東京、昭58不112、昭59.6.19
命令書
申立人普連土学園教職員組合
被申立人学校法人普連土学園
主文
１①被申立人学校法人普連土学園は、申立人普連土学園教職員組合が申し入れる団体交渉を、「書面による交渉方式」によってのみ行うとの理由でこれを拒否してはならない。
② 被申立人学園は、申立人組合が、昭和58年９月12日付で申し入れた議題についての団体交渉を、申立人組合は不適法な労働組合であるから団体交渉の当事者たりえないとか、申立人組合の申し入れた議題は団体交渉になじまないとの理由でこれを拒否してはならず、すみやかに、誠意をもって、同議題についての団体交渉に応じなければならない。
２ 被申立人学園は、本命令書受領の日から１週間以内に、55センチメートル×80センチメートル（新聞紙２頁大）の大きさの白紙に、下記内容を楷書で明瞭に墨書し、被申立人学園の教員室内出入口の教職員の見易い場所に10日間掲示しなければならない。記
昭和年月日
普連土学園教職員組合
執行委員長Ａ１殿
学校法人普連土学園
理事長Ｂ１
当学園が、貴組合の申し入れた、昭和58年９月12日付議題についての団体交渉に応じなかったことは、団体交渉拒否にあたる不当労働行為であると、東京都地方労働委員会において認定されました。
今後は、このようなことを繰り返さないよう留意します。
（注、年月日は文書を掲示した日を記載すること。）
３ 被申立人学園は、前第１項②および第２項を履行したときは、すみやかに当委員会に文書で報告しなければならない。
理由
第１ 認定した事実
１ 当事者
⑴申立人普連土学園教職員組合（以下「組合」という。）は、被申立人学校法人普連土学園に勤務する教職員で組織する労働組合で、東京私立学校教職員組合連合に加盟しており、本件申立時の組合員数は17名である。
⑵被申立人学校法人普連土学園（以下「学園」という。）は、肩書地でキリスト教（クェーカー主義）による学校教育を行うことを目的とし、女子の中学校および高等学校を設置する学校法人であり、昭和57月９月現在の教職員数は63名、生徒数は765名（中学校350名、高等学校415名）である。
２ 組合結成と団体交渉開催申し入れに対する学園の対応
⑴最近７年間に学園の理事長、学園長および教頭がそれぞれ３名入れ替り、特に57年度には、理事長、学園長、教頭が一挙に交替するなど、学園運営の体制が一定していなかったことなどが契機となり、学園の教職員らは、昭和58年６月６日組合を結成した。⑵①上記組合結成大会が終了した当日、組合は、学園に対し、組合結成を通告するとともに、下記要旨の「普連土学園教職員組合要求書」（以下「要求書」という。）を添付し、うち「⑴および⑷」を議題とする団体交渉を、同年６月17日（金）午後４時30分から学園会議室で開催するよう申し入れた。
普連土学園教職員組合要求書
① 日本国憲法・労働組合法・労働基準法等に定める、労働組合・労働者の諸権利を認め、守ること。
(ア) 組合を唯一交渉団体として認め、当事者能力を有する代表者が出席して、早急に団体交渉に応ずること。
(イ) 組合員の正当な組合活動を保障すること。
(ウ) 組合員に対し、脱退強要、配置転換等を行ったり、また、組合組織に対する介入等の不当労働行為を行わないこと。
② 教職員全員の賃金を明らかにし、給与辞令を発行し、年齢を基準とした公平な賃金体系を確立すること。
(ア) 基本給を、一律月額７万円ひきあげること。
(イ)および(ウ) 略
(エ) 学園の経理を全面的に公開すること。
③ 労働条件（及び、これに関わる教育条件）を改善すること。
(ア) 教職員を適正数確保し、適正に配置すること。
(イ)～(ク) 略
④ 学校運営の民主化を進めること。
(ア) 職員会議を民主的に運営し、会議の決定を尊重すること。
(イ) 管理職にある者は、教員の主体的な教育活動を尊重すること。
(ウ) 教員の主体的な研修活動を保障すること。
(エ) 職員会議に議案を提出できる、全員参加制の研究会活動を保障すること。
(オ) 校務分掌は任命制をやめ、各教職員の希望を重視し、民主的に決定すること。これに対し学園は、６月10日、団交開催期日を６月22日に変更したい旨申し入れ、組合もこれを了承した。
② ところが、団交開催期日直前の同月21日、学園は組合に対し、下記要旨の「申入れ並びにお尋ね書」を提出し、同文書中の「①ないし④」について本日中に明確な回答と同意がない場合には、明日の団交開催日を変更するよう組合に申し入れた。申入れ並びにお尋ね書
① 組合は真実適法に結成され且つ適法な手続によって組合役員が選出されたものであるか。
② 組合が労働組合法上適法且つ独立した自主的な労働組合であるのであれば、その組合規約の提出を求める。
