主文
1 原告らの訴えをいずれも却下する。
2 訴訟費用は原告らの負担とする。
事実及び理由
第1 請求
原告らと被告との間において、原告らそれぞれが、別紙物件目録〈略〉1の土地につき、各2分の１の割合による共有持分権を有することを確認する。
第2 事案の概要等
1 事案の概要
本件は、登記の表題部及び権利部甲区欄に所有者が明記されておらず、権利部乙区欄に原告らが地上権者として記載されている別紙物件目録〈略〉1の土地（以下「本件土地」という。）につき、被告がもと所有者であることを前提に、上記の登記上の地上権はいわゆる永代借地権であり、昭和17年に勅令によって所有権に転換したものである、又は原告らが本件土地を時効取得したと主張して、被告に対し、原告らが本件土地につき各2分の1の共有持分権を有することの確認を求める事案である。
被告は、本件訴えは確認の利益を欠くと主張して訴えの却下を求め、本件訴えを適法な訴えであると解したとしても、原告らが本件土地の共有持分権を有するとは認められないと主張して、原告らの請求の棄却を求めている。
2 前提事実（争いのない事実及び後掲各証拠により認められる事実）⑴本件土地の登記等
本件土地の登記の表題部の所有者欄及び権利部甲区欄には、土地所有者の氏名及び住所の記載は一切ない（〈証拠略〉）。
同登記の権利部乙区欄には、明治40年11月26日、外国人であるＺが、本件土地の当時の所有者に対し、地代の一括払として758円を支払い、本件土地につき存続期間を1000年間とする地上権の設定を受けた旨の記載がある（以下「本件地上権登記」という。）。本件地上権登記は、その後、移転登記が繰り返され、平成9年5月8日以降、原告らは、登記簿上、本件土地の地上権をそれぞれ2分の1の割合で準共有するに至った。（〈証拠略〉）原告らが、本件土地の共有持分権を有している前提で、横浜地方法務局に対し、令和2年7月2日、本件土地の表題登記の申請を行ったところ、同地方法務局は、同年8月3日、本件土地の表題登記が既に登記されているとして不動産登記法25条3号に基づき同申請を却下した（〈証拠略〉）。⑵本件土地の占有
ア 原告らは、昭和63年7月2日に、本件土地上に別紙物件目録〈略〉2の建物を新築し、以後同建物を共有している（〈証拠略〉）。
イ 原告らは、昭和52年3月7日から現在に至るまで本件土地の占有を継続していると主張して、平成31年3月20日、被告に対し、本訴状の送達をもって、本件土地の取得時効（民法162条1項）を援用する旨の意思表示をした（当裁判所に顕著な事実）。
⑶外国人の土地所有権に関する法制等
ア 明治時代において、外国人が日本国内の土地について所有権を取得することは認められていなかったため、日本国内に居住する外国人は、いわゆる永代借地権を取得していた。永代借地権とは、日本国に居留する外国人が政府又は国民に一定の地代を支払って永代に土地を使用し得る権利であり、外国人が土地の所有権、質権及び抵当権を取得することができなかった代償として認められていた。（〈証拠略〉）
イ 明治31年に施行された当時の民法（明治29年法律第89号。以下「明治民法」という。）において永代借地権は明文化されていなかったが、明治34年に施行された外国人永代借地権に関する法律（明治34年法律第39号。以下「永代借地権法」という。）の1条1項において、政府の永代借地券をもって外国人に対して設定された永代借地権は、これを物権とし、民法中の所有権に関する規定を準用することが定められた（〈証拠略〉）。
ウ 明治32年（1899年）7月、いわゆる治外法権を定める条約が改正され、外国人居留地の行政権が日本に返還され、その土地は市区に編入されて日本の一部となり、これに伴って外国人居留地は解体された。もっとも、外国人居留地返還後も永代借地権は有効であるとされたため、外国人は引き続き外国人居留地であった場所に住み続けた。（〈証拠略〉）
