主文
１ 被告は，原告に対し，5328万4151円及びこれに対する平成17年２月１日から支払済みまで年６分の割合による金員を支払え。
２ 独立当事者参加人の請求を棄却する。
３ 訴訟費用は，甲事件及び乙事件を通じ，原告及び被告に生じた費用の各２分の１を被告の負担とし，原告及び被告に生じた費用の各２分の１並びに独立当事者参加人に生じた費用を独立当事者参加人の負担とする。
４ この判決は，１項に限り，仮に執行することができる。
事実
第１ 当事者の求めた裁判
１ 甲事件関係
（１） 請求の趣旨
ア 主文１項と同旨。
イ 訴訟費用は被告の負担とする。
（２） 請求の趣旨に対する答弁
ア 原告の請求を棄却する。
イ 訴訟費用は原告の負担とする。
２ 乙事件関係
（１） 請求の趣旨
ア 被告は，独立当事者参加人（以下「参加人」という。）に対し，5328万4151円及びこれに対する平成17年２月１日から支払済みまで年６分の割合による金員を支払え。
イ 訴訟費用は，原告及び被告双方の負担とする。
（２） 請求の趣旨に対する答弁
（原告）
ア 参加人の請求を棄却する。
イ 訴訟費用は参加人の負担とする。
（被告）
ア 参加人の請求を棄却する。
イ 訴訟費用は参加人の負担とする。
第２ 当事者の主張
１ 甲事件関係
（１） 請求原因
ア 原告の滞納会社に対する国税債権の存在
原告は，〈住所略〉に本店を有するＡ株式会社（以下「滞納会社」という。）に対し，以下のとおり，既に納期限を経過した国税債券を有している。
（ア） 平成15年５月20日現在別紙〈略〉国税債権目録（１）のとおり（以下「本件国税債権（１）」という。）
（イ） 平成15年５月26日現在別紙〈略〉国税債権目録（２）のとおり（以下「本件国税債権（２）」という。）
（ウ） 平成17年12月31日現在別紙〈略〉国税債権目録（３）とおり
イ 本件債権の存在等
（ア） 滞納会社は，被告に対して，事業資金の貸付けを行っていたところ，平成15年２月７日当時，下記債権（以下「本件債権」という。）を有していた。記
債権の種類貸付金
貸主Ａ株式会社
借主被告
期限の定めなし
元金 5578万4151円
未収利息 1999万4813円
（イ） 本件債権の残元金は，平成15年５月20日当時，5478万4151円となっていた。
ウ 原告による本件債権の取立権の取得
原告は，平成15年５月20日，本件国税債権（１）を徴収するため，国税徴収法62条の規定に基づき，滞納会社が被告に対して有する本件債権のうち同日現在の元金5478万4151円を差し押さえ（以下「本件差押」という。），同日，債権差押通知書を被告に交付した。
また，原告は，同月26日，平成15年度源泉所得税170万7330円（別紙〈略〉本件国税債権（２）の最上段に記載されたもの。）を徴収するため，同法62条に基づき，本件債権を差し押さえ，かつ，同日，岐阜北税務署長に対し同法82条に基づき，交付要求を行った。同月27日，上記債権差押通知書及び交付要求通知書が被告に到達した。
エ 履行期の到来等
（ア） 被告は，本件債権の弁済として，原告に対し，平成15年12月１日に100万円，平成16年３月16日に50万円を支払った。
（イ） 原告は，平成17年１月14日，被告に対し，本体債権の取立権に基づき，同月31日を期限とする支払履行催告書を送付した。
（ウ） 同月31日は，経過した。
オ よって，原告は，滞納会社に対する国税債権を徴収するため，被告に対し，5328万4151円（上記イ（イ）の金額から上記エ（ア）の金額を控除した残額）及び支払履行催告書の期限の翌日である平成17年２月１日から支払済みまで商事法定利率年６分の割合による遅延損害金の支払を求める。
（２） 請求原因に対する認否（被告）
ア 請求原因アは不知。
イ 同イ（ア）のうち，本件債権の平成15年２月７日当時の元金が5578万4151円である点は認め，未収利息が1999万4813円である点は否認する。同イ（イ）は認める。
ウ 同ウは認める。
エ 同エ（ア），（イ）は認める。
