秋田、昭62不３、昭63.5.24
命令書
申立人国鉄労働組合秋田地方本部
被申立人東日本旅客鉄道株式会社
主文
１ 被申立人は、申立人の秋田保線区分会に対して行った昭和62年６月16日付けの組合掲示類の掲示場所指定の解除通告を取り消すとともに、申立人が秋田保線区分会の組合掲示板（３枚）をもとの場所に設置することを、当該掲示板の地色が赤色であることを理由として妨げてはならない。
２ 申立人のその余の申立てを棄却する。
理由
第１ 認定した事実
１ 当事者等
(1) 被申立人東日本旅客鉄道株式会社（以下「会社」という。）は、昭和62年４月１日、日本国有鉄道改革法に基づき、日本国有鉄道（以下「国鉄」という。）が経営していた旅客鉄道事業のうち、東日本地域（北海道を除く青森県から静岡県の一部まで１都16県）における事業を承継して設立された会社で、肩書地に本社を置き、その従業員数は約82,000名である。そして、会社は支店の一つとして、旧国鉄秋田鉄道管理局の事業範囲（秋田県全域と青森県、山形県の一部）を引き継いだ秋田支店（以下「支店」という。）を設けており、その下に保線業務を行う現業機関として保線区を置いている。
(2) 申立人国鉄労働組合秋田地方本部（以下「秋田地本」という。）は、申立外国鉄労働組合（以下「国労」という。）およびその下部組織である同国鉄労働組合東日本本部（以下「東日本本部」という。）に所属する組合員のうち、支店に勤務する者等で組織する労働組合であり、本件申立時の組合員数は1,428名である。また、秋田地本の下部組織として、秋田保線区に勤務する組合員で組織する秋田保線区分会（以下「分会」という。）がある。
(3) なお、被申立人会社に勤務する者等で組織する労働組合としては、前記東日本本部のほか、全日本鉄道労働組合総連合会（以下「鉄道労連」という。）所属の東日本旅客鉄道労働組合（以下「東鉄労」という。）、日本鉄道産業労働組合総連合（以下「鉄産総連」という。）所属の東日本鉄道産業労働組合（以下「鉄産労」という。）等がある。
２ 会社発足までの国労の状況
いわゆる国鉄の分割・民営化に反対してきた国労は、昭和61年１月13日、国鉄が提示した「労使共同宣言（案）」を締結しようとしなかった。また、国労と対立関係にある鉄道労連の前身である鉄道労働組合（以下「鉄労」という。）、国鉄動力車労働組合（以下「動労」という。）等との組織上の争いが次第に激化し、これに伴い、国労から脱退する組合員が相次ぎ、鉄労や動労へ加入する者が増えていった。次いで同年10月９日、10日、国労臨時大会が開かれ、「労使共同宣言（案）」に応じようとした執行部案が否決され、執行部が交替する事態となり、その後国労は分裂脱退の動きがさらに広がっていった。
３ 会社発足後の労使関係
会社発足後の昭和62年５月28日、東鉄労、鉄産労等の組合は会社と出向に関する協定を締結したが、国労はこれを締結しなかった。
また国労と会社の間に同年４月23日に結ばれた労働協約は同年９月30日で失効し、その後これに代わる新たな労働協約は結ばれていない。
同年６月９日、秋田地本から職員の出向に関する団体交渉の開催を調整事項（あっせん中に出向命令の撤回に変更）としてあっせん申請がなされたが、秋田地本、支店双方とも歩み寄りがみられず、あっせんは打ち切りとなっている。
さらに、秋田地本は当委員会に対し、本件を含め３件の不当労働行為救済申立てを同年７月に行っている。
４ 組合掲示板の設置及び撤去
(1)①前記４月23日付け労働協約には次のとおり掲示に関する規定があった。第16条組合は、会社の許可を得た場合には、指定された掲示場所において、組合活動に必要な宣伝、報道、告知を行うことができる。
２ 会社は、業務上の必要が生じた場合には、前項で指定した掲示場所の変更または取消しをすることができる。
