大阪、昭59不52、昭61.9.9
命令書
申立人全日本建設運輸連帯労働組合
関西地区生コン支部
被申立人北大阪菱光コンクリート工業株式会社
主文
１ 被申立人は、申立人組合員Ａ１及び同Ａ２に対して、昭和59年３月19日から同年６月20日までの間、また同Ａ３及び同Ａ４に対して、同年３月21日から同年６月20日までの間、就業禁止がなかったものとして取り扱い、上記期間中に同人らが得たであろう賃金相当額（既に支払った金額を除く）及びこれに年率５分を乗じた金額を支払わなければならない。
２ 被申立人は、申立人組合員Ａ１、同Ａ２、同Ａ３及び同Ａ４に対して、次の措置を含め、昭和59年６月20日付け解雇がなかったものとして取り扱わなければならない。
(1) 原職に復帰させること。
(2) 解雇の日の翌日から原職に復帰させる日までの間、同人らが得たであろう賃金相当額（既に支払った金額を除く）及びこれに年率５分を乗じた金額を支払うこと。
３ 被申立人は、申立人に対し、下記の文書を速やかに手交しなければならない。記
年月日
全日本建設運輸連帯労働組合
関西地区生コン支部
執行委員長Ａ５殿
北大阪菱光コンクリート工業株式会社
代表取締役Ｂ１
当社が行った下記の行為は、大阪府地方労働委員会において、労働組合法第７条第１号、第２号及び第３号に該当する不当労働行為であると認められましたので、今後、このような行為を繰り返さないようにします。
記
(1) 貴組合員Ａ１及び同Ａ２の各氏に対して、昭和59年３月19日から同年６月20日までの間、また同Ａ３及び同Ａ４の各氏に対して、同年３月21日から同年６月20日までの間、就業を禁止し、全員を同年６月20日付けで解雇したこと。
(2) 昭和59年６月21日付け団体交渉申入れ事項について、団体交渉に応じなかったこと。
４ 申立人のその他の申立ては棄却する。
理由
第１ 認定した事実
１ 当事者
(1) 被申立人北大阪菱光コンクリート工業株式会社（以下「会社」という）は、肩書地に本社を、箕面市と兵庫県猪名川町に工場を置き、生コンクリート（以下「生コン」という）の製造販売を業とする株式会社であり、その従業員は本件審問終結時約70名である。
(2) 申立人全日本建設運輸連帯労働組合関西地区生コン支部（以下「組合」という）は、関西地域において主としてセメント、生コン産業等に従事する労働者で組織される労働組合であり、その組合員は本件審問終結時約1,700名である。
なお、組合は、昭和40年に全自運関西地区生コン支部（以下「旧組合」という）という名称で結成され、２度の名称変更の後、58年10月10日、事実上二つの労働組合に分裂したものの一方である。その分裂前の労働組合は、全日本運輸一般労働組合関西地区生コン支部（以下当組合も「旧組合」という）と称していた。分裂により、旧組合は全日本運輸一般労働組合関西地区生コン支部（以下分裂後の当組合を「関生支部」という）と、運輸一般関西地区生コン支部労働組合の２つに分かれた。なお、後者は、59年11月16日に現在の名称に変更した。（以下、運輸一般関西地区生コン支部労働組合も「組合」という）
ちなみに、組合には、生コンミキサー車（以下「車」という）の運転手として、箕面工場で働く組合員Ａ１（以下「Ａ１」という）、同Ａ２（以下「Ａ２」という）、同Ａ３（以下「Ａ３」という）及び同Ａ６（以下「Ａ６」という）により箕面分会が、猪名川工場で働く同Ａ４（以下「Ａ４」という）により猪名川分会が組織されている。（以下これら５名を「Ａ１ら５名」という）
２ Ｂ２文書について
(1) 昭和49年５月31日、旧組合は会社と以下の内容の協定を締結した。
「一、組合事務所は早期に会社構内に設置する。」（原文抜粋）
この協定により、箕面工場及び猪名川工場において、それぞれ組合事務所が貸与された。
