーケースを購入した事実は、大型キャリーケースについて、被告人がＡから事前に被害者の死体を運搬するために使用するという用途を認識し得る事実の伝達を受けていたことを一定程度推認させるものであり、仮にそうでなくても、被告人は、大型キャリーケースの用途について、Ａが被害者を殺害した後に被害者の死体を運び去るために用いる可能性を認識するに至っていたと認められる。
④被告人とＦが、本件殺人等の当日に、Ａが被害者と会うことを阻止しようとしたことは、被告人が、Ａと被害者とを会わせれば、Ａが間違いなく被害者を殺害すると認識していたことの証左である。
⑤被告人は、７月１日午後８時１５分頃、自己のスマートフォンを使用して、「殺人時効」という単語のウェブ検索を行っており、遅くともこの検索までには、被告人において、Ａが間違いなく被害者を殺害するつもりだという認識に至っていたものと認められる。
⑥被告人は、Ｆから、「そういえば車のＧＰＳ記録に残りますか」とのＬＩＮＥメッセージを受信しており、上記メッセージは、被告人がＡを被害者との待ち合わせ場所に送り届けるに当たって、その痕跡を残すべきではないということが、被告人とＦの共通認識となっていたことを示している。さらに、被告人は、自己のスマートフォンを自宅に置いて行ったのであるから、被告人がＡの本件殺人等に関与した事実をここまでして隠蔽していることからすれば、本件殺人等が確実に実現されるとの認識に至っていたものと認められる。
イ 検討
①の点については、㋐被告人がＡのためにペティナイフや折りたたみのこぎり等を買い与えた事実、㋑被告人が指紋の除去方法を検索していた事実、㋒その後も、被告人がＡに対して、７月１日に至るまで、斧、折りたたみナイフ、大型キャリーケース、折りたたみのこぎりといった道具を買い与えていた事実のいずれについても、既に指摘したところが妥当する。すなわち、これらの間接事実については、上記（Ⅰ）ないし（Ⅳ）の各点に照らしても、Ａの被害者に対する殺人等の加害行為の可能性について被告人が認識していたと推認し得るような推認力はなく、せいぜい被告人に上記の認識があったとしても矛盾しないといった程度の推認力に留まるものである。そして、㋐ないし㋒の各事実それぞれの意味合いや相互関係等を十分に踏まえて検討しても、個々的には上記程度の推認力に留まるこれらの事実を積み重ね、総合評価したところで、上記（Ⅰ）ないし（Ⅳ）の各点を併せて考慮すれば、推認力が格別増強されたり、新たな推認力が生じたりするなどとは到底いえない。したがって、㋐ないし㋒の各間接事実を総合評価しても、Ａの被害者に対する殺人等の加害行為の可能性について被告人が認識していたと推認することはできない。
そして、既に指摘したところから明らかなように、②ないし④で検察官が指摘する各間接事実についても、①と同様の指摘が妥当するのであって、いずれも、Ａの被害者に対する殺人等の加害行為の可能性について被告人が認識していたと推認し得るような推認力はなく、せいぜい被告人に上記の認識があったとしても矛盾しないといった程度の推認力に留まるものというほかない。なお、⑤については、「殺人時効」といった検索を被告人が行ったとは認められないことは既に指摘したとおりであるから、この点に関する検察官の所論は前提を欠く。
さらに、⑥のうち、㋐Ｆからの「そういえば車のＧＰＳ記録に残りますか」とのＬＩＮＥメッセージについては、被告人車両でＡが被害者との待ち合わせ場所まで送迎されたことから遡れば、被告人がＡを送迎した痕跡を残すべきではないことが被告人らの共通認識となっていたと推認し得るかのようにも見えるが、そのような逆行的な評価をすべきではなく（上記（Ⅰ））、あくまでＬＩＮＥメッセージ時点を基準とすべきである。その前提で検討すると、上記ＬＩＮＥメッセージについては、Ａから車のＧＰＳが記録に残るかを尋ねられたことから、被告人に送信したと思う旨のＦの原審公判供述（Ｆの供述調書（原審第５回公判期日）６９頁。同供述を排斥できる事情は原審記録上うかがわれない。）によれば、Ａの要望によるものと認められるところ、その真意を常識的合理的には理解し難いこと（上記（Ⅲ））に照らせば、上記ＬＩＮＥメッセージの趣旨を一義的に解することは困難であり、被告人が認識していたと思われるＡが被害者に対して加害行為に及ぶ客観的主観的可能性の乏しさ（上記（Ⅱ）（Ⅳ））に照らしても、上記ＬＩＮＥメッセージから、被告人がＡの被害者に対する加害行為を想定していたと認めることはできない。さらに、既に指摘した上記①ないし④の間接事実を総合評価した推認力の乏しさ（中でもＡの加害行為を推認させる可能性が最も高いといい得る複数の刃物類の購入にかかる推認力の乏しさ）に照らしても、上記ＬＩＮＥメッセージが、Ａの被害者に対する加害行為やその隠蔽を想起させるものとはいい難い。
次に、⑥のうち㋑被告人が、７月１日にＡを送迎した際に、自己のスマートフォンを自宅に置いて行った点についても、そもそも故意によるものか過失によるものかも原審証拠からは容易に認定できず、さらに、Ａが被害者に対して加害行為に及ぶ客観的主観的可能性の乏しさ（上記（Ⅱ）（Ⅳ））を踏まえれば、被害者に対するＡの加害行為を前提にその痕跡を隠蔽するために故意に行ったものとは容易に推認できない。この判断は、上記①ないし⑤の間接事実を併せて総合評価しても、その推認力の乏しさ（中でもＡの加害行為を推認させる可能性が最も高いといい得る複数の刃物類の購入にかかる推認力の乏しさ）に照らし、左右されない。
