令和８年４月１６日宣告東京地方裁判所刑事第１３部宣告
令和７年特（わ）第７０４号著作権法違反被告事件
主文
被告人を懲役１年６月及び罰金１００万円に処する。
その罰金を完納することができないときは、５０００円を１日に換算した期間、被告人を労役場に留置する。
この裁判が確定した日から４年間その懲役刑の執行を猶予する。
訴訟費用は被告人の負担とする。
理由
（罪となるべき事実）
被告人は、
第１ 氏名不詳者と共謀の上、法定の除外事由がなく、かつ、著作権者の許諾を受けないで、平成３０年７月１４日頃から令和５年１０月２６日頃までの間に、場所不詳又は東京都渋谷区（住所省略）本件会社において、氏名不詳者が、パーソナルコンピュータを使用してインターネットを介し、株式会社Ａ、株式会社Ｂ、株式会社Ｃ、株式会社Ｄ及び株式会社Ｅが著作権（以下「著作権１」という。）を準共有する映画の著作物である「オーバーロードⅢ第１話「支配者の憂鬱」」（以下、単に「オーバーロード」という。）の台詞を文字で抜き出し、登場人物の名前、動作、情景、場面展開等を文字で説明するなどして翻案した記事データ（以下「本件記事データ１」という。）を、インターネットに接続されたＧ株式会社が管理する北海道内に設置されたサーバコンピュータの記憶装置に記録保存し、同サーバコンピュータに接続してきた不特定多数の者に自動的に公衆送信し得る状態にし、もって、前記５社の著作権を侵害した。
第２ 分離前の相被告人Ｈと共謀の上、法定の除外事由がなく、かつ、著作権者の許諾を受けないで、令和５年１１月５日頃から同月７日頃までの間、東京都小平市（住所省略）Ｈ方において、Ｈが、パーソナルコンピュータを使用してインターネットを介し、Ｉ株式会社が著作権（以下「著作権２」という。）を有する映画「ゴジラ－（マイナス）１．０」（以下、単に「ゴジラ」という。）の登場人物の名前、動作、台詞、情景、場面展開等を文字で説明するなどして翻案した記事データ（以下「本件記事データ２」という。）を作成した上、同日頃、同所において、本件記事データ２を前記第１記載のサーバコンピュータの記憶装置に記録保存し、同サーバコンピュータに接続してきた不特定多数の者に自動的に公衆送信し得る状態にし、もって、Ｉの著作権を侵害した。
（証拠の標目）【略】
（公訴棄却の主張に対する判断）
１ 弁護人は、各公訴事実について、告訴状の提出は犯人を知った日から６か月を経過した後にされたものであり、告訴は無効であるから、公訴棄却判決がされるべきである旨主張する。
２(1) 本件の各告訴に関して、次の事実が認められる。
ア 著作権１の著作権者のうち１名であるＡの社員及び著作権２の著作権者であるＩの社員は、いずれも、インターネットサイト「Ｋ」（以下「本件サイト」という。）において、それぞれ、本件記事データ１及び本件記事データ２を閲覧して、「オーバーロード」及び「ゴジラ」の各著作権が侵害されていると認識したものの、本件サイトの開設者、本件記事データ１及び本件記事データ２の作成者、投稿者の氏名等について具体的に認識することはできなかった。
イ そこで、一般社団法人Ｌの事業本部副本部長であるＭが、両社の依頼を受け、「オーバーロード」については令和５年１０月２３日に宮城県警察本部等において、また、「ゴジラ」については令和６年２月１４日に宮城県登米警察署において、それぞれ著作権法違反の嫌疑を報告した。この時点では、Ｍは、本件サイトについて、記事が投稿される形態をとっていることもあって、その開設者である本件会社及びその代表取締役である被告人が直接管理し、各投稿に直接関与していたか否かについて、必ずしも有意な情報を得ていなかった。
ウ その後、警察における捜査により、本件サイトの開設者等が被告人である旨判明し、Ａ及びＩが、それぞれ、令和６年８月６日、警察からその旨告知を受けたことから、同年９月１１日、被告訴人を被告人とした告訴状が受理されるに至った。
(2) 以上の事実によれば、各著作権者は、犯人を知ってから６か月を経過する前に告訴状を提出したと認められ、告訴は有効である。
