令和８年７月１日宣告東京高等裁判所第３刑事部判決
令和６年(う)第１８７５号殺人被告事件
主文
本件控訴を棄却する。
当審における未決勾留日数中５５０日を原判決の刑に算入する。
理由
第１ 事案の概要と控訴趣意
１ 原判決は、罪となるべき事実として、要旨、被告人は、令和４年１月１４日頃から同月１５日頃までの間に先立ち、東京都大田区内の被告人方において、殺意をもって、不詳の方法により、妻である被害者（当時４０歳）が致死量のメタノールを摂取することが具体的かつ現実的に見込まれる状況を作り出し、同人をして、同月１４日頃から同月１５日頃までの間に、致死量のメタノールを摂取させ、よって、同月１６日午前１０時２２分頃、東京都品川区所在の病院において、同人を急性メタノール中毒により死亡させて殺害したと認定し、被告人を懲役１６年に処した。
２ 控訴趣意
弁護人高津尚美（主任）、中野大仁及び布川佳正の控訴趣意は、訴訟手続の法令違反及び事実誤認の主張である。
第２ 訴訟手続の法令違反の主張について
１ 論旨
論旨は、要するに、①原審において、薬物中毒に関する専門家証人（医師）の証言中、専門家としての知見に基づくものでない、個人的な意見にすぎない関連性のないものが含まれているのに、原裁判所がこれを証拠排除せずに判決の基礎とした点、②原審弁護人が類型証拠開示請求をした証拠（被害者の電子機器のデータが記録された媒体）について、この証拠開示がされないまま原裁判所が判決をしたのは、刑訴法３１６条の１５の解釈適用を誤っており、ひいては真実解明義務違反がある点、③原判決が認定した罪となるべき事実が犯罪事実の特定として不十分である点において、それぞれ、原審の訴訟手続には判決に影響を及ぼすことが明らかな法令違反があるというのである。
２ 前記①の論旨に対する当裁判所の判断
所論は、薬物中毒の専門家として原審で証言したＡ医師は、被告人が救急車を呼ばなかったことを捉えて、「絶命するのを待ってた」などと、被告人が被害者を殺したことを前提とする証言を繰り返したが、これは単なる個人的な意見にすぎず、前記論旨①のとおりこの証言には関連性がなく、証拠能力が否定されるにもかかわらず、原裁判所はこの証言から心証を得たものとうかがえ、判決に影響を及ぼしたことが明らかであると主張する。しかしながら、Ａ医師の証言を子細に検討すれば、「絶命するのを待ってた」などという証言は、被害者の解剖結果や被告人の供述等から推測される被害者の状態に鑑みて、被害者が重度の錯乱状態等に陥り、その後ひん死の状態になったことが外見上分かる場面があったはずであるとの所見を述べたものと理解でき、要証事実との関係で関連性がないとはいえないのであるから、その証言の証拠能力に問題はない。
所論は採用できない。
３ 前記②の論旨に対する当裁判所の判断
前記②の論旨は、要するに原審段階で検察官から論旨指摘の証拠が開示されなかったことを論難するものにすぎず、このことをもって原裁判所による訴訟手続に法令違反があったといえないのは明らかであって、失当である。
４ 前記③の論旨に対する当裁判所の判断
原判決が認定した罪となるべき事実の要旨は、前記第１の１記載のとおりであるが、できる限り日時、場所、方法等をもって殺人の罪となるべき事実を特定して認定したものと認められ、犯罪事実の特定として不十分であるとの所論は失当である。
所論は、「不詳の方法により」「被害者が致死量のメタノールを摂取することが具体的かつ現実的に見込まれる状況を作り出し」といった概括的な事実認定をするには、構成要件に該当する事実が合理的疑いを入れない程度に立証されている必要があるところ、本件の証拠関係からはそうとはいえないとも主張するが、この主張は要するに事実誤認をいうものにすぎず、訴訟手続の法令違反の主張としてやはり失当である。
５ 訴訟手続の法令違反の論旨はいずれも理由がない。
第３ 事実誤認の主張について
１ 論旨