さらに、７月１日のＡの送迎に関しては以下の点を指摘できる。すなわち、検察官の所論を前提にすると、被告人は、当日、Ａがホテル室内で、ナイフ類を用いて被害者に対する殺人等の加害行為に及ぶと認識していたことになるが、被害者との体力差や不本意な性交を強いられたという従前の経緯に照らしても、上記加害行為が奏功する客観的可能性は乏しく（上記（Ⅱ））、いわんや、被告人から見て、Ａが被害者に対する殺人等の加害行為を確実に実行できると確信できるような状況にあったとは到底いえない（実際にＡが実行した殺害方法、すなわち、被害者に手錠や目隠しをして後ろから刃物で刺して殺害するといった方法を、被告人に具体的に想起させるような事情等も原審証拠上見当たらない。そもそもＡは、送迎時にキャリーケースやリュックサックを持参したが、その中に刃物類やその他の犯行道具が入っていることを被告人が認識していたと認め得る証拠もない。）。したがって、被告人としては、Ａが加害行為に及ぼうとしても、被害者から厳しい反撃等を受け、かえって心身に多大なダメージを受ける危険性を十分認識できたはずであるし、その他、被害者やＡの対応如何で様々な事態が生じる可能性も想定できる。そうであるのに、被告人が、自身の干渉できないホテル室内でＡ及び被害者のみを再会させた上、Ａとの連絡手段となるスマートフォンも自宅に置いたままにし、さらには、自車を運転して勤務先に行って仕事をするなどして、１時間以上もホテル付近から離れるなどしている。このように、ホテル室内でＡが被害者に対して殺人等の加害行為に及んだ場合、起こりうる様々な事態に全く対応できない状況に被告人が身を置いたとは容易に想定できない。他方で、被告人が、その供述どおり、Ａが被害者を許し、７月１日には被害者とＳＭプレイを楽しもうとしていた（すなわち、Ａが被害者に対して加害行為に及ぶ主観的可能性が乏しい）と認識していたとすれば、上記経緯をより合理的に説明することが可能である。これらの点からも、被告人が、Ａが被害者に対する殺人等の加害行為に及ぶことを前提に、ホテル付近までの移動の痕跡を残すまいとして、自車のＧＰＳ記録を気にかけ、故意に自身のスマートフォンを自宅に置いたままにしていたなどと想定することは困難である。
そうすると、検察官が指摘する⑥の各間接事実については、これによって検察官指摘のとおり推認できるとはいえず、せいぜい、そのような推認をしても矛盾がないといった程度の推認力が認められるに留まる。
したがって、⑥の点に関する検察官の所論も採用の限りではない。以上のとおり、①ないし④及び⑥で検察官の所論が指摘する間接事実（⑤の被告人による「殺人時効」の検索事実が認められないことは既に指摘したとおり）については、個々的に見ても、加害行為との結びつきに関する推認力が最も高いと思われるＡの指示により複数の刃物類を購入した事実をはじめとして、７月１日の送迎時点で、Ａが被害者に対して殺人等の加害行為に及ぶ可能性を被告人が認識していたことを推認させるものではなく、せいぜい、被告人が上記の認識を有していたとしても矛盾がないといった程度の推認力しか認められず、その程度の推認力に留まる各間接事実を積み重ねて総合評価したところで、推認力が格別に増強されたり、新たな推認が可能になったりするとはいえない。結局、検察官主張の①ないし④及び⑥の各間接事実を最大限に総合評価しても、被告人が、７月１日夜にＡを被害者との待ち合わせ場所付近まで送り届けた時点までに、Ａが検察官主張の殺人、死体損壊・領得・遺棄（さらには、前記のとおり、刃物を用いた脅迫、暴行、傷害等の被害者に対する何らかの犯罪行為）に及ぶ可能性を認識していたと合理的な疑いなく認定することはできない。被告人が、Ａが本件殺人等を実行した７月１日に至るまで、Ａが本件殺人等に及ぶとの認識を有し、これを強め続けていたとする検察官の所論は採用することができない。
⑶したがって、Ａが被害者の死体の損壊・領得・遺棄を決意した時期に関する原判決の認定が論理則、経験則等に照らし不合理であるという検察官の所論を検討するまでもなく、被告人が、本件殺人等の実行前に、Ａが殺人等に及ぶことを認識していたとはいえないとした原判決の判断自体を不合理と見ることはできない（なお、原判決の判断のうち、Ａが被害者に対して、殺人以外の刃物を用いた何らかの犯罪行為（脅迫、暴行、傷害等）に及ぼうとしている可能性を被告人が認識していたと認定した点が論理則、経験則等に反する不合理なものであることは、既に指摘したところから明らかである。）。
５ 傷害致死幇助罪の縮小認定について
⑴検察官の所論
原判決は、７月１日午後９時３０分頃（被告人が、Ｆから、ＬＩＮＥで、「そういえば車のＧＰＳ記録残りますか」とのメッセージを受信した頃）の時点で、被告人が、Ａが被害者と再会した際に刃物を用いた脅迫、暴行、傷害といった何らかの犯罪に及ぼうとしている可能性を認識していたことが認められるが、いかなる犯罪を認識していたかを特定することはできないから、訴因変更等の手続を求めることはしなかったと判示した。
しかしながら、仮に、被告人に殺人幇助の認識が認められないとしても、被告人はＡが傷害（暴行）に及ぶことを認識したことが認められるのであり、被告人が、Ａを殺害現場に送迎するなどの行為に及んだことは、Ａによる被害者の殺害を容易にした物理的な幇助行為と認めることができ、被告人には傷害致死幇助罪の限度で犯罪が成立する。原判決が「脅迫又は暴行又は傷害」のいずれかの犯罪に及ぶものと認定したと考えたとしても、そもそもそれらの間に優劣関係はないばかりか、刃物を用いた脅迫は容易に暴行に転じ得るものである。被告人が、Ａが被害者に対して刃物を用いた脅迫に及ぶ可能性だけを認識し、暴行、傷害に発展することはない旨確信していたという事態はおよそ想定し難く、原判決の判示を前提としても、被告人は、少なくともＡが被害者に対し刃物を用いた暴行、傷害に及ぶ可能性を認識していたと認めることができる。以上から、いわゆる縮小認定により、被告人の傷害致死幇助罪を認定しなかった原判決には、判決に影響を及ぼすことが明らかな事実の誤認がある。
