主文
一原告らの請求をいずれも棄却する。
二訴訟費用は原告らの負担とする。
事実及び理由
第一 当事者の求めた裁判
一原告らの請求
1 被告は、原告X1 (以下「原告X1 」という。)に対し、五〇〇万円を支払え。
2 被告は、原告X2 (以下「原告X2 」という。)に対し、三五〇万円を支払え。
3 被告は、原告X1 に対し、別紙一の陳謝状を交付して陳謝せよ。
4 被告は、原告X2 に対し、別紙二の陳謝状を交付して陳謝せよ。
二被告の答弁
1 本件訴えのうち、陳謝請求に係る訴えをいずれも却下する。
2 原告らのその余の請求をいずれも棄却する。
第二 事案の概要
本件は、第二次世界大戦後シベリアの収容所に抑留され、強制労働を課された軍人である原告らが、被告(国)に対し、憲法二九条三項に基づいて損失補償を求めるとともに、条理に基づいて陳謝状の交付による陳謝を求めている事案である。一前提事実(各項末尾掲記の証拠等により認められる。)
1 原告X1 は、<略>、日本国籍を有する朝鮮人として出生し、昭和二〇年八月、ハイラル(海拉爾)の陸軍第五一五歩兵部隊に二等兵として入隊したが、右部隊は、同月、ソヴィエト社会主義共和国連邦(以下「ソ連」という。)軍により武装解除され、原告X1 は、同年一二月から昭和二三年一一月まで、ソ連チタの捕虜収容所に抑留され、その間強制労働を課された。(〈証拠略〉)
2 なお、昭和二七年四月二八日、日本国との平和条約(同年条約第五号)の発効に伴い、朝鮮人は日本国籍を喪失することとなったために、原告X1 は日本国籍を失い、現在は中華人民共和国籍を有する。(〈証拠略〉)
3 原告X2 は、<略>に出生し、昭和一九年一一月二五日、陸軍東部七部隊に二等兵として入隊して、同年一二月、牡丹江電信第一七連隊に入り、昭和二〇年四月、航空通信第二連隊に転属となったが、右連隊は、同年八月、ソ連軍により武装解除され、原告X2 は、以後昭和二三年八月まで、ソ連チタの捕虜収容所に抑留され、その間強制労働を課された。(〈証拠略〉)
二日本国とソヴィエト社会主義共和国連邦との共同宣言の定めについて
昭和三一年一二月一二日発効の日本国とソヴィエト社会主義共和国連邦との共同宣言(同年条約第二〇号。以下「日ソ共同宣言」という。)六項後段は、日本国及びソ連は、一九四五年八月九日以来の戦争の結果として生じたそれぞれの国、その団体及び国民のそれぞれ他方の国、その団体及び国民に対するすべての請求権を相互に放棄する旨を定めている。
三当事者双方の主張
(原告らの主張)
1 原告らのシベリアにおける強制抑留、強制労働は、戦争行為による一般の戦争損害ではなく、戦争が終わった後のソ連のポツダム宣言九項、陸戦の法規慣例に関する規則六条五項、俘虜の待遇に関する条約三四条五項及び捕虜の待遇に関する一九四九年ジュネーブ条約六六条三項に違反する不法行為により生じた特別の犠牲であり、一般の日本国民及び日本軍人が等しく負担しなければならないものではない。
ところが、被告は、ソ連に対し、右不法行為を問いただし、ポツダム宣言九項に基づく将兵の帰国を履行させるべきであったのに、右不法行為を放置し、その上、日ソ共同宣言六項後段により、自国民の有する請求権について外交保護権を放棄した。
2 被告が、右不法行為を放置し、外交保護権を放棄したのは、ソ連との平和を回復し、民族の滅亡を免れ、領土保全、善隣友好、漁業通商の発展を図るという公益を実現するためである。
3 原告らの右犠牲と労苦は、身体権にとどまらず、人格権に及ぶものであり、その損失は、原告X1 については五〇〇万円、原告X2 については三五〇万円を下回らない。
4 よって、原告らは、被告に対し、憲法二九条三項に基づき、右特別の犠牲に対する補償として、原告X1 については五〇〇万円、原告X2 については三五○万円の支払を求める。
なお、原告X1 は、日本軍人として強制抑留され、少なくとも日本国との平和条約が発効した昭和二七年四月二八日までは日本国民であったのであるから、憲法二九条三項の適用があるというべきである。
5 また、右特別の犠牲を負担した原告らの名誉を回復し、原告らに礼を尽くして謝罪することは、道義国家たる日本国の根本法である道義の法の要請するところである。
よって、原告らは、被告に対し、条理に基づき、それぞれ別紙一、二の陳謝状の交付による陳謝を求める。
(被告の主張)
1 国家補償請求について
原告らのシベリアにおける強制抑留による損害及び日ソ共同宣言六項後段に定める請求権放棄により受けた損害は戦争損害であり、これに対する補償は、憲法二九条三項の予想しないところである。
したがって、原告らの同項に基づく国家補償請求は失当である。
2 陳謝請求に係る訴えについて