(3) 弁護人は、各著作権者は、令和５年の段階で本件記事データ１及び本件記事データ２を保存していたところ、本件サイトには本件会社及びその代表者である被告人の氏名が明記されており、各著作権者の代表者が委任状を作成した令和６年２月７日又は８日までには被告訴人として被告人を特定できていた旨指摘する。
しかし、本件サイトの運営元の法人及びその代表者の氏名等の記載を閲覧したのみでは、被告人の関与の有無及びその形態は必ずしも判然とせず、各記事データを記録保存し、公衆送信し得る状態にした者が特定されているとはいえない。後記のとおり、証拠によれば、被告人が関与していたことは明らかであるものの、各著作権者において、告訴をすることができる程度に被告人の関与を知り得ていたともいえない。実際、弁護人が指摘する委任状も、被告訴人について「氏名不詳のもの」と記載されている。
そうすると、弁護人が指摘する時点において、各告訴権者は犯人を知っていたとはいえない。弁護人の主張は当たらない。
（事実認定の補足説明）
第１ 前提となる事実関係
以下の事実関係は、客観的証拠から当然に認められ、弁護人も争っていない。
１ 被告人は、自身が契約しているサーバに、自己が代表取締役を務める本件会社によるものとして、「アニメ・漫画（マンガ）」、「映画」等のカテゴリーを設け、その内容等を紹介などする本件サイトを開設していた。本件記事データ１及び本件記事データ２は、本件サイトにおいて投稿されたものである。
２ Ａほか４社は「オーバーロード」の著作権１を、Ｉは、「ゴジラ」の著作権２を、それぞれ有している。
第２ 判示第１について
１ 争点
判示第１の争点は、本件記事データ１が著作権１を侵害するか否か、これらに関する共謀が認められるか否かである。
２ 著作権侵害の有無
(1) 本件サイトの「アニメ・漫画（マンガ）」のカテゴリーにおいては、冒頭に、「概要、あらすじ・ストーリー、登場人物・キャラクター、用語、名言・名セリフ／名シーン・名場面、裏話・トリビア・小ネタ、主題歌・挿入歌などの抑えておきたい情報がまとめられています。」と記載されていた。このように、もともと本件サイト内の「アニメ・漫画（マンガ）」のカテゴリーに属する記事は、単なる「ネタバレ」にとどまらず、当該アニメーション等を視聴することにより、登場人物の名前、動作、台詞、情景、場面展開を中心とした視覚的・聴覚的に得る情報を文章や画像等により把握しながら、全体のストーリーをも理解し、その本質的な特徴を感得することを含み得るものである。
そして、本件記事データ１も、こうした記事の一つであって、「オーバーロード」の画像と一致する静止画像１２点を掲載するとともに、ほとんどの台詞を逐一文字で抜き出し、登場人物の名前、動作、情景、場面展開等を文字で説明・描写するなどしたものである。また、場面が切り替わる局面では、場面の説明が入っていた。他方、本件記事データ１は、「オーバーロード」と異なる独自の叙述等は見当たらないし、論評を目的としたものでもない。そうすると、本件記事データ１は、映像や音声を伴っておらず、アニメーションとは表現形式は異なるものの、全体として、「オーバーロード」に依拠し、かつ、その表現上の本質的な特徴の同一性を維持し、具体的表現に修正、増減、変更等を加えて、新たに創作的に表現することにより、これに接する者において、その表現から、「オーバーロード」を視聴した場合に把握できる登場人物の名前、動作、台詞、情景、場面展開等を文章や画像により把握でき、その本質的な特徴を感得し得る別の著作物を創作したと評価することができると認められる。すなわち、本件記事データ１は、「オーバーロード」を翻案したものであるといえる。
なお、弁護人は、本件記事データ１について、物語の骨組み、出演人物紹介、ネタ等のみであるのに対し、「オーバーロード」は、映像、音楽、演技等による情景、心理描写等の具体的な展開により、感動や驚きが得られるものである旨主張する。しかし、弁護人が指摘する点は、表現形式が異なることにより当然生じ得るものであって、このことが翻案の認定に直接影響を及ぼすものではない。