③ 団体交渉開催に当り組合の協定当事者適格を明確にするため次の事項について回答を求める。(ア)執行委員長が組合を代表できるのか否か、(イ)執行委員長並びに執行委員の権利とその責任、(ウ)執行委員長が組合内部で発生したすべての問題を解決する権限を有するのか否か、(エ)組合並びに組合員の行為に関し一切の責任は組合役員と組合員が負うのか否か。
④ 団体交渉は、当事者双方の代表者４名以内、交渉時間は２時間程度、双方とも平和的に行う。
なお、同文書で、学園は、組合の上記「要求書」の内容は労働組合法上の団交議題になじまないとか、質問事項があれば文書で事務長宛に申し出ることなども述べていた。
③ これに対し組合は、同日夜、(ア)組合は適法に結成され、適法な手続で役員選出が行われたこと、(イ)執行委員長は大会で選出されたこと、(ウ)組合規約を学園に提出すること、(エ)団交の人数、時間については、その都度双方でとり決めること、(オ)団交議題についてはすでに合意をみているのに、今になって議題になじまないというのは理解できないことなどを内容とする「回答書」を学園に渡すとともに、組合規約も提出した。
④ 団交開催期日である６月22日午後４時30分の直前に、Ｂ２学園長は組合三役に対し口頭で、組合の上記「回答書」では学園の質問に答えていないので、団交には応じられない旨を伝え、結局、この日の団交は行われなかった。
⑶①そして同日午後６時すぎ、学園は、組合に対し、改めて、組合は適法な労働組合とはいえないこと、役員も適法な手続で選出されたとはみられないこと、したがって適法な労働組合となったうえで、改めて学園に交渉を申し入れることなどを内容とする同日付「回答並びに申入書」を提出した。
② これに対し組合は、同月28日、上記学園の「回答並びに申入書」は団交拒否の正当理由とはならず、組合運営に対する支配介入である旨記載した「回答並びに申入書」および上記「『要求書』中の①および④」の議題について再度７月９日（土）午後１時30分から学園会議室で団体交渉の開催を求める「団体交渉申し入れ書」を学園に提出した。
③ これに対し学園は、７月６日、学園が組合に申し入れた上記６月21日付「申入れ並びにお尋ね書」および同月22日付「回答並びに申入書」について組合からの回答がないが、回答できない特別な理由でもあれば、その理由を具体的に明らかにし、その理由がなければ至急回答をしてほしい旨およびその回答があり次第、組合からの上記６月28日付の両文書について回答する旨の７月６日付「回答並びに申入書」を組合に提出した。
④ 翌７月７日、組合は、学園に対し、学園の上記７月６日付「回答並びに申入書」では、組合の上記６月28日付「団体交渉申し入れ書」について承諾するのか、拒否するのか、拒否するのであればその理由を、また回答期限の延期を申し入れたのであればその理由を併記のうえ、あらためて文書で提出してほしい旨の「質問書」を学園に提出した。
⑤ 組合は、再度申し入れた上記団交開催期日の７月９日、組合の交渉委員を待機させたが、学園関係者は現われず、結局、学園は同日も団交に応じなかった。
⑥ なお、その後学園は、７月12日、組合の上記７月７日付「質問書」については、学園の上記７月６日付「回答並びに申入書」の通りであるのでこれを精読してほしい旨および組合の上記６月28日付申し入れの議題は、労働組合法上の団交議題になじまないものと思料する旨の「質問書に対する回答書」を組合に提出した。
３ 本件団交拒否（救済を求める具体的事実）
⑴①組合は、夏休み明けの58年９月12日、改めて、学園に対し、「①組合の権利確認に関する件（上記「要求書」①）、②学校運営の民主化に関する件（同「要求書」④）および③賃上げに関する件（同「要求書」②、今回追加したもの。）」の３項目を議題として、同月22日（木）午後６時から、学園会議室において団体交渉を開催するよう文書で申し入れた。
② これに対し学園は、組合が申し入れた団交開催期日前日の同月21日、組合に対し、要旨次のような「回答並びに申入書」を提出した。すなわち(ア)上記組合宛６月22日付「回答並びに申入書」（前記第１、２、⑶、①）について組合から未だ明確な回答を得ていないが、このことは今後の労使関係と団交開催にあたって重要なことであるので同答するよう改めて申し入れるものであり、もし回答出来ない特別な事情でもあれば文書で申し出ること、また、組合の規約は労働組合法上の要件を欠き、不適法な労働組合であると思料するので、団交の開催を望むのであれば労働組合法上適法な労働組合として改めて申し入れること。(イ)組合の申し入れた上記３項目の議題のうち、組合の権利確認に関する件および学校運営の民主化に関する件は、すでに回答したとおりいずれも団交の議題になじまないこと。学校運営については、学校の責任と権限において行うべきもので、組合の干渉介入は一切断わること。また賃上げに関する件については、就業規則第19条（「俸給は国家公務員教育職俸給表（二）に準じて決定し、また昇給させる。」）の通りで、これを変更する考えはなく、人事院勧告か発表され次第教職員に知らせることなどを内容とするものであった。