(2) 昭和58年９月９日、旧組合は、「旧組合において分派活動を行おうとする者に対し、組合執行部の了解なしに現行の労働協約を適用しないことを確約せよ」との旨を会社に申し入れ、会社はこれを了承した。（以下この了承を「9.9了承」という）
(3) 昭和58年10月10日に旧組合が事実上分裂した結果、当時、会社にいた24名の旧組合員の所属は下表のとおりとなった。
労働組合名箕面工場猪名川工場合計
組合４名（Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ６）１名（Ａ４）５名
関生支部５９ 14
未加盟５４５
合計 14 10 24
その後、組合と関生支部とは、激しく対立した。
(4) 昭和58年10月24日、取締役労働部長で当時の箕面工場長を兼務していたＢ２（以下「Ｂ２」という）は、関生支部と交渉を行い、次のとおり合意し、確認書（以下この確認書を「Ｂ２文書」という）を交わした。
「一、社内における暴力行為について
③暴力分子を職場から排除する
一、北大阪箕面分会、猪名川分会組合事務所について全日本運輸一般労働組合関西地区生コン支部箕面分会並びに猪名川分会に貸与したことを確認する（昭和49年５月31日付け確認書）」（原文抜粋）
しかし、会社はＢ２文書を交した事実を組合に対して明らかにはしなかった。
(5) 昭和58年11月下旬頃、組合は、猪名川工場に在籍する従業員で、関生支部副執行委員長Ｃ１が、Ｂ２文書を持ち歩いて、他社に同様の文書確認を要求していることを知り、Ｂ２文書の存在を察知した。
(6) 昭和58年12月５日、組合は、常務取締役Ｂ３に対し、「Ｂ２文書は『9.9了承』に違反しており、許せない」旨主張し、会社に対しＢ２文書について何らかの回答を行うよう要求した。
(7) 昭和58年12月６日、会社は、前日の組合の抗議に対して「組合が会社に対し、関生支部の団結権を否認して組合にのみ団結権を確認せよと要求しても、会社は承服できない」旨述べた。
(8) 昭和58年12月７日、会社は、組合と重ねて交渉をもったが、両者の主張は相容れず、交渉は決裂した。
３ 争議行為について
(1) 昭和58年12月８日、組合は、箕面工場において、Ｂ２に対し次の内容の抗議文を手交した。
「会社は、『9.9了承』で確認された協定を遵守していない。よって、会社の不誠実な態度に対し、抗議のストライキに入ることを通告する。」
これに対し、会社は「協定を締結したという事実はない。従って、ストライキ通告書の内容は不当である。」と主張した。そのため、交渉は打ち切られ、組合はストライキに入った。
当日、翌９日、10日、12日にＡ１ら５名は「スト決行中」の立看板を立て、プラントバッチャー（以下「バッチャー」という）の生コン積載口に車を停止させ、他の車が生コンを積載できないようにし、会社がＡ１ら５名に対して車のキーを返還するよう要求したのに対し、これを拒否し、自らバッチャー下に立ちふさがったりして生コンの出荷を妨害した。
なお、生コン産業における労働組合のストライキは、車をバッチャー下に入れて、その付近にピケットラインをはるという形態（以下これらのストライキの形態を「バッチャー下スト」という）を一般的にとっていた。
これは、単なる就労拒否では経営者が日雇い労働者を雇用することによって容易にストライキを形骸化させることができるので、それを防ぐためにとられる形態である。会社においても過去、同様のストライキ形態が多くとられたが、ストライキ参加者に対し懲戒処分を行ったことはなかった。
(2) 昭和58年12月12日以降同月22日までの間、会社の加盟する北大阪阪神地区生コンクリート協同組合が、会社に対して、生コンの出荷割当てを停止したため、会社は出荷を中止した。
(3) 昭和58年12月23日、組合副執行委員長Ａ７が社長と交渉し、同月27日に話合いを行うという内容で合意が成立し、同月24日にストライキは解除された。
なお、その後、組合と会社の間で話合いが行われたが何ら合意に達しなかった。