本件記事データ１は、著作権１を侵害するものであると認められる。
(2) 弁護人は、本件記事データ１が著作権法３２条１項所定の「引用」に当たると主張する。
しかし、本件記事データ１は、「オーバーロード」を翻案してその内容を公表するものにすぎず、引用される部分を引用する部分と明瞭に区別したり、作成者の感想、論評を記載したりするものではない。また、本件記事データ１は、引用を前提として新たな表現を行うものでもなく、単に「オーバーロード」を翻案すること自体で収益を図ろうとする目的によるのであって、報道、批評、研究その他の引用の目的上正当な範囲内で行われるともいえない。そうすると、本件記事データ１は「引用」には当たらない。
３ 共謀の有無
(1) 本件サイトに係る運営状況並びに記事データの作成、記録保存及び公衆送信化の方針は、次のとおりであったと認められる。
ア 本件会社は、平成２５年３月１日、被告人らが資本金を２００万円として設立し、被告人が全株式を保有する株式会社であって、代表取締役は、被告人一人である。本件会社の平成２７年から令和２年頃までの時点での社員は被告人のみで、この頃は被告人が本件会社の運営全般を取り仕切っており、令和２年ないし令和３年頃、Ｎが加わったが、その後もなお被告人が本件会社の運営を主導していた。
被告人は、平成２７年に本件サイトを企画開発、開設し、本件当時、本件会社が開設していたウェブサイトは本件サイトのみであった。本件サイトは、アニメーション、映画等の内容について、登場人物の名前、動作、台詞、情景、場面展開等を文字で説明することなどを目的としていた。また、本件サイトは、平成２９年頃から広告を掲載するようになり、本件サイトは、ポップアップ広告を設け、閲覧に応じて広告主から広告収入を得ることにより運営されていた。本件当時、本件会社の売上げは、本件サイトにおける広告収入が主なものになっていた。
本件会社においては、社員ではない「内部ライター」（本件会社から業務委託を受け、記事の執筆や確認を行う者）及び「外部ライター」（本件会社からクラウドソーシングサイトを通じて執筆依頼を受け、記事を執筆する者）の関与により、記事データの作成、本件サイトに係るサーバコンピュータの記憶装置への記録保存（以下、単に「記録保存」という。）、不特定多数の者に自動的に公衆送信し得る状態にすること（以下「公衆送信化」ともいう。）がされていた。具体的には、平成２９年頃から令和２年頃までは、内部ライターが外部ライターに記事の作成を依頼し、外部ライターが、クラウドソーシングサイトを使用して記事データ案を作成し、内部ライターがこれをチェックし、当該外部ライターに修正を指摘するなどして、投稿に至っていた。もっとも、外部ライターが内部ライターのチェックを了しないまま記録保存、公衆送信化に至ることもあり得た。その後、Ｎが入社してからは、Ｎが、内部ライター等に対して記事の作成方針を説明するとともに、記事の確認をチェック担当に割り振ってチェックをさせる形に変更された。
イ 被告人は、本件サイトにおける記事の掲載方針を決定し、その記事の作成に関して「ライティングマニュアル」を作成するとともに、業務管理として、記事の掲載に関し、内部ライター及び外部ライターとの間で稼働に関して連絡を取り合った上、内部ライターの執務の開始に当たって作業内容の報告を受けるなどしており、また、人事管理としても、内部ライター及び外部ライターに対し、記事の作成、記録保存等に応じた報酬を支払う立場にもあった。加えて、被告人は、特定の作品の紹介記事を本件サイトに掲載しようとする際、内部ライター及び外部ライターに対し、広く、その鑑賞の有無を尋ね、紹介記事の作成、修正等が可能か確認する連絡を取ることや、記事の構成、文章の記述方法等について指示をすることもあった。