論旨は、要するに、間接事実の総合評価によって被告人が被害者にメタノールを摂取させたと推認した原判決は不合理であり、むしろ、本件では被害者がメタノールを誤飲した可能性や被害者が自殺目的でメタノールを摂取した可能性が合理的に否定できないから、前記罪となるべき事実を認定した原判決には、判決に影響を及ぼすことが明らかな事実の誤認がある、というのである。
２ 原判決の判断の要旨
原判決は、前記罪となるべき事実を認定して被告人を有罪としたが、その要旨は以下のとおりである。
すなわち、原判決は、まず、㋐被告人と被害者は、平成１９年に研究員として同じ製薬会社に入社し、平成２２年に婚姻、平成２４年に一人息子の長男が出生したこと、㋑被告人と被害者の犯行当時の関係は、いわゆる家庭内別居の状態であったこと、㋒令和４年１月１５日午前７時頃、被害者は就寝していた寝室で咳をし、その後、嘔吐し、更に全裸になり水風呂に入る、寝室内で立って放尿するなどの異常な行動をとるようになったこと、㋓翌１６日午前７時４４分、被告人から１１９番通報があり、被害者は原判示の病院に救急搬送されたが、同日午前１０時２２分頃同病院で死亡したこと、㋔同日午後３時１０分頃、警察官が被告人方に臨場し、室内を見分するなどしたが、この時点では事件性はないものとされ、被害者の遺体に対する司法解剖は実施されなかったこと、㋕同月１８日、被害者の遺体に対する行政解剖が実施され、被害者の血液及び尿から致死濃度のメタノール及びその代謝物であるギ酸が検出されたこと、㋖同月２８日、警察官が被告人方に臨場したが、メタノールやその含有製品は発見されなかったこと、㋗原審関係証拠上、被害者が誤ってメタノールを摂取したという事故の可能性はないといえ、また、被告人及び被害者以外の第三者が被害者にメタノールを摂取させた可能性もないことをそれぞれ認定した。
その上で、原判決は、被告人が被害者にメタノールを摂取させた可能性について検討し、⒜被告人は本件当時、仕事で日常的にメタノールを扱っており、勤務先から持ち出す機会があったと認められ、被害者に摂取させるためのメタノールを入手することは可能かつ容易であったが、被告人が被害者にメタノールを摂取させたことを積極的に裏付ける事情とはいえない、⒝被害者は、日常的にすごむぎを含む焼酎を購入、飲用しており、本件に先立つ同月１０日にもすごむぎの焼酎パックを購入していたところ、被告人は、被害者にメタノールの中毒症状が出ていた同月１５日午前９時１２分頃にすごむぎの紙パックを写真撮影した（以下その写真の画像データを「すごむぎ画像」という。）が、そのすごむぎ画像には、すごむぎの紙パックの側面に、境界面が波打った白濁痕が広範囲にわたり生じており、これは、メタノールが付着して紙パックの表面のコーティングインキを溶解させるなどした際に生じる白化という現象によって生じた可能性が相当程度高いと認められ、被告人が被害者にメタノールを摂取させるのであれば、ひそかに摂取させる必要があり、その合理的な方法としてすごむぎ等の酒に混入して摂取させることが十分考えられる一方、被害者が自らメタノールを摂取したのであればすごむぎの紙パックに入れて摂取する必要はなく、その可能性は考え難いから、すごむぎの紙パックの白濁痕がメタノールによって生じた可能性が高いことは、被告人が被害者にメタノールを摂取させたことを相当程度推認させる事情である、⒞前記⒝のとおり、被告人は被害者にメタノール中毒症状が出ていた時間帯に、すごむぎの紙パックを写真撮影し、その後被告人方付近のドラッグストアで別の焼酎の銘柄であるいいちこの焼酎パックを購入しており、その後いずれかの時点において、前記撮影に係るすごむぎ画像を削除しているという被告人の行動は、被告人が被害者にメタノールを摂取させるためにすごむぎのパックにひそかにメタノールを混入したと考えれば合理的に説明することができる一方で、被告人が被害者にメタノールを摂取させていないとすれば、合理的に説明することは困難である、⒟被告人が同月１５日に被害者の極めて異常な行動や症状を認識しながら１１９番通報等をしなかったことは、いくら家庭内別居の状態にあったとはいっても、それをしなかった被告人の行動は不自然、不合理であり、仮に被告人が被害者にメタノールを摂取させて殺害しようとしていたのであれば、被告人の前記行動について合理的に説明することができる一方で、１１９番通報等をしなかった理由について述べる被告人の原審公判供述は、合理的理由を説明するものとは到底評価できず、被告人が被害者にメタノールを摂取させていないとすると合理的な説明が困難な事情であるといえる、⒠被告人には被害者を殺害する動機と考えて不自然でない事情が存在し、被告人が被害者にメタノールを摂取させたことを積極的に推認させる事情とまでは評価できないものの、これと整合する事情であるといえる、とした上で、被告人が被害者にメタノールを摂取させたのではないのに、これらの事実が偶然に重なり合うことは常識的には考えられず、合理的に説明することができないから、被告人が被害者にメタノールを摂取させたものと強く推認することができる、とした。
さらに、原判決は、被害者が自らメタノールを摂取した可能性についても検討し、⒡被害者がメタノールを摂取したと考えられる時期の直前直後の行動経過から、被害者が自殺や自傷行為を考えていたことをうかがわせる事情は一切見当たらず、むしろ被害者は通常の日常生活を送っていて、今後も仕事や育児を継続することを前提とした行動をとっていたものと認められること、⒢過去の一定範囲の購入履歴にメタノールを含む商品の購入履歴がないこと、精神科への通院歴や自殺未遂、自傷行為があったとの事情が判明しなかったこと、過去の一定範囲のインターネット検索履歴、メッセージの記録の検討、家族や知人、勤務先上司等に対する言動の評価などの一連の捜査からも、被害者が自殺等を考えていたことやそのための準備等をしていたことをうかがわせる事情は一切見当たらないことを認定した上で、一連の捜査によって被害者の行動の全てが明らかになっているわけではなく、捜査が及ばなかった範囲で、被害者が自殺や自傷行為を仄めかすような言動をしたり、自殺や自傷行為に関する検索を行ったり、メタノールやそれを含む製品を入手したりした可能性は完全には否定されないが、とはいえ、被害者の日常生活の分析を踏まえて種々の捜査が行われたにもかかわらず、自殺や自傷行為につながるような事情が一切発見されていないことは、被害者のメタノール摂取による自殺又は自傷行為の可能性が乏しいことを強く示す事情である、とした。
また、原判決は、被害者が衝動的に自殺した可能性や自傷行為の結果意図せずに死亡した可能性がある旨の弁護人の主張に対し、⒣仮に被害者が衝動的に自殺をしようと考えたのであれば、高所から飛び降りるなどの比較的容易に実行に移せる方法がある一方で、メタノールという日常生活で使用する機会がほとんどない薬品をわざわざ用意して摂取するという方法は、衝動的に自殺する方法として通常は考えにくい、⒤本件においては、被害者が摂取したメタノールが入っていたと考えられる容器は見つかっておらず、被告人や長男もそのような容器の存在について全く言及していないところ、仮に被害者が衝動的に自殺又は自傷行為を図ったのだとすれば、被害者自身がメタノールが入っていた容器をわざわざ片付けたり処分したりすることは考えにくいから、この点からも、被害者が衝動的に自殺又は自傷行為を企図してメタノールを摂取したとは考えられない、とした。
結論として、原判決は、前記のとおり、被告人が被害者にメタノールを摂取させる機会があったと認められる上、被告人が被害者にメタノールを摂取させたのでないとすると、一連の事実関係は合理的に説明できない一方、被害者が誤ってメタノールを摂取した事故の可能性や、被告人及び被害者以外の第三者が被害者にメタノールを摂取させた可能性はなく、被害者が自らメタノールを摂取した合理的な可能性もない以上、被告人が被害者にメタノールを摂取させたとしか考えられないから、被告人が被害者にメタノールを摂取させたことが、合理的な疑いなく認められるとし、そのような犯行を前提とする限り被告人に殺意も認められると認定した。