４ Ａ１ら５名の懲戒処分に至るまでの経緯及びＡ１ら５名の内Ａ６を除く４名の懲戒処分を議題とする団体交渉等について
(1) 昭和59年３月６日、警察は、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ６を、58年12月８日から同月24日までの間の争議行為に対して威力業務妨害の容疑で逮捕した。
(2) 昭和59年３月８日、Ａ６は釈放された。
(3) 昭和59年３月10日、会社は、Ａ６に対し、強硬な処分をちらつかせて組合脱退を迫ったため、Ａ６は組合を脱退する意思を表明した。その際、会社は、Ａ６に対し、当分の間出社しないように言った。
(4) 昭和59年３月13日、Ａ６が会社から呼出しの連絡を受けて会社に赴いたところ、会社は、Ａ６に対し、同月10日、12日及び13日の３日間の出勤停止処分を通知した。
(5) 昭和59年３月17日、Ａ１及びＡ２は釈放された。同日、Ａ２及びＡ３は起訴され、当事件は本件審時終結時、大阪地方裁判所に係属中である。
(6) 昭和59年３月19日、Ａ３は釈放された。
会社は、Ａ１及びＡ２に対して、同日付けで、また、Ａ３及びＡ４に対して、同月21日付けで、違法ストライキを理由に、就業規則に基づき、就業禁止を通告し、賃金を４割減額した。
(7) 昭和59年３月22日、Ａ６は、組合に脱退届を提出し、組合を脱退した。
(8) 昭和59年４月９日及び同月20日、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４の４名（以下これら４名を「Ａ１ら４名」という）に対する処分に関する団体交渉が開催された。
その際、組合は、Ａ１ら４名の就業禁止処分の撤回等を要求したが、これに対し、会社は組合とは見解を異にすると主張するばかりで、両者の議論は平行線をたどり実質的な団体交渉に入ることなく30分ぐらいで終わった。
(9) 昭和59年５月24日、組合は、Ａ１ら４名の就業禁止に関し、賃金カット分の金員支給を求める仮処分を大阪地方裁判所に申請し、同訴訟は本件審問終結時、係属中である。
(10) 昭和59年６月18日、会社は、組合に対し団体交渉の開催を申し入れ、同日、団体交渉が関催された。
その際、会社は「Ａ１ら４名の懲戒解雇を行うが、もし自発的に退職するのであれば、会社としては懲戒解雇をしない」旨提案した。
これに対し組合は、「Ａ１ら４名は退職する意思はないので会社の提案を受け入れられない」旨主張したため、会社は、同日付けでＡ１ら４名の懲戒解雇通知書を各自に手交し、同月20日をもって懲戒解雇処分にすることを通告し、団体交渉は終わった。
(11) 昭和59年６月21日、組合は、Ａ１ら４名に対する就業禁止及び懲戒解雇処分（以下「本件解雇処分等」という）についての団体交渉（以下「本件団体交渉」という）を申し入れた。
(12) 昭和59年６月25日、会社は、本件解雇処分等については一切変更の意思はないとの理由で本件団体交渉を拒否した。その後、会社は本件審問終結時に至るまで本件団体交渉には応じていない。
５ 本件団体交渉拒否以後の経緯について
(1) 昭和59年７月20日、組合は、Ａ１ら４名の地位保全を求める仮処分を大阪地方裁判所に申請し、同訴訟は本件審問終結時、係属中である。
(2) 昭和59年８月頃、会社は、Ａ６に対し、関生支部等に加入するよう再三勧めたため同人は、会社のかかる働きかけに反発し、同年11月５日頃、組合に再度加入した。
(3) 組合事務所については、分裂当時、猪名川工場においては関生支部が、箕面工場においては組合が使用していたが、組合員が逮捕拘留されていた間に関生支部が両方とも使用し、本件審問終結時、その状態が続いている。
第２ 判断
１ Ａ１ら４名の本件解雇処分等について
(1) 当事者の主張要旨
組合は次のとおり主張する。