エ 大正15年に施行された外国人土地法（大正14年法律第42号）により、相互主義に基づく一定の制限の下に、外国人が日本の土地につき所有権を取得することが認められた（〈証拠略〉）。
オ 昭和17年勅令第272号「永代借地権の整理に関する件」（以下「昭和17年勅令」という。）において、永代借地権法1条1項に規定する永代借地権を有する者は、昭和17年4月1日にその権利の目的である土地の所有権を取得する旨が定められた（〈証拠略〉）。
3 争点
⑴本案前の争点
本件訴えに確認の利益があるか（争点⑴）
⑵本案における争点
ア 本件地上権登記による権利が昭和17年勅令により所有権に転換すべき永代借地権であったか（争点⑵）
イ 原告らが昭和52年3月7日以降本件土地を自主占有してきたか（争点⑶）
4 当事者の主張
⑴争点⑴（本件訴えに確認の利益があるか）について
（原告らの主張）
ア 本件土地は、かつて横浜に存在した外国人居留地の一部であったところ、明治8年に被告が横浜にある外国人居留地を一括して買い上げたことにより、本件土地を含む横浜にある外国人居留地の土地は、全て被告が所有することとなった。その後、横浜にある外国人居留地は、永代借地権に基づき外国人に利用され、昭和17年勅令の施行により、永代借地権者が所有者となった。このような歴史的経緯によれば、本件地上権登記がされた当時（明治40年）の本件土地の所有者も、昭和17年勅令の施行により永代借地権が所有権に転換した時点（昭和17年）の所有者も、被告であったといえる。仮に本件地上権登記が登記された当時に被告が本件土地の所有者でなかった場合、本件土地の登記の甲区欄には所有者の記載がないことからすると、本件土地は無主の不動産であったというべきである。そうすると、民法239条2項により本件土地は国庫に帰属し、被告が本件土地の所有者であったということになる。
イ 原告らが、法務局に対し本件土地につき所有権保存登記を取得する手段を問い合わせたところ、本件土地が登記簿の記載にかかわらず原告らの所有に属する旨が理由中において認定された判決が必要であるとの見解が示された。また、所有権の保存登記をすることができるのは「表題部所有者又はその相続人その他の一般承継人」（不動産登記法74条1項1号）又は「所有権を有することが確定判決によって確認された者」（同項2号）などであるところ、登記の表題部の所有者欄及び権利部甲区欄に所有者の記載が一切ない本件土地については、国を被告とする確認の訴え以外に本件土地所有者である原告らが所有権登記を取得する方法がない。したがって、本件訴えに確認の利益が認められるべきである。
ウ 被告は、本件土地が表題部所有者不明土地の登記及び管理の適正化に関する法律（令和元年法律第15号。以下「表題部所有者不明土地法」という。）2条1項にいう表題部所有者不明土地に該当し、表題部所有者の探索が可能であるから、本件土地の登記上の所有者を明らかにする手段があると主張するが、神奈川県下に約1万5000筆の表題部所有者不明土地が存在し、かつ、探索する土地の選定基準によれば本件土地の優先順位は低く、現実的に選定される可能性は極めて低い。そうすると、現実的な手段としては、本件訴訟の提起以外の方法は存在しないというべきである。
エ 最高裁平成22年（受）第285号同23年6月3日第二小法廷判決・裁判集民事237号９頁は、表題部所有者の登記及び所有権の登記がない土地を時効取得したと主張する者が、国を被告として同土地の所有権を有することの確認を求める訴えにつき、①国は、同土地が国の所有に属していないことを自認していること、②国は、上記主張に係る取得時効の起算点よりも前に同土地の所有権を喪失しており、登記記録上も同土地の表題部所有者でも所有権の登記名義人でもないこと、③上記判例の事件の原告が同土地につき自己を表題部所有者とする登記の申請をした上で保存登記の申請をする手続を尽くしたにもかかわらず所有名義を取得することができなかったなどの事情もうかがわれないことを理由に確認の利益を否定している。
