主文
本件上告を棄却する。
上告費用は上告人らの負担とする。
理由
上告代理人金井重彦、同伊藤真、同丸田憲和の上告受理申立て理由について
１ 本件は、楽譜出版社である被上告人が、その競業者である上告人株式会社ＧＬＮＥＴ（以下「上告人会社」という。）及び上告人会社の代表取締役である上告人Ｙ２において、被上告人の制作販売するバンドミュージックの楽譜（以下「バンドスコア」という。）を模倣してバンドスコアを制作し、これをウェブサイトで無料公開するなどしたことにより、被上告人の営業を妨害し、その営業上の利益を侵害したと主張して、上告人らに対し、共同不法行為に基づく損害賠償等を求める事案である。
２ 原審の適法に確定した事実関係等の概要は、次のとおりである。
⑴バンドミュージックは、通常、録音現場で演奏、録音を行いながら作曲されており、作曲者自らが制作した完全な楽譜が存在しないことが多い。このため、一般に、楽譜出版社は、著作権等管理事業者から許諾を得た上で、楽曲の音源を聴き取り、ボーカル、ギター、キーボード、ドラム等の各パートに係る演奏情報（音の要素（音高、音価、音色等）、音楽の要素（メロディー、ハーモニー、リズム）、演奏ポジション、その他の演奏指示等）を書き起こす作業（以下「採譜」という。）をしてバンドスコアを制作し、これを販売等している。採譜は、専門的な音楽教育を受けた上で相当な修練を積んだ者が、相応の時間をかけて行う作業である。
⑵被上告人は、自ら採譜をしてバンドスコアを制作し、販売する事業を営む楽譜出版社であり、原判決別紙１模倣楽曲一覧記載の５７９曲の楽曲（以下「本件楽曲」という。）について、多大な費用、労力及び時間をかけて自ら採譜をし、バンドスコアを制作した（以下、これらのバンドスコアを「被上告人スコア」という。）。もっとも、被上告人スコアは、本件楽曲の音源を基に採譜をして制作された楽譜であり、著作権法２条１項１号にいう著作物には当たらない。
⑶上告人会社は、少なくとも平成２３年１２月から平成３０年６月までの間、本件楽曲についてバンドスコアを制作した上で（以下、これらのバンドスコアを「上告人スコア」という。）、これを自社のウェブサイト（以下「本件サイト」という。）において無料で公開し、広告料収入を得た。上告人スコアの制作は、上告人Ｙ２において自ら事前に購入した被上告人スコアを本件楽曲の音源データと共に上告人会社の担当者に渡し、上告人会社において自ら採譜をすることなく被上告人スコアに依拠してこれと実質的に同一の表記をするという方法で行われたものであり、上告人スコアの内容は、いずれも、被上告人スコアを完全に複製したとまでいうことはできないものの、被上告人スコアの全体を細部まで模倣したということができるものであった（以下、これらの上告人らの一連の行為を「本件行為」という。）。
⑷被上告人の売上げは、上告人スコアが本件サイトにおいて無料で公開されていた平成２４年度から平成２９年度までの間は平成２３年度に比して大幅に減少したが、本件サイトが閉鎖された直後である平成３０年７月から同年９月までの間は前年の同時期に比して大幅に増加した。
３ 所論は、被上告人スコアは著作権法上の保護を受けないのであるから、被上告人スコアを利用した競業行為がされたとしても、同法が規律の対象とする著作物の利用による利益とは異なる法的に保護された利益を侵害するなどの特段の事情はなく、それにもかかわらず、上記特段の事情があるとして、本件行為が不法行為を構成するとした原審の判断には、法令の解釈適用の誤り及び判例違反があるというものである。
４⑴被上告人スコアは、著作権法２条１項１号にいう著作物に当たらないから、被上告人スコアについてされた同法上の著作物の利用行為に相当する行為は、同法が規律の対象とする著作物の利用による利益とは異なる法的に保護された利益を侵害するなどの特段の事情がない限り、不法行為を構成するものではない（最高裁平成２１年（受）第６０２号、第６０３号同２３年１２月８日第一小法廷判決・民集６５巻９号３２７５頁参照）。もっとも、上記行為が、単に著作物の利用行為に相当する行為であるというにとどまらず、社会通念上自由競争の範囲を逸脱して被上告人の営業を妨害し、その営業上の利益を侵害するものということができるときは、被上告人スコアを独占的に利用する利益とは異なる被上告人の法的に保護された利益を侵害するものとして、上記特段の事情があり、不法行為を構成するものというべきである。
