審判番号 不服2024-002787
請求人 〔氏名省略〕(代理人 1名)
特願2021-515253「唯一の有効成分としてクエン酸を含む点眼液」拒絶査定不服審判事件〔令和1年11月7日国際公開、WO2019/210352、令和4年2月9日国内公表、特表2022-513560〕について、次のとおり審決する。
結 論
本件審判の請求は、成り立たない。
理 由
第1 手続の経緯
本願は、2019年4月28日(パリ条約による優先権主張2018年5月1日 オーストラリア(AU))を国際出願日とする出願であって、出願後の主な手続の経緯は以下のとおりである。
令和5年3月14日付け 拒絶理由通知書
同年6月22日 意見書及び手続補正書の提出
同年9月13日付け 拒絶査定
令和6年1月18日 審判請求書及び手続補正書の提出
第2 本願発明
本願の請求項1~5に係る発明は、令和5年6月22日提出の手続補正書により補正された特許請求の範囲の請求項1~5に記載された事項により特定されるものであるところ、その請求項1に係る発明(以下「本願発明」ともいう。)は、次のとおりのものである。
「【請求項1】
白内障、老眼、緑内障、乱視およびドライアイ症候群を治療または改善または予防するため、ならびに視力を改善するために使用できるクエン酸を唯一の有効成分とする点眼液。」
第3 原査定の拒絶の理由の概要
原査定における拒絶の理由のうち、本願発明に対応する、請求項1に係る発明に対する理由2(実施可能要件)の概要は、発明の詳細な説明の記載は、請求項1に係る発明について、当業者が実施することができる程度に明確かつ十分に記載されたものではないから、特許法第36条第4項第1号に規定する要件を満たしておらず、特許を受けることができない、というものである。
第4 当審の判断
1.発明の詳細な説明の記載事項
発明の詳細な説明には、以下の記載がある。
「【技術分野】
【0001】
本発明は、白内障、老眼、緑内障、乱視およびドライアイ症候群を含む眼の状態を改善および治療するか、または視力を改善する点眼液を提供する。」
「【背景技術】
【0002】
主に年をとることによる視力の低下をもたらすいくつかの眼の状態がある。人が年をとると、目の水晶体が曇って老人性白内障になることがある。そして、レンズはどんどん硬くなり、老眼が発生する。眼の小柱網が詰まったり塞がれたりすると、眼圧が上昇し、緑内障と呼ばれる目の状態になることができる。」
「 【0016】
緑内障は、常にではないが、通常、眼の眼内圧の上昇を伴う。目の小柱網が詰まったり塞ぎたりすると、眼圧が上昇し、目の視神経が損傷する。
【0017】
詰まった小柱網を取り除き、流体が目を出るための新しい排液経路を作成するために利用可能ないくつかの外科的治療がある。レーザー虹彩切開術では、虹彩に穴を開けて、閉塞隅角緑内障の治療のために液体を正常に排出できるようにする。そして、開放隅角緑内障に対して詰まった小柱網を燃や、房水をよりよく排出できるようにさまざまなレーザー技術が利用できる。
【0018】
ティモロール(ティモプティック)、レボブノロール(ベタガン)、カルテオロール(オキュプレス)、およびメチプラノロール(オプチプラノロール)などの様々な点眼薬は、房水の生成を減らすことにより緑内障の治療に利用できる。プロスタグランジン類似体などの別の種類の点眼薬は、緑内障で、目からの液体の流出(排水)を増やして正常な眼圧を回復させることによって機能する。これらの点眼薬は緑内障を治癒せず、体内のカリウム、腎臓結石、唇、腕、脚のしびれやチクチクする感覚、疲労感、吐き気などの全身性副作用を起こすことがよくある。」
「 【発明の概要】
【0020】
本発明は、唯一の有効成分としてクエン酸を含む点眼液が角膜および水晶体を洗浄して白内障、乱視およびドライアイ症候群を治癒または改善し、水晶体を柔らかくして老眼を治療または改善し、小柱網を浚渫して緑内障を治癒または改善するために使用できることを開示する。クエン酸は、工業製品あるいはレモンやパイナップルなどの天然果物から調達できる。前記点眼剤を使用すると、視力が向上する。」
「〔実施形態の説明〕
【0022】
有用な点眼液は、眼の水晶体中の凝集したタンパク質を溶解して、水晶体がより曇りにくく透明になるようにし、水晶体を柔らかくして近くの物体により焦点を合わせることができなければならない。小柱網を詰まらせるタンパク質を溶解できる点眼薬は、房水が正常に流れるようにする。クエン酸は、角膜、水晶体、および小柱網で凝集または詰まったタンパク質を溶解する望ましい特性を持っていることがわかっている。白内障、老眼、緑内障、乱視またはドライアイ症候群を治癒または改善する、また汎用的のアイケアするために使える。」
「 【0023】