これに対し、本件においては、前記アのとおり、被告は永代借地権の設定当時及び永代借地権が所有権に転換した当時本件土地の所有者であったから、上記判例の事案とは②の事情が異なる。
また、上記判例の③の事情についても、前記イ及びウのとおり、本件土地については、本訴訟の判決なくして保存登記の申請ができないことは明らかであり、本件には当てはまらない。現に、原告らが横浜地方法務局に対して行った本件土地の表題登記の申請は、不動産登記法25条3号により却下された。
したがって、本件は、確認の利益が否定された上記判例とは事案を異にする。
（被告の主張）
アアかつて横浜の外国人居留地とされたＡ居留地は、現在のＢ町に相当する位置に存在したのであって、旧Ｃ村はＡ居留地に含まれていなかった。本件土地は、旧Ｃ村に含まれる横浜市中区Ｄに存在するのであって、現在のＢ町から直線距離で約700メートル離れた場所に存在していることからすると、外国人居留地には含まれていなかったものといえる。原告らは、国が買い上げた外国人居留地の対象地に旧Ｃ村が含まれる旨が記載された文献が存在する旨主張するが、当該文献は、旧Ｃ村の一部に外国人居留地が存在した旨を記載したものであり、現在のＢ町一帯から明らかに離れている本件土地が外国人居留地に含まれるという趣旨とは解されない。
現に、外国人居留地の範囲が描画された図面においても、本件土地は外国人居留地とされた地区に含まれていない。
イ 以下のａ及びｂによれば、本件土地に設定された用益物権は、永代借地権ではなく地上権であったと認めるのが相当であるから、仮に、原告らの主張するとおり、被告が永代借地権の設定された土地を買い上げた事実があったとしても、本件土地が買上げ対象地であったとは認められないから、被告が本件土地を所有したことはない。
ａ 永代借地権法施行前は、登記簿上、永代借地権を地上権として登記することがあったが、その場合、登記簿の甲区欄に地上権の登記が記載されることとなっていた。また、明治34年に永代借地権法が施行された後は、永代借地登記簿が作成され、同登記簿の甲区欄に永代借地権に関する事項が記載されるようになり、過去に地上権として登記された永代借地権についても、改めて永代借地権として登記することが可能となった。それにもかかわらず、本件地上権登記は、登記簿の乙区欄に記載されている上、永代借地権法施行後の明治40年に登記されている。
ｂ 永代借地権は、昭和17年勅令に基づき所有権に転換されるまで無税又は免税の特権として存続していた一方で、本件土地は昭和17年以前も課税されており、永代借地権と異なる取扱いがされていた。
ウ したがって、被告は、本件土地の所有者であったことはなく、本件土地に利害関係がない上、原告らと被告との間には、原告らの本件土地に関する法律上の地位の不安や危険は存在しない。
イ 地上権設定登記の申請は原則として所有権登記名義人と地上権者の共同申請によらなければならないことに照らし、本件地上権登記が設定された当時、その地上権を設定した所有者が存在したというべきである。そうすると、本件土地は、登記簿の甲区欄に記載がないことから所有者が不明なだけであって、所有者が存在しない土地とは認められないから、民法239条2項の所有者のない不動産には当たらない。
ウ 原告らは、国を被告として所有権確認訴訟を提起する以外に、本件土地の所有権の保存登記をする手段がないと主張するが、被告は本件土地の所有者ではなく、本件訴訟においてその利益を奪われることのないように防御活動を尽くすことが通常期待される者ではないから、被告を相手として原告らの本件土地所有権を確認する判決を得たとしても、同判決は、不動産登記法74条1項2号所定の「確定判決」には当たらない。したがって、本件訴えは確認の利益を欠く。
