主文
原判決を破棄する。
被告人を懲役６月に処する。
この裁判が確定した日から２年間その刑の執行を猶予する。
理由
第１ 本件公訴事実の要旨及び原判決の結論的判断等
１ 訴因変更後の本件公訴事実の要旨
訴因変更後の本件公訴事実の要旨は、以下のとおりである（以下、略称等は原判決のそれに従う。また、月日についてはいずれも令和５年のそれを指す。）。すなわち、「被告人は、Ａが殺害したＢ（当時６２歳。以下「被害者」という。）の頭部を離断した上、７月２日午前３時５分頃から同月２４日午前８時４５分頃までの間、札幌市ａ区ａｂ丁目ｃ番ｄ号Ｃ方（当時）内において、被害者の頭部を隠匿して遺棄するとともに、その間、同所において、刃物等を使用するなどして、被害者の頭部を損壊する犯行を行うに当たり、その情を知りながら、
１ 同月３日頃から同月２４日午前８時４５分頃までの間、自己が居住する前記Ｃ方内において、Ａが被害者の頭部を隠匿することを容認し
２ 同月７日、被害者の頭部を同所においてビデオ撮影しながら損壊することを計画しているＡから、同ビデオ撮影をするよう求められた際、同計画の実行を容認するとともに、同日午後７時３２分頃から同日午後７時４３分頃までの間に、Ｃに対し、Ａの前記求めを伝えて同ビデオ撮影を依頼し、Ｃに、同日午後８時１８分頃から同日午後８時２４分頃までの間、同所において、Ａが被害者の頭部から右眼球を摘出する場面をビデオ撮影させもってＡの前記犯行を容易にさせて幇助したものである。」というものである。
２ 原審における主要な争点と原判決の結論的判断等
原審弁護人ら（当審弁護人らと同一である。）は、Ａによる死体遺棄は被害者の頭部をＣ方に持ち帰った７月２日午前３時頃をもって終了したというべきであるから、同月３日以降に死体遺棄幇助罪が成立することはあり得ず、そうでないとしても被告人がＡによる死体遺棄を容認して幇助したとは評価できないと主張した。また、死体損壊幇助についても、原審弁護人は、被告人は、Ｃにビデオ撮影を依頼した時点で、被害者の頭部を損壊するというＡの意図を認識しておらず、また、そもそもＣによるビデオ撮影行為がＡによる死体損壊を幇助したとはいえない上、被告人がＣにビデオ撮影を依頼した行為がＡによる死体損壊を容易にしたともいえず、幇助行為とは評価できないなどといい、被告人は無罪であると主張した。
これに対し、原判決は、死体遺棄幇助につき、Ａによる死体遺棄は、Ａが被害者の頭部をＣ方に持ち帰った時点をもって終了するものでなく、警察官がＣ方に臨場した頃まで継続して成立するものと認め、また、被告人は、７月３日になって初めてＡが被害者の頭部をＣ方に持ち帰っていたことを認識したとの合理的疑いは残るものの、同日以降、Ａの死体遺棄を容認して幇助したといえると認定評価し、死体損壊幇助につき、被告人は、Ａからビデオ撮影を依頼された時点で、Ａが死体損壊に及ぶとの情を認識し、その後、Ｃにビデオ撮影を依頼するなどした原判示の行為により死体損壊を幇助したと認定評価した。
原判決が認定した罪となるべき事実の要旨は、次のとおりである。すなわち、「被告人は、Ｃ方（当時）において、娘である原審分離前の相被告人Ａと同居して生活していたものであるが、
１ Ａが、７月３日から同月２４日午前８時４５分頃までの間、Ｃ方において、かねて殺害した被害者の死体の胴体から切断し同所に持ち込んでいた同人の頭部を継続して隠匿し、もって死体を遺棄した際、その情を知りながら、上記の間、自己が居住する同所において、Ａの前記隠匿を容認し、もって同人の死体遺棄の犯行を容易にさせて幇助し、
２ Ａが、同月７日午後８時１８分頃から同日午後８時２４分頃までの間、同所において、多機能ナイフ等を使用するなどして、被害者の頭部から右眼球を摘出し、もって死体を損壊した際、これに先立つ同日、Ｃ方浴室においてビデオ撮影しながら前記死体損壊をすることを計画していたＡから、同ビデオ撮影をするよう求められ、その情を認識しながら、同日午後７時３２分頃から同日午後７時４３分頃までの間に、Ｃに対し、ＬＩＮＥメッセージを送信するなどしてＡの前記求めを伝えて同ビデオ撮影を依頼し、これを承諾したＣに、同日午後８時１８分頃から同日午後８時２４分頃までの間、同所において、Ａの前記死体損壊の場面をビデオ撮影させ、もって同人の死体損壊の犯行を容易にさせて幇助した。」というものである。
第２ 本件控訴の趣意
控訴の趣意は、主任弁護人吉田康紀、弁護人小林加弥及び弁護人東浩作共同作成の控訴趣意書に、これに対する答弁は検察官志村康之作成の答弁書に記載されたとおりである。
論旨は、①Ａによる死体遺棄罪は被害者の頭部をＣ方に運び込んだ時点で終了するのに、その時点以降も死体遺棄罪の継続を認め、Ａが被害者の頭部をＣ方に運び込んだ後の被告人の関与行為を作為と構成し、正犯行為との間の因果性及び幇助の故意を認めた原判決には、判決に影響を及ぼすことが明らかな法令適用の誤り及び事実の誤認があり、②被告人は、Ａからビデオ撮影を依頼された際、Ａが死体損壊に及ぶ可能性を認識していたとはいえないから、死体損壊幇助の故意がない上、Ａが右眼球を摘出する場面をビデオ撮影したＣの行為にはＡの頭部損壊行為に対する心理的因果性が認められず、また、被告人がＣにビデオ撮影を依頼した行為についてもＡの頭部損壊行為に対する心理的因果性が認められないのに、これらを認めた上で被告人に死体損壊幇助罪の成立を肯定した原判決には、判決に影響を及ぼすことが明らかな事実の誤認があるとするものである。
第３ 原判決の判断の概要等
以下、当裁判所の判断に必要な限度で、原判決の判断の概要を示す。
１ 被告人がＡの犯行を認識した時期について
⑴前提となるＡの犯行状況及び犯意等
ア 関係証拠によれば、以下の事実を動かし難いものとして認定できる。すなわち、Ａは、５月２８日未明、札幌市内のクラブのイベントにＣと共に参加し、そこで知り合った被害者に半ば騙されてホテルに連れ込まれ、さらに、同人に避妊具を着けること等を条件に性交を承諾したのに、避妊具なしに性交された。Ａは、被害者と別れた後、Ｃに同事実を告げ、Ｃ及びＡは被告人にも同事実を伝えた。
Ａは、遅くとも６月８日頃までに、被告人及びＣに被害者を捜し出して再会したい旨告げ、Ｃと共にクラブに出入りするなどした結果、同月１８日にクラブで被害者を発見し、同人と７月１日午後１０時３０分に再会することを約束した。