クエン酸は、C6H8O7の化学式を有する。図1は、その完全な化学構造の詳細を示している。自然保存力が強い弱い有機酸である。抗菌添加剤および抗酸化剤として、微生物の増殖による分解を防ぐために、食品、医薬品、生体サンプルなどの製品によく使用される。
【0024】
クエン酸のモル質量192.12g/molで、密度は1.5g/cm3を超える。小分子は角膜透過が前房に入るのに理想的であり、点眼薬は有効的にレンズと小柱網に到達することができる。水より重い密度を利用し、ユーザーは顔が上向きにすると、角膜を透過したクエン酸分子は水晶体と作用する機会がより多くある。目の前房の容積約250μLことに注意してください、クエン酸の濃度は角膜浸透後大幅に希釈される。
【0025】
クエン酸は融点が156℃と高く、沸点が310℃である。もし眼内で結晶化してナノまたはマイクロの固体粒子になり、それが白内障レンズのように光を散乱すると問題になる。ただし、クエン酸の水中の溶解度は、20℃で147.76g/100mL、30℃で180.89g/100mL、40℃で220.19g/100mLに達し、前記点眼液の使用の結果として、ナノまたはマイクロ固体粒子に結晶化する可能性は極めて低い。
【0026】
眼および眼内の適合性は、点眼剤にとって一つの必須である。これにより、前記点眼液中のクエン酸の最高濃度が制限される。一般に、濃度が高いほど効率が高くなる。濃度が低いほど効果は遅くなるが、不快感や刺される感覚が少ない。実用的に、クエン酸の前記点眼液中の酸濃度は約1.0%であり、臨床ニーズ応じ、約0.2重量%から約1.8重量%の間のより高いレベルあるいはより低いレベルに変更することができる。」
「 【0028】
熟したパイナップルを皮から切り取り、芯を取り除いた。その後、細かくみじん切り、絞り器で黄色っぽい果汁を得た。次に、ジュースを濾紙を使用して濾過した。前記の点眼液は、ジュースからクエン酸を抽出し、その濃度を約1.0重量%に調整した。必要な滅菌プロセスに従い、当該点眼液の調製が完了した。」
「 【0029】
前記点眼液を適用する前に、それを振ってよく混合する。これは、クエン酸の1.665g/cm3の密度が水の1.0g/cm3の密度よりはるかに高いためである。毎回前記点眼液の1または2滴を、各目に対して点眼することができる。より多くのクエン酸がレンズに到達さらに浸透できるために、ユーザーは上記の点眼薬の適用後1-2分以上顔の上向きを維持する。1日3-5回、5-7日の前記点眼液の適用を一つの治療コースとすることができる。ユーザーは、最初目の一つ治療コースの内あるいは後に、視力の改善を実感する場合がある。必要に応じて、2-4週間以上あるいはもと永い期間経過した後、さらに治療を行うこともできる。」
2.特許法第36条第4項第1号に規定する要件(実施可能要件)について
(1) 実施可能要件についての判断の基準
医薬の用途発明は、一般に、物質名、化学構造等が示されることのみによっては、その有用性を予測することは困難であり、発明の詳細な説明に、有効量、投与方法、製剤化のための事項がある程度記載されていても、それだけでは、当業者は当該医薬が実際にその用途において利用できるかどうかを予測することは困難であるところ、医薬の用途発明において実施可能要件を満たすというためには、発明の詳細な説明に、当該物質が当該医薬用途に利用できることを薬理データ又はこれと同視することができる程度の事項を記載して、その医薬を製造することができるだけでなく、出願時の技術常識に照らして、当該用途の医薬として使用できるという、医薬としての有用性を当業者が理解できるように記載される必要がある。
これを、医薬の用途発明である本願発明についてみると、発明の詳細な説明の記載が実施可能要件を満たすというためには、出願時の技術常識に照らし、「クエン酸を唯一の有効成分とする点眼液」が、「白内障、老眼、緑内障、乱視およびドライアイ症候群を治療または改善または予防するため、ならびに視力を改善するために使用できる」ことを、当業者が理解できるように記載されることが必要である。
そこで、以下においては、特に「緑内障」と「乱視」の治療、改善又は予防に着目して、検討する。
(2)「緑内障」について
ア 上記1.によれば、発明の詳細な説明には、次の事項が記載されている。
(ア)緑内障は、通常、眼内圧の上昇を伴い、目の小柱網が詰まったり塞がると、眼圧が上昇し、視神経が損傷する疾病であり、詰まった小柱網を取り除き、新しい排液経路を作成するために外科的治療を行うか、あるいは、ティモールなどの様々な点眼薬により、房水の生成を減らすことにより治療されることが記載されている(【0016】~【0019】)。
(イ)そして、本願発明は、唯一の有効成分としてクエン酸を含む点眼液であり、「小柱網を浚渫して緑内障を治癒または改善するために使用できる」こと(【0020】)、「クエン酸は、・・・小柱網で凝集または詰まったタンパク質を溶解する望ましい特性を持っていることがわかっている。」こと(【0022】)が記載されている。