エ 本件土地の登記は所有権登記の記載がなく、その表題部所有者が不明な土地であるから、表題部所有者不明土地法2条1項の表題部所有者不明土地に該当し、表題部所有者不明土地法に基づく探索制度を利用することによって表題部所有者を特定することができる。そうすると、本件土地の登記上の所有者を特定する手段がないとの原告らの主張は前提を欠く。また、令和5年4月1日に施行される民法等の一部を改正する法律（令和3年法律第24号）によれば、今後は、上記所有者等探索制度の対象地域に選定されなくても、所有者不明土地の管理について利害関係を有する者からの申立てにより、裁判所による管理命令の発令及び管理人の選任が可能となる。したがって、本件土地について、国を被告とする本件訴えの確認の利益が認めなければ原告らが本件土地につき所有名義を取得する手段がないとも認められないから、この点からも本件訴えは確認の利益を欠く。
⑵争点⑵（本件地上権登記による権利が昭和17年勅令により所有権に転換すべき永代借地権であったか）について
（原告らの主張）
Ｚが取得した本件地上権登記は、以下のとおり、昭和17年勅令の対象となる永代借地権であったから、昭和17年勅令の施行によって本件地上権登記として登記されていた永代借地権は所有権に転換した。その後、本件土地の所有権は、登記上地上権として譲渡等が繰り返され、原告らが所有権を取得した。
ア 本件地上権登記は、外国人を地上権者とし、存続期間を1000年という長大な期間として設定している。これは、本件地上権登記がされた明治40年当時、外国人が日本国内の土地の所有権を取得することは許されず、その代替として永代借地権を取得していたが、登記上は地上権として登記せざるを得なかったという永代借地権の設定の趣旨に沿う。
イ 本件土地は、横浜市中区Ｄにあるが、Ｄは昭和8年にＥ町から新設された町であり、明治34年まではＣ村と呼ばれていた。Ｃ村は、慶応2年に、〈略〉及び現在のＢ町とともに、Ａ居留地と呼ばれ、外国人居留地の土地として利用された。
ウ これらの事情によれば、本件地上権登記の実体法上の権利は、官有地に設定された永代借地権であったから、昭和17年勅令によって所有権に転換したというべきである。
（被告の主張）
前記⑴（被告の主張）アイで述べたとおり、本件地上権登記の対象となる権利の実体は、永代借地権ではなく地上権であったというべきであるから、昭和17年勅令の対象ではない。したがって、本件地上権登記の対象となる権利は所有権に転換しておらず、原告らが譲渡を受けたのは本件土地の地上権であって所有権ではない。
⑶争点⑶（原告らが昭和52年3月7日以降本件土地を自主占有してきたか）について
（原告らの主張）
原告らは、昭和52年3月7日、本件土地及び同土地上に存在していた建物を購入して本件土地の占有を開始し、同建物を取り壊して別紙物件目録〈略〉2の建物を新築した後も、現在に至るまで本件土地の占有を継続している。原告らは、本件土地の前主から、本件土地は元外国人居留地であるため、地上権の持分譲渡の形式で取引を行わざるを得ないが、真実は所有権の持分譲渡であると説明された。原告らは、この説明を信じて、自身が本件土地の所有者であると認識してその固定資産税を負担し、本件土地につき分筆も行った。そうすると、原告らは昭和52年3月7日から本件土地を自主占有してきたというべきである。
（被告の主張）
原告らが昭和52年3月7日以降本件土地を占有していることは不知。前記⑵（被告の主張）で述べたとおり、原告らが取得した本件土地に係る権利は地上権であるから、原告らの本件土地の占有の権原は地上権である。したがって、原告らは、他主占有権原に基づき本件土地の占有を開始したのであるから、原告らの本件土地の占有は所有の意思がなく、原告らが本件土地を時効取得したとは認められない。
