○毀棄噐物ノ件明治二十九年十月二日宣告明治二十九年第八一七號
○判决要旨
羽二重練ノ器具借用ト詐稱シテ羽二重練塲ニ至リ劇劑ヲ其練釜ニ投入シ依テ
釜中ノ羽二重ヲ汚損シ時價ヲ失ハシメタル所爲ハ營業ヲ妨害シタル罪ニアラ
スシテ器物毀棄罪ナリ
第一審福井地方裁判所第二審大阪控訴院
被告人角野佐吉辯護人朝倉外茂鐵
右毀棄器物被告事件ニ付明治廿九年六月十八日大阪控訴院ニ於テ被告ノ控訴ヲ審理シタル末
公訴ニ付テハ福井地方裁判所小濱支部ノ判決ヲ取消シ更ニ被告ヲ重禁鋼三月ニ處ス公訴裁判
費用ハ被告人ノ負擔タル可シ押收物品ハ差出入ニ還附スト言波シ又私訴ニ付テハ同裁判所カ
被告ハ原告請求スル金八拾七圓三十六錢ヲ賠償ス可シ訴訟費用ハ被告之ヲ負擔ス可シト言渡
シタル判决ハ相當ニシテ本件控訴ハ其理由ナキニ付之ヲ棄却ス訴訟費用ハ控訴人ノ負擔タル
可シト言渡シタル公訴及ヒ私訴ノ判决ニ對シ被告ハ上告ヲ爲シタリ
大審院ニ於テ刑事訴訟法第二百八十三條ノ定式ヲ履行シ審理スルコト左ノ如シ
公訴ノ判决ニ對スル上告趣旨ハ木件ハ假ニ原院ノ認定シタルカ如キ事實アリトスルモ單ニ羽
二重ニ對シ直接ニ或ル行爲ヲ施シタルニ過キスシテ威力ヲ用ヒシニアラサルハ勿論僞計モ亦
其間ニ存スルコトナシ且本件ノ如キハ一ノ物品ニ對スル所爲ニシテ農工ノ事業ヲ妨害セシモ
ノニアラス要スルニ本件ハ刑法第二百六十九條ヲ適用ス可キ或手段ヲ以テ物品ノ相塲ヲ變動
セシメ若クハ職工等ノ妨害ヲ爲セシ類ニアラサルナリ然ルニ原院カ同條ヲ適用シテ處斷シタ
ルハ擬律錯誤ナリト云フニ在テ」辭護士朝倉外茂鐵ノ擴張論旨第三點及ヒ第四點ハ右上告趣旨
ニ基キ原院ノ認メタル事實ヲ以テスルモ刑法第二百六十九條ニ所謂僞計又ハ威力ナル要素ヲ
具備セス又同條ハ公衆ニ對スル犯罪ノ一種タルヲ以テ其所爲タルヤ必ス公衆ノ利益ヲ害スル
性質ノモノナラサル可カラス然ルニ本件ハ一個人ニ對シテ害ヲ加ヘタルニ過キスシテ毫モ公
衆ノ利益ヲ害シルタ者ニ非ストノ旨敷衍詳論スルニ在リ○抑刑法第二百六十九條ハ罪ヲ構成
スルニハ僞計又ハ威力ヲ以テ農工ノ業ヲ妨〓シタルノ事實ア、ル〓ヲ要スルハ勿論ナリ然ルニ
原判文ヲ査閱スルニ「被告ハ云々明治二十九年三月一日羽二重線ノ器具借用ト許稱シ右正勝宅ハ羽二重練塲ニ赴キ家人ノ隙ニ乘シ劇藥ニ屬スル苛性曹達若千量ヲ其線釜ハ中ニ投入シタリ爲メニ在中正勝所有即商業品ニ係ル羽二重拾本ヲ汚損セシメ時價ヲ失ハシメタルモノナリトス」トアルノミニシテ此事實ニ依レハ被告ノ處爲ハ要スルニ惡意ヲ以テ正勝ノ營業品タル羽二重拾本ヲ毀損シタルニ過キス即チ單ニ物品ヲ毀損シタルニ止マリ營業ヲ妨害シタルノ事實アルニアラス隨テ營業ヲ妨害スルノ手段トシテ僞計又ハ威力ヲ用ヒタルノ事實モ亦アラサルナリ故ニ本案ハ刑法第四百二十一條ニ該當ス可キモノニシテ同第二百六十九條ニ該當ス可キモノニアラス因テ本論旨ノ如ク原判决ハ疑律錯誤ナリトス