３ 当裁判所の判断
⑴原判決の前記判断は概ね相当であり、論理則、経験則等に照らして不合理な点はなく、原判決に事実の誤認はない。
以下、所論を踏まえて補足して説明する。
⑵所論は、原判決が、被害者が誤ってメタノールを摂取したという事故の可能性はないとした点について、被害者が現金で自らメタノールをドラッグストア等で購入し、それを誤飲した可能性は依然として排斥されていないと主張する。
しかしながら、原審関係証拠によれば、被害者には医薬品等について一定の知識があったことが認められるから、被害者がメタノールを自ら購入したとしてこれを意図せず飲んでしまうことは考え難い。被害者が誤ってメタノールを摂取した事故の可能性はないとの原判決の説示に不合理な点はなく、所論は採用できない。
⑶所論は、被告人が被害者にメタノールを摂取させたものと強く推認する根拠とした原判決による個別の間接事実の推認力の判断が、経験則、論理則等に照らして不合理であるとして次のとおり主張するが、いずれも採用できない。
ア すなわち、所論は、①「被告人にメタノールとの接点があること」との間接事実について、被告人がメタノールをひそかに被害者に摂取させて殺害することを準備・計画していたとすると、事件の直前に会社の倉庫からメタノールを持ち出し、自らそれを記録に残していることは、被告人が犯人であるとすると合理的に説明ができない事実の一つであると主張する。しかしながら、被告人が会社の倉庫からメタノールを持ち出してそれを犯行に用いたとして、その犯行直前にメタノールを持ち出した記録を残すことがあり得ないとまではいえないし、原判決も、メタノールの入手が容易であったことについて、被告人が被害者にメタノールを摂取させたことを積極的に裏付ける事情とはいえない旨説示して、この間接事実の推認力の程度について適切に判断しているといえるから、同所論によってもこの間接事実の推認力に関する原判決の判断は揺るがない。
イ 次に、所論は、②原判決は、「すごむぎ画像に写った白濁痕は、メタノールによって生じた可能性があると認められる」としつつ、弁護側証人の実験及び証言の証明力を弾劾した上で「（当該白濁痕は）メタノール以外の液体によって生じた可能性は低い」とし、結論として「すごむぎ画像に写っている白濁痕はメタノールによって生じた可能性が相当程度高い」と説示しているが、ここには大きな論理の飛躍があり、また、被害者が自らの意思で酒にメタノールを混ぜて摂取するに当たって、すごむぎの紙パックにメタノールを入れて摂取する必要はないと断ずることも、そのような可能性は考え難いと断ずることもできないのに、その旨説示する原判決は、常識に反する不合理な経験則、論理則を用いて、本来推認力のないはずの事実を、被告人が混入させたに違いないという予断・偏見に沿うよう都合よく捉えてしまっていると主張する。
しかしながら、インキ会社において食品パッケージ等に用いられるインキの研究開発に従事する従業員の証言を基に、すごむぎ画像に写った白濁痕はメタノールによって生じた可能性があると認められるとした原判決に誤りはない。また、原審弁護側証人は、メタノール以外の液体にすごむぎの紙パックを７２時間浸した実験により、複数の液体製品によって脱色等が生じた旨証言したが、実験方法が日常生活で通常考えにくい現実性に乏しいものであること、その実験によってもすごむぎ画像に写る白濁痕が観察されたものは一つもなかったこと等の理由から同証言を採用しなかった原判決の判断は、その理由に照らして合理的である。そして、原判決は、すごむぎ画像に写っている白濁痕がメタノールによって生じた可能性について弾劾がされない以上、その可能性が相当程度高いと判断したものと解されるから、そこには論理の飛躍は認められないし、被害者が自らの意思ですごむぎの紙パックにメタノールを入れて摂取する必要はないとする原判決の判断も、所論を踏まえても不合理とはいえない。同所論は採用できない。