なお、この間の６月１７日、Ａは、被告人をして、Ｃに被害者を探したい旨のＬＩＮＥメッセージを送信させた。その際、当初被害者を「獲物」と呼んで被告人に入力させたが、これを撤回して「鹿」と表現させた。また、Ａは、Ｃにインターネットで注文してもらったり量販店に同道して買ってもらったりして、６月２日から７月１日にかけて、被害者を殺害する際に持参した折りたたみのこぎり等の複数の刃物や大型のキャリーケース等を順次入手したほか、被告人及びＣにエタノールの購入を求め、両名は６月３０日までに合計１５本のエタノール（いずれも５００ｍｌ入り）を購入した。
Ａは、７月１日夜、Ｃ運転車両による送迎の下、前記キャリーケース等入手した物の多くを持参して被害者と合流した上、ホテルに入館し、客室の浴室において、自らはＣに買ってもらったレインコート等を装着し、被害者にはアイマスクで目を隠し、手錠等で両手首を後ろ手に拘束して座らせた。そして、被害者に対し、「一番人生でちょっと反省したことは、私の約束破ったことでしょ。」と告げ、被害者が「あーそうね、だってあんなに怒られたことないもん、だってゴム付けなかっただけで。」などと答えると、その直後、被害者の右頸部を折りたたみナイフで突き刺して即死させた。さらに、Ａは、被害者の死体の頸部を切断した後、その胴体をキャリーケースに入れようとし、胴体が入らないと分かるや頭部を収めて、同月２日午前３時頃、Ｃ方に持ち帰った。
そして、Ａは、その頃から警察官が同所に臨場した同月２４日午前８時４５分頃までの間に、同所において、さらにその頭部の皮膚を剥ぎ取り、左右の眼球、舌及び食道気管を摘出し、眼球や舌をエタノールを入れた瓶に収めて保管するなどした。
イ 以上からすると、Ａは、前記ホテルにおいて、５月２８日のトラブルの内容に合致する会話をした直後に被害者を殺害しており、病的な精神状態や趣味嗜好も影響していると思われるとはいえ、Ａが被害者を殺そうと考えた原因は同トラブルであったと認められ、遅くとも被害者と再会を約束した６月１８日の時点では、同人を殺すことを現実的なものとして計画したと認められる。
さらに、Ａは、被害者の死体を切断するなどして自宅に持ち帰り、場合によっては解体するなどして弄ぶことも事前に計画していたと認められる。⑵被告人の認識時期については、前記⑴アの準備行為は、Ａが殺人等の計画をＣと共有した上でその協力を取り付けていなければ実現不可能なものであったとは必ずしもいえず、かえって、Ｃに前記のような重大犯罪の計画を事前に打ち明けて阻止されたくないと考えて内緒で計画を進め、死体の持ち帰りを断行したとしても不自然ではない。ＡがＣに対し、前記犯行の計画を事前に伝えず、あるいは適当な目的を言いながら種々行動させた合理的疑いは残る。
⑶被告人は、原審公判廷において、Ａがホテルから戻った後の７月２日の朝、浴室内に見たことのないプラスチックケースが見え、その中に黒いごみ袋と液体が入っており、同日午後にはＡから「おじさんの首を拾ってきた。」などと言われたが、このときはまだ何のことかはっきりとは分からず、同月３日に、ｅのホテルで殺人事件があった旨の新聞記事を発見し、その記事をＡに見せると、Ａから「それとっておいて。」などと言われたことから、Ａが被害者を殺したのであり、浴室にある黒いビニール袋の中身は被害者の頭部であると確信したなどと述べる。少なくともＡが殺人等を犯し被害者の頭部を持ち帰ったのを知った経緯が上記のとおりであるとの点については、その信用性を否定できる事情はない。
⑷以上によれば、被告人が、Ａが被害者を殺害してその死体をＣ方に持ち帰る計画であるとの情を事前にＣと共有して認識していたとは認められず、７月３日に至って初めて、Ａが被害者の頭部をＣ方に持ち帰り隠匿していることを認識したとの合理的疑いは残るというほかない。
２ 死体遺棄幇助の成否について
⑴Ａによる死体遺棄の終了時期について
ア まず、犯罪が終了する時点は、当該犯罪の保護法益の性質やその侵害の程度から、状態犯か継続犯かを類型的に区分して決せられるものではなく、個別具体的に、実行行為や保護法益の侵害が継続しているかという観点からも判断すべきものと解される（最高裁平成１８年１２月１３日第３小法廷決定等参照）。そして、刑法１９０条の保護法益は、死者に対する一般的な宗教的感情や敬けん感情であるところ、これらは、社会が習俗に従って死体の埋葬等を行うことで保護されることを前提としており、そのような前提から、死体遺棄罪における「遺棄」は、習俗上の埋葬等とは認められない態様で、死体等を「放棄」する行為に加え、他者が死体を発見することを困難にして死体を「隠匿」する行為も含むものであり（最高裁令和５年３月２４日第２小法廷判決参照）、死体の隠匿については、葬祭義務者でなくとも継続的に法益を侵害するような態様も想定することができる。これらを考え併せれば、死体の隠匿行為が故意に継続されている場合には、習俗上の埋葬が困難にされ続け、保護法益の侵害が継続しているといえるから、その間死体遺棄罪は継続して成立すると解するのが相当である。
イ これを本件についてみると、Ａは、前記のとおり、７月２日午前３時頃、被害者の頭部を損壊する目的をもってＣ方に運び入れた上、同月２４日午前８時４５分頃までの間に、頭部の皮膚を剥ぎ取り、眼球や舌、食道気管を摘出するなどの損壊行為に及んだ後、摘出したものをエタノールで満たした瓶に詰め、剥いだ皮膚を球状にしたザルにかぶせて自ら入浴に使う浴室に吊るし、残りの頭部も同浴室に置いておくなどしており、死体を相応の期間保持・保管する意図で、このような状態を続けていたものと認められる。以上の隠匿状況からすれば、Ａは、捜査機関がＣ方に臨場するまで、被害者の頭部を自己の物として自らの支配下に置き続け、故意に隠匿行為を継続させたと認定できる。
ウ 原審弁護人は、①大審院大正６年１１月２４日判決によれば、不作為による死体遺棄が処罰されるのは、葬祭義務者が死体を埋葬せずに放置した場合に限られ、葬祭義務者でないＡが被害者の頭部を浴室に置いた行為が遺棄に当たるとするのは同判例に反する、②前記アの解釈をとると、殺人犯が自宅内に死体を放置した場合には死体遺棄が継続して成立するが、山林に放置した場合には成立しないこととなり、極めて不合理である、③前記アの解釈によれば、犯人が死体を自宅に持ち込んで何もしなければ死体遺棄はその時点で終了するが、その後死体に手を加えると遺棄の終了時期が変化することになり不合理である、などと主張する。