右訴えは、原告らが被告に対し公式謝罪を求める給付訴訟の一種であるところ、給付訴訟は、強制執行による給付の実現を予定しているから、判決主文に対応する請求の趣旨がそれ自体として強制執行の可能な程度に一義的に特定されている必要がある。しかるに、右訴えは、被告のどのような機関において陳謝をすることを請求しているのかが特定されていないため、強制執行の可能な程度に一義的に特定されているとはいえない。そして、右訴えを適法とすることは、強制執行の場面において執行方法等をめぐる紛争を再燃させるものであるから、民事訴訟における紛争解決の一回性の理念にも反し、相当でない。
したがって、右訴えは不適法である。
四争点
以上によれば、本件の争点は、次の各点である。
1 国家補償請求について
原告らがシべリアでの強制抑留により被った犠牲は、戦争損害であるか否か。(争点1)
2 陳謝請求について
(一)請求として特定しているか否か。(争点2)
(二)条理に基づく陳謝請求の当否(争点3)
第三 争点に対する判断
一争点1について
1 原告らが、第二次世界大戦後、ソ連シベリアの収容所に捕虜として抑留され、強制労働を課されたことは前記のとおりであり、原告らを含む多数の軍人・軍属が、酷寒の右収容所において、劣悪な環境の中、満足な食料も与えられないままに日々過酷な労働を強いられ、肉体的にも、精神的にも、筆舌に尽くし難い辛苦を味わったことは、証拠〈略〉によって明らかである。
原告らは、原告らが右の抑留、強制労働によって受けた損害は、戦争行為によって生じた一般の戦争損害ではなく、特別の犠牲に当たるから、被告はその補償をすべきであると主張する。
しかし、第二次世界大戦により、日本国との平和条約発効に伴い日本国籍を喪失した朝鮮半島及び台湾出身者を含むほとんどすべての日本国民が様々な被害を受けたこと、その態様は多種、多様であって、その程度において極めて深刻なものが少なくないことは公知の事実である。戦争中から戦後にかけての国の存亡にかかわる非常事態にあっては、国民のすべてが、多かれ少なかれ、その生命、身体、財産の犠牲を堪え忍ぶことを余儀なくされていたのであって、これらの犠牲は、いずれも戦争犠牲ないし戦争損害として、国民のひとしく受忍しなければならなかったところであり、これらの戦争損害に対する補償は憲法二九条三項の予想しないところというべきである。
原告らを含む多くの軍人・軍属が、長期にわたり、シベリアに抑留され、強制労働を課せられるに至ったのも、日本の敗戦に伴ってもたらされた事態にほかならないから、抑留及び強制労働が終戦後になされたものであっても、これらによる損害は戦争により生じたものというべきである。
そして、その補償の要否及び在り方は、事柄の性質上、財政、経済、社会政策等の国政全般にわたった総合的政策判断を待って初めて決し得るものであって、憲法二九条三項の規定によって一義的に決することは不可能であるというほかなく、これについては、国家財政、社会経済、戦争によって国民が被った被害の内容、程度等に関する資料を基礎とする立法府の裁量的判断にゆだねられたものと解するのが相当である。
したがって、原告らがシベリアにおいて捕虜として抑留され、強制労働を課せられたことによる損害が、前記のとおり極めて過酷なものであったとしても、これを特別の犠牲に当たるとして憲法二九条三項に基づいてその補償を求めることはできないといわざるを得ない。
2 また、原告らは、被告が、日ソ共同宣言六項後段により、自国民の有する請求権について外交保護権を放棄することによって、特別の犠牲を受けたと主張する。
確かに、日ソ共同宣言発効当時も日本国籍を有する原告X2 が、仮にソ連に対し損害賠償請求権を有していたとしても、日ソ共同宣言六項後段によるいわゆる請求権放棄に伴い、右賠償を請求することは実際上不可能となったことは否定できないところである。
しかし、シベリアにおける右抑留が敗戦に伴って生じたものであること、日ソ共同宣言が、終戦処理の一環として、いまだ平和条約が未締結であったソ連との間で戦争状態を解消して正常な外交関係を回復するために合意されたものであって、請求権放棄を含む合意内容について連合国との間の平和条約と異なる合意をすることは事実上不可能であり、我が国が日ソ共同宣言六項後段において請求権放棄を合意したのは、やむを得ないところであったこと等を考え合わせれば、右請求権放棄により原告X2 が受けた損害も、戦争損害の一つであり、これに対する補償は、憲法二九条三項の予想しないところといわざるを得ない。
なお、我が国は、日ソ共同宣言六項後段のとおり、戦争の結果として生じた我が国の国民のソ連、その団体及びその国民に対するすべての請求権について、その外交保護権を放棄したが、原告X1 は、前記のとおり、日ソ共同宣言発効当時、日本国籍を喪失し、既に日本国の外交保護権が及ばなくなっていたのであるから、仮に同原告がソ連、その団体及びその国民に対して請求権を有していたとしても、同原告の請求権については、右放棄の対象外であるというべきである。