３ 組合は、会社の指定した組合掲示場所以外の場所に、掲示類を提出してはならない。
第17条掲示類は、組合活動の運営に必要なものとする。また、掲示類は、会社の信用を傷つけ、政治活動を目的とし、個人を誹謗し、事実に反し、または職場規律を乱すものであってはならない。
２ 掲示類には、掲出責任者を明示しなければならない。
第18条会社は、組合が前２条の規定に違反した場合は、掲示類を撤去し、掲示場所の使用の許可を取り消すことができる。
② 同年５月11日、支店は総務課長名で「組合掲示板の設置方について」と題する事務連絡文書を発し、これに基づき秋田保線区では分会に対し掲示板の設置方について説明をした。この文書には以下のような留意事項があった。
(1) 設量場所
ア、玄関等、第三者の目のつく場所には設置しない。
イ、業務執行場所には設置しない。
ウ、業務用掲示板の設置してある場所には設置しない。
エ、休憩室、詰所には設置しない。
(2) 掲示板の大きさ等
ア、90㎝×120㎝以内とする。（縦横いずれが長くても可）
イ、構造上速やかに移転、又は現状に復することが可能であるもの。
(3) 「掲示場所」の指定手続
ア、組合に対し、組合掲示類の掲示場所指定願を箇所長に提出させる。
イ、許可基準に合致する既設の掲示板を使用する場合でも、改めて指定願を提出させる。
ウ、指定にあたっては、掲示板の枠内に「掲出責任者名」を掲出させる。
(4) 「備え付け場所」の提供方
ア、組合に対し、便宜用紙により、情報綴り備え付け場所の提供を求める願書を提出させる。
イ、フック、釘等により設置場所を確保し、口頭により組合に通知する。
(5) 設置基準等に該当しない既存掲示板の撤去方
ア、設置許可基準等に該当しない掲示板については、口頭により、期限を明示のうえ撤去するよう通告する。
イ、期日までに撤去されないときは、書面により再度、期日を区切った（７日程度）通告を行う。
ウ、設置許可基準等に該当しない掲示板が撤去されないうちは、新たな掲示場所の指定は行わないこと。
(6) その他
ア、疑義がある場合には、総務課（労働）TEL 036-2051、2052まで照会のこと。この文書の設置基準に基づき分会には、秋田保線区、秋田保線支区（以下「秋田支区」という。）、追分保線支区（以下「追分支区」という。）にそれぞれ１箇所ずつ計３箇所の掲示場所が指定されることになった。なお、国鉄時代には分会の掲示板は11箇所に設置されていた。
③ 同年５月12日に秋田保線区と分会の間で掲示板の設置期日について協議され、５月22日を仮設置日とすることにした。また、掲示場所は秋田保線区と秋田支区がロッカー室、追分支区は支区員室と休養室に通じる階段途中の壁面と決められた。
秋田保線区、秋田支区のロッカー室は保線区従業員が着替え等のために出入りする部屋であり、社外の者が出入りすることはほとんどなかった。また、追分支区の階段を通る者も従業員のほかは保線区に関係する業者程度であった。
④ 同年５月22日、分会は「組合掲示類の掲示場所指定願」を秋田保線区区長Ｂ１（以下「Ｂ１区長」という。）に対し提出し、秋田保線区に掲示板が仮設置された。５月23日には追分支区に、５月25日に、秋田支区に掲示板が仮設置された。なお、「組合掲示類の掲示場所指定願」には掲出責任者の欄があったが、当初分会が記載した掲出責任者は秋田支区に勤務していない者であったため、会社は秋田支区に勤務する者を掲出責任者とするよう求め、分会はこれを修正した。
また同25日、秋田保線区から分会に対し「組合掲示板の掲示場所の指定書」が交付され、掲示板はそれぞれ本設置となった。
この文書には以下のような条件が付されていた。
(1) 業務上の必要が生じた場合は、速やかに移転又は現状に復すること。