しかし、①の点は、そもそも前記イのとおりＡがＣ方浴室に被害者の頭部を隠匿し続けた行為は不作為ではないというべきであるから、前記判断は、死体遺棄罪は葬祭義務者が葬祭の意思なくして死体を放置しその場を離れる不作為についても成立することを示した前記大審院判例に何ら反するものではない。②の点は、原裁判所は死体遺棄の実行行為等が継続しているかを個別具体的な諸事情から認定することによりその終了時期を判断すべきである（かつ、それは可能である）と解するものであって、原審弁護人指摘のような硬直的な判断をするものではない。③の点は、いったん死体遺棄行為を終了した者が、その後再度死体遺棄に該当する行為をした場合に、後者について更に死体遺棄罪が成立し、処罰され得るのは当然であって、事案の具体的な内容により死体遺棄の終期が異なるのは何ら不合理でない。原審弁護人の主張はいずれも採用できない。
エ したがって、Ａによる死体遺棄は、７月２４日午前８時４５分頃にその隠匿が終了するまでの間成立する。
⑵被告人の行為の幇助該当性について
ア 論告等によれば、公訴事実にいう被告人による死体遺棄の「容認」とは、被告人が、Ｃ方に被害者の頭部があることを認識しつつ①従来どおりのＡとの同居を続けて同人の生活を支えた上、頭部の隠匿場所としてＣ方を提供したこと、②Ａから眼球が入った瓶等を見せられて「すごいね。」などと発言したり、Ｃに対して浴室に吊るされた頭皮を見るよう勧めたこと、③Ａが頭部を隠匿するに当たり、それを阻止するような行動に出なかったこと、といった一連の行為や態度を総合評価したものと解される。
イ そして、前記１で認定したように、被告人に前もってＡの犯行に積極的に協力しようとの意欲があったとまでは認められないとしても、①Ａが死体を隠匿するためにはそのための場所が必要不可欠であり、Ｃ方の所有者であるＣの妻として、本件当時はＡと共にＣ方に居住し、かつ、独力で生活する能力のないＡが現実世界での生活上種々協力を求めざるを得なかった被告人が、家族の共用部分であって被告人も日常的に使用していた浴室を死体の隠匿場所として専有することを黙認したことは、Ａの死体遺棄行為を物理的、心理的に容易にしたといえる。②加えて、Ａにとって実の母親であり、上記のとおり生活上依存する関係にあった被告人が、眼球が入った瓶等の死体をＡから見せられて「すごいね。」などと言うなどしたことも、仮にＡに調子を合わせたものであるとしても、Ａに対して死体遺棄行為を積極的に肯定したと伝わる発言というほかなく、③の頭部を保管することをとがめたり警察に通報したりするなどの態度に出なかったことと併せて、死体遺棄を継続しようというＡの心理を強めたものといえる。
ウ したがって、被告人の以上のような行為や態度は、Ａが成人であることや、Ａが被害者の頭部を自宅に置くことにつき被告人が明示的に許可したものでないこと等の原審弁護人指摘の事情を踏まえても、Ａの前記死体遺棄の犯行を容易にしたものと認定評価でき、被告人の幇助の故意に欠けるところもないから、被告人には死体遺棄幇助罪が成立する。
３ 死体損壊幇助の成否について
⑴Ａの死体損壊の意図に係る被告人の認識について
ア 被告人は、捜査段階において、Ａからビデオ撮影を求められた際に「作業する」と言われたので、同人が被害者の頭部に対し一定時間何らかの作業をするものと思った旨述べており（原審乙８、１６）、同供述は、Ａの発言とこれに基づく被告人の認識を具体的に関連付けて供述するものであって、信用性が高い。これに加え、被告人が同依頼以前に、Ａから皮が剥がされるなどした状態の被害者の頭部を見せられており、Ａが以前から被害者の頭部を損壊していることを認識していたこと、Ａから撮影を依頼されたのが動画であり、動作の撮影を想起させるものであったこと、さらに被告人が自分にはその動画撮影は辛くてできないと考えたとも述べていることからすると、特段の事情がない限り、被告人は、Ａから同撮影を依頼された際、Ａのいう「作業」が、浴室において被害者の頭部に更に手を加えて損壊することを含むものである可能性を認識したと推認できる。
イ これに対し、被告人は、原審公判廷において、Ａが「作業」と言ったかは記憶があいまいである上、既に皮膚を剥がされた状態の頭部を更に損壊するとは思わなかった旨述べている。しかし、被告人が捜査段階から供述を変遷させた理由につき説得的な説明をしているとはいえない上、被告人は、被害者の頭部を嫌々見せられていたというのであるから、その損壊状況を具体的に把握できていなかったはずであり、更なる損壊は不可能であると判断できたというのはいささか不合理であって、殺害した相手の頭部を持ち帰って損壊するという異常な行動に既に出ているＡが更なる死体損壊に及ばないと考えた理由を合理的に説明できているとはいい難い。これらに照らすと、被告人の上記原審公判供述は信用できない。
ウ したがって、被告人は、Ａからビデオ撮影を依頼された際、同人が死体損壊に及ぶ可能性を認識していたと認められる。なお、被告人に「作業する」と言ってビデオ撮影を求めたこと等からすれば、Ａ自身も、同依頼の時点で、被害者の頭部を更に損壊することを計画していたものと認められる。⑵被告人の行為の幇助該当性について
ア まず、Ａが、ホテルでの殺人等の場面をビデオ撮影し、右眼球摘出後にその映像をＣに見せたこと、また、Ｃ方において、解体した頭部をインスタントカメラ（チェキ）で撮影した写真や摘出した眼球等の入った瓶を被告人から見える位置に置いていたこと等からすると、Ａは、被害者の頭部を損壊する行為やその成果物を保存して、ときにそれらを被告人らに示すことに一定の充足感を抱いていたと推認できる。その上で、Ａが、右眼球摘出に際しても自ら被告人らに撮影を依頼し、撮影後もＣに対して「ちゃんと撮れた？」と確認していることからすれば、ビデオで撮影されながら右眼球を摘出することを積極的に望んでいたといえ、Ｃが現に撮影してくれたことで、より損壊の意思が高まったといえる。なお、Ａは、自分でビデオ撮影をしながら損壊するよりも、Ｃに撮影してもらうことで、よりよい映像が残せるであろうことも当然考えていたと推認できる。
したがって、Ｃがしたビデオ撮影行為は、Ａの死体損壊の犯意を増強させこれを心理的に幇助したと認定評価できる（なお、原審検察官は、Ｃによるビデオ撮影行為は上記死体損壊を物理的にも幇助したと主張するが、仮にＣが撮影しなかった場合にＡがどのような損壊態様を想定していたかは明らかでなく、ホテル内での殺害等の際はハンディカメラを置いて撮影していたことのほか、Ｃ方における右眼球摘出以外の死体損壊行為は撮影しておらず、Ａがあらゆる損壊行為を撮影しなければならないと考えていたとまでは認められないことからすると、ハンディカメラを置いて両手で摘出したり、ビデオ撮影をせずに両手で摘出したなどの可能性も十分考えられるから、Ｃが撮影したことで死体損壊それ自体を物理的に幇助したとはいえない。）。