③ このようにして学園は、組合の申し入れた同月22日の団交に応じなかった。⑵① 10月３日、組合は学園に対し、当委員会のあっせんに応じ（注、組合は、９月26日、当委員会に「団交促進」のあっせんを申請したが、学園はこれに応ぜず、10月４日、あっせんは打切られた。）、かつ誠意をもって団交に応ずることなどを求める文書を提出した。
これに対し学園は、翌10月４日、要旨次のような同日付「通知並びに回答書」を組合に提出した。すなわち、組合の上記10月３日付の回答は、学園の９月21日付文書に対する明確な回答になっていない。予て、組合の協定当事者適格等の問題について組合に問い合わせてきたが、今日まで明確にされていないので団交を開始することが出来なかった。「しかし、学校としては、円満なる労使関係の確立のため、書面による交渉方式をもって応ずることとし、交渉を進めるためここに通知並びに回答致します。」として、組合の申し入れた上記９月12日付の団交議題について、凡そ以下のような回答をした。(ア)「組合の権利確認に関する件」――（ⅰ）組合を唯一交渉団体として認めるようにとの要求には応じられない。また組合からの団交申し入れに対しては、書面による交渉方式により応ずる。（ⅱ）組合活動は勤務時間外、しかも学校の施設構外で行うことは全く自由である。（ⅲ）業務の都合により配置転換は従来通り行う。(イ)（「学校運営の民主化に関する件」――学校運営については法令、寄付行為等に基づき、学校の権限と責任において行うべきもので、組合等からの干渉介入を許すべきではない。他方、組合の運営については、学校は一切干渉介入する意思はない。(ウ)「賃上げに関する件」――（ⅰ）賃金体系は公平且つ明確に確立されており、賃金は「国家公務員教育職俸給表（二）」に準じて決定し、昇給を実施している。その他については、就業規則（俸給に関する規程）によっており、これを変更する考えはない。（ⅱ）昇給は人事院勧告の実施後、全教職員に実施する。（ⅲ）全教職員の賃金を明らかにする考えはない。
なお、学園は、同文書のなかで、今後書面による交渉を行うので、組合も書面によって交渉に臨むよう付言した。
② 組合は、上記のような学園の「書面による交渉」は不当であるとして、改めて、10月20日、上記３項目の議題について、同月25日（火）午後６時から学園会議室で団体交渉を行うよう学園に申し入れた。
③ これに対し学園は、組合が申し入れた団交開催期日に当る同月25日、要旨次のような同日付「回答並びに申入書」を組合に提出した。すなわち、学園は書面による交渉方式が組合に受け入れられなかったことは誠に残念であるとしたうえ、再度書面による交渉を行うので、組合も誠意ある態度で交渉に臨むよう切望する。組合の申し入れた各議題については、すでに上記10月４日付「通知並びに回答書」で学園の考えを明らかにしているというものであった。
なお、同日学園は、上記10月４日付「通知並びに回答書」の補足説明として、学校施設構内における組合活動等については、学園の許可なしには使用を認めず、賃上げは、58年８月５日の人事院勧告に準拠してベースアップを実施した旨の文書を組合に提出した。
④ このようにして学園は、組合の申し入れた10月25日の団交に応じなかった。
⑤ なおその後、学園は、12月１日、組合に対し、改めて書面による交渉に、誠意ある態度で臨むよう「申入書」を提出したが、そのなかで学園は、組合の申し入れた団交議題については、既に上記10月４日付「通知並びに回答書」および10月25日付補足説明の文書で回答してある旨付言していた。
第２ 判断
１ 当事者の主張
⑴申立人組合の主張学園の主張する組合が不適法であるとか、組合の要求事項が団交になじまないとかの理由はいずれも合理的根拠がなく、学園は、組合を交渉当事者として認めず、団体交渉のテーブルにつくことを拒否しているのみならず、一方的に提案してきた「書面による交渉方式」なるものも、団体交渉としての外形にすら程遠いもので一片の誠意もみられない。このことは、学園が組合結成通告後一貫して組合の存在を嫌悪し、これを認めないことによるものであって、その不当労働行為性は顕著である。⑵被申立人学園の主張
① 学園は、組合の要求ならびに団体交渉申し入れに対しては、それぞれ書面をもって回答するとともに団体交渉を行ってきている（第１、２、⑶、⑥昭和58年７月12日付「質問書に対する回答書」、同３、⑴、②同年９月21日付「回答並びに申入書」、同３、⑵、①同年10月４日付「通知並びに回答書」および同３、⑵、③同年10月25日付「回答並びに申入書」、同補足説明の文書」）。
