大阪、昭51不102・118・122・136、昭54.12.17
命令書
申立人全日本港湾労働組合関西地方本部
被申立人破産者株式会社泉設計事務所
同Ｙ１、Ｙ２
同有限会社構建設計
同破産者株式会社泉設計事務所破産管財人Ｙ３
主文
１ 被申立人Ｙ１及び同破産者株式会社泉設計事務所破産管財人Ｙ３は、Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８、Ａ９及びＡ10に対して、昭和51年９月14日付け解雇がなされなかったものとして取り扱い、同年８月分以降債権者集会において営業廃止を決議したときまで、同人らが受けるはずであった賃金相当額及びこれに年率５分を乗じた額を支払わなければならない。
２ 被申立人Ｙ１及び同破産者株式会社泉設計事務所破産管財人Ｙ３は、昭和51年度冬季一時金、昭和52年度及び昭和53年度の各賃上げ・一時金並びに昭和54年度の賃上げ及び夏季一時金について、申立人組合と速やかに団体交渉を行わなければならない。
３ 被申立人破産者株式会社泉設計事務所及び同Ｙ１は、申立人に対して下記の文書を速やかに手交しなければならない。
記
年月日
申立人代表者あて
泉分会代表者あて
破産者株式会社泉設計事務所代表者名
Ｙ１
当社及びＹ１は、貴組合及び貴組合員に対して下記の行為を行いましたが、これらの行為は労働組合法第７条第１号、第２号及び第３号に該当する不当労働行為であることを認め、陳謝いたします。
記
(1) 昭和51年９月21日以降一切の団体交渉を拒否していること
(2) 昭和51年９月14日付けで貴組合員全員を解雇し、かつ、同年８月分以降の賃金を支給しないこと
(3) 昭和51年９月24日に会社を解散したこと
(4) 昭和51年10月18日に会社の廃業届を大阪府に提出したこと
(5) 昭和51年10月29日に自己破産の申立てを行ったこと
４ 申立人の、被申立人Ｙ２及び同有限会社構建設計に対する申立ては、却下する。
５ 申立人のその他の申立ては、棄却する。
理由
第１ 認定した事実
１ 当事者等
(1) 被申立人破産者株式会社泉設計事務所（以下「会社」という）は、昭和34年８月７日、Ｙ１（以下「社長」又は「Ｙ１」という）及びＹ１の実弟であるＢ１らによって設立され、建築の設計監理、土地建物の賃貸借等の業務を行っていたが、54年５月17日、破産宣告を受け現在に至っている。
(2) 被申立人Ｙ１は、会社設立と同時に代表取締役に就任し、会社業務の遂行のうえで重要な点において直接指導監督を行い、事実上の会社経営の実権を掌握している。
(3) 被申立人Ｙ２（以下「Ｙ２」という）は、Ｙ１と大学同期の関係で、38年ごろから50年８月18日までの間、Ｙ１とともに会社の代表取締役の任にあり、構造設計部門を担当していた。
(4) 被申立人有限会社構建設計（以下「構建」という）は、50年10月１日、会社の構造設計を担当していたＢ２（以下「Ｂ２」という）らによって設立され、肩書地（編注、大阪市）において建築設計監理等の業務を行っている。
(5) 被申立人破産者株式会社泉設計事務所破産管財人Ｙ３（以下「破産管財人」という）は、会社の破産宣告に伴い本職に就任し、現在に至っている。
(6) 申立人全日本港湾労働組合関西地方本部（以下「組合」という）は、主として阪神地区の港湾、建設、運輸関係等の企業に雇用される労働者約7,000名で組織する労働組合である。なお、組合の下部組織として建設支部があり、更にその下部組織として会社を解雇された者10名で組織する泉分会（以下「分会」という）がある。
２ 本件解雇に至るまでの労使関係等
(1) 48年10月ごろ、会社は、残業時の食事代（200円見当）を削減し、また部課長制を実施した。更に49年４月20日付けで、会社は、「タイム・レコーダーによる出退勤管理を行う。これに伴い、①欠勤日数１日につき出勤手当の１／25を賃金から差引く、②遅刻、早退３回をもって欠勤１日とみなす、③前日までに届出のない欠勤については、有給休暇に振替えることはできない、との取扱いに改める」旨、従業員に通達した。