⑵検討
既に指摘したとおり、被告人が、Ａが被害者と再会した際に刃物を用いた脅迫、暴行、傷害といった何らかの犯罪に及ぼうとしている可能性を認識していたことが認められるという原判決の判断は不合理なものであって支持できない。そのような原判決の判断を前提とする検察官の所論は、適切な前提を欠くものであり、その余の検察官の主張を検討するまでもなく、採用できない。
６ 小括
以上によれば、被告人が、本件殺人等の実行前に、Ａが殺人等に及ぶことを認識していたとはいえず、また、暴行、傷害の認識があったともいえないから、原判決が被告人の殺人幇助罪又は傷害致死幇助罪の成立を認めなかった点に事実の誤認はない。
そうすると、本件殺人の後における死体の損壊・領得・遺棄に関する被告人の認識については、Ａが殺人等に及ぶことを認識していたことを前提に認定することはできず、被告人方に戻ったＡが、被告人方の浴室に被害者の頭部を置くなどの行為を行った頃に、同行為を知ったとの限度でしか認定することはできないと説示した原判決の判断自体は、論理則、経験則等に照らしても不合理とはいえない。したがって、被告人が、被害者を殺害後にその頭部を切断し隠匿したキャリーケースを携えたＡを被告人方に連れ帰るまでの間の死体損壊・領得・遺棄について、幇助の成立を否定した原判決に事実の誤認はない。また、原判決が、被告人方における被害者の頭部の皮膚の剥ぎ取り、左眼球、舌及び食道気管の摘出について、被告人がそれらの行為前にＡが死体損壊に及ぶ可能性があると認識していたとは認められないとした判断も論理則、経験則等に照らして不合理とはいえず、それらの行為について死体損壊幇助罪の成立を否定したことについても事実誤認はない。したがって、検察官の事実誤認の論旨は理由がない。
第５ 死体遺棄幇助罪に関する弁護人の法令適用の誤り及び事実誤認の控訴趣意について
１ 本件死体遺棄の終期について
⑴弁護人の所論
原判決は、Ａによる死体遺棄罪について、「捜査機関が被告人方に臨場するまで、被害者の頭部を自己の物として自らの支配下に置き続け、故意に隠匿行為を継続させた」とし、「死体を被告人方に運び入れた時点をもって終了したとみるべきでなく、７月２４日午前８時４５分頃にその隠匿が終了するまでの間成立する」とした。しかしながら、死体遺棄罪において、作為による死体遺棄行為には「放棄」と「隠匿」の類型があるが、いずれも場所的移動を伴うことが前提と解されており、場所的移動を伴わない死体の「放置」（不作為の死体遺棄行為）は葬祭義務者又は監護義務者による場合しか死体遺棄罪の構成要件該当性が認められておらず、不作為の場合、葬祭義務又は監護義務を負う者が死体を「放置」し続けることに法益侵害性が見出されている一方、作為の場合、そのような死体の「放置」状態ではなく、死体を懇ろに弔うのに不適切な場所に移動させることに法益侵害性を見出すものであり、両者はその本質的内容を異にする。作為による「遺棄」は、「放棄」であろうが「隠匿」であろうが、死体の場所的移動を構成要件要素とする概念であるから、死体の場所的移動が完了した時点で同罪は終了し、その後は死体が「遺棄」されているという「状態」が継続するのみである（状態犯）。したがって、本件において、被害者の頭部は、Ａがこれを外部から被告人方に運び込んだ時点以降、被告人方内から移動していないのであるから、上記時点でＡによる死体遺棄罪は終了しており、それ以降に死体遺棄幇助が成立することはない。
⑵検討
ア 刑法１９０条は、社会的な習俗に従って死体の埋葬等が行われることにより、死者に対する一般的な宗教的感情や敬けん感情が保護されるべきことを前提に、死体等を損壊し、遺棄し又は領得する行為を処罰することとしたものであり、死体遺棄罪における「遺棄」とは、習俗上の埋葬等とは認められない態様で死体等を放棄し又は隠匿する行為であると解される（最高裁判所令和５年３月２４日第二小法廷判決・刑集７７巻３号４１頁）。そして、作為による死体遺棄罪について、死体の遺棄さえすれば他者が死体を発見するまでの間は犯罪が継続するとは一般に解されていないものの、原判決が説示するように、実行行為が継続して行われている間であれば、犯罪は継続しており終了しないと解される。
イ そこで、本件において、Ａが被害者の頭部を被告人方に運び込んだ後も実行行為の継続が認められるかについて検討する。
関係証拠によれば、Ａは、被害者の頭部を家族で共用していた浴室に運び込んだ上、その頭皮を剥ぎ取り、舌、食道気管、眼球を摘出し、摘出した眼球等をエタノールに漬けて瓶詰めにし、球状にしたざるに剥ぎ取った頭皮をかぶせて浴室内で吊るし、残った頭部を浴室に置くなどしたほか、被告人方内の２階から３階に通じる階段に被害者の両眼球が入った瓶詰めを置き、３階寝室の入口付近に舌と食道気管が入った瓶詰めを置いていたこと、舌等の瓶詰めを被告人やＦに殊更見せ、被告人に浴室で被害者の頭部をビデオ撮影させるなどしたこと、警察官らは７月２４日午前８時４５分から被告人方の捜索差押え及び検証を実施し、被害者の頭部を発見したことが認められる。また、Ａが被害者の頭部を被告人方に運び込んだ当時、被告人方の内部には大量の物品がいたるところに積まれて足の踏み場もないような状態で、親族の来訪もなくなっており、Ａと被告人、Ｆ以外の第三者が屋内に立ち入る状況にはなかったことがうかがわれる。