また、クエン酸は、自然保存力が強い、弱い有機酸であり、微生物の増殖による分解を防ぐために医薬品などの製品によく使用され(【0023】)、モル質量192.12g/mol、密度は1.5g/cm3を超え、点眼薬は有効的にレンズと小柱網に到達できること(【0024】)、及び、クエン酸の点眼液中の濃度は、約1.0%であり得、臨床ニーズに応じ約0.2重量%から約1.8重量%に変更できること(【0026】)が記載されている。
さらに、「前記点眼液を適用する前に、それを振ってよく混合する。これは、クエン酸の1.665g/cm3 の密度が水の1.0g/cm3の密度よりはるかに高いためである。毎回前記点眼液の1または2滴を、各目に対して点眼することができる。より多くのクエン酸がレンズに到達さらに浸透できるために、ユーザーは上記の点眼薬の適用後1-2分以上顔の上向きを維持する。1日3-5回、5-7日の前記点眼液の適用を一つの治療コースとすることができる。ユーザーは、最初目の一つ治療コースの内あるいは後に、視力の改善を実感する場合がある。必要に応じて、2-4週間以上あるいはもと永い期間経過した後、さらに治療を行うこともできる。」(【0029】)と記載されている。
イ 上記ア(イ)のとおり、発明の詳細な説明には、クエン酸により緑内障が治療又は改善できる作用機序について、クエン酸が小柱網で凝集又は詰まったタンパク質を溶解する望ましい特性を持っていることがわかっていると記載されているが、クエン酸がそのような特性を有することについて、具体的な根拠は示されていない。
また、「ユーザーは、最初目の一つ治療コースの内あるいは後に、視力の改善を実感する場合がある。」(【0029】)との記載はあるものの、緑内障を有する患者に対して、実際にクエン酸を投与した結果を示すものであることは記載されていないし、クエン酸を投与したことで、小柱網で凝集又は詰まったタンパク質が溶解したことも、緑内障を治療できたことも記載されていないから、当該記載は、クエン酸により緑内障を治療できることを示す薬理試験データ又はこれと同視することができる程度の事項ではない。
そして、クエン酸が小柱網を浚渫して緑内障を治癒、改善又は予防するとの技術常識や、その他の作用機序によりクエン酸が緑内障を治療、改善又は予防するとの技術常識があるとも認められない。
そうすると、発明の詳細な説明の記載は、出願時の技術常識に照らしても、「クエン酸を唯一の有効成分とする点眼液」が「緑内障」を治療、改善又は予防するために使用できることを、当業者が理解できるように記載されていない。
(3)「乱視」について
乱視とは、眼球が完全な球ではなく、角膜や水晶体の屈折系のひずみによって、網膜面上に正しく像が結ばれない状態をいう。乱視には正乱視と不正乱視とがあり、正乱視は眼球の経線で屈折力が異なる乱視で、主に角膜が歪んだような状態であり、不正乱視は主に角膜の表面が凹凸不正の乱視で、角膜疾患により生じるものであることが技術常識である(要すれば、「南山堂 医学大辞典」、第19版 第2刷、2006年5月10日、2574ページ、及び、眼科ケア、2008年、vol.10、 no.5、429-431ページ参照)。
発明の詳細な説明には、「唯一の有効成分としてクエン酸を含む点眼液」が、「角膜及び水晶体を洗浄して」、「乱視を治療又は改善」するとの作用機序が記載されている(【0020】)。しかしながら、当該作用機序についての具体的な根拠は示されてない。
また、「ユーザーは、最初目の一つ治療コースの内あるいは後に、視力の改善を実感する場合がある。」(【0029】)との記載はあるものの、乱視を有する患者に対して、実際にクエン酸を投与した結果を示すものであることは記載されていないし、クエン酸を投与したことで、角膜や水晶体のひずみが改善したことも、乱視を治療できたことも記載されていないから、当該記載は、クエン酸により乱視を治療できることを示す薬理試験データ又はこれと同視することができる程度の事項ではない。
そして、クエン酸を含む点眼液により、角膜や水晶体の屈折系のひずみが改善できるとの技術常識、角膜や水晶体を洗浄することにより屈折率のひずみが改善できるとの技術常識、又は、乱視を治療若しくは改善できるとの技術常識があるとも認められない。
そうすると、発明の詳細な説明の記載は、出願時の技術常識に照らしても、「クエン酸を唯一の有効成分とする点眼液」が「乱視」を治療、改善又は予防するために使用できることを、当業者が理解できるように記載されていない。
(4) 以上によれば、発明の詳細な説明の記載は、出願時の技術常識に照らし、「クエン酸を唯一の有効成分とする点眼液」が、「緑内障」と「乱視」を、治療、改善又は予防するために使用できることを当業者が理解できるように記載されていない。
