東京、昭51不2・昭52不94、昭54.12.18
命令書
申立人全学研労働組合
被申立人株式会社学習研究社
主文
1 被申立人株式会社学習研究社は、申立人全学研労働組合の組合員A1に対する昭和51年7月5日付映電事業部への配転命令を撤回して同人を映像局に、同組合員A2に対する昭和52年9月26日付学習事業部への配転命令を撤回して同人を中学編集局に、復帰させなければならない。
2 被申立人会社は、本命令書受領の日から1週間以内に、55センチメートル×80センチメートル(新聞紙2頁大)の白紙に下記のとおり明瞭に墨書して、本社正面玄関付近の従業員の見易い場所に10日間掲示しなければならない。
記
全学研労働組合昭和年月日
委員長A3殿
株式会社学習研究社
代表取締役B1
当社が、貴組合員A1氏を映電事業部へ、同A2氏を学習事業部へそれぞれ配転を命じたことは、いずれも不当労働行為であると、東京都地方労働委員会で認定されました。今後このような形で貴組合員に不利益を与え、貴組合の運営に介入することはいたしません。この文書は、同地方労働委員会の命令により掲示するものであります。
(注、年月日は掲示の日を記載すること)
3 被申立人会社は、前各項を履行したときは、すみやかに当委員会に文書で報告しなければならない。
理由
第1 認定した事実
1 当事者等
(1) 被申立人株式会社学習研究社(以下「会社」という。)は、肩書地(編注、東京都大田区)に本社を、全国各地に50余の支社を置いて、書籍、雑誌、教材、教育機器等の出版、製作、販売を業とする会社であり、その従業員数は現在約2,000名で、その部門は、編集制作、一般管理業務、営業促進、倉庫運輸の各部門に分れている。
(2) 申立人全学研労働組合(以下「労組」という。)は、申立外全学研従業員組合(昭和33年頃結成、以下「従組」という。)の執行部に批判的であった者を中心に77名の従組員が、従組を脱退して、48年9月30日に結成した労働組合であり、その組合員数は、49年末には210余名に増加をみたのち、現在は約80名にとどまり、そのほとんどが編集制作部門に集中している。なお、労組は総評全国一般労働組合東京地方本部に加盟している。
(3) 従組は、管理職以外の全従業員のうち労組に所属しない者により組織されているものであるが、営業部門に属する従組員らが中心となって、労組結成後の49年1月、「学研生活を守る会」を結成し、以後同会は、労組の活動を批判する言動をとり続けた。
2 労組員の配転等をめぐる労使紛争
(1) 会社は、大卒者の採用にあたり、職種を①編集制作要員(出版・映画、教材等の編集制作業務)、②営業・業務要員(営業企画・調査・促進業務、管理部門業務、コンピューター業務)、③技術要員(機器の設計開発業務、セールスエンジニア業務)に分けて、専門知識に関する学課試験および面接試験を経て選考し、採用者に職種ごとの研修をうけさせたのち、各部門に配属してきた。そして、営業部門に属する従業員については本支社間の配転等をしばしば行ってきたが、編集制作部門から営業部門への配転は、管理職以外の従業員については、本人の同意がない限りほとんど行わなかった。
なお、会社は、48年度大卒採用者について、初めての試みとして、全員に対し2か月間組織開発室による研修を行ったのち各部門に配属させる方針を打ち出し、また、51年3月大学卒業予定者に対する募集要項には、「2年間の各支社での研修を経た後、本人の適性を勘案し、編集制作、営業促進、管理、技術等の各部門に配属し、その後も必要に応じ部門間の異動、担当職務の変更を活発に行う」旨記載するようになった。
(2) ところで、労組結成後、労使間の紛争が相つぎ、労組が賃金差別等の是正、解雇等懲戒処分の撤回、応援出向・配転等の撤回を求めて当委員会に申立てた不当労働行為事件は、本件申立時までに本件を含めて20件にも及んだ。そのうち、労組員の応援出向・配転等の事件は9件で、その対象労組員は延30余名にも及び、事件のほとんどが編集制作部門から営業促進部門等他部門への応援出向・配転等の問題であった(なお、50年不第9号および同不第39号事件について、当委員会は、53年3月7日付で救済命令を発した)。
3 A1の応援出向および配転
(1) A1は、40年3月、編集制作要員として入社し、学習編集部へ配属され、45年はじめ同部高学年別冊班の副編集長となった。ついで同年7月、同人は、編集制作部門の一つである映像局(当時の名称はAV局)へ配転され、同局教材制作事業部でスライドの制作にたずさわってきたが、48年、保育スライドの企画を提案し、これが採用されるとともに、以後、保育スライドの制作に従事していた。