ウ さらに、所論は、③原判決は、被害者にメタノール中毒の症状が表れている令和４年１月１５日午前９時１２分頃（以下、令和４年の出来事については、年の記載は省略する。）、被告人がすごむぎの紙パックを写真撮影し、その後被告人方付近のドラッグストアでいいちこの焼酎パックを購入し、更にその後いずれかの時点において前記撮影に係るすごむぎ画像を削除したことは、被告人が被害者にメタノールを摂取させたと仮定すると合理的に説明できるとするが、㋐被告人が犯人であったとしても、メタノールが混入した液体とそれが入っていた容器を廃棄・洗浄すれば足りるから、なぜ「代わりのすごむぎ」が必要なのかという疑問が生じる、㋑原判決は、ドラッグストアに行ったもののすごむぎが見つからなかったと仮定するが、証拠に基づかない勝手な憶測であるし、新しい焼酎の購入が偽装工作の一環というなら、痕跡が残らない形で用意するはずのところ、被告人はクレジットカードを利用して購入しているから、偽装工作とはいえない、㋒すごむぎの紙パックの中身を入れ替えるために「いいちこ」を買ったのだとすれば、なぜ中身を入れ替えた「すごむぎ」の紙パックを現場に残しておかないのか、などの疑問が生じ、説明が合理的とはいえない、㋓被告人が供述する被告人の行動は、被害者にメタノールを摂取させていないという被告人の供述によっても合理的に説明できると主張する。
しかし、所論が引用する原判決の説示部分は、要するに、被告人が被害者の生命、身体に影響を及ぼすような何らかの所為に及んだことがあったため、その証跡を隠そうとする行動として合理的に理解できる一方で、被告人の供述は不自然、不合理であるという趣旨であり、かつ、すごむぎを購入しようとして、商品を誤らないようにその写真撮影したなどという、引用に係る具体的な説示も、証跡を隠すための行動として想定される一例を説明したものにすぎないと理解される。所論は、このような原判決の趣旨を誤解ないしは殊更に過大に捉えて論難するものといわざるを得ず、採用の限りではない。
エ 加えて、所論は、④原判決は、被告人が被害者の異常行動を目にしながら、翌日まで１１９番通報をせず、医療機関への相談もしていないことは不自然、不合理であり、当該事実は、被告人が被害者にメタノールを摂取させたとすると合理的に説明できるとするが、被害者の命に危険が迫っていることが誰の目からも明らかな状態とまではいえなかったのであるから、劣悪な夫婦関係で、異常な同居生活を送っていたことも踏まえると、被告人がそうしなかったことは不自然ではなく、被告人が被害者にメタノールを摂取させたと仮定しなければ説明ができないような行動とはいえず、原判決は経験則、論理則等に反する判断であると主張する。
しかしながら、原判決が適切に説示するとおり、被害者の１月１５日の状態は、いわゆる二日酔いの症状を始めとする、日常生活を営む過程で通常表れると考えられる症状の範囲を明らかに超えている上、これらの症状は時間の経過に伴い回復するどころか悪化していったことが認められる。これらの事実関係からすれば、翌１６日の朝に被害者の呼吸が停止していることを確認するまで１１９番通報をせず、医療機関への相談等もしていなかった被告人の行動は、夫婦関係が所論指摘の状態にあったことを踏まえて検討しても、被告人が被害者の異変を殊更に放置し、この後の被害者の死亡の結果を積極的に受け入れるかのような態度を取っていたというべきであって、これに反する被告人の説明は不自然、不合理というほかない。したがって、被害者の症状に関する前記のような事実関係を、被告人が被害者にメタノールを摂取させたことを推認させる一事情とした原判決の判断は、論理則、経験則等に照らして不合理なものとはいえない。