これらの事実に照らすと、Ａが、被告人方において被害者の頭部を浴室等で保管して支配するとともに、被害者の頭部を弄ぶ種々の行為をしていたことは明らかである。しかしながら、Ａとその家族以外の者が被告人方にあった被害者の頭部を発見するのが困難であったのは、被害者の頭部を被告人方の内部に移動したことによるものであり、その後は、被告人方への運び込みによって作り出された発見困難な状態が維持されていたにすぎない。Ａは、被告人方に被害者の頭部を運び込んだ後、上記のとおり眼球等を摘出した後の頭部や頭皮を浴室に置き続け、瓶詰めにした頭部の一部を被告人やＦに見せたり、被告人方の階段や居室に置いたりしている。しかしながら、いずれの行為についても、Ａによる死体損壊行為又はこれに密接に関連する行為として違法性を評価すべきものであり、さらに、上記のとおり、被害者の死体（頭部）については、第三者が立ち入る状況になかった被告人方内での移動等に留まっていたのであるから、頭部の被告人方への運び込み以降、それとは別個に評価すべきほどの死体遺棄の法益侵害、すなわち、第三者が被害者の頭部を発見することが困難な状況が作出され続けていたと評価することはできない。
以上によれば、被害者の頭部が被告人方に運び込まれた後も死体遺棄罪の法益侵害の危険性がある行為、すなわち実行行為が継続していたということはできない。
ウ 結果の継続という観点からみても、死体遺棄罪は抽象的危険犯であり、構成要件要素である結果は死体の遺棄行為に伴う一般的、類型的な法益侵害の危険であるといえるから、作為による死体遺棄罪では、一般に、死体の遺棄行為自体により結果が発生し、遺棄行為が終了すれば、それ以上の結果の発生もなくなり、犯罪は終了すると解される。本件においても、上記のとおり、被害者の頭部が被告人方に運び込まれた後は、被告人方への運び込みによって生じた、他者が頭部を発見するのが困難な状態が維持されていたにすぎず、頭部発見の困難さの程度に有意な変化があったとは認められないから、結果の継続的な発生があったとはいえない。
エ したがって、Ａによる死体遺棄罪は、被告人方に被害者の頭部を運び込んだ時点で実行行為が終わり、結果発生の継続も認められないから、その時点で終了したというべきである。
オ 原判決は、Ａが、捜査機関が被告人方に臨場するまで、被害者の頭部を自己の物として自らの支配下に置き続け、故意に隠匿行為を継続させたと認定できるとする。しかしながら、葬祭義務のないＡが被告人方で被害者の頭部を自己の物として自己の支配下に置き続けたこと自体は、上記のとおり、被告人方への頭部の運び込みとは別個に、死体の発見が困難な状況を作出し続ける行為とはいえないから、遺棄行為には該当しないというべきである。原判決は、葬祭義務のない者が死体を自己の支配下に置き続けたこと自体は死体遺棄罪の構成要件に該当する行為ではないのに、この点を重視し、死体遺棄罪の構成要件への当てはめを誤ったものといわざるを得ない。また、検察官は、死体を自宅に運び込んで隠匿する行為は、死体を山中に投棄してその場から離れ去ったような場合とは異なり、自らが管理する場所で死体を支配し続けるものであり、当該死体につき社会的習俗に従った埋葬がなされるか否かの決定権を完全に掌握し続けるものであって、自宅への運び込み行為を含めて、その後の保管全体につき作為的性質を有する上、Ａの自宅内における死体隠匿行為は、エタノール漬けした死体の一部の陳列や浴室内での吊り下げなどといった積極的かつ能動的な行為の連続といえ、正に、自宅への運び込みから続く保管行為全体を作為による隠匿と評価できるなどと主張する。しかしながら、死体遺棄罪は、埋葬等を妨害する行為のうち死体等を放棄、隠匿する行為に限って構成要件化したものであるから、Ａが自宅で被害者の頭部を支配し続けていた間、被害者の頭部の埋葬が困難である状態が続いていたとしても、上記のとおり、それは、第三者が立ち入る状況になかった被告人方内に被害者の頭部を運び込むことによって生じた違法状態、すなわち第三者による発見が困難な状態が続いていたからにすぎず、その間に、第三者による発見困難性に格別の差異が生じたとは認められない以上、死体遺棄罪の構成要件該当性を認めることはできない。
さらに、検察官は、Ａによる被告人方内における所為には、被告人方への運び込みという死体の発見を妨げる性質の隠匿行為や、損壊行為を処罰するだけでは当然評価し尽くせない法益侵害があったと主張する。しかしながら、死者に対する宗教的感情や敬けん感情を害するような死体を弄ぶ行為があったとしても、上記のとおり、これらを死体損壊として評価するのであればともかく、その行為が頭部の被告人方への運び込みとは別個に、新たに、死体遺棄の法益を侵害する、すなわち、新たに第三者による発見困難な状況を作出するものとはいえない以上、死体遺棄罪の構成要件によって把握されている結果の継続があったということはできない。そうすると、検察官が指摘する各点を踏まえて検討しても、被害者の頭部を被告人方に運び込んだ後に結果発生の継続があったということはできない。
⑶死体遺棄の終期に関する結論