同人は、49年9月末、同じく映像局のA4、A5とともに労組に加入した。映像局は、その写真事業部を除き、他の編集制作部門と異って、本社より離れた場所にある第2ビルに置かれていたが、この第2ビルは前記「学研生活を守る会」の本拠地と目されており、A1ら3名の労組加入は、労組にとっても同会にとっても注目すべき出来事であった。また、この際A1は、上司であるB2教材制作事業部長からは「労組は、反会社的であり、暴力的であるから加入を思いとどまれ。」と、また、B3部長業務代行からは「不満があるなら、副社長に直訴に行こう。」といわれた。
(2) 会社は、A1に対し、51年7月5日付をもって、映像局から会社の一営業部門である商事局映電事業部への配転を命じた。この配転(本件)の経過は、つぎのとおりであった。
ア 50年10月中旬、映電事業部は、商品の制作者が来た方が販売促進上効率が良いという理由で、映像局に対し3名の応援出向を要請し、これをうけて、映像局は、11月末、A1のほかにA6(同局カメラマン、労組員)、A5(同局映像システム部、労組員)を選んだ。
イ この人選の過程で、A1は、B2部長から「労組を脱退すれば、(映像局で)一つのチームを持たせる。」などといわれた。
ウ 当時の映像局と映電事業部の組織および両者の業務上の関連等はつぎのとおりであった。
(ウ) 映像局と映電事業部との業務上の関連は、映像局の教材制作事業部および生態室で制作された映画フィルム、スライド等が、原則として、映電事業部の映画教材課および教材課をとおして販売されるというものであった。しかし、教材制作事業部の製品とはいえ、A1の制作する保育スライドは、もともと商事局とは別部門の家庭事業本部保育事業部をとおして販売されていたものであり、映像システム部は、企業・官庁等から直接受注した映画・スライド等を制作する部門であり、また、写真事業部は、社内の各編集制作部門の要請に応じて、カメラマンを派遣する部門であった。なお、A1のこの応援出向により、同人の担当していた保育スライドの完成が遅れ、新学期に間に合わぬ事態を生じた。
(エ) 昭和50年の1年間に、写真事業部所属のカメラマンを除く映像局員50名のうち11名の者が、延44回計100回にわたり、映電事業部へ応援出張を命ぜられている。
エ 労組は、A1らが応援出向につき内示をうけるとともに会社に団体交渉を申し入れたが、団体交渉は行われなかった。そして、会社は12月19日、同月22日から出向するよう命令し、出向期限については、A1、A5が6か月、A6が2か月と示した。A1とA6は異議をとどめてこれに応じた。しかし、A5の出向は、同人の映像局での業務上の都合で翌51年1月末まで延期された。そのため、スポーツレジャー事業部からC1(従組員)を映電事業部へ配転したという理由で、A5が現実に出向した先はスポーツレジャー事業部であり、同人が2月14日労組を脱退するに至ると、当初の6か月間の出向期間の満了をまたずに、4月1日原職に復帰した。また、A6は、2か月の出向期間満了後原職に復帰したが、本来のカメラマン業務よりもむしろ助手、ないしは複写業務をさせられていたところ、後日労組を脱退して以後は本来の業務を与えられるようになった。
さらに会社は、4月1日、A7(映像局カメラマン、労組員)に映電事業部への応援出向(期間は同年6月21日まで)を命じ、同人は異議をとどめて出向に応じた。
オ A1、A7の出向最終日である6月21日、会社は、A1に対して6月末までの出向延長を、A7に対しては9月21日までの再出向を命じた。ついで、6月28日、会社は、A1に対し7月4日までの再度の出向延長を命じ、同時に7月5日付映電事業部への配転を通告した。両名の配転等に関し、7月2日から同月16日まで5回の団体交渉と1回の事務折衝が行われたが、結局、A1は、7月22日、異議をとどめながらこれに応じ、A7は、7月27日、退社してしまった。
カ その後、10月21日、会社は、A8(映像局カメラマン、労組員)に対し、翌52年1月20日までの映電事業部への応援出向、さらに同年4月19日までの再出向を命じ、同人はいずれに対しても異議をとどめてこれに応じ、期間満了後原職に復帰した。(労組は、はじめ、A1、A6、A5、A7、A8に対する応援出向の撤回およびA6に本来の業務を与えることをも本件の請求する救済内容としていたが、上記の経過から救済の実益が失われたとして最終的にA1に対する配転の撤回のみを本件の請求する救済内容とした。)
(3) 映電事業部におけるA1の業務内容は、応援出向期間中も配転後もさして変らず、一般の営業社員のように特定の商品、特定の地域に対する責任を課されることもなく、営業補助的な業務を与えられて今日に至っている。
4 A2の配転