ウ このような本件会社の規模及び経営状況並びに本件サイトの目的及び運営状況に加え、被告人の本件会社における地位、役割及び具体的執務状況に照らすと、被告人は、アニメーション、映画等の内容を紹介することを目的とした本件サイトを開設、管理し、かつその運営により収益を得ることを事業としていた本件会社の唯一の中心的存在であって、本件サイトは、被告人の内部ライター及び外部ライターに対する直接又は間接の包括的な指示に沿う形で運営されており、アニメーション、映画等の内容の紹介に関し、被告人の意図に反した記事データが作成、記録保存、公衆送信化される可能性は非常に低かったと認められる。
なお、本件サイトにおいて、内部ライター及び外部ライターが、被告人の了承なしに記事データを記録保存、公衆送信化できる仕様になっていたことが認められるが、このような仕様を含めて本件サイトを開発・開設したのは被告人であり、被告人は、少なくとも本件会社内で周知していた本件サイトの運営方針に基づく記事データの作成、記録保存、公衆送信化については、概括的に了知していたものと認められる。
(2) (1)のほか、被告人は、本件サイトの運営において、著作権を侵害する可能性に関し、次のとおり関与していた。
ア 被告人が作成したライティングマニュアルによれば、本件サイトの基本方針について、アニメーション、映画等に係るポイント情報・重要情報が各メディアに点在していることから、これを再編集し、その主要な項目を網羅したものにするものとされている。
この中で、アニメーション等を紹介する記事について、基本的には、「概要」、「あらすじ・ストーリー」、「登場人物・キャラクター」、「用語」、「名言・名セリフ／名シーン・名場面」、「裏話・トリビア・小ネタ／エピソード・逸話」、「主題歌・挿入歌」を記載することとされていた。そして、「あらすじ・ストーリー」については、「導入部分のみではなく、作品の全体像が分かるように記述する。」とされ、「名言・名セリフ」については、「人物名と具体的なセリフを見出しにする。」とされ、「名シーン・名場面」については、「説明文では、「その名言・名セリフ／名シーン・名場面の経緯や流れ」「名言・名セリフ／名シーン・名場面たる所以」が分かるように解説する。「名言・名セリフ」であれば説明文においても該当のセリフを使用する。」などとされていた。
被告人は、内部ライターに対し、ライティングマニュアルを周知するとともに、外部ライターにもこれを周知するよう指示した上、これに沿って記事を作成するように指示するとともに、投稿内容の詳細さについて、アニメーション、映画等についてインターネット上で検索された際に本件サイトが上位に表示され、これにより本件サイトの閲覧件数を増加させて広告収入を増加させるよう、他のインターネットサイトと比べても解説が詳しいことで優位性を得る旨指示をしており、この中では、「ウィキペディア」との差別化を図る必要があるとも述べていた。また、被告人は、特定の記事を取り上げ、「「名言・名セリフ／各シーン・名場面」が少ない」などと指摘し、詳細化に向けた改善を求めていることを周知していたこともあった。
その一方、被告人は、本件会社内において、「粒度」との用語により、記事が詳しくなりすぎないよう抽象的な指示をした時期もあったが、その際も、削りすぎることのないように注意を喚起してもいた。
イ このように、本件サイトは、被告人の企図により、登場人物の名前、動作、台詞、情景、場面展開等を具体的に説明することにより、対象となる作品を感得することができるような情報を記録保存、公衆送信化することを十分に予定していたものであったと認められる。その一方、本件会社において、著作権を侵害し得ることに対する配慮は十分にはされていなかったと認められる。
ウ そうすると、被告人が、著作権法に違反するとの法律の適用について認識していたか否かはともかくとしても、本件サイトは、著作権を侵害する記事データが記録保存、公衆送信化されることになる可能性を有しており、そのことを被告人も認識した上で、本件サイトを継続的に運営・管理していたものと認められる。したがって、本件会社内において、被告人を始めとする関係者が、包括的に、アニメーション等を詳細に紹介することにより著作権法に違反する可能性のある記事データを作成し、これを本件サイトに記録保存、公衆送信化することを意図し、直接又は順次意思を通じていたものと認められる。