以上によれば、Ａによる死体遺棄罪は、被告人方に被害者の頭部を運び込んだ時点で実行行為が終わり、結果発生の継続も認められないから、その時点で終了したというべきである。被告人方に被害者の頭部が運び込まれた時点でＡによる死体遺棄罪が終了したという弁護人の所論は理由がある。
２ 幇助行為に関する検討
上記のとおり、被告人方に被害者の頭部が運び込まれた時点でＡによる死体遺棄の犯罪は終了していたのであるから、被告人がＡによる死体遺棄の犯行を認識した時点（Ａが被告人方の浴室に被害者の頭部を置いた頃）で死体遺棄罪は既に終了しており、被告人に死体遺棄幇助罪が成立する余地はないことになるが、念のため、死体遺棄の犯行を容易にする被告人の幇助行為があったかどうかについても、関連する弁護人の所論を踏まえつつ検討する。⑴弁護人の所論
原判決は、本件公訴事実における「被告人方において、Ａが被害者の頭部を隠匿することを容認し」たという死体遺棄の幇助行為について、被告人が、①頭部の隠匿場所として被告人方を提供したこと、②Ａから眼球や舌が入った瓶等を見せられて「すごいね。」などと発言したこと、③Ａが頭部を隠匿するに当たり、それを阻止するような行動に出なかったこと、といった一連の行為や態度を総合評価した上、これらに加え、④Ａが頭部から右眼球を摘出する様子をビデオ撮影したことは、Ａの死体遺棄の犯行を容易にしたものと認定評価できるとした。
しかしながら、③は何らの身体動作を伴わない不作為であることは明らかであり、①についても、被告人方はＡにとっても自宅であるから、頭部を被告人方に運び込む上で事前に被告人の許可を要するわけではない。実際、被告人は少なくとも被害者の頭部が被告人方に運び込まれた後にその存在を認識したものであったから、頭部の隠匿場所として被告人方を提供しない又はＡが被告人方を頭部の隠匿場所として専有することを黙認しないためには、単なる不作為では足りず、被告人が何らかの方法によってＡによる頭部の隠匿状態を解消する措置を講じることが必須となる。したがって、①についても、上記の隠匿状態解消措置を講じるのを怠ったという不作為に他ならない。②はたった一度きりの発言である上、Ａに調子を合わせたものにすぎず、死体損壊の結果に向けられた発言であって、被告人方内での頭部隠匿に直接向けられた発言でもない。④は、Ａによる死体損壊行為との関係で行われた行為であり、Ａによる頭部隠匿状態を継続的に撮影し続けたものではなく、②や④の作為のみでＡによる死体遺棄行為が心理的に有意に容易・促進されたものとは考え難い。以上から、被告人が死体遺棄の幇助行為を行ったとは認められない。
⑵検討
ア まず、①の頭部の隠匿場所として被告人方を提供したことについて、被告人が、Ａが浴室を死体の隠匿場所として専有することを黙認したとする原判決の判断は不合理とはいえない。
以上に関連して、③の被告人がＡの死体隠匿を阻止するような行動に出なかったという不作為について言えば、被告人はＡによる死体隠匿を阻止する法的な作為義務を負わないから、不作為による幇助行為があったとは認定し難いところ、①の黙認も、不作為と同視し得るのであり、そうだとすれば、死体隠匿の幇助行為に該当すると認定することはできない。以下、原判決の説示及び所論に鑑み、ひとまず上記の点を措いて検討する。
原審証拠上、Ａは、被告人に打ち明けることなく本件殺人等の計画を推進、実行し、被告人の承諾なしに、被害者の頭部を被告人方に運び込み、浴室に置き始めたものである上、その後も、浴室の使用について、明示的に被告人の同意を求めた事実は認められない。このように、Ａが浴室を死体の隠匿場所として使用することが既成の事実となっており、また、Ａは、隠匿場所として浴室を使用することについて、被告人の意向を気にしていた様子もうかがわれない状況にあったといえるから、被告人は、浴室を死体の隠匿場所とすることを受動的、消極的に認めたものにすぎない。さらに、関係証拠によれば、被告人は、Ｆと共に、娘のＡとの対立を避け、Ａの奇異な言動を否定せずにその要求にも可能な限り応じるなど、Ａの言動や意向に振り回される日々を送っていたものであり、Ａの父親であったとはいえ、Ａに対する心理的影響力は限られており、そのことをＡはもとより被告人も自覚していたと思われる。そうすると、浴室の使用を被告人が黙認しなければ、Ａが死体の隠匿場所として浴室を使用することを止めていたと見るには合理的な疑いが残る。したがって、①の被告人が死体の隠匿場所として浴室を使用することを黙認したことが、Ａの死体遺棄の犯意を強化したり、犯行を物理的に容易にしたりしたものであったとするには、合理的な疑いが残る。
原判決は、Ａが被告人の了解なしに浴室を死体の隠匿場所として利用し始め、浴室を隠匿場所とすることにつき被告人の意向を気にかけていなかったにもかかわらず、これらの事情を考慮せず、Ａには死体の隠匿場所が必要不可欠であったことや被告人が被告人方の所有者であったことを過度に重視して、被告人の黙認がＡの死体遺棄行為を物理的、心理的に容易にしたとして幇助行為に該当すると判断したものであり、結局、この点でも不合理であるというほかない。