(2) 掲示類は組合活動の運営に必要なものとし、その内容は、会社の信用を傷つけるもの、政治活動を目的とするもの、個人を誹謗するもの、事実に反するもの又は職場規律を乱すものでないこと。
(3) 掲示類には、掲出責任者を明示すること。
(4) 指定を受けた掲示場所以外には、掲示類を掲出しないこと。
(5) 前各号のいずれかに違反した場合は、掲示類を撤去し又は掲示場所の指定を取り消すこと。
なお、掲示板の地色は赤色であったが、掲示板を作成した業者が汚れ防止のためその上を白い紙で覆っていた。この白紙は同25日夕方取り除かれた。
(2) 同年６月１日、午前８時頃、Ｂ１区長は掲示板の地色が赤色であることを発見し、同９時頃、Ａ１分会書記長（執行委員長代行）（以下「Ａ１」という。）をミーティングルームに呼び、掲示板の地色を赤色にすることは一般常識上不適当であり、職場秩序の上からも好ましくないとして色の変更をするように求めた。さらに、変更されない場合には秋田保線区側で撤去する旨通告した。これに対しＡ１は設置基準に色の指定はなく、設置基準内であれば組合の自由であると主張した。
同日９時20分頃、Ａ１はＢ１区長に電話をし、掲示板は業者に頼んで作成したもので直すといっても容易でないことなどの話をした。
(3) 同年６月３日、Ｂ２首席助役はＡ１に対し、今週中に色を変更しなければ会社側で撤去する旨の口頭通告をし、さらに６月８日、Ｂ１区長はＡ１に６月13日を修正期限とする「組合掲示板の修正方等について」と題する文書を手交した。この文書に記載された修正を求める理由は「一般常識上から不適当と判断し」ということであった。６月15日、Ｂ１区長とＢ２首席助役はＡ１に対し、色の修正がなされないので、掲示板を撤去する旨口頭で通告した。
(4) 同年６月16日、Ｂ２首席助役はＡ１に対し、「組合掲示類の掲示場所指定の解除等について」と題する文書により掲示場所の指定を解除する旨及び同日中に掲示板を撤去すべき旨を通告した。
(5) 同年６月17日、９時過ぎから、首席肋役、企画助役、事務助役らは３箇所の掲示板を撤去した。同日夕方、Ｂ２首席助役はＡ１に対し組合掲示板を持ち帰ること、新たに掲示板を設置するのであれば新たに掲示場所の指定願を提出するように話したが、Ａ１は持ち帰らなかった。
(6) 同年６月22日、東鉄労から秋田支店に対し、今後このような色の掲示板は許可しないようにと文書で申入れがあった。
(7) 同年７月11日、秋田地本から当委員会に対し本件不当労働行為救済申立てがなされた。
(8) 同年７月13日９時頃から、秋田保線区は分会に対し掲示板を返却した。
５ 東鉄労秋田地方本部秋田支部保線分会の掲示板について
秋田保線区には東鉄労秋田地方本部秋田支部保線分会（以下「東鉄労保線分会」という。）の掲示板が秋田保線区と秋田支区にそれぞれ１枚ずつ設置されている。
会社は、掲示板に当該設置箇所に勤務している者を提出責任者として表示するよう指示していたが、秋田支区の東鉄労保線分会掲示板には当初掲出責任者として秋田支区に勤務しない者が表示されていた。しかし、これについて分会が抗議をしたため、７月18日、掲出責任者が変更されている。
また、会社は、掲示板にはその枠内に組合名を表示するように指導していたが、秋田保線区の東鉄労保線分会掲示板の組合名の表示は掲示板の枠外になされていた。これも分会の抗議により、９月14日に修正されている。
第２ 判断
１ 当事者の主張
(1) 申立人の主張の要旨
ア 分会は、掲示板の設置箇所を国鉄時代の11箇所から３箇所に減らされたため、掲示板を印象づける工夫が必要であったことから、労働組合のシンボルカラーであり、またアピールカラーでもある赤色にしたものである。
イ 分会の設置した掲示板は、労働協約第16条、及び「組合掲示板の設置方について」「組合掲示類の掲示場所の指定書」の設置要綱をすべて満たしており、何ら違反する内容ではない。