第3 当裁判所の判断
1 争点⑴（本件訴えに確認の利益があるか）について
⑴認定事実
前記前提事実に後掲各証拠及び弁論の全趣旨を併せると、次の各事実が認められる。
ア 横浜市中区が昭和60年に発行した「横浜中区史」という書籍には、開港以来、外国人の居留地として〈略〉地区（現在の横浜市中区〈略〉）が存在していたが、慶応2年（1866年）11月に外国側との間で「横浜居留地改造及競馬場・墓地等約書」（第三回地所規則）が調印され、この約書を後に幕府が許可したことにより、当時の〈略〉、Ｃ村、〈略〉の中間の丘を占める土地（現在の横浜市中区Ｂ町）一帯をもって、Ａ居留地とすることとされた旨の記述がある。また、同書籍には、明治3年から8年にかけて横浜の外国人居留地が整備され、〈略〉の総面積は約12万5000坪（約41.3ヘクタール）、Ａ居留地のそれは約23万9000坪（約79ヘクタール）であった旨の記載がある。（〈証拠略〉）
イ 横浜市が昭和38年に発行した「横浜市史第3巻下」という書籍には、Ａ居留地は、明治8年に政府が一括して買い上げたことにより官有地となったが、その買上げの対象地域は、武州久良岐郡〈略〉外4か村1か町にまたがり、この4か村とは、〈略〉、Ｃ村及び〈略〉で、1か町とは〈略〉を指す、買上地総坪は28万0083坪との記述がある。また、同書籍には、横浜居留地の地域的完成の期限につき、明治七、八年にかけて居留地の全容が一応整ったものと認めたい、更に厳密にいうならば最後の埋立（沼地）居留地の全地区が競貸に決した明治12年10月を挙げれば問題ないであろう、〈略〉の総坪数は明治7年9月現在で37万7690.85坪、明治29年12月末現在で40万1810.78坪であったとの記載がある。（〈証拠略〉）
ウ 横浜開港資料館／㈶横浜開港資料普及協会編集の「図説横浜外国人居留地」という書籍には、外国人居留地については、幕末期に〈略〉の両居留地（現在の〈略〉とＢ町）が形成されていた、明治初期にはＦ居留地内の新埋立居留地の基盤整備が行われたほか、あまり規模の多い拡張はなく、廃止直前の1896年（明治29年）末の時点で約40万坪（133ヘクタール）であった、1867年（慶応2年）に〈略〉が居留地に編入されて以降、若干の拡張があったものの居留地の面積はほとんど変わっていないとの記載がある（〈証拠略〉）。
エ 本件土地は、横浜市中区Ｄにあるところ、同区Ｂ町の南側に位置しており、同区Ｂ町からは少なくとも700メートル離れている（〈証拠略〉）。Ｄは、昭和8年に当時のＥ町の一部から新設された町であり、当時のＥ町は、明治34年の横浜市編入の際、久良岐郡Ｃ村から新設された町である（〈証拠略〉）。
オ 明治23年7月21日に作成された「改良横浜全図」や、明治30年に作成された「改正横浜市全図」に記載されたＡ居留地の形状は、現在のＢ町とほぼ同じ土地の形状をしている。また、上記「改良横浜全図」によれば、Ａ居留地は、〈略〉に囲まれる形で存在し、Ｃ村とＡ居留地の間に〈略〉が位置しており、Ｃ村の一部がＡ居留地近くまで〈略〉に食い込む形でせり出している。（〈証拠略〉）
カ 現在の横浜市中区〈略〉、同区〈略〉、同区〈略〉は、現在の同区Ｂ町と接しているところ、〈略〉の一部、〈略〉は、かつて久良岐郡Ｃ村の一部であった（〈証拠略〉）。
⑵確認の利益について
ア 確認の訴えにおける確認の利益は、判決をもって法律関係の存否を確定することが、その法律関係に関する法律上の紛争を解決し、当事者の法律上の地位の不安、危険を除去するために必要かつ適切である場合に認められる。
イ 前記⑴アないしウに認定の各書籍の記述内容はおおむね整合しており、信用できるところ、各書籍の記載によれば、明治7年から明治29年にかけての横浜の外国人居留地の面積の拡張はＦ居留地内に埋立居留地を基盤整備したことによるものが主であり、Ａ居留地の範囲は明治8年時点でおおむね定まっていて、約28万0083坪（約925平方メートル）程度の広さであったことが認められる。