イ ②の被告人が、Ａから眼球等が入った瓶詰めを見せられると、「すごいね。」などと発言するなどしたことについては、死体隠匿行為をも肯定したことになる発言と見得るが、他方で、弁護人の所論が指摘するとおり、隠匿行為について直接言及したものではなく、これとの結び付きは間接的なものにとどまる。また、原審証拠によれば、被告人が、Ａが瓶詰めを自慢するように見せてきたため、本心からではなく、Ａの機嫌を取るために発言したものと認められる上、その発言内容も「すごいね。」と一言述べたものにすぎない。原判決は、被告人が、Ａにとって実の父親であり、少なくとも現実世界での生活上依存する関係にあったことを重視して、上記発言が死体遺棄を継続しようというＡの犯意を強めたと判断したものと解されるが、上記のとおり、被告人のＡに対する心理的影響力が限られていたことを考えると、被告人がＡの父親であることやＡが生活面や経済面で被告人に依存していたことを重視することはできず、原判決の上記判断は不合理である。以上によれば、②の発言がＡの死体遺棄の犯意を強化したとはいい難い。
ウ ④のビデオ撮影行為は、被告人が、Ａの希望により、隠匿されていた被害者の頭部の右眼球を摘出する様子を撮影したものであり、②の言動と同じく、死体隠匿行為をも肯定したことになる行動とは見得る。しかしながら、被告人方に被害者の頭部が運び込まれてから５日が経過しており、その間、死体損壊はともかくも死体隠匿のために、Ａの何らかの作為を要する状況にはなく、原審証拠上、Ａの死体隠匿行為自体に物理的な困難が生じたり、Ａの決意が揺らいだりしていたことを示す事情もうかがわれない。そうすると、被告人によるビデオ撮影が行われるまでの間に、Ａが死体隠匿行為について精神的な支えを必要とする状況にあったとはいい難い。また、撮影内容は死体損壊行為に焦点を当てたものであることは明らかであり、このことも併せて考慮すれば、被告人のビデオ撮影行為がＡの死体隠匿行為を精神的に支える面は、あったとしてもごく限定されたものであったといえる。これらの事情を考えると、④のビデオ撮影行為が、Ａの死体遺棄の犯意を強化したとしても、死体遺棄幇助と評価するに足りるほどに有意な効果があったとするには、合理的な疑いが残る。このビデオ撮影行為について、Ａの死体遺棄行為を精神的に支えるものであったと認めた原判決の判断は、Ａの死体遺棄の犯意に対する心理的な影響について実質的な検討を欠いており、不合理である。⑶幇助行為に関する結論
以上によれば、仮に、Ａによる死体遺棄が、頭部の被告人方への運び込み時に終了せず、それ以降も継続するとしても、被告人がＡの死体遺棄の犯行を容易にする幇助行為を行ったと認定した原判決の判断は論理則、経験則等に反する不合理なものであり、是認することができない。死体遺棄の犯行を容易にする被告人の幇助行為はなかったとする弁護人の所論は理由がある。
３ 小括
以上によれば、被害者の頭部が被告人方に運び込まれた後もＡの死体遺棄罪の継続を認めた原判決は、死体遺棄罪の構成要件への当てはめを誤ったもので、その法令適用には誤りがある。また、被告人による死体遺棄の幇助行為を認めた原判決の判断は、論理則、経験則等に反する不合理なものであり、この点で事実の誤認がある。これらの法令適用の誤り、事実誤認が判決に影響を及ぼすものであることは明らかである。したがって、被告人が死体遺棄の情を知った時期に関する弁護人の所論を検討するまでもなく、被告人に死体遺棄幇助罪が成立しないとする弁護人の論旨は理由がある。
第６ 死体損壊幇助罪に関する弁護人の事実誤認の控訴趣意について
１ 幇助行為について
⑴弁護人の所論
Ａは、被告人方において被害者の頭部損壊行為をする上で不可欠かつ最重要となる被害者の殺害行為、頭部離断、頭部運搬及び頭部隠匿の開始に関しては、事前に被告人にその計画を打ち明けずに進めており、被告人方浴室内での死体損壊行為の撮影に関しても、事前に被告人にその計画を打ち明けた上でこれを依頼したわけではない。Ａは、撮影直前においてもその意図や目的を被告人に明かしておらず、自宅での頭部損壊を含む一連の行為を被告人又はＦに阻止されることなくやり抜こうとする強い意思があるものと考えられる。また、被告人は、最初は既に損壊済みの死体の一部の撮影を求められており、その流れの中で頭部損壊行為に移行したものであるから、突如として目の前でＡが頭部損壊行為を開始するという状況に置かれた被告人が、その撮影のみを中止するのは非常に困難であった。そうすると、少なくともＡによる一連の犯行との関係において、Ａと被告人は「運命共同体」ともいうべき強い協力関係があるとは認められず、本件撮影行為の態様は消極的であり、Ａによる死体損壊行為を容易・促進するものであることに合理的な疑いが残る。
⑵検討
Ａが、損壊された頭部の写真を撮影したり、摘出した舌や左眼球の瓶詰めを作って被告人らに見せびらかしたりしていたことなどからすると、Ａは被害者の頭部を損壊すること自体のみならず、その成果を保存したり家族に見せたりすることなどに充足感を得ていたものと認められる。そして、原判決が説示するとおり、被害者の頭部から右眼球を摘出するに先立ち、Ｆや被告人にビデオ撮影を依頼し、被告人によるビデオ撮影が終了した後に「ちゃんと撮れた？」と発言していることからすれば、Ａは、右眼球を摘出することに加えて、その場で、家族にビデオ撮影させて記録を保存させつつ、現場に立ち会わせて状況を見せることについても、Ａなりに価値を見出してそれらを実行することに執着しており、自らが右眼球を摘出しながら撮影を行うのではなく、撮影は家族にしてもらうことを望んでいたと認められる。そうすると、Ａが被害者の頭部から右眼球を摘出する場面を被告人がビデオ撮影した行為は、撮影開始前にＡが右眼球の摘出行為を始めていたことを踏まえても、上記のような右眼球摘出行為へのＡの充足感等を満たし、死体損壊の犯意を強化するための重要な要素であったと認められるから、被告人のビデオ撮影行為がＡの死体損壊行為を心理的に幇助したとした原判決の判断は何ら不合理ではない。弁護人の所論は、Ａと被告人は少なくとも一連の犯行においては「運命共同体」ともいうべき強い協力関係にはなかったなどと主張して原判決の判断を論難するが、原判決は、弁護人が指摘する心理的な結びつきの強さを前提に、被告人が犯行状況を撮影することがＡの犯行を心理的に後押ししたとしたものではなく、上記のとおり、家族による死体損壊行為の撮影自体がＡの充足感を満たし、死体損壊の犯意を強める重要な要素であったことを理由に心理的な幇助に該当することを認めたものと理解できるから、弁護人の所論は、原判決の趣旨を正解せずに原判決を論難するものというべきである。
