兵庫、昭59不４、昭60.3.8
命令書
申立人全日本運輸一般労働組合兵庫地方本部
申立人全日本運輸一般労働組合関西地区生コン支部
被申立人株式会社高田建設
主文
被申立人会社は、申立人ら組合が、昭和59年１月19日付でなした全日本運輸一般労働組合関西地区生コン支部高田建設分会の分会員であるＡ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５の安全就労保障に関する団体交渉に、直ちに誠意をもって応じなければならない。
理由
第１ 当事者
１ 申立人全日本運輸一般労働組合兵庫地方本部（以下「地本」という。）及び同全日本運輸一般労働組合関西地区生コン支部（以下「支部」という。）は、いずれも主として運輸産業で働く労働者を中心に結成された全日本運輸一般労働組合の下部組織であり、地本は兵庫県下で働く労働者を中心に、支部は生コン産業で働く労働者を中心に結成された労働組合であり、組合員数は、現在それぞれ約1700名と約1000名である。また、支部高田建設分会（以下「分会」という。）は、地本及び支部の各下部組織として、被申立人株式会社高田建設（以下「会社」という。）の従業員で組織されており、現在分会員数は５名である。
２ 会社は、生コンクリートの製造販売を主たる業務内容とし、従業員約30名を有する株式会社である。
第２ 本件団体交渉の申入れと拒否
１ 地本及び支部が分会と連名で、昭和59年１月19日差出しにかかる書留内容証明郵便をもって会社に対し、分会の分会員ら（Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４及びＡ５）の安全就労の保障を求めるため団体交渉の申入れをしたことについては、当事者間に争いがなく、同申入れの詳細は次のとおりであったことが認められる。
⑴要求事項
ア 暴力分子Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３、Ｂ４、Ｂ５兄弟等を解雇すること。
イ Ｂ６を初めとする会社側首脳陣の暴力及び故Ａ６殺害への謝罪をすること。
ウ 上記分会員らの昭和58年４月以降の未払賃金を支払うこと。
エ 同分会員らが原職復帰就労した場合、仕事上の一切の差別及びいやがらせをしないこと。
⑵期日及び場所は、昭和59年１月23日、同24日、同25日のいずれか、18時より加古川市立勤労会館とする。
⑶交渉人員は、労使双方５名とする。
⑷この申入れに対する回答を昭和59年１月21日までにすること。
２ もっとも、この申入書が配達された時には、会社はその内容をおおよそ察知して、受領を拒否したので、会社がその内容の詳細を了知したのは、本件申立書と共にその付属文書として、上記申入書（甲第１号証）の写しを受領した時であったと認められる。
３ 地本及び支部は、上記のように、申入書さえも受領されず、還付されたことから、会社に対し団交応諾を求めるため、昭和59年２月14日本件申立てに及んだが、会社は本件団体交渉に応じないまま今日に及んでいる。
第３ 上記団体交渉申入れに至るまでに以下の事実があったことが認められる。
１ 分会は、昭和57年２月15日会社の従業員10名をもって結成され、直ちに労働条件改善要求書を提出したところ、会社は、即日上記Ａ１（分会長）、Ａ５（副分会長）、Ａ４（支部委員）及びＡ６（書記長）を解雇した。ただし、この解雇は支部の抗議により、同月17日撤回された。
２ 同年３月29日会社は、生コン車の運転に必要な免許を持たないＣ１（本名Ｃ１）を雇い入れた。その頃分会員らの自宅で自動車のブレーキパイプが壊される等の事故が発生した。Ｃ１は、分会の抗議により、同年４月３日解雇されたが、同年４月７日暴力団員風の者を連れて会社へ来、分会員に暴行を加え、更に同月14日会社近辺において、同Ｃ１の手配した者の手で、出勤途上の上記Ａ６が刺殺された。