また同年10月は定期昇給月であったが、各従業員に昇給は実施されなかった。
こうした会社の一連の措置に強い不満をもった従業員40数名のうち20数名は、泉設計事務所労働組合（以下「泉労組」という）を結成し、Ａ５（以下「Ａ５」という）が委員長に就任した。50年４月24日、Ａ５に代わってＡ１（以下「Ａ１」という）が委員長となった。
(2) 会社は、決算の赤字防止策について49年９月ごろから検討していたが、同年10月31日、人件費節約を理由に係長以下の全従業員に自宅待機命令を出し、賃金は７割支給とする旨発表した。しかし、この直後の団体交渉で泉労組が強く反対したため、翌11月１日、会社は自宅待機命令を撤回した。
(3) 50年１月ごろ、会社は、構造設計の設計室がコピー機の騒音や換気不十分のため健康に悪い等の理由で、新たに大阪市西区に分室を設置した。その後分室において、Ｙ２、Ｂ２ら６名が構造設計の業務を行った。
泉労組は、分室設置は会社倒産の布石ではないかとの不安から会社に説明を求めたことはあったが、分室の設置そのものについては反対しなかった。
(4) 会社は、50年４月に900万円、５月に1,200万円の赤字が出たため５月分賃金のカット等を提案した。泉労組は、これに抗議して５月21日午後及び翌22日全日のストライキを実施した。結局、会社は、５月分賃金は60％、６月分賃金は全額を支払い、８月に５月分賃金の残額を支払った。
(5) 同年６月19日、泉労組の組合員でないＣ１ら14名の会社従業員は、「①会社は、社長以下全社員のものであり、一部社員の正当な権利の行使と称する独断組織撹乱は絶対に許すことはできない。②現状の事態が続けばごく近い将来会社全体の滅亡を招くことは歴然である。③現状の事態を打開するには組合を超越し、即時対立を解消、全員協力の体制をつくりこの難局を乗り切るか、会社を解体して再出発するしか方法はないと確信する。④我々は、現在の状態に対して許忍限度にきている。今後あらゆる方策を講じて一切の禍根を絶つよう最後的努力を傾注することを宣言する」との内容の宣言書に署名し、会社はこの宣言書を各組合員の自宅に郵送した。
(6) 同月24日、会社は泉労組に対して、「①すべての労働条件は当分の間会社の提示する条件に即時応じる。②設計監理業務遂行についての会社方針並びにすべての施策に即時応じる。③組合の存在が受注不能の原因となる場合が多いため、外部に対して組合解散を会社が宣言することに応じる。また、外部に対して組合がいかなる形でも存在することを示す行動をしない。このような行動があった場合は、いかなる処分にも即時応じる」旨求めた確約書を提示したが、泉労組は翌日拒否する旨回答した。
(7) 同月30日、会社は分室を廃止し、Ｂ２ら６名は全員退社した。なお、同月中に会社の希望退職募集に応じた者は従業員約45名中この６名を含め20名であった。しかし、その後７、８、９月の３カ月間、Ｂ２は、分室内において個人として、主に会社から構造設計の仕事を請負い、家賃、電気代、電話料金等を会社に支払っていた。
(8) 同年７月４日、泉労組員11名は、組合に加入し分会を結成してＡ１が分会長となった。
(9) 同年10月１日、構建が設立され、Ｂ２が代表取締役となり、分室に勤務していた者が構建の従業員として構造設計の仕事に従事した。構建は、会社で処理し切れない千里文化センター等の設計業務を会社の依頼により下請けしていたが、翌11月ごろ、会社の支払が滞ったためＢ２は「会社の仕事は断る」旨社長に申し出た。しかし社長は「せめて千里文化センター等の継続中の仕事は頼む」と要請した。そこでＢ２が「支払期日と金額を明確にしてくれれば仕事はする」旨社長に述べたところ、社長はこれを了承した。なお、構建は上記千里文化センター等の会社の仕事が完了した後は会社とは無関係となった。