２ 死体損壊幇助の故意について
⑴弁護人の所論
幇助の故意は、正犯の実行行為を認識した上で、正犯の犯罪実現を自己の行為によって容易・促進することの認識を有する場合に認められるから、本件では、被告人において、本件撮影行為がＡの死体損壊行為を心理的に容易・促進するものであることの認識が必要である。原判決は、①Ａが、本件ホテルでの犯行の場面をビデオ撮影し、右眼球摘出後にその映像を被告人に見せたこと、②被告人方において、解体した頭部をインスタントカメラで撮影した写真や摘出した眼球等の入った瓶をＦらが見える位置に置いていたこと等を挙げて、Ａは、被害者の頭部を損壊する行為やその成果物を保存して、ときにそれらを被告人らに示すことに一定の充足感を抱いていたと推認できるとする。しかしながら、①については、被害者の右眼球摘出後のことであるから、被告人が本件撮影行為時に知り得ない事実であり、②についても、本件撮影行為時に被告人が認識していたものとは認められず、本件撮影行為時に、Ａの内心を推認できるとする根拠事実を被告人が認識していたものとは認められない。
また、原判決は、被告人が、ＦからＡが浴室で撮影することを望んでいる旨伝えられる前に、Ａが眼球の一つや舌を摘出したことを既に認識していた上、静止画でなく動画の撮影を依頼されたことから、少なくともＡが頭部を更に損壊しようとしているのかもしれないとの認識は抱いたものと認めた。しかしながら、経験則上、既に眼球の一つや舌を摘出した状態から更なる損壊がなされるとは考えられない上、被告人により撮影された８つの動画ファイルのうち７つは既に損壊を終えた死体の一部の状態を動画撮影したものであるから、いずれの事実も、被告人が、本件撮影行為前に、少なくともＡが頭部を更に損壊しようとしているのかもしれないとの認識を抱いたと認める根拠になり得ない。
以上からすれば、仮に本件撮影行為の心理的因果性が認められたとしても、本件撮影行為時において、被告人が本件撮影行為によりＡによる頭部損壊行為が容易・促進されるものと認識することは未必的にもできないため、被告人に幇助の故意を認めることに合理的な疑いが残る。
⑵検討
しかしながら、上記のとおり、被告人は、ビデオ撮影以前に、Ａが切断された被害者の頭部を被告人方に持ち帰ったことを認識していた上、頭部から摘出された舌や左眼球が入った瓶詰めをＡから見せびらかされるなどしていたから、Ａが、頭部の損壊行為やその成果について、保存したり、家族に見せたりすることにＡなりの価値を見出しており、充足感を得ていたことを認識していたと認められる。また、被告人が右眼球摘出行為のビデオ撮影行為を始める前にＡがその摘出行為を開始していた以上、被告人が、ビデオ撮影をするに当たって、死体損壊行為を撮影すること、その撮影行為がＡの死体損壊に関する充足感を満たし、死体損壊の犯意を強めるために重要な要素であったことを認識していたことは明らかであるから、被告人に死体損壊幇助の故意があったことについて疑いは生じない。
また、原判決が説示するとおり、関係証拠によれば、被告人は、Ａが被害者の眼球の一つや舌の摘出といった死体損壊行為をしていたことを認識していた上、Ｆを通じてＡから被害者の頭部が置かれていた浴室でのビデオ撮影を依頼されて、損壊された死体の様子をビデオ撮影していたのであるから、Ｆから撮影を依頼された際に、Ａが頭部を更に損壊しようとしているかもしれないとの認識を抱いたとした原判決の認定は不合理ではない。弁護人の所論は、既に眼球の一つや舌を摘出した状態から更なる損壊がなされるとは考えられないと主張する。しかしながら、Ａが死体損壊行為等を行っていたのは、損壊行為やその成果について、保存したり、家族に見せたりして充足感を得るためであり、死体損壊を客観的にどの程度まで行う必要があるのかとは直接の関係があるとはいえない。被告人もそのことを認識していたと推認できるから、眼球の一つや舌の摘出といった程度にまで死体損壊が進んでも、Ａが上記のような充足感を更に得るために死体損壊行為を継続する可能性があることは、被告人も十分予見できたものと考えられる。そうすると、弁護人の所論の上記指摘は、被告人の故意の推認を妨げるものではない。
３ 小括
その他弁護人の所論が種々指摘する点を検討しても、被告人に死体損壊幇助の成立を認めた原判決の判断に誤りはなく、死体損壊幇助罪に関する弁護人の事実誤認の論旨は理由がない。
第７ 結論
以上によれば、被告人に殺人幇助罪が成立しないなどとした原判決には事実誤認があるとする検察官の論旨、及び、被告人に死体損壊幇助罪が成立するとした原判決には事実誤認があるとする弁護人の論旨は、いずれも理由がないが、被告人に死体遺棄幇助罪が成立するとした原判決には、判決に影響を及ぼすことが明らかな法令適用の誤り及び事実誤認があるとする弁護人の論旨は理由があるから、原判決は破棄を免れない。そして、原判決は、死体遺棄幇助罪と死体損壊幇助罪が包括一罪の関係にあるものとして１個の判決をしているから、結局、全部破棄を免れない。