(3)アさらに、個別に本件記事データ１（最終的に作成、記録保存、公衆送信化される原案を含む。以下同じ。）について見ると、その作成、記録保存、公衆送信化に至るまでには、次の経過があったものと認められる。本件会社においては、アニメーションの毎話に係る連載記事を執筆する者（外部ライター）を募集しており、Ｏが、平成３０年６月２０日、これに応募した。内部ライターであったＰは、同月２１日、Ｏに対し、ライティングマニュアルを提供するとともに、ライティングマニュアルにも記載済みであるとして、「あらすじ・ストーリーは導入部分のみではなく、作品の全体像が分かるように記述する」「あらすじ・ストーリー中にもいくつか画像を配置し、画像がどんな場面を表しているのかについて、画像のコメントで補足する」「情報は出す側が絞るのではなく、受け取る側が取捨選択するほうが多くのユーザーのニーズに沿うことになるため「ネタバレを回避しない」という方針」などとも伝えた。これ以降、Ｐは、Ｏに対し、試験的にアニメーションの紹介記事の執筆を依頼し、Ｏがこれに応じて記事を執筆すると、Ｐが、具体的な台詞を追加したり説明を具体化・詳細化したりするような修正指示を出していた。
Ｐは、同年７月７日、Ｏに対し、「オーバーロード」に係る記事の作成を依頼した。Ｏは、同月１４日、「オーバーロード」に係る記事を作成し、Ｐに対し、これを送信して確認を依頼した。Ｐは、同月１５日、Ｏに対し、修正の報告又はその依頼をした。Ｏは、同月２０日、Ｐに対し、修正後の記事を確認するよう求めたところ、Ｐは、同月２１日、Ｏに対し、他の記事からの複写によると思われる割合が高いなどとして再作成を依頼した。Ｏはこれに応じることがなく、Ｐが同年８月２５日及び１０月２１日にＯに進捗状況を確認しても、Ｏはこれに応答しなかった（なお、本件会社から、Ｏとの仲介に当たった会社に対して、この記事作成に係る報酬は支払われていない。）。
イ 本件記事データ１を本件サイトに記録保存、公衆送信化した時期については、必ずしも証拠上特定できない。その時期について、幅を持たせたものとして認定せざるを得ず、本件記事データ１の修正前のものが記録保存、公衆送信化した時期の始期について、上記の経過を踏まえ、平成３０年７月１４日頃と認定した。その後、Ｎが、令和４年１０月２０日、本件記事データ１について、内部ライターのＱに対して修正等を依頼し、Ｑが令和５年８月３日に再作成し、その後本件記事データ１が本件サイトに記録保存、公衆送信化された可能性も残ることから、その終期は、遅くとも、警察が本件記事データ１を確認した同年１０月２６日と認定した（なお、本件記事データ１の作成経過を見ると、前記の平成３０年７月１５日の修正の報告又はその依頼に関し、本件記事データ１の多数か所において反映されていることからすると、Ｏが当初作成した記事は、本件記事データ１の原案であったと認められる。前記の著作権を侵害する記述については、修正前後を通じて概ね変わらない。）。
また、本件記事データ１を本件サイトに記録保存、公衆送信化した者についても、Ｏ、Ｐ、Ｎ、Ｑ又は被告人のいずれかであることは認められるものの、証拠上特定できるには至らないから、氏名不詳者によってなされたものとして、「罪となるべき事実」等に記載することとした。もっとも、この者がいずれであっても、この者は、本件会社における方針に沿って作成された記事データを本件サイトに記録保存、公衆送信化したものであると認められる。
(4)アそして、著作権を侵害するものとしての本件記事データ１の作成は、次のとおり、被告人が想定した範囲内のものであったと認められる。すなわち、本件記事データ１に係る前記の平成３０年７月１５日の修正の報告又はその依頼を見ても、登場人物、集団名、場所等についての説明の追加、主語の明示又は整理、台詞の間合い等について修正するものであり、描写を更に詳密化するものであった。このことからも、チェック担当であったＰは、描写が詳密になることによって著作権を侵害することの懸念を全く有しておらず、Ｐの対応はライティングマニュアルにも沿ったものであったものであるといえるから、Ｐが、被告人の包括的な方針を受け、このような詳密化を志向していたことや、Ｏが作成した原案それ自体が被告人の包括的な方針よりも詳密にすぎるものではなかったことも認められる。
