令和7年横審第2号
裁決
水上オートバイA水上オートバイB衝突事件
受審人 a
職名 A船長
操縦免許 小型船舶操縦士
受審人 b
職名 B船長
操縦免許 小型船舶操縦士
補佐人 1人
本件について、当海難審判所は、理事官畑中充出席のうえ審理し、次のとおり裁決する。
主文
受審人aの小型船舶操縦士の業務を1か月停止する。
受審人bを戒告する。
理由
(海難の事実)
1 事件発生の年月日時刻及び場所
令和6年5月12日13時54分
神奈川県片瀬漁港西方沖合
2 船舶の要目
船種船名 水上オートバイA 水上オートバイB
総トン数 0.1トン 0.1トン
全長 3.12メートル 3.12メートル
機関の種類 電気点火機関 電気点火機関
出力 112キロワット 112キロワット
3 事実の経過
Aは、最大搭載人員が3人で、ジェットノズル後方に水流噴出方向制御装置を有する後進可能なFRP製水上オートバイで、a受審人が1人で乗り組み、救命胴衣を着用し、遊走の目的で、船首尾0.2メートルの等喫水をもって、令和6年5月12日13時39分神奈川県境川河口左岸の砂浜を発し、片瀬漁港西方沖合に向かった。
ところで、a及びb両受審人は、当日、両受審人を含む仲間6人で、a受審人所有のA及びBほか1隻の水上オートバイを交替で操縦し、午前中から片瀬漁港西方沖合で遊走を始めていてこのときの遊走が4回目であった。
a受審人は、13時44分前示沖合に到着して遊走を行ったのち、13時52分半少し過ぎ正船首約90メートルのところに、漂泊中のBを認め、接近して同船の写真撮影をすることを考え、江の島灯台から313.5度(真方位、以下同じ。)1,290メートルの地点で、針路を154度に定め、3.2ノットの速力(対地速力、以下同じ。)で進行した。
a受審人は、13時53分少し過ぎ江の島灯台から312.5度1,240メートルの地点に至り、Bから10メートル手前の地点(以下「撮影予定地点」という。)で撮影したのちに転針して同船から離れることとし、1.6ノットに減速してスマートフォンのカメラ機能を起動させる操作を行いながら続航した。
a受審人は、13時53分半江の島灯台から312度1,220メートルの地点に達したとき、Bが正船首25メートルのところとなり、同船が同じ方向を向いて移動していないことが分かる状態で、その後Bに向首したまま衝突のおそれがある態勢で接近する状況であったが、スマートフォンのカメラ機能を起動させる操作に気をとられ、減速後も継続して同船との船間距離を確認するなど、Bに対する動静監視を十分に行わなかったので、この状況に気付かなかった。
こうして、a受審人は、Bを避けることなく進行し、13時54分僅か前同船が船首至近となり、操縦ハンドルを左一杯としてスロットルレバーを操作しながら左回頭したものの、及ばず、13時54分江の島灯台から311.5度1,200メートルの地点において、Aは、船首が049度を向き、2.4ノットの速力となったとき、その右舷船尾部がBの左舷船尾部に、後方から71度の角度で衝突した。当時、天候は曇りで風力3の南風が吹き、潮候はほぼ低潮時にあたり、視界は良好で、神奈川県藤沢市に強風注意報が発表されていた。また、Bは、最大搭載人員が3人で、ジェットノズル後方に水流噴出方向制御装置を有する後進可能なFRP製水上オートバイで、b受審人が1人で乗り組み、知人1人を操縦席の後部座席に乗せ、それぞれ救命胴衣を着用し、遊走の目的で、船首尾0.2メートルの等喫水をもって、同日13時39分前示砂浜を発し、片瀬漁港西方沖合に向かった。
b受審人は、13時43分前示沖合に到着して遊走を行ったのち、13時52分衝突地点付近で、同乗者に江の島の景色を見せるため、船首を東方に向け、停船してスロットルレバーから手を離して漂泊を開始した。