以上に加えて、前記⑴オに認定の事実によれば、明治23年及び明治30年の各時点におけるＡ居留地の形状はおおむね同じであり、現在のＢ町の形状ともおおむね一致していることが認められ、これらの事実に前記⑴ア、イ、オに認定の事実を併せ考慮すると、明治8年時点でおおむね定まったＡ居留地の位置は、現在のＢ町とおおむね同一であったと認めることができる。そうすると、現在のＢ町から少なくとも700メートル離れた位置にある本件土地（前記⑴エ）はＡ居留地内に存在したものとは認められない。
これに対し、原告らは、「横浜市史第3巻下」という書籍に、Ａ居留地はＣ村にまたがっていた旨の記載があること（前記⑴イ）、本件土地が所在する横浜市中区ＤもＣ村であったこと（前記⑴エ）から、本件土地もＡ居留地に含まれていた旨を主張する。
しかしながら、Ａ居留地がＣ村にまたがっていた旨の上記記載は、Ａ居留地がＣ村の一部にのみまたがっていた場合であっても矛盾しない記載であるところ、前記⑴オ、カに認定のとおり、現在のＢ町は旧Ｃ村と接していたことからすると、上記記載は、上記に認定のＡ居留地の位置と整合しないものとはいえない。
したがって、原告らの上記主張は、上記の認定を左右しない。
また、原告らは、「改良横浜全図」には、Ｆ居留地及びＡ居留地に含まれない官有地の記載があり、本件土地がいわば飛び地のような外国人居留地であった可能性の存在を主張するが、官有地には、官署の敷地など、外国人居留地以外の官有地が存在することは明らかであるから、「改良横浜全図」に上記両居留地以外の官有地の記載があるからといって、同官有地の全てが直ちに外国人居留地であることを意味するものではない。そして、仮に、飛び地の外国人居留地が存在したとしても、本件土地が飛び地の外国人居留地であったことを直ちに意味するものとはいえない。
ウ 以上によれば、本件土地が外国人居留地であったとは認められず、ほかにこれを認めるに足る証拠はない。
そうすると、被告が本件土地を外国人居留地として買い上げたとは認められないから、被告は本件土地のもと所有者であったとも認められない。
エ 原告らは、被告が本件土地を外国人居留地として買い上げたことがなかったとしても、本件土地の所有者は存在しないから、本件土地は民法239条2項により国庫に帰属すべき土地に該当し、被告はなお本件土地の所有者となり得るなどと主張する。しかしながら、本件土地の登記簿の甲区欄に所有者の記載がないこと（前記前提事実⑴）については、以前地上権を設定した所有者が存在したが、戦災、震災等によって甲区欄が滅失したままになってしまった可能性が十分考えられることからすると、本件全証拠によっても、本件地上権登記による権利を設定した所有者及びその承継人が存在しないとまでは認められず、本件土地が無主物として民法239条2項により国庫に帰属したということはできない。したがって、原告らの上記主張は理由がない。
オ 以上のとおり、〔判示事項1〕被告が本件土地の所有者であると主張しておらず、被告が本件土地のかつての所有者であったとも認められないことからすると、原告らと被告との間には本件土地の所有権をめぐる紛争が存在せず、本件訴えが原告らの法律上の地位の不安、危険を除去するために必要かつ適切であるとは認められないというべきである。
カ 原告らは、本件土地について、登記上の所有者が不明であり、その者に対して本件土地の所有権確認訴訟を提起することができず、原告らが本件土地の時効取得を原因とする保存登記をすることができないから、国を被告として所有権確認訴訟を提起することが認められるべきであると主張する。
ア しかしながら、表題部所有者不明土地法によれば、本件土地について登記官が所有者等の探索を行う制度が定められており（3条）、本件土地のもと所有者を特定する手段が存在するといえるから、原告らの上記主張は、その前提を認め難い。