したがって、被告が、日ソ共同宣言六項後段により、自国民の有する請求権について外交保護権を放棄することによって、原告らが特別の犠牲を被ったとの原告らの主張は採用できない。
3 以上のとおり、原告らの憲法二九条三項に基づく国家補償請求は、いずれも理由がない。
二争点2について
被告は、本件訴えのうちの陳謝請求に係る訴えは、被告のどのような機関において陳謝をすることを請求しているのかが特定されていないため、強制執行の可能な程度に一義的に特定されているとはいえないと主張する。
しかし、右の陳謝請求の趣旨が、原告らが被告に対し、国を代表する機関において、それぞれ別紙一及び別紙二記載のとおりの陳謝状の交付による陳謝をすることを求めるものであることは明らかであるから、右訴えに係る請求の趣旨が強制執行の可能な程度に一義的に特定されていないとは解し難い。
三争点3について
原告らは、シベリアにおける抑留、強制労働により特別の犠牲を負担した原告らの名誉を回復し、謝罪することは、道義の法としての条理の要請するところであると主張し、右条理に基づいて、被告に対し、陳謝状の交付による陳謝を請求するものである。
しかし、原告らが右抑留、強制労働により被った損害は、前記のとおり、国民がひとしく受忍しなければならなかった戦争損害の一つであり、このような損害を被った者に対して、国がいかなる措置を講ずべきかは、国政全般にわたった総合的政策判断を待って初めて決し得るものであるから、立法府の裁量的判断にゆだねられたものと解すべきであり、右犠牲を被った者が立法を待たずに当然に国に対して陳謝を請求できることが、法の欠缺を補充する条理にまで高められているとは認めることができない。
したがって、原告らの条理に基づく陳謝請求は理由がない。
四よって、主文のとおり判決する。
(裁判官市村陽典阪本勝村松秀樹)
別紙一陳謝状
一 [1] 先の大戦は日本国がポツダム宣言受諾及び降伏文書署名により終結するに至ったが、戦後、ソ連国ほ同受諾したポツダム宣言(九項)及び国際法規に違反して、日本国軍隊六〇万人を捕虜として、強制抑留し、強制労働に服せしめた。[2] これに対し、政府は日本国のソ連国との平和回復・友好善隣・領土保全・漁業通商の発展という国の公益のため、断腸の思いであったが、ポツダム宣言九項が定めるソ連国の義務(日本国軍隊を各自の家庭に復帰せしめる義務)を履行させることを怠り、貴殿らを放置する止むなきに至りました。
[3] また、政府は右[2]の国の公益を実現するため、昭和三一年日ソ共同宣言を調印し、ソ連国に対し、右[1]に係る全ての賠償請求権を放棄する止むなきに至りました。
[4] このように、貴殿らは日本国のソ連国との平和回復・友好善隣・領土保全・漁業通商の発展という国の公益のため特別の犠牲を負われました。
日本政府は、ここに、貴殿らの尊い犠牲を公式に記録し、心から陳謝するものです。
[5] 貴殿は日本国軍人として、軍務に服され、また、日本国の公益のために、特別の犠牲を潔く負担されましたが、これに対し、日本国は軍人軍属の犠牲に対して補償立法を制定し相当の補償と援護処置を取りましたが、貴殿ら外地出身の軍人軍属に対しては、国籍喪失を理由として補償と援護から除外しました。これは日本国の敗戦によっても失ってはならない国家の道義に反し、日本国の法的責任を放棄したものとして、誠に恥ずかしく、ここに、心から陳謝するものです。
陳謝状
一 [1] 先の大戦は日本国がポツダム宣言受諾及び降伏文書署名により終結するに至ったが、戦後、ソ連国は同受諾したポツダム宣言(九項)及び国際法規に違反して、日本国軍隊六〇万人を捕虜として、強制抑留し、強制労働に服せしめた。[2] これに対し、政府は日本国のソ連国との平和回復・友好善隣・領土保全・漁業通商の発展という国の公益のため、断腸の思いであったが、ポツダム宣言九項が定めるソ連国の義務(日本国軍隊を各自の家庭に復帰せしめる義務)を履行させることを怠り、貴殿らを放置する止むなきに至りました。
[3] また、政府は右[2]の国の公益を実現するため、昭和三一年日ソ共同宣言を調印し、ソ連国に対し、右[1]に係る全ての賠償請求権を放棄する止むなきに至りました。
[4] このように、貴殿らは日本国のソ連国との平和回復・友好善隣・領土保全・漁業通商の発展という国の公益のため特別の犠牲を負われました。
日本政府は、ここに、貴殿らの尊い犠牲を公式に記録し、心から陳謝するものです。
出典:「訟務重要判例集データベース」(法務省)(https://shoumudatabasep.moj.go.jp/hanreiSearch/HanreiSearch)を加工して作成(加工:TaiLexi AI)。訟務月報48巻6号1478頁。
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