イ また、被告人自身が本件サイトを企画開発、開設していた経緯や、ライティングマニュアルを作成、周知していたことに照らしても、このような記事データを記録保存、公衆送信化することになる事態は、被告人が十分に想定できるものであったとも認められる。
なお、被告人は、本件記事データ１のように台詞の大部分を引用するような記事の作成、記録保存、公衆送信化は許容していなかった旨供述する。しかし、前示の事実関係に照らすと、このような記事データについて、被告人が全く想定していなかったとはいえない。また、仮に本件記事データ１のようにほとんどの台詞を逐一文字で抜き出すようなものが被告人の指示から外れていたとしても、この指示から外れていたのは著作権侵害の程度にすぎないのであって、被告人が著作権を侵害する結果になる記事データが作成、記録保存、公衆送信化されることについての認識を有していたことの妨げとなるものではない。
(5) そうすると、本件記事データ１についても、Ｏがその原案を作成し、氏名不詳者が本件記事データ１を本件サイトに記録保存、公衆送信化するに先立ち、Ｐらのチェックを了していなかったり、被告人が、その内容や作成、記録保存、公衆送信化について、個別かつ具体的に承知していなかったりしたとしても、被告人は、本件会社の代表者としての立場で、社員、内部ライター又は外部ライターとの間で、台詞を文字で抜き出し、登場人物の名前、動作、情景、場面展開等を文字で説明するなどした記事データを作成、記録保存、公衆送信化することについて、包括的な共謀を遂げていたものと認められる。
(6) 弁護人は、被告人が令和６年２月９日に本件記事データ１の内容を知ってから、遅くとも同年３月４日までの間には本件サイトからこれを削除した旨指摘する。しかし、本件記事データ１が記録保存、公衆送信化されたのは前記のとおり包括的な共謀に基づくものと認められ、その後に削除がされたとしても、判示第１の期間における犯罪の成否自体には影響がない。また、本件記事データ１の記録保存、公衆送信化された時点における被告人の認識、意図の認定に直接影響するものではない。
４ 結論
以上によれば、被告人は、著作権を侵害する判示第１の行為について、これらの関係者と共謀して及んだものであると認められる。
第３ 判示第２について
１ 争点
判示第２の争点は、本件記事データ２が著作権２（翻案権を含む。以下第３において同じ。）を侵害するか否か、これらに関する共謀が認められるか否かである。
２ 著作権侵害の有無
(1) 本件サイトの「映画」のカテゴリーにおいては、冒頭に、「概要、あらすじ・ストーリー、登場人物・キャラクター、用語、名言・名セリフ／名シーン・名場面、裏話・トリビア・小ネタ／エピソード・逸話、主題歌・挿入歌などの抑えておきたい情報がまとめられています。」と記載されていた。このように、もともと本件サイト内の「映画」のカテゴリーに属する記事は、単なる「ネタバレ」にとどまらず、当該映画を視聴することにより、登場人物の名前、動作、台詞、情景、場面展開を中心とした視覚的・聴覚的に得る情報を文章等により把握しながら、全体のストーリーをも理解し、その本質的な特徴を感得することを含み得るものである。
本件記事データ２も、こうした記事の一つであって、「ゴジラ」に関し、「ネタバレ解説・考察まとめ」と題する３０００文字余りのものであり、「『ゴジラ－１．０』の概要」「『ゴジラ－１．０』のあらすじ・ストーリー」（この中の項目として「大戸島の惨劇」、「家族ならざる家族」、「ゴジラ上陸」、「海神作戦の発動」、「敷島の“戦争”の終焉」が示され、各項目についての説明が加えられている。）等から成り立っており、太平洋戦争中のゴジラの登場、戦後の日本への襲来、人々のゴジラとの格闘、ゴジラの退却といったストーリーや、それに関連した主人公らの生活、活躍、それにまつわる人間関係等が説明されている。