イ そうすると、被告人が、Ａが意図した死体損壊行為に何ら消極的な態度を示さないまま撮影を容認した上、Ｃにビデオ撮影を依頼して撮影をさせたこと（なお、被告人らの供述によれば、原判示のＬＩＮＥメッセージを送信するまでに被告人とＣのいずれがビデオ撮影をするか確定していなかったと認められること等からすれば、Ａのほうも、少なくともＣがビデオ撮影をしてくれると分かった時点で、被告人がＣに撮影を依頼してくれたと認識したものと推認される。）もまた、前記アのような心理にあったＡが死体を損壊する意思をより高めるものであったといえる。
ウ よって、被告人の原判示の行為は、Ａの前記死体損壊の犯意を増強させこれを心理的に幇助したと認定評価でき、被告人の幇助の故意に欠けるところもないから、被告人には死体損壊幇助罪が成立する。原審弁護人の主張を種々検討しても、以上の判断は動かない。
第４ 死体遺棄幇助罪に関する法令適用の誤り及び事実誤認の控訴趣意について
１ 本件死体遺棄の終期について
⑴所論
原判決は、Ａによる死体遺棄罪について、「Ａは、捜査機関がＣ方に臨場するまで、被害者の頭部を自己の物として自らの支配下に置き続け、故意に隠匿行為を継続させた」とし、「７月２４日午前８時４５分頃にその隠匿が終了するまでの間成立する」とした。
しかしながら、死体遺棄罪において、作為による死体遺棄行為には「放棄」と「隠匿」の類型があるが、いずれも場所的移動を伴うことが前提と解されており、場所的移動を伴わない死体の「放置」（不作為の死体遺棄行為）は葬祭義務者又は監護義務者による場合しか死体遺棄罪の構成要件該当性が認められておらず、不作為の場合、葬祭義務又は監護義務を負う者が死体を「放置」し続けることに法益侵害性が見出されている一方、作為の場合、そのような死体の「放置」状態ではなく、死体を懇ろに弔うのに不適切な場所に移動させることに法益侵害性を見出すものであり、両者はその本質的内容を異にする。作為による「遺棄」は、「放棄」であろうが「隠匿」であろうが、死体の場所的移動を構成要件要素とする概念であるから、死体の場所的移動が完了した時点で同罪は終了し、その後は死体が「遺棄」されているという「状態」が継続するのみである（状態犯）。したがって、本件において、被害者の頭部は、Ａがこれを外部からＣ方に運び込んだ時点以降、Ｃ方内から移動していないのであるから、上記時点でＡによる死体遺棄罪は終了する。⑵検討
ア 刑法１９０条は、社会的な習俗に従って死体の埋葬等が行われることにより、死者に対する一般的な宗教的感情や敬けん感情が保護されるべきことを前提に、死体等を損壊し、遺棄し又は領得する行為を処罰することとしたものであり、死体遺棄罪における「遺棄」とは、習俗上の埋葬等とは認められない態様で死体等を放棄し又は隠匿する行為であると解される（最高裁令和５年３月２４日第二小法廷判決・刑集７７巻３号４１頁）。そして、作為による死体遺棄罪については、死体の遺棄さえすれば他者が死体を発見するまでの間は犯罪が継続するとは一般に解されていないものの、原判決が説示するように、実行行為が継続して行われている間であれば、犯罪は継続しており終了しないと解される。
イ そこで、本件において、Ａが被害者の頭部をＣ方に運び込んだ後も実行行為の継続が認められるかについて検討する。
原審証拠によれば、Ａは、被害者の頭部を家族で共用していた浴室に運び込んだ上、その頭皮を剥ぎ取り、舌、食道気管、眼球を摘出し、摘出した眼球等をエタノールに漬けて瓶詰めにし、球状にしたざるに剥ぎ取った頭皮をかぶせて浴室内で吊るし、残った頭部を浴室に置いていたほか、Ｃ方内の２階から３階に通じる階段に被害者の両眼球が入った瓶詰めを置き、３階寝室の入口付近に舌と食道気管が入った瓶詰めを置いていたこと、舌等の瓶詰めをＣや被告人に殊更見せ、Ｃに浴室で被害者の頭部をビデオ撮影させるなどしたこと、警察官らは７月２４日午前８時４５分からＣ方の捜索差押え及び検証を実施し、被害者の頭部を発見したことが認められる。また、Ａが被害者の頭部をＣ方に運び入れた当時、Ｃ方の内部には大量の物品がいたるところに積まれて足の踏み場もないような状態であり、親族の来訪もなくなっており、ＡとＣ、被告人以外の第三者が屋内に立ち入る状況にはなかったことがうかがわれる。
これらの事実に照らすと、Ａが、Ｃ方において被害者の頭部を浴室等で保管して支配するとともに、被害者の頭部を弄ぶ種々の行為をしていたことは明らかである。しかしながら、Ａとその家族以外の者がＣ方にあった被害者の頭部を発見するのが困難であったのは、被害者の頭部をＣ方の内部に移動したことによるものであり、その後は、Ｃ方への運び込みによって作り出された発見困難な状態が維持されていたにすぎない。Ａは、Ｃ方に被害者の頭部を運び込んだ後、上記のとおり眼球等を摘出した後の頭部や頭皮を浴室に置き続け、瓶詰めにした頭部の一部をＣや被告人に見せたり、Ｃ方の階段や居室に置いたりしている。しかしながら、いずれの行為についても、Ａによる死体損壊行為又はこれと密接に関連する行為として違法性を評価すべきものであり、さらに、上記のとおり、被害者の死体（頭部）については、第三者が立ち入る状況になかったＣ方内での移動等にとどまっていたのであるから、頭部のＣ方への運び込み以降、それとは別個に評価すべきほどの死体遺棄の法益侵害が、すなわち第三者が被害者の頭部を発見することが困難な状況が作出され続けていたと評価することはできない。
以上によれば、被害者の頭部がＣ方に運び込まれた後も死体遺棄罪の法益侵害の危険性がある行為、すなわち実行行為が継続していたということはできない。
ウ 結果の継続という観点からみても、死体遺棄罪は抽象的危険犯であり、構成要件要素である結果は死体の遺棄行為に伴う一般的、類型的な法益侵害の危険であるといえるから、作為による死体遺棄罪では、一般に、死体の遺棄行為自体により結果が発生し、遺棄行為が終了すれば、それ以上の結果の発生もなくなり、犯罪は終了すると解される。本件においても、上記のとおり、被害者の頭部がＣ方に運び込まれた後は、Ｃ方への運び込みによって生じた、他者が頭部を発見するのが困難な状態が維持されていたにすぎず、頭部発見の困難さの程度に有意な変化があったとは認められないから、結果の継続的な発生があったとはいえない。