（３） 被告の抗弁（第三者対抗要件。以下「抗弁１」という。）
ア 滞納会社は，平成15年２月７日，参加人に対し，本件債権を譲渡し（以下「本件債権譲渡」という。），同月24日，被告に対し，配達証明郵便をもって，債権譲渡通知書を送付した。
イ 被告は，本件債権が，原告あるいは参加人のいずれに帰属するか確知できない。
被告は，二重払いの危険性を回避したいと考えている。
（４） 参加人の抗弁（債権喪失。以下「抗弁２」という。
ア 抗弁１アと同じ。
イ 参加人は，原告に対し，本件債権譲渡を対抗できる。すなわち，民法は，債権譲渡の第三者対抗要件を確定日付ある証書としているが，その趣旨は，債権譲渡が二重になされた場合，その優劣を明らかにする必要があるからである。そして，その優劣は，結局，債権譲渡の先後を公的に明らかにし，先の譲渡を優先させるとするものである。
してみると，配達証明という公的な証明により，平成15年２月24日の本件債権譲渡が，同年５月20日の本件差押よりも先になされた本件においては，本件債権譲渡が本件差押より優先するとすることが民法の趣旨に適合する。
したがって，民法施行法５条５号を配達証明の場合にも類推適用すべきである。
（５） 被告及び参加人の抗弁（権利濫用。以下「抗弁３」という。）
国税徴収法（以下「徴収法」という。）63条ただし書において，全額を差し押さえる必要がないときは，その一部を差し押さえることができるとされており，本件でも一部差押で十分足りる。
原告は，滞納会社に対し，1228万5692円の債権を有しているのみであるのに，本件債権の元金全額を差し押さえ，かつ，その全額の支払（取立）を求めている。本件では，差押の基礎となった滞納税額に比し，明らかに過剰な差押であるから，権利濫用の法理により本件差押自体を否定すべきである。
（６） 抗弁１（第三者対抗要件）に対する認否，原告の主張
ア 抗弁１アは認める。
イ 抗弁１イは否認ないし争う。
ウ 原告は，請求原因ウのとおり，本件債権を差し押さえ，これを被告に通知しているのであって，原告のみが，本件債権の取立権を有することは明らかである。
（７） 抗弁２（債権喪失）に対する認否，原告の主張
ア 抗弁２アは認める。
イ 抗弁２イは否認ないし争う。
ウ 滞納会社の被告に対する本件債権譲渡の通知は，民法施行法５条所定の公正証書，内容証明郵便等の確定日付ある証書で行われておらず，同法が，確定日付ある証書を詳細に列挙しているのは，これらに限定する趣旨であると解されるため，単に配達証明郵便による通知がなされているのみの本件債権譲渡は，民法467条２項により第三者である原告の本件差押に対抗できない。
（８） 抗弁３（権利濫用）に対する認否，原告の主張
ア 抗弁３は争う。
イ 以下に詳述するとおり，滞納処分により債権差押をした場合には，徴収法63条，67条の規定に基づき，差押の基礎となった租税の額にかかわらず，被差押債権の全額を取り立てることができるから，原告が被告に対して本件債権の取立てを行うことは権利の濫用に当たらない。
（ア） 徴収職員の取立権について
徴収法67条１項は，「差し押えた債権の取立をすることができる」と規定し，差押債権者がその債権及び執行費用の額を超えて支払を受けることができない旨を定める民事執行法155条ただし書とは異なり，徴収職員がその取立権の行使により支払を受けることができる範囲を滞納処分費及び滞納国税の額に限定していない。徴収法67条１項に対応する旧徴収法23条ノ１第２項は，「政府ハ滞納処分費及税金額ヲ限度トシテ債権者ニ代位ス」と規定していたが，旧法下においても，滞納税額を超えて取り立てた場合の配当手続が定められていること等を理由として，合理的な解釈として，国は，滞納税金額を限度とすることなく，滞納税金の徴収に必要と認められる限り，差し押さえた債権の全額について代位するものとされていた。徴収法67条１項の規定は，旧法23条ノ１第２項の「滞納処分費及税金額ヲ限度トシテ」という文言を削除することにより，徴収職員は，差し押さえた債権の全額を取り立てることができるとの旧法下における解釈を明確にしたものである。