(1) A2は、46年3月、縁故採用により入社し、編集制作要員として研修をうけたのち、中学編集局に配属された。そして、同人は、「中学三年コース」の本誌一般記事を担当し、その後、47年10月より「中学一年コース」の本誌一般記事と国語科の学科を担当し、49年12月PR企画班に移り、51年8月から再度「中学三年コース」本誌一般記事を担当した。その間、同人は、研修終了時の漢字テストで最下位の成績であったり、6級から5級への昇格が同期入社の者より一年遅れるということがあったが、これらのことが、編集業務に支障を来たしたことはなかった。
同人は、労組結成と同時にこれに加入し、52年7月には、職場代議員に選ばれた。
(2) 中学編集局においては、労組結成以来、B4中学編集局次長をはじめ編集長らが、労組活動に対する批判を常々労組員に対し行っていた。こうしたなかで、同局の労組員数は、結成当初の23名から51年9月時点で12名に減少をみたのちは、翌52年春頃までその人数で推移し、当時、他の雑誌編集局に属する労組員数に比べ最多数であった。52年3月3日、中学編集局は、社外のホテルで、労組員を除外した会議を開いて以降、労組員担当の仕事が順次取り上げられはじめ、他の編集員の補助的な仕事が与えられるようになった。この仕事取上げは、同年7月26日の編集長会議ののち、さらに徹底したものとなった。
(3) 一方において、中学編集局は、52年5月1日付で、支社からC2、C3(ともに従組員)をうけ入れて増員をはかった。両名は、51年採用者であり、前記募集要項によれば、さらに1年間の支社勤務が予定されていたものであった。ついで、同月16日付で支社からC4(従組員)をうけ入れ、同時に、A9(労組職場代議員)を校閲室へ配転した(A9の件は、昭和52年不第51号事件として当委員会に係属中)。
(4) 52年9月2日、B4局次長は、A2に対し、同人を中学編集局から配転すること、配転先は人事部に一任してあることを通告した。この通告は、A2の上司であるB5編集長も知らないうちに突然行われたものであった。労組は、同日、会社に対し、この配転問題に関する団体交渉を申し入れたが、団体交渉、事務折衝が実現したのは10月3日以降であった。
A2への配転通告後、B4局次長はA2を3回ほど呼び懇談したが、具体的な配転理由については説明せず、単に「中学編集局に向いていない、営業はどうか」などといった話に終始したのみであった。9月14日、B4局次長は、編集局の全員にA2の配転を発表し、その際、A2が自動車の運転免許を持っていることや、結婚後妻を連れて挨拶に来たことをとりあげて、営業に向いているなどと発言した。
9月22日、会社はA2に対し同月26日付会社の一営業部門である教育事業本部学習事業部促進課への配転を通告した。A2がこの配転を拒否すると、会社は、自宅待機を命じ、さらに10月3日、就労命令を発したので、A2は、異議をとどめながら10月6日配転に応じた。
(5) 同日、学習事業部へ赴任後、A2は、配転問題による精神的、肉体的疲労を理由に、当日午後と翌7日の有給休暇を申請(同月8、9、10日は三連休)したが認められず、かえって、当日午後から20日間滋賀支社管内での販売活動を応援せよとの業務命令をうけた。労組は、この業務命令はA2に対するいやがらせ以外の何ものでもないとして、当日と翌7日、A2に指名ストを指令した。
同月11日、A2は、滋資支社で業務についたが、同日は、B6滋賀支社長に対しA2の配転の経過を説明するため同行した労組執行委員(2名)の入館が阻止されたり、大津駅前でのA2配転に関する労組の教宣ビラ配布が関西総局各支社員により阻止されるなどのことがあった。そして、同日午後8時頃、A2が支社に帰ると、翌12日午前11時までに本社学習事業部へ出頭せよとの命令をうけた。12日、出社したA2に対し、会社は、さらに当日午後3時30分の飛行便での北海道出張を命じた。その際、会社は、一度帰宅して冬仕度をしたいとのA2の要求を認めなかった。空港への途中A2は腹痛をおこしたので、予定を変更して自宅付近の医院で診療をうけたのち自宅で静養し、その旨会社へ連絡したところ、会社からは、B7学習事業部次長がA2の自宅へかけつけ、診断書の提出を求めるなどの経過があった。
第2 判断
1 A1の配転について
(1) 労組は、A1に対する本件配転は、なんら業務上の必要がなく、同人が労組員であることを理由とした不当労働行為であると主張し、会社は、本件配転は、映像局の体質改善を目的とする人員削減の必要と、映像局の担当事業部である映電事業部の市場拡大施策に伴う営業体制強化のための人員増の必要とにより行われたものであって、A1を選んだことには合理的理由があり、不当労働行為には当らないと主張する。