会社は、千里文化センターの設計料として50年12月末に400万円を、51年５月末に、1,000万円をそれぞれ大阪府から受領したが、会社は構建に千里文化センターの構造設計料等388万円を支払わなかったため、51年６月９日、構建は、上記金額を速やかに支払うよう会社に催促した。翌10日、会社は、「約1,700万円の債務を負担し、未収金も多額にのぼっているため今しばらく待ってほしい」との旨の「お詫び」と題する書面を構建に渡した。同月17日、構建は、会社は倒産の恐れがあるので破産の申立てをすれば無理をしてでも設計料を支払ってくれるとの判断から、大阪地方裁判所に会社破産の申立てを行った。また、同年８月17日、会社の設備設計等を下請けしていた株式会社昭電社も大阪地裁に会社の破産申立てを行った。
なお、同年９月３日に昭電社が、52年４月に構建がそれぞれ破産申立てを取り下げた。
(10) 51年６月30日、会社の臨時株主総会が開かれたが、議題である会社解散決議はなされなかった。
(11) 同年７月29日以降、社長は行方不明となり、会社には社長の妹Ｂ３が経理担当として６月28日から８月25日まで勤務し、社長からの経理関係等の電話連絡も受けていたが、その電話連絡も11月以後全くなくなった。その後分会員らは、継続中の村田精ビル、京都市営洛西住宅などの仕事を完了して納入した。
しかし、分会員らに対する賃金は、51年８月分以降未払いになっている。
(12) 51年９月14日、会社は、分会員のＡ２、Ａ５、Ａ７、Ａ１、Ａ４、Ａ６、Ａ３、Ａ９、Ａ８、Ａ10及びＡ11（51年11月以降非分会員）の11名並びに非分会員のＣ２ら４名、計15名の全従業員に対して、「毎月約500万円を超える赤字経営のため９月14日付けをもって休業し、本文書送達の日から30日を過ぎた日をもって解雇する」旨通知した。
(13) 同月16日付けで会社は、従業員寮として賃借していた箕面寮の賃貸借契約を解約した。
(14) 同月21日、組合は、「赤字は、会社が分会をつぶす意図で作られたものであり、また今後の好転の見込みがないと主張する点についても、社長以下取締役全員の業務放棄により意図的に作られたもので、事業閉鎖は分会つぶしの不当労働行為である」旨会社に抗議し、解雇撤回及び企業再開を要求して団交開催を申し入れた。しかし会社は、この団交に一切応じていない。
またその後、組合は51年度冬季一時金、52年度及び53年度の各賃上げ・一時金並びに54年度の賃上げ及び夏季一時金について、会社に団交を申し入れたが、会社はこれらについても応じていない。
３ 本件解雇後の状況について
(1) 51年９月24日、臨時株主総会が開催され、会社解散及びＹ１の清算人就任が決定され、同月27日その旨の登記がなされた。
(2) 同年10月５日付けで、箕面市長は会社に対して、箕面市立東小学校校舎増築工事に伴う常駐監理委託契約を解除する旨通知した。また、その後会社は、森本興産株式会社に奈良日光ハイツ新築工事に関する設計監理委託契約の解除を申し入れ、結局契約は解除された。
(3) 同年10月18日、会社は、建築士法に基づく廃業届出を大阪府知事に行った。
(4) 同年10月29日、会社は大阪地裁に、不況による大幅な受注減で50年度は約5,300万円の欠損を出したこと等を理由に自己破産の申立てを行った。
(5) 51年８月分の賃金未払いが労働基準法違反であるとして天王寺労働基準監督署から大阪地方検察庁に送致された事件については、53年２月11日会社は、不起訴となったが、社長個人の罰金刑が確定した。
(6) Ｙ１は、某社に就職して設計業務と異なる仕事に従事したりして現在に至っている。
４ 会社の営業成績等について