b受審人は、13時53分左舷後方約60メートルのところに、Aを認め、13時53分半衝突地点で、船首が120度を向いていたとき、同船が左舷船尾34度25メートルのところとなり、その後Aが自船に向首して衝突のおそれがある態勢で接近する状況となったが、Aは自船を写真撮影するために接近していて、いずれ自船の手前で停船するものと思い、Aの接近状況を継続して確認するなど、同船に対する動静監視を十分に行わなかったので、この状況に気付かなかった。こうして、b受審人は、避航を促す音響信号を行わず、更に接近しても、衝突を避けるための措置をとることなく漂泊を続け、13時54分僅か前左舷後方至近に迫ったAを認めたものの、どうすることもできず、Bは、船首が120度を向いたまま、前示のとおり衝突した。
衝突の結果、Aは右舷船尾部外板に修理を要しない擦過傷を、Bは左舷船尾部外板に擦過傷及び操縦ハンドルに曲損等をそれぞれ生じ、B同乗者が左示指基節骨開放骨折を負った。
(航法の適用)
本件は、片瀬漁港西方沖合において、航行中のAと漂泊中のBとが衝突したもので、衝突地点付近の海域には特別法である港則法及び海上交通安全法の適用がないことから、一般法である海上衝突予防法(以下「予防法」という。)が適用される。
予防法には、航行中の船舶と漂泊中の船舶とに適用される定型的な航法の規定がないので、本件は、予防法第38条及び第39条の船員の常務によって律するのが相当である。
(原因及び受審人の行為)
本件衝突は、片瀬漁港西方沖合において、藤沢市に強風注意報が発表された状況下、航行中のAが、動静監視不十分で、漂泊中のBを避けなかったことによって発生したが、Bが、動静監視不十分で、避航を促す音響信号を行わず、衝突を避けるための措置をとらなかったことも一因をなすものである。
a受審人は、片瀬漁港西方沖合において、藤沢市に強風注意報が発表された状況下、Bの写真撮影をするために同船に接近する場合、撮影予定地点で撮影したのちに転針してBから離れることとしていたのだから、衝突のおそれの有無を判断できるよう、減速後も継続して同船との船間距離を確認するなど、Bに対する動静監視を十分に行うべき注意義務があった。しかるに、同人は、スマートフォンのカメラ機能を起動させる操作に気をとられ、Bに対する動静監視を十分に行わなかった職務上の過失により、漂泊中の同船に衝突のおそれがある態勢で接近する状況に気付かず、Bを避けることなく進行して衝突を招き、A及びB両船にそれぞれ損傷を生じさせ、B同乗者を負傷させるに至った。
以上のa受審人の行為に対しては、海難審判法第3条の規定により、同法第4条第1項第2号を適用して同人の小型船舶操縦士の業務を1か月停止する。
b受審人は、片瀬漁港西方沖合において、藤沢市に強風注意報が発表された状況下、同乗者に景色を見せるために漂泊する場合、自船に接近するAを認めたのだから、衝突のおそれの有無を判断できるよう、Aの接近状況を継続して確認するなど、Aに対する動静監視を十分に行うべき注意義務があった。しかるに、同人は、Aが自船を写真撮影するために接近しているので、いずれ自船の手前で停船するものと思い、Aに対する動静監視を十分に行わなかった職務上の過失により、Aが衝突のおそれがある態勢で接近している状況に気付かず、衝突を避けるための措置をとることなく漂泊を続けてAとの衝突を招き、A及びB両船にそれぞれ損傷を生じさせ、B同乗者を負傷させるに至った。
以上のb受審人の行為に対しては、海難審判法第3条の規定により、同法第4条第1項第3号を適用して同人を戒告する。
よって主文のとおり裁決する。
令和7年9月2日
横浜地方海難審判所
審判長 審判官 米倉毅
審判官 上羽直樹
審判官 髙木省吾
出典:海難審判所ホームページ(https://www.mlit.go.jp/jmat/saiketsu/saiketsu_kako/R07nen/3yh/yhR0709/7yh002.pdf)を加工して作成(加工:TaiLexi AI)
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