(2) 本件配転問題の発端であるA1ら3名の映電事業部への応援出向については、①映電事業部が映像局に応援出向を要請した理由は、制作者が来た方が営業促進上効率が良いというものであったのにかかわらず、前記第1、3、(2)、ウ、(ウ)で認定したように、映電事業部と業務上関連のなかったA1ら3名の労組員を選んだこと、②映像局の業務に支障のないよう配慮して人選を行ったとしながら、現実には、A1の担当していた保育スライドの完成が遅れ、新学期に間に合わぬ事態を生じたり、A5は、映像局での業務上の都合から、1か月以上も応援出向が不可能であったり、そのA5が労組を脱退するや、映像局での業務上の必要を理由に、応援出向期間の半ばに同局へ復帰させていること、③A5の応援出向が遅れたため、やむを得ずスポーツレジャー事業部からC1(従組員)を映電事業部へ配転し、そのあとへA5を応援出向させたというが、実際には、C1は、A1ら3名の応援出向問題がおこる以前に、すでに映電事業部へ配転されていたことからみれば、会社がA1ら3名に対し応援出向を命じたことの必要性は疑わしいといわざるを得ない。
なるほど、昭和50年中に11名の映像局員による映電事業部への応援出張が行われたことは、前記認定のとおりであるが、しかし、この応援出張は、短期間であり、制作者が自己の制作した商品に限っての営業促進(場合によっては、制作上の企画、取材を兼ねての)を目的としたものであって、この応援出張が行われていたことをもって、A1ら3名の応援出向を正当化するわけにはいかない。
(3) そして、この応援出向の延長である本件A1の配転についても、会社の繁忙期(1月から7月初め)を過ぎた時期に、改めて、同人に映電事業部への配転(応援出向と異なり映像局員としての籍がなくなる)を命じなければならない特段の業務上の必要性も、また認められないものである。
さらに、この一連の応援出向、配転の過程で、A5とA6が労組を脱退し、A7が退社した事実、前記第1、3、(2)、イで認定のとおりA1が労組脱退工作をうけた事実等を併せ考えると、本件配転は、編集制作要員として採用され、永年その業務に従事してきたA1に対し、同人の本来の業務を取り上げ、営業部門において補助的業務に従事させるという不利益を与えることによって、同人の労組からの脱退あるいは退社を企図したものと認めるのが相当である。
2 A2の配転について
(1) 労組は、A2に対する本件配転は、なんら正当な理由がなく行われたもので、同人が労組員であることを理由とした不当労働行為に当ると主張し、会社は、本件配転は、中学編集局における人員の少数精鋭化をはかる過程において、編集に必要な能力、知識を欠き、しかもそれを補う意欲に欠けるA2を、営業部門へ配転することによって、同人の能力を開発せんがため行ったものであり、不当労働行為には当らないと主張する。
(2) ところで、中学編集局では、前記第1、4、(3)で認定したとおり、本件配転にさきだって、編集未経験者でかつ従組員であるC2、C3を、同人らに予定された支社勤務時間を短縮してまで、支社からうけ入れて増員し、ついで、支社から従組員であるC4をうけ入れ、代りに労組員のA9を校閲部へ配転していること等に鑑みれば、中学編集局の少数精鋭化をはかるという会社の主張はにわかに信じ難い。むしろ、当時、中学編集局において労組員の仕事取上げが行われていたことを併せ考えると、労組の勢力をそぐため、労組員と従組員との入れ替えをはかっていたものと認めるのが相当である。
(3) A2の6級から5級への昇格が他の同期入社の者より1年遅れたことや、研修終了時の漢字テストの成績が最下位であった事実などが編集業務に支障を来たしたとまでいえないことは、前記認定のとおりである。
また、会社は、同人の編集能力について、企画力が劣る、筆力・構成力がない、スピードが遅いなどと指摘している。しかし、会社は、同人に対しての格別な注意や指導をしないまま、6年余も編集業務に従事させてきたことからみれば、同人の編集能力がことさら劣っていたとは認めることはできない。
(4) 結局、本件配転は、配転先もきまらぬままほぼ1か月間にわたりA2が不安定な状態に置かれたこと、配転後のいやがらせ的な出張命令等に徴すれば、労組に加入し、また職場代議員になったA2を嫌った会社が、報復的措置として別部門への不利益な配転を行い、同時に、中学編集局における労組の勢力を弱めるため行ったものと認めるのが相当である。
第3 法律上の根拠
以上の次第であるから、会社が、A1を映電事業部へ配転したこと、A2を学習事業部へ配転したことは、いずれも労働組合法第7条第1号および第3号に該当する。よって、労働組合法第27条および労働委員会規則第43条を適用して、主文のとおり命令する。
昭和54年12月18日
東京都地方労働委員会
会長浅沼武
出典:「労働委員会関係 命令・裁判例データベース」(中央労働委員会)(https://www.mhlw.go.jp/churoi/meirei_db/mei/m01261.html)を加工して作成(加工:TaiLexi AI)。
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