オ また、所論は、⑤被告人が被害者に悪感情を抱いていたとしても、そのことが殺害に結び付くというのはあまりに唐突であり、原判決が指摘する悪感情等の事実は、被告人が被害者にメタノールを摂取させたと仮定しなければ説明ができないような事実関係に当たらないと主張する。
しかしながら、原判決も、被害者を殺害する動機と考えて不自然でない事情と捉えつつも、これを被告人が被害者にメタノールを摂取させたことを積極的に推認させるものとまでは評価できず、せいぜいこれと整合するものにすぎないと判断していることは、判文から明らかであり、また、その判断は不合理ではないから、所論は当を得ない。
⑷所論は、⑥被害者が自らメタノールを摂取して自殺等をした可能性を否定した原判決は誤りであるとし、㋐自殺の可能性を否定した原判決の判断の基礎となっている情報は、質、量ともに非常に限られている、㋑捜査機関が事件直後の現場及びその周辺を的確に捜査していれば、被害者がメタノールを入手した痕跡や自ら摂取した痕跡を発見できた可能性が高いのに、現場保全が十分されておらず、そのような捜査機関の不手際の不利益を専ら被告人側に転嫁することは許されない、㋒原判決の判断の根底には自殺に対する誤解・偏見があると主張する。また、㋓⒜被害者はアルコール依存症に罹患していた疑いが強く、自殺の可能性を高める因子の一つであること、⒝被害者の検索履歴からは、仕事や離婚の準備に関する悩みがうかがわれること、⒞被害者の検索履歴から、生活圏外における第三者との接触がうかがわれること、⒟被告人がすごむぎの紙パックに致死量のメタノールを混入して被害者に摂取させた場合、被害者にアルコール度数や風味の変化に気付かれないということは現実的に不可能若しくは極めて困難であり、被害者が自らの意思でメタノールを摂取したことを強く推認させること、⒠被害者が病院に電話したり救急車を呼んだりしなかったことは、被害者がメタノール中毒の症状を受け入れていたことをうかがわせること、以上の点を挙げて、自殺の可能性を示唆するこれらの事情が見過ごされているとも主張する。しかしながら、原判決も、一連の捜査によって被害者の行動の全てが明らかになっているわけではなく、捜査が及ばなかった範囲で、被害者が自殺や自傷行為を仄めかすような言動をしたり、自殺や自傷行為に関する検索を行ったり、メタノールやそれを含む製品を入手したりした可能性は完全には否定されないとも指摘しているのであって、所論㋐及び㋑の指摘は原判決も考慮済みの事情であるといえる。そして、そのことを前提にしても、被害者の日常生活の分析を踏まえて種々の捜査が行われたにもかかわらず、自殺又は自傷行為につながるような事情が一切発見されていないことは、被害者のメタノール摂取による自殺又は自傷行為の可能性が乏しいことを強く示す事情であるとした原判決の評価に、論理則、経験則等に照らして不合理な点はなく、所論㋒が指摘するような自殺に対する誤解や偏見といえるような事情があるともいえない。
所論㋓のうち⒜ないし⒞については、原審関係証拠に基づかない主張であり、採用できない。なお、所論に鑑み、被害者の自殺の可能性に関する原判決の判断について見ると、(ｱ)前記のとおりそれをうかがわせる事情が一定範囲の捜査からは出てきていないことや、(ｲ)原判決が適切に説示するとおり、被害者は１月１３日に次回の歯科の治療の予約をし、同月１４日には在宅勤務の間に仕事上必要な論文の購入を希望するメールを送り、さらには食料品の買物をしたり、インターネット通販で子供の学習教材を購入したりするなど、同日以降も仕事や育児を継続することを前提とした行動をとっていたこと、以上の点からすると、被害者が以前から自殺を考えていた可能性は低いといえる。また、突発的に自殺を思い立ったのであれば、そのような急な局面において、被告人方に備蓄されていたわけでなく、被害者が日常的に取り扱う機会もなかったという中でメタノールを用いる方法を選択するというのは、他の自殺の方法と比べて発想として特異であるとの観点からも、メタノールの入手という準備作業を要するとの観点からも、にわかには了解し難いといわざるを得ない。これと同旨の判断の下、被害者が自殺した可能性を著しく低いものと見たと解される原判決の認定が、論理則、経験則等に照らして不合理であるとはいえない。