エ したがって、Ａによる死体遺棄罪は、Ｃ方に被害者の頭部を運び込んだ時点で実行行為が終わり、結果発生の継続も認められないから、その時点で終了したというべきである。
オ 原判決は、Ａが、捜査機関がＣ方に臨場するまで、被害者の頭部を自己の物として自らの支配下に置き続け、故意に隠匿行為を継続させたと認定できるとする。しかしながら、葬祭義務のないＡがＣ方で被害者の頭部を自己の物として自己の支配下に置き続けたこと自体は、上記のとおり、死体の発見が困難な状況を作出し続ける行為とはいえないから、遺棄行為には該当しないというべきである。原判決は、葬祭義務のない者が死体を自己の支配下に置き続けたこと自体は死体遺棄罪の構成要件に該当する行為ではないのに、この点を重視し、死体遺棄罪の構成要件への当てはめを誤ったものといわざるを得ない。
また、検察官は、死体を自宅に運び込んで隠匿する行為は、死体を山中に投棄してその場から離れ去ったような場合とは異なり、自らが管理する場所で死体を支配し続けるものであり、当該死体につき社会的習俗に従った埋葬がなされるか否かの決定権を完全に掌握し続けるものであって、自宅への運び込み行為を含めて、その後の保管全体につき作為的性質を有する上、Ａの自宅内における死体隠匿行為は、エタノール漬けした死体の一部の陳列や浴室内での吊り下げなどといった積極的かつ能動的な行為の連続といえ、正に、自宅への運び込みから続く保管行為全体を作為による隠匿と評価できるなどと主張する。しかしながら、死体遺棄罪は、埋葬等を妨害する行為のうち死体等を放棄、隠匿する行為に限って構成要件化したものであるから、Ａが自宅で被害者の頭部を支配し続けていた間、被害者の頭部の埋葬が困難である状態が続いていたとしても、上記のとおり、それは、第三者が立ち入る状況になかったＣ方内に被害者の頭部を運び込むことによって生じた違法状態、すなわち第三者による発見が困難な状態が続いていたからにすぎず、その間に、第三者による発見困難性に格別の差異が生じたとは認められない以上、死体遺棄罪の構成要件該当性を認めることはできない。
さらに、検察官は、ＡによるＣ方内における所為には、Ｃ方への運び込みという死体の発見を妨げる性質の隠匿行為や、損壊行為を処罰するだけでは当然評価し尽くせない法益侵害があったと主張する。しかしながら、死者に対する宗教的感情や敬けん感情を害するような死体を弄ぶ行為があったとしても、上記のとおり、これらを死体損壊として評価するのであればともかく、その行為が頭部のＣ方への運び込みとは別個に、新たに死体遺棄の法益を侵害する、すなわち、新たに第三者による発見困難な状況を作出するものとはいえない以上、死体遺棄罪の構成要件によって把握されている結果の継続があったということはできない。そうすると、検察官が指摘する各点を踏まえて検討しても、被害者の頭部をＣ方に運び込んだ後に結果発生の継続があったということはできない。
⑶死体遺棄の終期に関する結論
以上によれば、Ａによる死体遺棄罪は、Ｃ方に被害者の頭部を運び込んだ時点で実行行為が終わり、結果発生の継続も認められないから、その時点で終了したというべきである。Ｃ方に被害者の頭部が運び込まれた時点でＡによる死体遺棄罪が終了したという所論は理由がある。
２ 幇助行為に関する検討
上記のとおり、Ｃ方に被害者の頭部が運び込まれた時点でＡによる死体遺棄の犯罪は終了していたのであるから、訴因変更後の本件公訴事実において被告人がＡによる被害者の頭部隠匿を容認したとされる７月３日頃には、死体遺棄罪は既に終了しており、被告人に死体遺棄幇助罪が成立する余地はないことになるが、事案に鑑みて、念のため、死体遺棄の犯行を容易にする被告人の幇助行為があったかどうかについても、関連する所論を踏まえつつ検討する。
⑴所論
原判決は、訴因変更後の本件公訴事実にいう被告人による死体遺棄の「容認」とは、被告人が、Ｃ方に被害者の頭部があることを認識しつつ、①従来どおりのＡとの同居を続けて同人の生活を支えた上、頭部の隠匿場所としてＣ方を提供したこと、②Ａから眼球が入った瓶等を見せられて「すごいね。」などと発言したり、Ｃに対して浴室に吊るされた頭皮を見るように勧めたりしたこと、③Ａが頭部を隠匿するに当たり、それを阻止するような行動に出なかったこと、といった一連の行為や態度を総合評価したものと解した上、被告人のこれらの行為や態度は、Ａの死体遺棄の犯行を容易にしたものと認定評価できるとした。
しかしながら、③は何らの身体動作を伴わない不作為であることは明らかである。①のうち、「従来どおりのＡとの同居を続けて同人の生活を支えた」とする部分については、Ａが従来どおりの日常生活を送ることができるよう母親としての役割を果たしていたからといって、死体遺棄行為を支えていたことにはならない。仮に被告人がＣ方から出て行くなどしてＡとの同居を解消したとしても、被害者の頭部がＣ方内に置かれた状態のままであることに変わりはなく、直ちにＡによる死体遺棄行為が困難となるわけではないから、この作為によりＡの死体遺棄行為が容易・促進されたとすることには合理的な疑いが残る。また、「頭部の隠匿場所としてＣ方を提供した」とする部分についても、Ｃ方の所有権を有しているのはＣであり、Ｃ方はＡにとっても自宅であるから、頭部をＣ方に運び込む上で事前に被告人の許可を要するわけではなく、実際、Ａは事前に被告人の許可を取った上で被害者の頭部を自宅に運び込んだものではなかった。さらに、原判決において、被告人は被害者の頭部が自宅に運び込まれた日の翌日にその存在を認識したとの合理的な疑いが残るとされているため、被告人が頭部の存在を知った時点では、既にＡによる作為による隠匿が開始している状況であり、被告人が何らの作為を講じずとも、ＡがＣ方内で頭部を隠匿することは物理的にも心理的にも容易であった。そのため、頭部の隠匿場所としてＣ方を提供しない又はＡがＣ方を頭部の隠匿場所として専有することを黙認しないためには、単なる不作為では足りず、被告人が何らかの方法によってＡによる頭部の隠匿状態を解消する措置（隠匿状態解消措置）を講じることが必須となる。したがって、①のうち「頭部の隠匿場所としてＣ方を提供した」とする部分は、上記の隠匿状態解消措置を講じるのを怠ったという不作為に他ならない。②の「すごいね。」との発言部分は、たった一度きりの発言である上、Ａに調子を合わせたものにすぎず、死体損壊の結果に向けられた発言であって、Ｃ方内での頭部隠匿に直接向けられた発言でもない。また、「Ｃに対して浴室に吊るされた頭皮を見るように勧めた」との部分は、死体損壊の結果を作品と称するＡの気分を害さないようにＡの要求に従ったものにすぎず、Ａによる死体遺棄行為に対して肯定的な言動をしたものではなく、隠匿状態解消措置の不履行という不作為から派生した身体動作の一面にすぎず、②の作為のみでＡによる死体遺棄行為が心理的に有意に容易・促進されたものとは考え難い。以上から、被告人が死体遺棄の幇助行為を行ったとは認められない。⑵検討