これにより、「ゴジラ」の主要なストーリーを感得でき、その中で、場面展開上重要な３つの場面については、情景の描写とともに、特徴的な台詞が抜き出されたものとなっている。しかも、その表題上「－１．０」とされていることからも、そのストーリー、取り分け終盤のストーリーについて、既存の同種作品への継続性が着目されており、重要であると指摘できる。本件記事データ２については、これらのストーリーが、単に抽象的に把握できるにとどまらず、全体として具体的に感得され、その中で、ストーリー展開上重要な台詞が抜き出されている。単なるあらすじの紹介にはとどまっていない。他方、本件記事データ２は、もとより論評を目的としたものでもない。
そうすると、本件記事データ２は、映像・画像や音声を伴っておらず、「ゴジラ」とは表現形式が異なることや、「ゴジラ」の上映時間に比して文字数がさほど多くはないことを考慮しても、全体として、「ゴジラ」に依拠し、かつ、その表現上の本質的な特徴の同一性を維持しつつ、具体的表現に修正、増減、変更等を加えて、新たに創作的に表現することにより、これに接する者において、その表現から、「ゴジラ」を視聴した場合に把握できる登場人物の名前、動作、台詞、情景、場面展開等を文章により把握でき、その本質的な特徴を感得し得ると認められる。すなわち、本件記事データ２は、「ゴジラ」を翻案したものといえる。
弁護人は、「ゴジラ」について、具体的な場面を取り上げ、その映像、音声の迫力や俳優の熱演が重要であり、本件記事データ２には、これらを感得できる内容が存在せず、また、重要な情景や台詞が紹介されていない旨指摘する。しかし、翻案と認められるか否かについては、全体を捉えて検討すべきであって、弁護人が指摘する場面のみを取り出して比較することは適当でない。本件記事データ２では、怪獣の動きやこれによる街の破壊といった事象や、登場人物の台詞のすべてを具体的に描写するものではないが、そうであっても、全体として見れば、本件記事データ２には、「ゴジラ」の鑑賞によって得られるストーリーを始めとする主要な情報が含まれているといえる。弁護人の指摘は、前記の評価に疑いを差し挟ませるものではない。
本件記事データ２は、「ゴジラ」の著作権を侵害するものであると認められる。
(2) 弁護人は、本件記事データ２が著作権法３２条１項所定の「引用」に当たると主張する。
しかし、本件記事データ２についても、前記第２の２(2)と同様の理由から、引用とはいえない。
３ 共謀の有無
(1) 前記第２のとおり、被告人は、本件サイトの中に、著作権を侵害する記事データが記録保存、公衆送信化されることを認識しながら、本件サイトを継続的に運営・管理していたものと認められるが、これに加え、次の事実が認められる。
ア 被告人が作成したライティングマニュアルによれば、映画についても、「概要」、「あらすじ・ストーリー」、「登場人物・キャラクター」、「用語」、「名言・名セリフ／名シーン・名場面」、「裏話・トリビア・小ネタ／エピソード・逸話」、「主題歌・挿入歌」について、基本的にすべて記載することとされ、このことは当然Ｈにも周知されていた。
イ Ｈは、本件会社における内部ライター、「ディスコードエディターズ」（チェック担当者）として位置付けられていた。
ウ 被告人は、遅くとも令和３年５月までの間には、Ｈとの間で、本件サイトにおける紹介記事の在り方等について連絡を取り合っており、Ｈに対しては、自己の方針を徹底させたり、報告・連絡・相談の励行を求めたりもしていた。
被告人は、令和５年７月１４日、Ｈに対し、「ゴジラ」のまとめ記事を作成することを依頼し、その記事のタイトル、画像について、Ｈからの相談を受けて判断を伝えるなどしていた。その後、同年１１月３日に「ゴジラ」の公開上映が開始されたことを契機として、被告人は、同月４日、Ｈから、「ゴジラ」の鑑賞を踏まえてまとめ記事を作成する意向を伝えられ、その作成を依頼した。その際、Ｈは、「ゴジラ」について、翌日に鑑賞に行く旨と併せ、そのあらすじなどを記事に追加する旨伝えていた。そして、Ｈは、同月５日から７日までの間に、本件記事データ２を作成、記録保存、公衆送信化した。Ｈから被告人に対しては、同月５日、「ゴジラ」について、「あらすじ・ストーリー、登場人物・キャラクター、登場怪獣・兵器、名言・名セリフ／名シーン・名場面を追加しました」とのメッセージが送信された。