３ その後、この事件には会社が関与していると主張する支部ないし分会と会社の間で、真相究明のための団体交渉が行われ、会社は、もし事件に関与していることがはっきりすれば、責任をもって解決することを確約した。
４ 会社は昭和57年６月頃、会社の構内に組合事務所を設け、分会に使用させることとした。
５ 同年７月頃、上記Ｃ１らＡ６殺害を実行した犯人が検挙され、続いて会社のＢ７社長、その妻Ｂ６、従業員のうちＢ２、Ｂ１、Ｂ３（旧姓Ｂ３）らが警察の取調べを受け、そのうちＢ６、Ｂ２、Ｂ１は逮捕され、Ｂ７社長にも逮捕状が発付された。もっとも実行グループ以外では、Ｂ６が同年11月下旬犯人Ｃ２は隠避の廉により罰金刑に処せられたほかは、起訴された者はなく、犯人らに対する判決は、昭和58年２月17日に言い渡され、まもなく確定した。
６ 会社は同事件に関与した疑いがあるとして、従業員の上記Ｂ２及びＢ１を一時解雇していたが、昭和58年になると、１月上旬、同人らを再雇用し、一方支部は、捜査の進展に伴い、会社に対しＡ６の遺族が損害賠償を求めて訴訟を提起している件に関し、会社に責任があるものとする主張を強め、宣伝カーを繰り出して会社を非難するとともに、顧客に対する不買運動を開始した。
７ 同年２月26日会社は、分会事務所が組合用務以外に使用されているとして、これを実力で封鎖した。そこで、支部は同年３月８日、神戸地方裁判所姫路支部昭和58年(ヨ)第50号妨害禁止仮処分決定を、更に支部及び分会は同年５月２日、同裁判所同支部同年(ヨ)第91号封鎖解除執行官保管仮処分決定を得たが、いずれもその効なく、分会事務所は事実上今日までこれを使用できないままとなっている。
８ 同年４月11日支部は、Ａ６の１周忌を前にして、遺族に対する補償並びに労使関係正常化に関する要求を一層強化するため、組合員約100名を動員して午前８時の始業時に会社正門前に至り、要求並びに抗議行動をした後、加古川市内等でビラ配り等の宣伝活動を行い、終業時頃再び正門前に集結して申入れ活動を行った。これに対し会社は組合員の入構を阻止するため、正門前の道路上にダンプカーを置いて往来妨害に及んだ。このような支部の動員は４月末頃まで毎日のように行われ、時には社長宅にも押しかけ、５月からは人数こそ30人位になったものの、なお11日頃まで続けられ、会社の往来妨害も５月下旬まで行われた。
９ 上記４月11日頃以降、分会員らは毎日始業時には一旦出勤したが、就労を拒否されたため、その後支部の情宣活動に参加した。そして４月22日には、双方の間に暴力沙汰が起こり、支部組合員Ａ７ほか２名が、従業員のＣ３ほか前記Ｂ１、Ｂ２を傷害の罪で神戸地方検察庁に告訴しているが、会社側にもＣ４やＢ４が負傷する事故が発生した。また５月６日には、一応前記仮処分の執行はされたものの、その直後から再び分会事務所が封鎖され、分会員らはＢ６の号令一下非組合員らの実力をもって構外に追い払われる状態となったので、分会員らは身の危険を感じるに至った。更に、同年５月９日、10日の両日、分会員らが出勤したところ、会社の方から謝れ、謝らないのなら帰れと追いかえされたので、その頃以後分会員らは出勤しなくなった。
10 同年５月下旬頃、会社の代理人Ｃ５弁護士から、分会事務所の使用条件に関する提案があったが、支部ないし分会の容れるところとはならなかった。
11 その後、Ｃ６の仲介により、同年７月30日支部と会社との間に、
⑴会社は、Ａ６問題に関する件については、誠意をもって交渉し解決すべく努力する。⑵会社は、（退職予定のＡ８を除く）分会員８名については、同年８月１日より会社の機構に従い、正常就労を保障する。
但し、未払賃金については、別途合意している内容のとおりとする。
等の協定が成立し、その旨の書面に双方調印した。