ア まず、①の頭部の隠匿場所としてＣ方を提供したことについて、被告人が、Ａが浴室を死体の隠匿場所として専有することを黙認したとする原判決の判断は不合理とはいえない。
以上に関連して、③の被告人がＡの死体隠匿を阻止するような行動に出なかったという不作為について言えば、被告人はＡによる死体隠匿を阻止する法的な作為義務を負わないから、不作為による幇助行為があったとは認定し難いところ、①の黙認も、不作為と同視し得るのであり、そうだとすれば、死体隠匿の幇助行為に該当すると認定することはできない。以下、原判決の説示及び所論に鑑み、ひとまず上記の点を措いて検討する。
原審証拠上、Ａは、被告人に打ち明けることなく本件殺人等の計画を推進、実行し、被告人の承諾なしに、被害者の頭部をＣ方に運び込み、浴室に置き始めたものである上、その後も、浴室の使用について、明示的に被告人の同意を求めた事実は認められない。このように、Ａが浴室を死体の隠匿場所として使用することが既成の事実となっており、また、Ａは、隠匿場所として浴室を使用することについて、被告人の意向を気にしていた様子もうかがわれない状況にあったといえるから、被告人は、浴室を死体の隠匿場所とすることを受動的、消極的に認めたものにすぎない。さらに、原審証拠によれば、被告人は、Ｃと共に、娘のＡとの対立を避け、Ａの奇異な言動を否定せずにその要求にも可能な限り応じるなど、Ａの言動や意向に振り回される日々を送っていたものであり、Ａの母親であったとはいえ、Ａに対する心理的影響力は限られており、そのことをＡはもとより被告人も自覚していたと思われる。そうすると、浴室の使用を被告人が黙認しなければ、Ａが死体の隠匿場所として浴室を使用することを止めていたと見るには合理的な疑いが残る。被告人がＡとの同居を続けてＡの生活を支えたことについても、被告人が、従前から、Ａの母親としてＡを扶養していたことからすると、Ａの死体隠匿行為を肯定する意思を示すものとは必ずしもいえない上、Ａによる自宅での死体隠匿行為に直接結びつくものではなく、死体隠匿行為との関係はＡの自宅での生活を可能にすることを通じた間接的なものにとどまる。Ａには自活の能力はなく、生活面で被告人に依存せざるを得ない立場にあったことは原判決が指摘するとおりであるが、上記のとおり、被告人のＡに対する心理的影響力が限定的なものであったことからすると、重視することはできない。したがって、①の被告人が死体の隠匿場所として浴室を専有することを黙認したことが、Ａの死体遺棄の犯意を強化したり、犯行を物理的に容易にしたりしたものであったとするには、合理的な疑いが残る。
原判決は、Ａが被告人の了解なしに浴室を死体の隠匿場所として利用し始め、浴室を隠匿場所とすることにつき被告人の意向を気にかけていなかったにもかかわらず、これらの事情を考慮せず、Ａには死体の隠匿場所が必要不可欠であったことやＡが生活面で被告人に依存していたことを過度に重視して、被告人の黙認がＡの死体遺棄行為を物理的、心理的に容易にしたとして幇助行為に該当すると判断したものであり、結局、この点でも不合理であるというほかない。
イ ②の被告人が、Ａから眼球が入った瓶等を見せられると「すごいね。」などと発言したり、Ｃに浴室に吊るされた頭皮を見るように勧めたりしたことについては、上記のとおり、死体隠匿行為をも肯定したことになる発言とも見得るが、他方で、所論が指摘するとおり、隠匿行為自体について直接言及したものではなく、これとの結び付きは間接的なものにとどまる。また、原審証拠によれば、被告人は、Ａが瓶詰めを自慢するように見せるなどしたため、本心からではなく、Ａの機嫌を取るために、ほめる発言をしたり、Ｃにも頭皮を見るように勧めたりしたものにすぎない。原判決は、被告人が、Ａにとって母親であり、少なくとも現実世界での生活上依存する関係にあったことを重視して、上記発言が死体遺棄を継続しようというＡの犯意を強めたと判断したものと解されるが、上記のとおり、被告人のＡに対する心理的影響力が限られていたことを考えると、被告人がＡの母親であることやＡが生活面で被告人に依存していたことを重視することはできず、原判決の上記判断は不合理である。以上によれば、②の発言がＡの死体遺棄の犯意を強化したとはいい難い。
ウ したがって、仮に、Ａによる死体遺棄が、頭部のＣ方への運び込み時に終了せず、それ以降も継続するとしても、被告人がＡの死体遺棄の犯行を容易にする幇助行為を行ったと認定した原判決の判断は論理則、経験則等に反する不合理なものであり、是認することができない。死体遺棄の犯行を容易にする被告人の幇助行為はなかったとする弁護人の所論は理由がある。
３ 小括
以上によれば、被害者の頭部がＣ方に運び込まれた後もＡの死体遺棄罪の継続を認めた原判決は、死体遺棄罪の構成要件への当てはめを誤ったものであり、その法令適用には誤りがある。また、被告人による死体遺棄の幇助行為を認めた原判決の判断は、論理則、経験則等に反する不合理なものであり、この点で事実の誤認がある。そして、これらの法令適用の誤り、事実誤認が判決に影響を及ぼすものであることは明らかであるから、弁護人の論旨には理由がある。
第５ 死体損壊幇助罪に関する事実誤認の控訴趣意について
１ 死体損壊幇助の故意について
⑴所論
原判決は、被告人が、Ａからビデオ撮影を依頼された際、Ａが死体損壊に及ぶ可能性を認識していたと判断したが、不当である。すなわち、①Ｃが最初に撮影したのはＡが眼球を手の平に載せて触れる状況であり、その後も、既に損壊されていた被害者の頭部の一部に対する撮影が続いた後、死体損壊行為そのものの撮影に至ったものであるから、Ａは、Ｃの撮影時に突発的に死体損壊行為を開始した可能性がある。仮に、Ａが「作業」と述べていたとしても、その時点においてＡが述べる「作業」は頭部に対する損壊を含まない内容であった可能性が十分あるため、Ａがいかなる趣旨で「作業」と述べたのかについて何ら事実認定を行わずに、被告人の死体損壊幇助の故意を認めた原判決の判断は論理則、経験則等に反する。②被告人は、Ａから撮影を依頼される以前に、Ａから頭皮が剥がされた状態の頭部を見せられており、静止画か動画か、頭部に対して何らかの作業が加えられるか否かを問わず、およそ頭部が存在する浴室で撮影することを強く拒絶していたことは明らかである。さらに、感覚的にもう十分過ぎるほど異常な行動が尽くされており、更なる死体損壊のような可能性に思い至らなかったとしても何ら不自然、不合理ではない。したがって、被告人は、Ａからビデオ撮影を依頼された際、Ａが死体損壊に及ぶ可能性を認識していたとは認められず、被告人に死体損壊幇助の故意は認められない。