ウ 会社は、国鉄当時から当局の施策に協力しなかった国労を嫌悪し、差別、不利益取り扱いを行っており、この組合掲示板に対する攻撃もそのひとつであって国労に対する支配介入である。また、他組合の掲示板については設置基準に違反する内容になっていても黙認しており、組合間差別もなされている。
(2) 被申立人の主張の要旨
ア 赤色の掲示板は一般人の共通の認識として「刺激的」であり、職場の雰囲気を落ち着かないものとし、目障りとなる。「指定書」の(2)には、「掲示類は組合活動の運営に必要なもの」に限られ、「職場規律を乱すものでないこと」と規定されており、職場規律を乱す色彩のものはこれに抵触する。
申立人の「赤色」掲示板に目をつぶれば、他の組合の「赤色」あるいはそれ以上に非常識な色の規制はできないことになるから、職場環境が著しく乱れるおそれがあることは想像に難くない。
国労は旧国鉄時代を含めて赤色の掲示板を使用したことはかつてない。これは、国労がシンボルカラーとはいえ赤が地色としては不適当だと認識していたこと、又、かかる色を用いる必要性がなかったこと、そして、この事実こそ申立人らが赤色に固執する必然性がないことを物語っている。
イ 仮に「指定書」の条件が掲示類に対するものしか予定していないとしても、寸法さえあっていればどのような掲示板でもよく、色、体裁などに関し、一切自由勝手で、被申立人の規制を受けないと解する根拠は全く存在しない。
施設管理権を有する被申立人が企業秩序を維持し、職場環境及び規律を良好に保持するため、本件掲示板が本来の目的を逸脱して、職場環境を乱すことになると判断した場合は、その裁量により、これの是正撤去を求めることができるのは当然のことである。
ウ 組合間差別はない。他組合の掲示板の欠陥として指摘されている点は些細なもので、然も是正されており、申立人の掲示板と同列に論ずることは牽強付会の議論である。したがって支配介入の事実はない。
エ 会社は「赤色」の修正を求めたにとどまり、掲示板自体の使用を禁止したり、掲示物を撤去するなど組合活動に影響を与える規制はなんら行っていない。申立人が、本来掲示板の目的とは関係ない地色に固執して、自ら掲示場所の利用を放棄したというのが実相である。
２ 当委員会の判断
(1) 掲示板撤去の理由について
申立人はシンボルカラーあるいはアピールカラーとして赤色を選択したと主張するのに対し、被申立人は、赤色の掲示板が一般人の共通の認識として刺激的であり、職場の雰囲気を落ち着かないものとし、目障りとなり、職場規律を乱す色彩のものであると主張し、仮に設置にあたって決められた規制等に該当しなくても、企業秩序を維持し、職場環境及び規律を良好に維持するため、その裁量により是正撤去を求めることができると主張する。また、これに対し申立人は赤い掲示板により職場規律が乱れたことはないと主張するので以下この点について判断する。
申立人と被申立人の間で掲示板の地色について何らの取り決めもなかったことは前記第１、４、(1)、①認定のとおりであり、その後の被申立人からの事務連絡文書にも地色に関しては何らの規制も設けられていないことは前記第１、４、(1)、②及び④認定のとおりである。また、分会の３枚の掲示板が設置された箇所は前記第１、４、(1)、③認定のとおりであり、保線区従業員以外の者はもちろん、保線区従業員であっても頻繁に出入りする場所ではなく、その掲示板を目にすることができるのは限られた者だけである。確かに申立人は掲示板の地色として赤色を従来使用したことはなかったけれども、掲示板の設置箇所が国鉄時代と比べて大きく減少したことや設置箇所の前記状況などを考えると、申立人が赤色を選択したことを一概に非常識であるとまで言うことはできない。一方、区長が修正要求をするまでに、従業員等から苦情等が述べられたとの事実は窺われないし、また、職場規律が乱れあるいは乱れるおそれがあったという具体的事実もない。さらに、設置箇所の状況などを考えると、本件の状況において赤色の掲示板がただちに職場規律あるいは職場環境を乱すものであるとは思われず、また業務に支障が生ずるとも考えられない。そうすると、掲示板の地色が赤色であることを発見して間もなく、被申立人の主張するように職場規律の維持のために地色の修正要求をする必要があったのか疑わしい。