イ また、不動産登記法74条1項2号が「所有権を有することが確定判決によって確認された者」は所有権保存登記の申請をすることができる旨を定めたのは、一般に、裁判所が運営する争訟手続は、相手方に自己の利益を防御する機会を保障するなど、慎重、公正な対審構造となっており、相手方当事者において、不当に自己の利益を奪われることのないように防御活動を尽くすのが通例であり、これを前提とした判決は実体上の権利関係を反映する可能性が高く、定型的な証明力を有するといえることからすると、「所有権を有することが確定判決によって確認された者」は登記申請に係る不動産の所有者である蓋然性が高いといえるため、登記の真実性確保に資することにあることをその趣旨とするものと解される。
したがって、ある判決が同号所定の「確定判決」に該当するといえるためには、当該判決が、申請者と自己の利益を奪われることのないように防御活動を尽くすことが通常期待される者との間で確定された判決である必要があるというべきである。しかしながら、前記オのとおり、〔判示事項2〕被告は、本件土地につき所有権等の法律上の利益の存在を主張しておらず、本件土地のかつての所有者であったとも認められないことからすると、被告は、本訴において、自己の利益を奪われることのないように防御活動を尽くすことが通常期待される者ということはできない。
そうすると、仮に原告らが被告を相手として本訴で勝訴したとしても、その勝訴判決は同号所定の確定判決には該当しないから、原告らは、同勝訴判決をもって同号により本件土地の所有権保存登記をすることはできない。したがって、本件訴えは原告らの目的を達成する手段とはならず、原告らの上記主張は本件訴えの確認の利益を基礎付ける事情とはならない。
ウ なお、本件土地が上記所有者等探索制度の対象地域に選定されなかったとしても、令和5年4月1日に施行される民法等の一部を改正する法律（令和3年法律第24号）による改正後の民法264条の2第1項、4項は、所有者を知ることができず、又はその所在を知ることができない土地について、裁判所は、利害関係人の請求により、所有者不明土地管理人を選任してその土地の管理を命ずる処分（以下「所有者不明土地管理命令」という。）をすることができることとされ、同法264条の4は、所有者不明土地管理命令が発せられた場合には、所有者不明土地管理命令の対象となる土地に関する訴えについては、所有者不明土地管理人を原告又は被告とする旨を定めている。したがって、原告らは、本件土地につき、上記施行日である令和5年4月1日が到来すれば、所有者不明土地管理命令を経て所有者不明土地管理人を被告として所有権の確認を求める訴えを提起することができ、その勝訴判決によって不動産登記法74条1項2号により所有権保存登記をする余地があるものといえ、上記施行日までの期間が1年程度であることを考えると、同施行日を待つことが原告らにとって酷に過ぎるとまではいえない。
エ 以上によれば、国を被告とする本件の所有権確認訴訟が本件土地の所有権保存登記を取得する唯一の手段である旨の原告らの前記主張は理由がない。
2 小括
したがって、原告らの訴えは確認の利益を欠くといわざるを得ない。
第4 結論
よって、原告らの訴えはいずれも不適法であるから、これらを却下することとして主文のとおり判決する。
（裁判官市川多美子田野倉真也山中秀斗）
出典：「訟務重要判例集データベース」（法務省）（https://shoumudatabasep.moj.go.jp/hanreiSearch/HanreiSearch）を加工して作成（加工：TaiLexi AI）。訟務月報68巻6号519頁。
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