第８ 破棄自判
よって、刑訴法３９７条１項、３８０条、３８２条により原判決を破棄し、同法４００条ただし書を適用して被告事件について更に判決をする。（法令の適用）
１ 構成要件及び法定刑を示す規定
原判決は、被告人は、娘である原審分離前の相被告人Ａが、令和５年７月７日午後８時１８分頃から同日午後８時２４分頃までの間、札幌市ｈ区ｈｉ丁目ｊ番ｋ号の被告人方（当時）において、同月１日夜に殺害した上その死体の胴体から切り離して被告人方に運搬してきたＣの頭部から、多機能ナイフを使用するなどして、その右眼球を摘出し、もって死体を損壊した際、同月７日午後７時３２分頃から同日午後７時４３分頃までの間に、妻である原審分離前の相被告人Ｆから、Ａが、Ｃの頭部を置いている被告人方浴室においてビデオ撮影するよう求めているので、被告人においてビデオ撮影してほしい旨依頼されて、Ａが同頭部を損壊するかもしれないことを認識しながら、これを容認するとともに同依頼を応諾し、同日午後８時１８分頃から同日午後８時２４分頃までの間、同所において、ＡがＣの頭部から右眼球を摘出する場面を自らビデオ撮影し、もってＡの前記死体損壊の犯行を容易にさせて幇助したとの事実を認定したが、この被告人の原判示所為は、刑法６２条１項、令和４年法律第６８号（以下「整理法」という。）４４１条１項により同年法律第６７号２条による改正前の刑法（以下「旧刑法」という。）１９０条に該当する。
２ 法律上の減軽
判示の罪は従犯であるから刑法６３条、旧刑法６８条３号により法律上の減軽をする。
３ 宣告刑の決定
以上の刑期の範囲内で被告人を懲役１年に処する。
４ 未決勾留日数の算入
刑法２１条を適用して原審における未決勾留日数中１２０日をその刑に算入する。
５ 刑の執行猶予
情状により、整理法４４７条、刑法２５条１項を適用してこの裁判が確定した日から３年間その刑の執行を猶予する。
（量刑の理由）
１ 被告人が幇助したＡの犯行について
Ａは、自らが殺害・切断して自宅に持ち帰った被害者の頭部から眼球を摘出するという、常軌を逸する犯行に及んだもので、死者に対する一般的な宗教的感情等を害した程度は著しい。動機のうちには約束を破った被害者への怒りや仕返しもあったと考えられるが、一連の行動に照らすと、自身の興味や嗜好を満足させる目的も相当程度うかがわれ、厳しい非難に値する。以上に加え、計画的な犯行であることにも照らすと、死体損壊の中でも犯情は悪いといわざるを得ない。
２ Ａの犯行を幇助した被告人について
⑴犯情の評価
以上を前提に被告人の犯情について検討すると、被告人は、Ａが被害者を殺害して切断したその頭部を自宅の浴室で保管し、様々な損壊行為を行っていることを知ったものの、損壊行為を阻止すべき法的な作為義務はないとはいえ、その後も格別の対応をしないままでいたところ、妻を通じて、Ａが、死体のある浴室でビデオ撮影するよう求めていることを聞くと、Ａが頭部を更に損壊する可能性があることを認識しながら、自らが撮影をすることを承諾し、Ａが頭部から右眼球を摘出する場面を撮影したものである。被告人の幇助行為は、Ａの損壊行為の様子を撮影して記録に残すことにより、死体損壊に対するＡの充足感を高め、犯意を強めるために重要なものであり、ビデオ撮影の時間自体は限られていたことを踏まえても、Ａの犯行を心理的に促進した程度は決して小さくなかったといえる。被告人は、Ａの精神状態のこともあり、警察に突き出すことはできなかったなどと述べるが、法的な阻止義務はなかったとはいえ、実の娘であるＡが殺害した被害者の死体を損壊する行為を続けているのを目の当たりにしながら、最後まで親として毅然とした態度をとらなかったばかりか、死体損壊行為に手を貸すことまでしており、この点からは、犯行の動機経緯に特に斟酌すべき点があるとはいい難い。
これらの点に着目すれば、被告人の犯情は悪いと見ることもできる。しかしながら、他方で、死体損壊に対する被告人の寄与はＡの犯行の一部に限定されていること、Ａの精神状態もあり警察に突き出せなかったなどという動機経緯自体は格別酌量できないものの、被告人は、積極的主体的に犯行に及んだわけではなく、専らＡの意向に従って従属的に死体損壊の犯行に関与したものであることなどの事情も認められ、これらを併せて考慮すれば、被告人の犯情については、実刑以外の選択が許容されない程に悪いとはいえない。
⑵一般情状を踏まえた量刑判断
さらに、被告人は、被害者のことを真摯に思った上でのものであるかはともかくも、主要な客観的事実については認めた上で、自身の責任の重さを自覚するなど反省後悔の言葉を述べていること、被告人に前科がないことにも照らせば、本件が実刑を選択すべき事案とはいい難く、被告人を懲役１年に処した上で、刑の執行を猶予するのが相当であると判断した（なお、原判決は、死体遺棄幇助及び死体損壊幇助の各事実を認定した上で、被告人を懲役１年４月、執行猶予４年に処した。）。
よって、主文のとおり判決する。
（原審検察官の求刑（殺人幇助、死体領得幇助及び死体遺棄幇助がいずれも成立する前提で）懲役１０年）
令和８年１月２７日
札幌高等裁判所刑事部
裁判長裁判官 青沼潔
裁判官 高杉昌希
裁判官 小笠原義泰
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/95971/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。