所論㋓⒟の点については、原判決は、メタノールは無色透明の液体であり、発展途上国では密造酒等に混入されたメタノールによる死亡事故が多発しているというのであるから、被害者が致死量のメタノールが混入されたすごむぎをアルコール度数や風味の変化に気付かず飲んでしまうことは十分にあり得ると考えられると説示しているところ、このような理解に誤りがあるとはいえない。この点について更に所論は、発展途上国での密造酒等の場合のメタノールの混入とは、既存の酒にメタノールを混入することではなく、エタノールに代えてメタノールを混入することであるから、少なくともアルコール度数の変化に気付かないことの理由にはならないとも主張する。しかしながら、密造酒等の混入のありように関する所論の指摘の当否はともかくとして、本件では、仮に被告人が被害者が常飲しているすごむぎの紙パックにメタノールを入れたと仮定しても、それを飲むことによって、紙パック内の液体のアルコール度数や風味の変化に気付くという所論の前提自体、原審関係証拠によってもそうであると断定することができない。被害者の自殺目的を根拠付ける事情が前記のとおり他に見当たらない下では、所論の前記前提を基に被害者の自殺目的を疑うまでには至らないというべきである。所論㋓⒠の点については、被害者自身が１１９番通報等をしなかった理由は判然とせず、かえって通報できる状態になかった可能性もあるのであって、被害者が自らメタノールを摂取した可能性を否定した原判決の認定を揺るがせるものとはいえない。
所論はいずれも理由がない。
⑸さらに、所論は、⑦被告人が被害者にメタノールを摂取させたのであれば合理的に説明することができないことがあるとして、⒜被告人が計画殺人の発覚を免れようとしていたのであれば、新しいすごむぎをあらかじめ準備しておくのが合理的であるが、実際にはその準備を行っていないこと、⒝致死量のメタノールを被害者の意に反して飲ませることは困難であるところ、被害者が飲むのを途中でやめた場合被告人が真っ先に疑われるリスクがあること、⒞被告人にとって被害者がいつメタノールを飲むかのタイミングをコントロールすることは極めて困難であり、失敗に終わるリスクがあまりに高いことなどを挙げて主張する。
しかしながら、殺害を企てた者が全てのリスクに対処できるように万全の準備をするとは限らないのは自明であって、所論はこれに反する前提に立つものとして採用し難いものというべきである。
⑹最後に、所論は、⑧原判決の指摘する間接事実を総合しても、被告人が被害者にメタノールを摂取させたのでなければ合理的に説明できない事実関係は存在しないと主張する。この所論は、原判決がした個別の事実認定や推認力評価を論難するものであると理解され、これは前記⑴から⑸までのとおり理由がないことに帰着するが、なお、同所論は事実の総合評価の在り方について論難するものとも解し得るので、以下この点について付言する。原判決が認定する事実及び前記⑵及び⑸における原判決に対する当裁判所の説示を総合すれば、被害者が誤ってメタノールを摂取したという事故の可能性はなく、また、被告人及び被害者以外の第三者が被害者にメタノールを摂取させた可能性もないといえるから、被害者がメタノールを摂取した原因は、被害者が自殺又は自傷行為の目的で自ら意図的にメタノールを摂取したか、被告人が被害者に意図的にメタノールを摂取させたかのいずれかであると考えられる。