⑵前記事実関係等によれば、本件行為の当時、被上告人は、多大な費用等をかけて自ら採譜をし、バンドスコアを制作していたものであり、これを販売して上記費用等を回収することにより、バンドスコアの制作、販売を内容とする営業を継続していたものということができる。他方で、上告人会社は、少なくとも約６年半にわたり、５７９曲にも及ぶ本件楽曲について、上告人Ｙ２において自ら事前に購入した被上告人スコアを本件楽曲の音源データと共に上告人会社の担当者に渡し、上告人会社において自ら採譜をすることなく被上告人スコアの全体を細部まで模倣するという方法で上告人スコアを制作して、これを本件サイトにおいて無料で公開し、広告料収入を得ていたものである（本件行為）。
上告人会社が、長期間にわたり、多数の楽曲について、上告人スコアを無料で公開し、広告料収入を得ることによってその営業を継続することができたのは、被上告人スコアの全体を細部まで模倣することにより、上告人スコアの制作に要するはずの多大な費用等の負担を免れていたことによるものというべきである。そして、上告人スコアは、その制作方法等に照らすと、一般の利用者にとっては被上告人スコアと同程度の品質を有すると考えられるものであり、上告人スコアが無料で公開されていた期間中に被上告人の売上げが大きく減少した期間があったことなども併せ考慮すると、本件行為は、被上告人から容易に顧客を奪取し、被上告人の営業の継続に直接的かつ重大な悪影響を及ぼすものであったということができる上、そのことを上告人らが認識していたことは明らかである。加えて、本件行為と同様の行為が許容されるとすれば、自ら多大な費用等をかけて採譜をし、バンドスコアを制作している楽譜出版社が市場において著しく不利な立場に置かれることとなり、公正な競争秩序が害される結果となりかねないというべきである。
以上の諸事情を総合すると、本件行為は、著しく不公正な手段を用いて被上告人の営業の継続を困難にさせる競業行為であり、社会通念上自由競争の範囲を逸脱して被上告人の営業を妨害し、その営業上の利益を侵害したものというべきである。そうすると、本件行為について、被上告人スコアを独占的に利用する利益とは異なる被上告人の法的に保護された利益を侵害したものとして、前記特段の事情があるということができる。
⑶以上によれば、本件行為は、不法行為を構成するものというべきである。
５ 以上の次第であるから、所論の点に関する原審の判断は、是認することができ、所論引用の判例に抵触するものではない。論旨は採用することができない。よって、裁判官全員一致の意見で、主文のとおり判決する。なお、裁判官尾島明、同高須順一の各補足意見がある。
裁判官尾島明の補足意見は、次のとおりである。
被上告人スコアは、著作権法２条１項１号にいう著作物に当たるものではないものの、他人が音楽の著作権を有する楽曲の複製物であって、著作物の利用に関係するものであることから、その模倣による利用行為が不法行為を構成するというためには、法廷意見が引用する平成２３年１２月８日第一小法廷判決が同法６条各号に該当しない著作物の利用行為について判示するところと同様に、「著作物の利用による利益とは異なる法的に保護された利益を侵害するなどの特段の事情」の主張立証が必要というべきである。このような特段の事情を要するのは、著作権法がその権利成立の要件、保護範囲、救済手段、保護期間等を法定していることから、著作物の利用による利益とは異なる法的に保護された利益の侵害に該当することにより初めて不法行為が成立するとすることによって、著作権の保護と他人が創り出したものを利用して行う営業活動の自由との関係を調整しようとするものとして理解できる。