12 ところが、同年８月１日分会員らが出勤すると会議室に入れられ、会社の役員や非組合員に、謝れ、これからは非組合員の言うことを聞け等と言われ、その挙げ句、机を蹴とばされて分会員Ａ４が負傷した。よって分会員らは、このままでは危ないと考え、全員引き揚げた。
13 分会員らは、同年９月12日にも出勤した。やはり会議室で前同様の要求を受けたが、この日は支部の副委員長Ａ９が同行しており、同人の執り成しによって全員会社に謝ったところ、草むしり、道路の清掃等を命ぜられ、これらの雑役に従事した。ところが、Ａ１分会長が、非組合員から草むしりの仕方が悪いとなじられた上、態度が生意気だと投げとばされ負傷する事態となったので、分会員らは昼休みを機に全員引き揚げた。
14 これより先、支部に分裂問題が起こり、やがて分会に残留したのは、前記（第２の１）のＡ１らのみとなった。
15 同年11月下旬、会社から文書で職場復帰を求めたのに対しても、上記残留分会員らは、依然として安全就労の保障がないとして、これに応じなかった。
16 支部としては、その後本件申立てにかかる団体交渉申入れまでにも、Ａ６の遺族に対する補償、上記分会員らに対する安全就労の保障等を求めるため、会社に対し何度か団体交渉の申入れをしたが、会社はこれに応じなかった。もっとも、そのうち支部及び分会が同年12月９日付書面でした申入れにおいては、交渉事項の記載がなかった。
17 なお、前記Ａ６問題に関し、会社は同年夏頃見舞金として30万円を贈ったほか、同年末頃会社の前記代理人からは、更に見舞金として200万円を支払う話はあったが、実現せず、補償に関する会社の方針は今もって決まっていない。
18 また会社は、上記11⑵但書による未払賃金（昭和57年度一時金を含め、計金250万円）の支払も履行していない。
第４ 本件申立て後の経過として、以下の事実を認めることができる。
１ 地本並びに支部ないし分会は、本件申立ての後も、加古川、高砂両市当局に会社に対する指導監督を要請するほか、時々会社の生コン納入現場に赴き、注文主に不買を要請する行動を行っている。
２ 会社は上記残留分会員全員に対し、出勤しないことを理由として、昭和59年３月31日付で解雇する旨通告した。
３ これに対し、同分会員らは会社を相手として、神戸地方裁判所姫路支部昭和59年(ヨ)第181号仮処分申請をなし、同年９月12日同裁判所において、
⑴同分会員らが会社に対し、雇用契約上の権利を有する地位にあることを仮に定める。⑵会社は同分会員らに対し、昭和58年８月以降本案判決に至るまで、毎月25日限り添付債権目録記載の各賃金を仮に支払え。
という趣旨の決定を得たが、会社はこの決定に従う意向はなく、異議を申し立てている。
第５ 会社の主張する団交拒否事由は以下のとおりである。
１ 昭和58年７月30日支部と会社との間で、前記第３の11の協定が成立したことにより、Ａ６問題以外はすべて一旦解決ずみである。そのため会社は、前記第３の15記載のように、職場復帰を呼びかけたのに、分会員らがこれに応ぜず、よって申立人らがこの協定を破棄したのであるから、その破棄について納得のいく説明のあることが、団体交渉に入る前提である。
２ 上記職場復帰の呼びかけに対し、もとの分会員中一部は応じ、一部は応じなかったので、会社は支部の分裂を推定した。このような場合、分裂したいずれを相手にするかは困難な問題であるので、本件団体交渉の申入れには応じなかった。
３ 会社としては、前記第３の10、15のように、度々円満解決の提案をしているのに、申立人らがこれを無視しているところから考えると、本件団体交渉が交渉でなく、非難の応酬に終始することは明らかであるから、申立人らから具体的解決案の提示がない限り、団体交渉には応じ難い。
４ 申立人らは会社の取引先に対し商品不買運動を繰り返しており、これが双方の暴力沙汰の原因となっているので、これを中止することが団体交渉の前提条件である。
５ 前記第２の１⑴の要求事項ア及びイについて