前者（被害者の自殺等）について見ると、まず、前記⑷所論⑥㋓に対する判断のとおり、被害者が以前から自殺を考えていた可能性は低いといえる。また、被害者が突発的に自殺等を思い立ったとした場合、そのような急な局面においてメタノールを用いる方法を選択したというのは、同じく前記所論に対する判断のとおり、通常了解し難いことである。そうすると、被害者が自殺等のために意図的にメタノールを摂取した可能性は著しく低いというべきである。
次に、後者（被告人による犯行）について見ると、原判決が適切に認定するとおり、被告人は、被害者にメタノール中毒の症状が表れていた１月１５日午前９時１２分頃に、被害者が平素から好んで飲んでいたすごむぎのパックの画像を撮影しており、その画像には、すごむぎのパッケージにメタノールによって生じた可能性の高い白濁痕が付着している状況が写り込んでいること、この画像を、いずれかのタイミングで消去したこと、また、普段は自ら焼酎を購入することはないのに、同日午前９時４３分頃、被告人方付近のドラッグストアで、焼酎である「いいちこ」のパックを購入していることが認められる。被告人が、このような特異であり、かつ、被害者が平素から摂取する焼酎や、被害者の死因に直結するメタノールに関連する行動を、被害者に前記のとおりの症状が表れていたタイミングで取っていたことは、遅くとも被害者にその症状が表れる前までに、被告人が被害者の生命、身体に影響を及ぼすような何らかの所為に及んだことがあったため、その証跡を隠そうとするもの（メタノールの白濁痕の画像については、何らかの証跡を隠そうとしたがかえって証跡を残したものと見得る。）であったことが濃厚に疑われるというべきである。
また、これも原判決が適切に認定するとおり、被告人は、１月１５日に被害者の明らかに異常な行動を目にしながら、翌日まで１１９番通報や医療機関への相談等を一切していないことが認められ、被告人が被害者と同居する家族であることも加味すれば、このような被告人の行動は、被告人が被害者の異変を殊更に放置し、この後の被害者の死亡の結果を積極的に受け入れるかのような態度を取っていたと見ることができる。
以上に加え、原審関係証拠によれば、被告人が事前にメタノールを入手することは可能かつ容易であったと認められること、前記のとおり、被告人及び被害者以外の第三者が被害者にメタノールを摂取させた可能性がないことや、被害者が自殺等のために意図的にメタノールを摂取した可能性は極めて低いことを総合して考慮すれば、前記罪となるべき事実記載の日時場所において被害者が急性メタノール中毒で死亡したのは、常識的に見て被告人の所為による以外にはおよそ考えられず、すなわち、被告人が、方法自体は不明であるものの、焼酎の飲用などの具体的、現実的に見込まれる状況を通じて、自ら入手したメタノールを被害者に摂取させ、もって被害者を殺害したことを優に認定することができる。原判決も、これと同旨（なお、動機の点について、原判決がこれを積極的な推認事情として取り上げていないことは、前記⑶オのとおりである。）の判断の下、「被告人が被害者にメタノールを摂取させたのではないのに、これらの事実が偶然に重なり合うことは常識的には考えられず、合理的に説明することができない」などと説示し、前記罪となるべき事実のとおりの事実を認定したものと解され、この原判決の認定、判断に誤りはない。
以上の次第であって、所論⑧は採用の限りではない。
⑺事実誤認の論旨はいずれも理由がない。
第４ 結論
よって、刑訴法３９６条により本件控訴を棄却し、当審における未決勾留日数の算入につき刑法２１条を適用して、主文のとおり判決する。令和８年７月２日
東京高等裁判所第３刑事部
裁判長裁判官 吉崎佳弥
裁判官 山下博司
裁判官 石田寿一
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/96801/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。