したがって、白内障等の他の疾病について検討するまでもなく、発明の詳細な説明の記載は、実施可能要件を満たすとはいえない。
3.請求人の主張について
(1)意見書における主張について
請求人は、意見書において、白内障と老眼であり、未矯正視力が20/40未満の60歳前後の男性に、本願発明に対応する点眼液を投与したところ、ぼやけた視界は完全に消え、老眼鏡は不要になり、未矯正視力が20/20ぐらいほど改善されたことを示す実験データを提出し、当該データは、本願発明に係る点眼液の具体的な効果の裏付けになれるものであるから、発明の詳細な説明は実施可能要件を満たす旨を主張する。
しかしながら、上記実験データは、白内障と老眼であり、視力の悪い患者に関するものであって、「緑内障」又は「乱視」の患者に関するものではないから、その内容を検討しても、本願発明のうち「緑内障」又は「乱視」を治療、改善又は予防するための点眼剤についての裏付けとなるものではない。
したがって、請求人の上記主張は採用できない。
(2)審判請求書における主張について
請求人は、発明の詳細な説明について以下の(i)~(iv)を取り上げた上で、特許出願日の時点で実証に基づいて発明の実用性サポートを既に確立し、明確的に開示した、憶測ではない立場であり、発明の詳細な説明には、本願発明に係る点眼液の原理、作り方、使い方及び効果を記載しているから、実施可能要件を満たす旨を主張する。
(i)【0020】に、「前記点眼剤を使用すると、視力が向上する。」と書き、この発明の点眼液の具体的な効果があることは先ずまとめて記載した。
(ii)【0021】は「次に、本発明の好ましい実施形態を、添付の図面を参照して、例としてのみ説明する」と述べた。
(iii)【0022】-【0028】この点眼液の発明の原理、作り方を詳細的に記載した。
(iv)【0029】には、発明の点眼液の使い方及び効果を記載した。【0029】の「ユーザーは、最初目の一つ治療コースの内あるいは後に、視力の改善を実感する場合がある。」との記載は、実験結果によるものであった。視力の改善は白内障、老眼など目の状態の改善する最も大事な指標の一つである。
しかしながら、上記2.(1)に記載したとおり、本願発明は医薬の用途発明であるから、実施可能要件を満たすためには、発明の詳細な説明において、その医薬を製造することができるだけでなく、本願出願時の技術常識に照らして、当該用途の医薬として使用できるという、医薬としての有用性を当業者が理解できるように記載される必要がある。
【0020】について、どのような事実に基づいて、点眼剤を使用すると視力が向上するといえるのかの説明はなく、具体的な根拠を伴う記載とはいえない。また、視力の向上と、緑内障又は乱視との関係も不明である。
【0021】で参照している図面には、クエン酸の化学式が記載されているだけであり、医薬としての有用性を説明するものではない。
【0022】-【0028】には、この点眼液の発明の原理、作り方が記載されているとはいえ、点眼液、すなわち、目に投与し得る組成物、を製造できるだけで、上記2.(2)及び(3)でも検討したように、医薬としての有用性は示されておらず、実施可能要件は満たさないし、特に、上記2.(2)イ でも検討したように、原理についての具体的な根拠は示されていない。
また、【0029】の「ユーザーは、最初目の一つ治療コースの内あるいは後に、視力の改善を実感する場合がある。」との記載についても、上記2.(2)イ で検討したとおり、薬理試験データ又はこれと同視することができる程度のものではない。
したがって、請求人が指摘する(i)~(iv)を考慮しても、請求人の上記主張は採用できない。
第5 むすび
以上のとおり、本願は、発明の詳細な説明の記載が、請求項1に係る発明を当業者が実施することができる程度に明確かつ十分に記載したものでないから、特許法第36条第4項第1号に規定する要件を満たしていない。
したがって、他の請求項について検討するまでもなく、本願は拒絶すべきものである。
よって、結論のとおり審決する。
令和7年9月19日
審判長 特許庁審判官 藤原 浩子
特許庁審判官 井上 千弥子
特許庁審判官 川口 裕美子
(行政事件訴訟法第46条に基づく教示)
この審決に対する訴えは、この審決の謄本の送達があった日から30日(附加期間がある場合は、その日数を附加します。)以内に、特許庁長官を被告として、提起することができます。
審判長 藤原 浩子
出訴期間として在外者に対し90日を附加する。
出典:特許庁「審決公報」(令和8年3月27日発行・号数2026-003、公報発行サイト https://www.gazette.jpo.go.jp/scciidl010 )を加工して作成(加工:TaiLexi AI)
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