(1) 会社の資本金は、設立当初125万円であったが、45年には300万円に、46年には500万円に、47年には600万円にそれぞれ増資した。また会社は、44年に30割、45年に10割,46年に６割、47年に３割、48年に２割５分の株主配当を行ったが、株主でもある役員は、年末一時金に当たる分として報酬の１カ月～1.5カ月分の配当のみを受領し、その他は会社増資の資金として社内留保に当てていた。49年以降株主配当は無配となった。
なお、51年７月当時の会社株式の保有状況は次表のとおりである。
株主名Ｙ１との関係株式数百分率
Ｙ１本人 2,880株 24％
Ｙ２大学同期 2,880 24
Ｃ３大学後輩 1,920 16
Ｂ１弟 1,920 16
Ｃ４弟と大学同期 1,920 16
Ｃ５妻の父 480 4
計 12,000 100
(2) 会社の受注量の約70％が大阪府、大阪市、京都市などの地方公共団体等であった関係で、地方財政窮迫に伴い49年から会社収入に影響が出はじめた。
49、50年度の会社の業務収入等は次表のとおりである。
（単位円）
項目後期
年度業務収入営業損失当期利益金繰越利益金
49年度 165,873,000 1,545,406 1,019,895 67,516,73350年度 97,122,000 62,420,158 △52,561,409 14,955,324また、51年１月から９月までの経理状況をみると、３月が250万円の黒字であるのみで、他の月はすべて赤字であり、その合計は5,290万円である。
なお、会社の人件費の総経費に占める割合は60％強であった。
第２ 判断
１ Ｙ１、Ｙ２の被申立人適格について
(1) 組合は、会社はＹ１の個人企業であって、Ｙ１は会社の命運を完全に掌握しており、またＹ２は、会社の構造設計の責任者であり、Ｙ１及び構建と共謀して破産申立てを行い会社を倒産させた張本人の一人であり、Ｙ１、Ｙ２は分会員を原職に復帰させ企業再開、賃上げ等についての団交に応じる責任があると主張する。
これに対して、会社、Ｙ１及びＹ２は、Ｙ１、Ｙ２は個人として会社に支配力は持たず、自己の意のままに会社の権限を行使し、又は処分する権限は一切有さないのであるから、このような個人に団交義務はもちろん賃金支払義務等もないと主張する。
(2) 次の諸事実、①会社は、Ｙ１を中心として設立され、その後もＹ１が代表取締役であったこと、②Ｙ１は設計業務遂行上の重要問題については直接指導監督を行っていたこと、③Ｙ１は事実上の会社経営の実権を掌握していること、④会社の主たる株主はＹ１及びその親族であること等から判断して、会社とＹ１は一体のものであって、会社は事実上Ｙ１の経営している個人企業であると判断される。したがって、Ｙ１に被申立人適格が認められる。
他方Ｙ２については、会社の構造設計部門の責任者として会社経営に参画してきたが、50年８月18日に会社役員を辞任しており、また会社に対して支配力を有しているとの疎明もない。したがって、Ｙ２については被申立人適格は認められない。
２ 構建の被申立人適格について
(1) 組合は、①構建はＹ１、Ｙ２の支配下にある会社のトンネル会社である、②構建すなわち分室は組合つぶしの拠点である、③構建はＹ１、Ｙ２と共謀のうえ会社を倒産させることを目的に会社の破産申立てを行い、労働者の生存に極めて著しい影響を及ぼした、として構建に使用者責任があると主張する。
(2) 前記認定によれば、分室に勤務していた者が退社後構建で会社の構造設計の仕事をしていたことがあるが、これをもって分室すなわち構建とまでみることはできず、また構建が、設計料を支払ってもらうために破産申立てをしたのは奇異な感じもするが、会社を倒産させる目的で破産申立てを行ったとみることには飛躍がある。したがって、構建に使用者責任を認めることはできず、構建は、本件被申立人適格を有しない。
３ 会社解散、解雇及び破産について