Ｈは、同年１２月８日、被告人に対し、本件記事データ２の投稿に関する支払を請求する旨のメッセージを送信し、被告人は、本件記事データ２の閲覧が２４８９９回に上っていることにも触れながら、Ｈ名義の口座に８万６０００円を入金する旨のメッセージを送信した。
(2) 以上の事実関係によれば、もともと被告人とＨとの間では、本件サイトの目的、記事データの投稿内容について、映画等の登場人物の名前、動作、台詞、情景、場面展開等を文字で説明するなどして翻案したものとするとの共通認識を有していたところ、Ｈは、本件記事データ２を作成するまでには、「ゴジラ」について、このような記事データを投稿する予定である旨伝え、被告人もこれを許容し、その対価を支払う意向であったことが認められる。そうすると、被告人とＨとの間には、本件記事データ２の案を具体的に連絡し合っていなかったとしても、概括的に、「ゴジラ」に係る著作権２を侵害する記事を作成、記録保存、公衆送信化することについての包括的な共謀が成立しており、Ｈは、この共謀に基づいて本件記事データ２を作成、記録保存、公衆送信化したと認められる。
(3) 弁護人は、被告人は、Ｈに対し、従前から、翻案にならないよう頼むなどしていた旨指摘する。
しかし、被告人の認識自体が、著作権法に関する独自の考えに基づくものであって、客観的には著作権を侵害する内容を許容するものになっているのであるから、被告人がＨに対して翻案にならないよう頼んでいたとしても、そのことから、著作権を侵害する基礎となる事実関係についての意思連絡が否定されるものではない。
４ 結論
以上によれば、被告人は、著作権を侵害する判示第２の行為について、Ｈと共謀して及んだものであると認められる。
第４ その余の弁護人の主張について
弁護人は、憲法において表現の自由が保障されており、本件について処罰することになれば萎縮的効果が生じる、本件各記事データのほかにも、「オーバーロード」又は「ゴジラ」のあらすじ等を紹介するインターネット記事が存在する、などと主張する。
しかし、他者の著作権を侵害する行為について表現の自由に制約が加えられることは当然である。むしろ、本件各記事データは、単なるアニメーション及び映画の紹介にとどまらず、他者の保護されるべき創造的表現を、営利の目的に基づいて不当に利用又は毀損する表現として許されざることが明らかであって、本件を処罰することが正当な表現を萎縮させることにはならない。また、他にも同様に著作権を侵害し得るものが存在するからといって、判示の各行為についての処罰の必要性、相当性が減じられるものでもない。
（法令の適用）【略】
（量刑の理由）
本件は、各アニメーション、映画の商品価値を失わせることにより、これらの著作権者が正当な対価を収受する機会を失わせ、ひいては、これらの制作を行う者が公開等により収益を上げる構造やこれによる文化の発展を破壊しかねないものである。被告人は、会社の代表者として、著作権に関する独自の身勝手な考え方に基づき、広告収入を得る目的で、著作権を侵害する記事データを掲載したインターネットサイトを開設し、共犯者を主導して本件各犯行に及んでおり、この点でも責任は重い。
これらの事情によれば、被告人には懲役刑及び罰金刑を科すことが適当であるが、被告人に前科前歴がないことを考慮し、懲役刑の執行を猶予することとした。（求刑懲役１年６月及び罰金１００万円）
令和８年４月２０日
東京地方裁判所刑事第１３部
裁判長裁判官 島戸純
裁判官 池上弘
裁判官尾崎充浩は、差支えのため署名押印できない。
裁判長裁判官 島戸純
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/95975/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。