① 会社が関生支部とＢ２文書を取り交わし、組合の、組合事務所の使用を妨害したのは、組合を弱体化させ、会社から組合を排除することを図ったものであり、Ｂ２文書の破棄を求めてストライキを行ったことは正当な組合活動であるにもかかわらず、会社がＡ１ら４名の行為は就業規則違反であるとして、Ａ１ら４名に対して本件解雇処分等を行った。これは会社がＡ１ら４名の組合活動を嫌悪し、会社から排除することを企図した不当労働行為である。
② 本件解雇処分等は３カ月余りの就業禁止と解雇という二重処分であり、組合の弱体化を企図した不当労働行為である。
③ 本件解雇処分等はＡ６の３日間の出勤停止処分に比べて不合理な差別であり、これは組合への支配介入及びその弱体化をねらった不当労働行為である。
これに対し会社は次のとおり主張する。
① Ｂ２文書は関生支部の要求により組合分裂以前に締結された協定事項を再確認するとともに、会社において暴力事件が発生した場合の会社の対応方針を示したものに過ぎず、何ら組合事務所の使用妨害による組合弱体化、排除を図ったものではなく、組合が行ったストライキは、分裂した一方の労働組合を会社が否認することを求めるという違法な目的のもとに、バッチャー下ストという、正当な争議行為の範囲を逸脱した業務妨害行為である。よって本件解雇処分等には正当な理由があり何ら不当労働行為に該当しない。
② Ａ１ら４名に対する就業禁止は就業規則に基づき、懲戒解雇処分決定までの間、行ったもので二重処分に該当しない。
③ 本件の争議におけるＡ６の行動は、Ａ１ら４名に比べて操業妨害の程度が低く、Ａ６は逮捕、拘留後、深く反省したため、会社はＡ６に対しては３日間の出勤停止処分が妥当であると判断して処分を行ったのであり、Ａ１ら４名に対する本件解雇処分等に比して不合理な差別はない。
よって、以下判断する。
(2) 不当労働行為の成否
まず、会社の主張①について検討すると、本件のストライキの目的は前記第１、３、(1)認定のとおり、組合と確認された協定の尊守つまりＢ２文書の破棄を求めたものである。そこでＢ２文書の内容についてみると前記第１、２、(4)認定のとおり、Ｂ２文書は、旧組合と会社との間で締結した労働協約の効力の確認を、分裂した労働組合の一方である関生支部が会社に対して求め、会社が、それに応じたもので、会社の主張するように会社において暴力事件が発生した場合の会社の対応方針を、また組合事務所の貸与については旧組合が会社との間で締結した確認書を確認したものと認められる。
しかし、会社がＢ２文書を交わした事実を組合に対して明らかにしなかったこと、また前記第１、(2)、(5)認定のとおり関生支部の副執行委員長Ｃ１がＢ２文書を持ち歩いて他社に同様の文書確認を要求したことが認められる。これらの事実により、会社が関生支部を旧組合の正当な継承者であると認め、組合排除を図ろうとしていると、組合が判断して、その破棄を求めてストライキを行ったのは、前記第１、２、(3)認定のとおり、組合と関生支部とが激しく対立する状況下において無理からぬところである。
また、ストライキの形態についてみると、バッチャー下ストは前記第１、３、(1)認定のとおり、生コン産業においては一般に行われており、会社においても過去、同様の形態が多くとられたが、会社はこれまでストライキ参加者に対し懲戒処分を行ったことはなく、懲戒処分が行われたのは今回が初めてである。
次に、会社の主張②について検討してみると、前記第１、４、(6)、(10)認定のとおり、Ａ１ら４名に対する就業禁止は３カ月余りの長期にわたるものであり、さらに、その上解雇を行ったのであるから就業規則の趣旨に照らし二重処分といわざるをえない。最後に、会社の主張③について検討してみると、前記第１、３、(1)及び４、(1)認定のとおり、Ａ６は、箕面工場における争議においてＡ１、Ａ２及びＡ３（以下これら３名を「Ａ１ら３名」という）とほぼ同様の行動をとって逮捕された事実が認められるが、前記第１、４、(3)、(4)認定のとおり会社の説得に応じて組合を脱退する意思を表明すると、会社はＡ６に対し、わずか３日間の出勤停止という軽い処分で済ませたことが認められる。