次に、申立人は組合間差別もなされていると主張し、被申立人はその事実を否定するので以下判断する。
他組合の掲示板も設置基準に合致しない部分があったことは前記第１、５認定のとおりである。被申立人はその違反は些細であり、しかも是正されていると主張するが、違反があったことは事実であり、またその是正も申立人からの指摘によって、しかも本件申立後に行われている。さらに前記第１、４、(1)、④認定のとおり、分会の同種の違反については「組合掲示類の掲示場所指定願」提出の直後に修正を求めていることからしても、被申立人が他組合以上に申立人に対し注意を向けていたことは否定できない。さらに、国労と会社の関係は前記第１、３認定の事実から考えると決して良好な状態にあったとはいえない。
以上の点からすると、かねてから被申立人が国労の行動に対し注意・警戒していたところに、国労が赤色掲示板を設置したため、職場規律等の維持に名をかりて掲示板の地色の修正要求、撤去をしたものであると判断せざるを得ない。
(2) 組合活動に対する規制について
被申立人は、掲示板につき「赤色」の修正を求めたにとどまり、なんら組合活動に影響を与える規制は行っていないと主張するが、前記第１、４、(2)認定のとおり最初の修正要求がなされたときから修正されなければ撤去を行う旨通告していたのであり、また最終的には掲示板を撤去しているのであるから被申立人の主張は採用できない。一方、組合掲示板の組合活動における重要性は言うまでもなく、被申立人の修正要求、撤去が組合活動に支障を与えたことは容易に推察できる。
３ 結論
以上のとおり、被申立人が分会掲示板の地色が不適当であるとしてその修正を求め、さらにその掲示板を撤去した一連の行為は、申立人と分会の組合活動を嫌悪し、その弱体化を狙ってなされた支配介入行為であり、労働組合法第７条第３号に該当する不当労働行為である。
なお、申立人は、会社と共に支店をも被申立人としているが、労働組合法第７条に規定する「使用者」とは、法律上独立した権利義務の帰属主体であることを要するものであり、支店は企業主体である会社の組織の構成部分にすぎず、この「使用者」にはあたらない。従って、当委員会は、本件申立ては法律上独立した権利義務の帰属主体である会社そのものに対してなされたものとみなし、東日本旅客鉄道株式会社を被申立人として表示した。
第３ 救済方法
申立人は、掲示板の原状回復を被申立人において行うべき旨の命令を求めているが、掲示板は本件申立後、分会に返却されているので主文のとおり命ずることとする。また、申立人は陳謝文の手交、掲示をも求めているが、本件においては主文の救済の範囲をもって相当と判断する。
第４ 法律上の根拠
以上の次第であるから、労働組合法第27条及び労働委員会規則第43条を適用し主文のとおり命令する。
昭和63年５月24日
秋田県地方労働委員会
会長伊勢正克㊞
出典：「労働委員会関係 命令・裁判例データベース」（中央労働委員会）（https://www.mhlw.go.jp/churoi/meirei_db/mei/m02268.html）を加工して作成（加工：TaiLexi AI）。
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