② 組合は「『書面による交渉方式』なるものも、団体交渉として外形にすら程遠いもの」と主張するが、「書面交渉方式」による団体交渉は労働組合法に反するものではない。すなわち、同法第７条第２号は、使用者の団交応諾義務を定めているだけで、団交の方式・態様を特定したり、制限していないのであるからそれは労使の自治に委ねられているのである。そして、いかなる交渉方式・態様を選択するかは、団交申し入れをうけた使用者が有するのであるから（民法第406条〈選択権〉）、本件でも学園が書面方式によって交渉することができるのである。
③ つまり学園は、組合の団交申し入れに応じて、書面方式による交渉を実行し、組合の要求について回答・説明するなどして現実に交渉を進めたにもかかわらず、組合は徒らに「面談方式」による交渉を求めてこれに応じなかったもので、学園が団交を拒否した事実はなく、組合こそ団交を拒否し続けているのであるから、本件申立ては全く理由がなく棄却さるべきである。
２ 当委員会の判断
⑴前段認定のとおり、学園は、組合結成直後の頃は団体交渉に応ずる気配を示していたが、間もなく態度を変え、58年６月21日以降は、組合が不適法な労働組合で団交の当事者たりえない、また組合の申し入れた議題は団交議題になじまないという二つを団交拒否理由とし、その後同年10月４日以降は、これら二つの理由よりも、「書面による交渉方式」以外の団交には応じられないことを団交拒否の主たる理由としているので、まず後者について判断する。
⑵団体交渉は「書面による交渉方式」によってのみ行う旨の学園の主張についてそもそも団体交渉なるものは、組合と使用者とが対等の立場で労働条件等について互いに主張し合い、説得に努めながら、一定の妥協点に到達するための制度である以上、労使間で「書面による交渉方式」によってのみ団体交渉を行う旨の特段の合意があれば格別、組合と使用者とが同一のテーブルにつき、口頭によって現実に話し合うのが、本来の団体交渉のあり方である。
しかるに、本件においては、かかる特段の合意が認められないのみならず、学園は、申立人組合が明確にこれを拒否していることを知悉していながら、なお今日に至るまで「書面による交渉方式」によってのみ団体交渉に応ずるとの上記主張を固執しつづけていることには何ら合理性がなく、実質的な団交拒否というべきである。
⑶次に、学園が、団交拒否理由としていた次の２点についても判断する。
① 組合は、不適法な労働組合であるから団交の当事者たりえない旨の学園の主張について
学園は、前段認定のとおり、組合が学園に提出した組合規約は、労働組合法上不適法であるとか、組合段員選出手続も不適法であるから団交の当事者たりえない旨の主張を繰り返している。しかし学園は、いかなる点が不適法であるかについての具体的事実を全く指摘していないのみならず、その組合規約をみれば、不適法と指摘さるべき内容のものは格別見当らず、かつ前記認定のとおり、既に組合が学園に対し、組合役員を適法に選出した旨を告げているのであるから、学園の上記主張は、団交拒否のための単なるいいがかりとみるほかない。
② 組合の申し入れた議題は団交になじまない旨の学園の主張について
学園は、「組合の権利確認に関する件」および「学校運営の民主化に関する件」については、団交議題になじまないというが、すべて交渉の対象になりえないとは断定できないから、学園の主張は採用できない。また学園は、「賃上げに関する件」については、団交事項であることは否定していないけれども、前記認定のとおり、人事院勧告および就業規則に従って実施しているので、これを変更する考えはないとの主張を書面で繰り返し、恰も組合との間で交渉する余地はないかの如き姿勢をとっているが、そもそも組合との話し合いを１回も行うこともなしに、一片の書面でもって譲歩の余地がないかの如き主張を繰り返している上記学園の態度は、団交拒否というべきである。
⑷以上、要するに、上記団交拒否理由はいずれも、学園が一貫して組合と同一のテーブルにつくことを嫌忌していることに由来するものであり、本来の団体交渉を拒否するための口実として案出されたものというほかない。従って、本件団交拒否は、不当労働行為にあたるというべきであって、本件の救済としては、主文のとおり命ずるのを相当と考える。
第３ 法律上の根拠
以上の次第であるから、学園の本件団体交渉拒否は、労働組合法第７条第２号に該当する。よって、労働組合法第27条および労働委員会規則第43条を適用して、主文のとおり命令する。
昭和59年６月19日
東京都地方労働委員会
会長古山宏
出典：「労働委員会関係 命令・裁判例データベース」（中央労働委員会）（https://www.mhlw.go.jp/churoi/meirei_db/mei/m01746.html）を加工して作成（加工：TaiLexi AI）。
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