一方、Ａ４は本件の争議に対して逮捕されることもなく何ら刑事問題となっていないにもかかわらずＡ１ら３名と同様の厳しい処分に処せられている。
ところで、会社が、Ａ６とＡ１ら４名の処分内容に差異を設けた合理的理由についての疎明はない。
以上により本件のストライキが、たとえその目的及び形態にやや穏当を欠く疑いがあるとしても、会社の行った本件解雇処分等は、二重処分であるとともに、組合員に対する差別取扱いであり、組合の排除を企図した支配介入行為であると判断せざるを得ない。よって、本件解雇処分等は労働組合法第７条第１号及び第３号に該当する不当労働行為である。
２ 本件団体交渉拒否について
(1) 当事者の主張要旨
組合は次のとおり主張する。
本件団体交渉の申入れに対して、会社が正当な理由もなくこれを拒否しているのは不当労働行為である。
これに対して会社は次のとおり主張する。
① 本件団体交渉については、従前の組合との団体交渉の状況から判断して、労使双方の見解は基本的に対立し相互に譲歩の余地はなく、団体交渉を重ねても解決は不可能との判断からこれに応じていないのである。
② 本件解雇処分等の問題は現在大阪地方裁判所に係属しており、判決にいたるまで事態の推移を見守るほかはない。
よって、以下判断する。
(2) 不当労働行為の成否
まず、会社の主張①について検討すると、前記第１、４、(8)、(10)認定のとおり、３度にわたって団体交渉が開催されてはいるものの、いずれにおいても会社は、会社の主張を十分説明するなどの態度を示さず、組合とは見解を異にすると主張するばかりで実質的な団体交渉に入ることなく終わっている事実が認められる。よって会社は誠意をもって団体交渉に応じなかったと判断するのが相当である。
次に会社の主張②についてみると、前記第１、４、(9)及び５、(1)認定のとおり、確かに会社と組合との間では本件解雇処分等問題をめぐって現在大阪地方裁判所に訴訟が係属している。
しかし、本来、団体交渉は労使間の問題について当事者間で自主的に解決することを目的とするものであるから、訴訟上の解決が進められていても、これとは別に労使間で自主的に団体交渉によって解決を図ることを妨げるものではない。よって会社が裁判で争われていることを理由に団体交渉の開催を拒否することは正当な理由が存在するとは認められず、会社の主張は採用できない。
以上により会社のかかる態度は労働組合法第７条第２号に該当する不当労働行為である。
３ その他の申立てについて
組合はＢ２文書の破棄も求めるが、前記第２、１、(2)判断のとおり、Ｂ２文書は会社において暴力事件が発生した場合の会社の対応方針を、また組合事務所の貸与については旧組合が会社との間で締結した確認書を確認したものであり、組合が主張するように組合の排除を企図したものとは認められないので、この点については申立てを棄却せざるを得ない。
４ 救済方法
(1) 組合は、会社が本件団体交渉に応じることを求めるが、主文の救済をもって足ると考える。
(2) 組合は、陳謝文の掲示及び手交を求めるが、主文３をもって十分救済の実を果たし得ると考える。
以上の事実認定及び判断に基づき、当委員会は、労働組合法第27条及び労働委員会規則第43条により主文のとおり命令する。
昭和61年９月９日
大阪府地方労働委員会
会長寺浦英太郎
出典：「労働委員会関係 命令・裁判例データベース」（中央労働委員会）（https://www.mhlw.go.jp/churoi/meirei_db/mei/m02161.html）を加工して作成（加工：TaiLexi AI）。
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