⑵検討
しかしながら、①の点については、原判決は、被告人に「作業する」と言ってビデオ撮影を求めたこと等からすれば、Ａ自身も、同依頼の時点で、被害者の頭部を更に損壊することを計画していたものと認められると明示的に認定、説示しているから、所論は適切な前提を欠く。また、被告人の捜査段階の供述等によれば、Ａは、被告人に対し、被害者の頭部が置かれていた浴室での「作業」のビデオ撮影を求めたものである上、右眼球を摘出した行為を除いて、Ｃが実際に撮影した対象に、作業と呼ぶにふさわしい内容は特にないことからすれば、原判決の上記認定は不合理ではない。②の点については、原審証拠によれば、被告人が、Ａからビデオ撮影を依頼された際、頭皮のない被害者の頭部の光景を思い返され、自分自身が被害者の頭部のあった浴室でビデオ撮影をすることは精神的に耐えられないと感じていたことなどが認められる。しかしながら、この点は、被告人自身の行動（ビデオ撮影）に関するものであって、Ａの行動予測に関するものではないから、ただちに、Ａの言う「作業」が更なる死体損壊を指すと想起することが困難になるとはいえない。かえって、被告人は、７月２日に浴室内に黒色のごみ袋と液体が入ったプラスチックケースが置かれているのを見た後、Ａから、浴室に置かれていた頭皮を剝いだ被害者の頭部を見せられ、Ａが浴室で死体損壊行為をしていることを認識していた上、Ａから、浴室で、何らかの「作業」を動画撮影するよう依頼されたものであり、死体損壊行為以外の何らかの作業が想定されていたとはうかがわれず、それ以上の死体損壊が行われることはないと判断できる具体的な事情もなかったといえる。そうすると、被告人が、Ａからビデオ撮影を依頼された際、Ａが死体損壊に及ぶ可能性があることを認識していたと認められるとした原判決の判断は不合理ではない。
２ 幇助行為について
⑴ア所論
Ａは、Ｃ方において被害者の頭部損壊行為をする上で不可欠かつ最重要となる被害者の殺害行為、頭部離断、頭部運搬及び頭部隠匿の開始に関しては、事前に被告人にその計画を打ち明けずに進めており、Ｃ方浴室内での死体損壊行為の撮影に関しても、事前にＣにその計画を打ち明けた上でこれを依頼したわけではなく、撮影直前においてもその意図や目的をＣに明かしておらず、自宅での頭部損壊を含む一連の行為を被告人又はＣに阻止されることなくやり抜こうとする強い意思があるものと考えられる。また、Ｃは、最初は既に損壊済みの死体の一部の撮影を求められており、その流れの中で頭部損壊行為に移行したものであるから、突如として目の前でＡが頭部損壊行為を開始するという状況に置かれたＣが、その撮影のみを中止するのは非常に困難であった。そうすると、少なくともＡによる一連の犯行との関係において、ＡとＣは「運命共同体」ともいうべき強い協力関係があるとは認められず、本件撮影行為の態様は消極的であり、Ａによる死体損壊行為を容易・促進するものであると認めるには合理的な疑いが残る。
イ 検討
Ａが、損壊された頭部の写真を撮影したり、摘出した舌や左眼球の瓶詰めを作って被告人の寝場所の近くに置いたりしていたことなどからすると、Ａは被害者の頭部を損壊すること自体のみならず、その成果を保存したり家族に見せたりすることなどに充足感を得ていたものと認められる。そして、原判決が説示するとおり、Ａが、被害者の頭部から右眼球を摘出するに先立ち、被告人にビデオ撮影を依頼し、Ｃによるビデオ撮影が終了した後に「ちゃんと撮れた？」と発言していたことからすれば、Ａは、右眼球を摘出することに加えて、その場で、家族にビデオ撮影させて記録を保存させつつ、現場に立ち会わせて状況を見せることについても、Ａなりに価値を見出してそれらを実行することに執着しており、自らが右眼球を摘出しながら撮影を行うのではなく、撮影は家族にしてもらうことを望んでいたと認められる。そうすると、Ａが被害者の頭部から右眼球を摘出する場面をＣがビデオ撮影した行為は、撮影開始前にＡが右眼球の摘出行為を始めていたことを踏まえても、上記のような右眼球摘出行為へのＡの充足感等を満たし、死体損壊の犯意を強化するための重要な要素であったと認められるから、Ｃのビデオ撮影行為がＡの死体損壊行為を心理的に幇助したとした原判決の判断は何ら不合理ではない。所論は、ＡとＣは少なくとも一連の犯行においては「運命共同体」ともいうべき強い協力関係にはなかったなどと主張して原判決の判断を論難するが、原判決は、弁護人が指摘する心理的な結びつきの強さを前提に、Ｃが犯行状況を撮影することがＡの犯行を心理的に後押ししたと判断したものではなく、上記のとおり、家族による死体損壊行為の撮影自体がＡの充足感を満たし、死体損壊の犯意を強める重要な要素であったことを理由に心理的な幇助に該当することを認めたものと理解できるから、所論は原判決の趣旨を正解せずに原判決を論難するものというべきである。
⑵ア所論
原判決は、被告人が、Ａが意図した死体損壊行為に何ら消極的な態度を示さないまま撮影を容認した上、Ｃにビデオ撮影を依頼して撮影をさせたこともＡの死体損壊の犯意を増強させ、これを心理的に幇助したと認定評価できると判断した。しかしながら、幇助犯における心理的因果性については、幇助行為が行われたことを正犯者が認識していなければ、幇助行為によって正犯行為が心理的に容易又は促進されたと評価することはできないため、被告人のＣに対する上記依頼行為（以下「本件依頼行為」という。）についても、これをＡが認識していなければ、Ａによる死体損壊行為との間の心理的因果性を肯定することはできない。この点、被告人は、原審公判廷において、Ａから浴室での撮影を求められた際、「カメラを触るのが苦手だからというようなことで、Ｃさんに頼んだらどうだろうみたいに言ったと思います」と供述しており、Ａからの要求を理由をつけて断っている。他方で、Ａは、Ｃの原審公判供述によれば、Ｃに対しても撮影対象を告げずに「ビデオで撮影して」と依頼しているから、Ａは、被告人に撮影を断られて、Ｃに撮影を依頼することにした可能性が認められる。そうすると、Ａにおいて、被告人のＣに対する本件依頼行為を認識していたとは考え難いから、本件依頼行為とＡによる死体損壊行為との間の心理的因果性を肯定することはできない。原判決は、「Ａのほうも、少なくともＣがビデオ撮影をしてくれると分かった時点で、被告人がＣに撮影を依頼してくれたと認識したものと推認される」と説示するが、上記の被告人供述及びＣ供述と整合せず、論理則、経験則等に反する。