著作権法等による保護の対象とされていない知的成果物の利用行為に関していうと、多大な費用等をかけて創り出された知的成果物であっても、原則として、他者がこれを模倣して自由に利用することができることになる。しかしながら、本件のように知的成果物の利用による利益とは異なる営業活動の保護が問題となり、あるビジネスモデルとこれと競合するビジネスモデルの衝突が生ずる場合については、公正な競争秩序と模倣の自由とのバランスを考慮して不法行為該当性を検討する必要がある。その際には、ある事業者が費用等をかけて創り出し、利益を上げていた商品を他の競業者がそのことを認識しつつ、費用等をかけずに模倣して利用し、消費者をより誘引する別の方法で市場に提供する行為は、知的成果物の利用による利益の侵害行為とはいえなくても、営業妨害行為として不法行為には該当し得る場合があるものといえる。
科学技術の進歩は目覚ましく、現在ではバンドスコア制作を取り巻く状況に変化がある可能性はあるものの、平成３０年頃までの時期においては、一般の利用者の使用に耐える程度のバンドスコアを制作するには多大な費用等をかけて採譜をする必要があったところ、そうであるにもかかわらず、上告人会社の営業は、被上告人の費用等の負担を認識しながらこれにフリーライドをするというおよそ公正な商業活動とはいえないものであったこと、上告人会社が被上告人スコアの模倣を営業に利用していた期間が長く、利用楽曲数も多数に上ること等に鑑みると、上告人らの行為は、社会通念上自由競争の範囲を逸脱する営業妨害行為であったと評価することができよう。
裁判官高須順一の補足意見は、次のとおりである。
私も法廷意見に賛成するものであるが、本件で不法行為の成立を認めるべき特段の事情の存在について、更に意見を述べる。
本件において、上告人会社は、ウェブサイト運営を通じて広告料収入を得るための手段として、上告人スコアを無料で公開している。これには、一定の財から生じる利益は当該財そのものを販売する対価から得られるものであるという伝統的な営業形態によることなく、情報化社会の特性を利用した新たな営業形態を自ら開発、実践した成果であるという側面がある。競業行為が営業妨害行為に当たるか否かの判断に当たっては、時代を先取りした新種ビジネスの展開が、競争原理を根幹とする取引社会において、社会の活力の源泉となるという積極的意義を有するということも、考慮しなければならない。
そうではあるが、本件においては、やはり上告人らによる本件行為を是認することはできず、被上告人に対する営業妨害行為として上告人らに不法行為責任を認めることが妥当と考える。法廷意見が指摘するように、本件で上告人らが長期間にわたり本件行為、すなわち新たなビジネスモデルに基づく営業活動を継続することができたのは、被上告人スコアを模倣することにより、上告人スコアの制作に要するはずの多大な費用等の負担を免れていたことに由来する。つまり、本件は、専ら自らの創意と才覚によって新種ビジネスを遂行しているケースとは異なり、一方で従来のビジネスモデルの成果に便乗しこれを利用しながら、他方で新たなビジネスモデルの果実を独占的に収受したというケースであり、上告人らによる本件行為は、公正な競争秩序を害する方法で従来のビジネスモデルに基づく市場参加者を著しく不利な立場に置くものといわざるを得ず、このような営業行為はやはり許容することはできないのである。
このような事情も考慮した上で、私は、本件では不法行為の成立を認めるべき特段の事情が存在すると判断したものである。
（裁判長裁判官 三浦守裁判官 岡村和美裁判官 尾島明裁判官 高須順一）
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/97135/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。