(1) 組合は、構建が行った破産申立ては会社、Ｙ１、Ｙ２、構建の共謀によるものであり、続く本件解雇、会社解散及び自己破産も計画的に分会を破壊する目的で偽装的に行われたものであって、明白な不当労働行為であると主張する。
これに対して会社、Ｙ１及び破産管財人は、不況の長期化による受注悪化のために会社経営が破たんし、経営者も経営意欲をなくして営業を廃止し従業員を解雇したものであると主張する。
(2) まず、構建の破産申立てについてみると、申立てと取下げの経緯には釈然としない面もあるが、債権の回収にＢ２がたいへん苦慮していた点からみて、真実の破産申立てであったと考えられる。
(3) 会社の営業成績は、48年までは順調であったが、49年以降不況の進行に伴い受注量の大半を占める公共団体の仕事が極端に減り、加えて人件費の会社経費に占める割合がかなり大きいことから、経営がかなり悪化していたことは認められる。
しかし、50年６月の宣言書、確約書及び審問の全趣旨からみて、会社及びＹ１が泉労組及び分会の存在を嫌悪していたことが認められる。
更に、51年７月29日以降社長は行方不明となり、会社再建ないしは事後処理の問題について正面から取り組むことなく会社解散、全員解雇、自己破産の申立て等を行ったことは極めて無責任な態度であると言わざるを得ない。
(4) 結局、会社は赤字経営を理由としながら実は分会の存在を嫌悪し分会員を企業外に排除する意図をもって会社解散・全員解雇、廃業届及び自己破産の申立てを行ったとみることができ、この会社の一連の行為は労働組合法第７条第１号及び第３号に該当する不当労働行為である。
４ 未払賃金の支払終期について
会社が破産宣告を受ければ債権者集会が開かれ営業廃止の決議がなされるのが通例であるので、このような事情を考慮して未払賃金の支払終期は主文１のとおり命ずるのが妥当と考える。
５ 団交について
(1) 会社は、完全に営業を廃止し経営者は存在せず会社側には団交をなすべき者が全くいないだけでなく、破産宣告がなされた現在、団交においで決定されるべき労働条件は存在せずもはや何らの解決手段もない場合においては、団交が行われていない事実のみをもって不当労働行為意思のもとに団交を拒否しているものと判断されるべきでないと主張する。
(2) Ｙ１は、経営意欲をなくしているとしても、51年７月29日以降出社せず組合との接触を意識的に避けてきたことは明らかであり、Ｙ１の組合に対する思惑がどうであれ、破産後の現在においても、分会員の賃金や一時金について団交によって解決に導くことは可能であり、また破産管財人もこれらの問題について交渉当事者となり得ることから、本件団交拒否は労働組合法第７条第２号に該当する不当労働行為である。
６ 会社の再開について
(1) 組合は、会社の解散が組合つぶしを目的として、簡単に行われており、分会員らの原職復帰のために会社の再開は必要であり、建築士法に基づく登録をＹ１が行えば足りるのであるから再開は可能である、と主張する。
(2) しかしながら、Ｙ１は別企業の一従業員として賃金を得たりしている身であり、審問の全趣旨からみても会社再開の意欲を失ってしまっていると考えられるので、会社再開を命じることはできない。
７ その他
組合は、当時の分会員全員について解雇撤回を求めているが、Ａ11は本件審問終結時には分会員ではないので、同人に対する救済は必要と認めない。
以上の事実認定及び判断に基づき当委員会は、労働組合法第27条及び労働委員会規則第43条により、主文のとおり命令する。
昭和54年12月17日
大阪府地方労働委員会
会長川合五郎
出典：「労働委員会関係 命令・裁判例データベース」（中央労働委員会）（https://www.mhlw.go.jp/churoi/meirei_db/mei/m01260.html）を加工して作成（加工：TaiLexi AI）。
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