イ 検討
所論指摘のとおり、幇助犯の成立要件としては、心理的な幇助行為を正犯が認識することで、幇助行為の犯行への心理的因果性が認められることを要する。しかしながら、Ａが右眼球の摘出行為を行う際の充足感を高め死体損壊の犯意を強めた幇助行為の核心は、まさにＣのビデオ撮影行為にあり、これを認識したことでＡが犯意を強めたことは明らかである。これに対して、被告人の本件依頼行為は、Ｃにビデオ撮影を実行させることを通じて間接的にＡの死体損壊の犯意を強めたものにとどまり（なお、理論上、このような間接幇助についても幇助犯は成立し得る。）、直接的に死体損壊の犯意を強めたものとは原審証拠上認められない。したがって、本件死体損壊の幇助犯が成立するために、正犯であるＡが認識すべき幇助行為は、Ｃのビデオ撮影行為であり、本件依頼行為自体の認識は不要というべきである。そうすると、Ａが被告人のＣに対する本件依頼行為を認識していたか否かという所論指摘の事情によって、死体損壊幇助の成否は左右されないから、所論は採用の限りではない。
３ 小括
その他所論が種々指摘する点を検討しても、死体損壊幇助罪に関する事実誤認の論旨は理由がない。
第６ 結論
以上によれば、死体損壊幇助罪の成立を認めた原判決の判断に誤りはないが、被告人に死体遺棄幇助罪が成立するとした原判決には、判決に影響を及ぼすことが明らかな法令適用の誤りと事実の誤認があるから、原判決は破棄を免れない。そして、原判決は、死体遺棄幇助罪と死体損壊幇助罪が包括一罪の関係にあるものとして１個の判決をしているから、結局、原判決は全部破棄を免れない。
第７ 破棄自判
よって、刑訴法３９７条１項、３８０条、３８２条により原判決を破棄し、同法４００条ただし書を適用して被告事件について更に判決をする。（法令の適用）
１ 構成要件及び法定刑を示す規定
原判決は、被告人は、札幌市ａ区ａｂ丁目ｃ番ｄ号に所在する夫である原審分離前の相被告人Ｃ方（当時）において、娘である原審分離前の相被告人Ａと同居して生活していたものであるが、Ａが、令和５年７月７日午後８時１８分頃から同日午後８時２４分頃までの間、前記Ｃ方において、かねて殺害したＢの死体の胴体から切断し同所に持ち込んでいた同人の頭部から、多機能ナイフ等を使用するなどして、その右眼球を摘出し、もって死体を損壊した際、これに先立つ同日、Ｃ方浴室においてビデオ撮影しながら前記死体損壊をすることを計画していたＡから、同ビデオ撮影をするよう求められ、その情を認識しながら、同日午後７時３２分頃から同日午後７時４３分頃までの間に、Ｃに対し、ＬＩＮＥメッセージを送信するなどしてＡの前記求めを伝えて同ビデオ撮影を依頼し、これを承諾したＣに、同日午後８時１８分頃から同日午後８時２４分頃までの間、同所において、Ａの前記死体損壊の場面をビデオ撮影させ、もって同人の死体損壊の犯行を容易にさせて幇助したとの事実を認定したが、この被告人の原判示所為は、刑法６２条１項、令和４年法律第６８号（以下「整理法」という。）４４１条１項により同年法律第６７号２条による改正前の刑法（以下「旧刑法」という。）１９０条に該当する。
２ 法律上の減軽
原判示の罪は従犯であるから刑法６３条、旧刑法６８条３号により法律上の減軽をする。
３ 宣告刑の決定
以上の刑期の範囲内で被告人を懲役６月に処する。
４ 刑の執行猶予
情状により、整理法４４７条、刑法２５条１項を適用してこの裁判が確定した日から２年間その刑の執行を猶予する。
５ 訴訟費用の不負担
原審における訴訟費用は、刑訴法１８１条１項ただし書を適用して被告人に負担させない。
（量刑の理由）
１ 被告人が幇助したＡの犯行は、自らが殺害・切断して自宅に持ち帰った被害者の頭部から眼球を摘出するという、常軌を逸する犯行であり、死者に対する一般的な宗教的感情等を害した程度は著しい。動機のうちには約束を破った被害者への怒りや仕返しもあったと考えられるが、一連の行動に照らすと、自身の興味や嗜好を満足させる目的もうかがわれ、厳しい非難に値する。以上に加え、計画的犯行であることにも照らすと、死体損壊の中でも犯情は悪い。
また、Ａの上記犯行に対する被告人の幇助行為についてみると、死体損壊行為やビデオ撮影に反対することで娘のＡの精神状態を悪化させたくなかったからといって、Ａの犯行に助力したことを正当化することはできない。被告人は、自宅の浴室で被害者の頭皮を剥ぐなどしていたＡから、浴室でビデオ撮影をするように求められると、自分が撮影することは精神的に耐えられないと内心では思いつつも、自らが撮影の役回りを務めることを避けるべく、自ら、Ｃに対し、「撮影カメラマンするでしょ？」とメッセージを送るなどして、Ｃに撮影を引き受けさせた上、Ａが被害者の頭部から右眼球を摘出する様子をＣにビデオ撮影させ、Ａの死体損壊行為に対する充足感を更に高め、Ａの犯意を心理的に強化したものである。もっとも、被告人の行為は、死体損壊を物理的に幇助したものではないし、実際にビデオ撮影をしたＣに比べれば、間接的な幇助にとどまり、Ａの死体損壊の犯意を強化した程度は限られたものといえる。
２ 加えて、被告人に前科はないこと、被告人が、Ａが死体を損壊するとは思わなかったと述べるなど、自己保身的な態度もうかがわれるものの、客観的な事実関係自体はおおむね認めるとともに、Ａの犯行を止めなかったことは正しいことではなかったなどと述べて後悔の態度を示していることも考慮すると、被告人については、主文の刑に処した上、刑の執行を猶予するのが相当である（なお、原判決は、死体遺棄幇助及び死体損壊幇助の各事実を認めた上で、被告人を懲役１年２月、執行猶予３年に処した。）。（原審検察官の求刑（死体遺棄幇助及び死体損壊幇助がいずれも成立する前提で）懲役１年６月）
令和８年２月１９日
札幌高等裁判所刑事部
裁判長裁判官青
沼潔
裁判官 高杉昌希
裁判官小
笠原義泰
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/95972/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。