⑴Ａ６殺害問題に関しては、刑事事件は既に処分が決定ずみであり、民事事件については現在訴訟中であって争点が多岐にわたり、団体交渉になじまない。
⑵にもかかわらず、申立人らは同問題に関し、Ｂ７夫妻や前記Ｂ１、Ｂ２らが主導的役割を果したかのごとく宣伝しているところからすると、団体交渉においても、一方的に責任を求めて強談に及ぶことは必至である。
⑶また、同Ｂ１らに対し制裁措置を要求しているが、会社としてこれに応じられないことはいうまでもなく、回答のしようもない。
⑷同人らが暴力行為をなした事実はないし、偶発的な紛争の結果、双方に負傷者があったにしても、それを一々追及して解雇することを絶対条件とするのであれば、そのような要求は団体交渉になじまない。
⑸以上要するに、申立人らがその圧倒的な威力（宣伝力及び有形的実力）により、一方的に主張を押しつけることとならざるを得ないような団体交渉には応じられない。
６ 前同要求事項ウ及びエについて
分会員らは、依然として職場復帰に応じないのみならず、営業妨害行為を続けているので、会社は昭和59年３月末日付けで同人らをいずれも解雇したものである。よって、原職復帰や賃金支払を求める団体交渉には応じ難い。
７ なお、従来の申立人らの（不買運動等の）行為により、会社の営業活力が大幅に減退したこともあって、他の従業員のほとんどが分会員らに対し、憎悪的感情を持っている。このような現状では、本件団体交渉には応じ難い。
８ おって、本件団体交渉の申入書につき、会社がその受領さえ拒否したのは、従前の申入れや申立人らの態度から内容が推察できたこと並びに前記第３の16後段記載の申入書に交渉事項の記載がなく、しかも交渉事項について照会しても何ら回答がなかったことから、開封するまでもないと考えたからである。
第６ 判断
１ 前記第３の１、２、７、９で認定したとおり、会社は、
⑴分会が結成され、労働条件の改善を要求すると、即日分会の幹部４名を一旦解雇したこと。
⑵その後間もなく、業務に無用なＣ１を雇い入れ、同人が連れて来た暴力団員風の者が会社内で分会員に暴行を加えたことがあること。
⑶昭和58年２月Ａ６殺害に関する刑事事件が一段落すると、分会事務所を実力で封鎖し、以後再度にわたる裁判所の仮処分決定を無視し、封鎖解除の執行をも妨害していること。⑷同年４月11日頃からは、分会員らが出勤しても、その就労を拒否したこと。からみると、労働組合や組合活動に対する理解が余りにも乏しく、申立人らないし分会を極度に嫌悪し、実力でこれを排除しようとする傾向があるといわざるを得ない。
２ 本件団体交渉の申入書について、受領さえも拒否したことは、上記のような会社の体質の端的な現れであって、労使間の問題を団体交渉によって解決しようとする姿勢に欠けているといえよう。要求内容は推察できたにせよ、日時や場所まで分かるはずがないのに、問い合わせようとした形跡もないのであるから、団体交渉申入れなど全く意に介さない態度としかみられない。
３ 会社が主張する団交拒否事由を個々的に検討しても、以下のとおり、到底正当性を認めることができない。
⑴会社はまず、前記第３の11記載の協定を申立人らが破棄したというが、
ア 会社が協定成立後、Ａ６問題の交渉による解決に努力したとはみられないこと。
イ 前記第３の12、13で認定した経過によっても、会社が分会員らの「正常就労」を保障したものとはいえないこと。
ウ 会社は協定に当たり合意した未払賃金額さえも、全然支払っていないこと。からすると、逆に会社の方こそ、協定の直後から協定条項を守らなかったものというべきである。