同辯護士ノ搆張論旨第一點ハ證人ノ宣誓書ニハ必ス被告事件ノ記載アルコトヲ要ス然ラサレハ證人ハ何事件ノ取調ニ付宣誓シタルヤ知ル可カラス然ルニ原院カ斷罪ノ資料ニ供セル證人大枝正勝ノ宣誓書ハ其何事件ニ付テノ訳間ナルヤ更ニ其記載ナク不法ノモノナルニ原院カ之ヲ證據ニ採リタルハ不法ナリト云フニ在レトモ○右證人大枝正勝ノ宣誓書ヲ閱スルニ被〓事件ノ記載ナキモ同人ノ調書ニ角野佐吉ニ對スル毀棄器物被告事件ノ證人トシテ取調フ可キニ付宣誓ス可シト記載シアリテ而シテ宣誓書ハ此調書ニ添付シ且契印ヲ押捺シアルニ付即チ本案ノ被告事件ニ關シ宣誓ヲ爲シタルコト明瞭ナレハ同人ノ豫審調書ハ决シテ不法ノモノニアラス隨テ原院カ之ヲ證據ニ採用シタルハ相當ナリトス
同第二點ハ原判文ニ「被告ノ所爲ハ刑法第二百六十九條同第二百六十八條ニ依リ處斷ス可キモノトス」トアレトモ右二ヶ條タル一ハ農工ノ業ヲ妨害シタル罪一ハ糶米又ハ入札ヲ妨害シタル罪ニシテ兩者相同シカラス故ニ被告ノ所爲ハ兩條中執レノ法條ニ該當スル犯罪ナルヤヲ知ルニ由ナク即チ法律上ノ理由ヲ關キタルモノナリト云フニ在レトモ○原判文事實ノ理由ニ對照スルニ被告ノ所爲ハ刑法第二百六十九條ニ該當スルモノト爲シ而シテ唯其刑ヲ示スカ爲メニ同第二百六十八條ヲ適用シタルニ過キサルコトハ明瞭ナレハ之ヲ以テ理由ヲ付セサルモノト論スルコトヲ得ス
モノナレハ隨テ私訴トシテ斯ル請求ヲ受クル義務ナシト云フニ在レトモ○巳ニ公訴ノ上告論旨ニ對シ說明ヲ與ヘタル如ク被告ハ惡意ヲ以テ大枝正勝所有ノ羽二重拾本ヲ毀損シ損害ヲ加ヘタル上ハ其賠償ノ義務アルコト勿論ナリ
右ノ理由ナルヲ以テ公訴ニ付テハ刑事訴訟法第二百八十七條ニ依リ原判决擬律ノ部分ヲ破毀シ本院ニ於テ直チニ判决シ又私訴ニ付テハ同第二百八十五條ニ依リ判決スルコト左ノ如シ
右
角野佐吉
原院ノ認メタル事實ニ依レハ被告ノ所爲ハ刑法第四百二十一條ニ該當スルヲ以テ同條ニ依リ被告ヲ重禁錮三月ニ處ス其他ハ原判决ノ通リ
私訴ノ上告ハ之ヲ棄却ス
但上告ニ係ル私訴訴訟費用ハ上告人ノ負擔タル可シ
明治二十九年十月二日大審院第一刑事部公延ニ於テ檢事藤堂融立會宣告ス
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