⑵支部に、いわゆる分裂状態が発生したことは、前記第３の14で認定したとおりであるが、現に支部が存在する以上、その団体交渉申入れを拒否し得るものではない。⑶会社の代理人から分会事務所の使用条件についての提案があったことは、前記第３の10で認定したとおりであるが、支部ないし分会がこれを応諾しなかったからといって、また、前記第３の15で認定したように、会社が職場復帰を求めたのに対し、分会員らが安全就労の保障がないとして、応じなかったからといって、申立人らに団体交渉による解決の意図がなく、非難を浴びせかけることのみを目的としているものと断ずるのは早計に失し、また具体的解決案については、既に要求事項が明示されているのであるから、相互に考案のうえ、団体交渉の場で提示し合い、論議し合えばよいことであり、団体交渉に入る前提として提示を必要とするものとは考えられない。
⑷申立人らの不買運動は、前記第３の６で認定したように、Ａ６殺害事件の捜査の進展に伴い、支部としては、会社に損害賠償責任があるものとの確信を深めたにもかかわらず、会社が、前記第３の３の確約の趣旨に反し、積極的にＡ６問題の解決を図ろうとしないことに対し、これを強く指弾するための一手段として始められたものと思われ、特に前記第４の１で認定した本件申立て後の不買運動は、会社が全く本件団体交渉に応じようとしないことに対抗して行われているものと考えられるので、これを中止することを団体交渉に入る前提とするのは、本末転倒の議論というべく、相当でないと思われる。⑸Ａ６問題、その他暴力行為についての謝罪要求並びに暴力行為関係者の解雇要求は、確かに、その要求自体容易に会社の応じ難いところではあろうけれども、前記第３の２で認定したＡ６殺害事件発生直後の事情、会社が上記のように、Ｂ２及びＢ１を一旦解雇した後、再雇用した経緯、同第３の８、９、12、13で認定したように、昭和58年４月以降実力行使ないし暴行傷害を伴う紛争が連続した状況からすれば、申立人らが、Ａ６殺害その他の暴力行為が会社の意図と無関係のものでないとし、このような事態の再発を防止し、分会員らの就労の安全を確保するための具体的方法として、上記要求をなしたことには無理からぬものがあると考えられるので、要求どおりの実現が困難であり、従って交渉の難航が予測されるとしても、そのことの故をもって団体交渉そのものを拒否することは相当ではなく、まして、Ａ６殺害による刑事事件が終了し、損害賠償訴訟がなお係属中であるからといって、上記謝罪要求が全く団体交渉になじまないものと断ずることはできない。
⑹なお、上記の件について会社は、申立人らが強談に及び、一方的に押しつけてくることが必至であるというが、本件団体交渉申入れにかかる団交場所及び交渉参加人数（前記第２の１⑵⑶）からみても、会社のこの主張は採用し難い。
⑺原職復帰並びに未払賃金の支払に関する要求は、本件申入れ後に生じた（前記第４の２、３）分会員の解雇問題と併せて、速やかに団体交渉により解決すべきものであり、解雇問題が起こったからといって、団体交渉を拒否することは相当でない。
⑻なお、申立人らの不買運動による業績の低下や、前記累次にわたる対立抗争の状況からみて、非組合員らが分会員らに対し憎悪的感情を抱いているであろうことは推察に難くないが、それも元は会社の反組合意識に基づく行動に由来するものとも思われ、もとよりこれをもって、団交拒否の正当事由とすることはできない。
４ よって、会社の本件団体交渉の拒否は、何ら正当の事由によるものとは認められず、労働組合法第７条第２号に該当する不当労働行為であると判断する。
第７ 法律上の根拠
以上の認定した事実及び判断に基づき、当委員会は、労働組合法第27条及び労働委員会規則第43条を適用して、主文のとおり命令する。
昭和60年３月８日
兵庫県地方労働委員会
会長奥野久之
出典：「労働委員会関係 命令・裁判例データベース」（中央労働委員会）（https://www.mhlw.go.jp/churoi/meirei_db/mei/m02040.html）を加工して作成（加工：TaiLexi AI）。
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