（イ） 徴収職員の執行機関としての権能について
徴収職員とは，「税務署長その他国税の徴収に関する事務に従事する職員」（徴収法２条11号）をいい，「国税滞納処分又はその保全処分の執行機関の意である」と解されている。
そして，滞納処分は，強制換価手続の一つとされており（徴収法２条12号），「滞納処分を執行する行政機関その他の者」は，裁判所，執行官及び破産管財人と同じく，強制換価手続における執行機関の一つとされているから（徴収法２条13号），徴収職員は，「滞納処分を執行する行政機関その他の者」として，強制換価手続の執行機関に該当する。
徴収職員は，強制換価手続における執行機関に該当するのであるから，その取立権（徴収法67条１項）は，単に一債権者としての地位に基づいて自己の債権（国税）の実現を図ることを目的とするものではなく，裁判所，執行官及び破産管財人と同様に，強制換価手続における執行機関としての地位に基づいて滞納者の財産を換価し，配当受領権を有するすべての者のために配当原資を形成する目的で認められた強制換価手続上の権能として理解されるべきである。それは，徴収法が，徴収職員が債権の取立てにより第三債務者から金銭の給付を受けた場合に，国税に劣後する者に配当し（徴収法129条１項），配当後残余金額があるときは滞納者に交付する（徴収法129条３項）ことを規定していることからも明らかである。
２ 乙事件関係
（１） 請求原因
ア 甲事件の請求原因イ（ア）と同じ。
イ 甲事件の抗弁１アと同じ。
ウ 本件債権譲渡は，原告に対抗できる。すなわち，民法は，債権譲渡の第三者対抗要件を確定日付ある証書としているが，その趣旨は，債権譲渡が二重になされた場合，その優劣を明らかにする必要があるからである。そして，その優劣は，結局，債権譲渡の先後を公的に明らかにし，先の譲渡を優先させるとするものである。
してみると，配達証明という公的な証明により，平成15年２月24日の本件債権譲渡が，同年５月20日の本件差押よりも先になされた本件においては，本件債権譲渡が本件差押より優先するとすることが民法の趣旨に適合する。
したがって，民法施行法５条５号を配達証明の場合にも類推適用すべきである。
エ また，原告は，滞納会社に対し，1228万5692円の債権を有しているのみであるのに，本件債権を差し押さえ，その支払を求めている。明らかに過剰な差押であり，権利濫用の法理により，本件差押自体を否定すべきである。
オ よって，参加人は，被告に対し，本件債権5328万4151円及び平成17年２月１日から支払済みまで商事法定利率年６分の割合による遅延損害金の支払を求める。
（２） 請求原因に対する認否
（原告）
ア 請求原因ア，イは認める。
イ 同ウ，エは否認ないし争う。
（被告）
認否なし。
理由
１ 甲事件関係
（１） 請求原因について
ア 〈証拠略〉によれば，請求原因アが認められる。
イ 〈証拠略〉によれば，請求原因イ（ア）のうち未収利息1999万4813円の部分を除いた部分，及び同イ（イ）が認められる。
なお，被告は，利息の合意があったことを否認するところ，原告は，取立権に基づき，被告に対し，本件債権の元金の請求をするにすぎないから，利息の合意の有無は，甲事件の帰趨に影響を及ぼさない。したがって，この点については判断しない。
ウ 〈証拠略〉によれば，請求原因ウが認められる。
エ 〈証拠略〉によれば，請求原因エ（ア）が認められる。
〈証拠略〉によれば，請求原因エ（イ）が認められる。
（２） 抗弁１（第三者対抗要件），抗弁２（債権喪失）について
ア 抗弁１ア及び抗弁２アは当事者間に争いがない。
イ 思うに，民法467条２項が，債権譲渡の通知又は承諾が第三者に対する対抗要件たり得るためには，確定日附ある証書をもってすることを必要としている趣旨は，債務者が第三者に対し債権譲渡のないことを表示したため，第三者がこれに信頼してその債権を譲り受けたのちに譲渡人たる旧債権者が，債権を他に二重に譲渡し債務者と通謀して譲渡の通知又はその承諾のあった日時を遡らしめる等作為して，右第三者の権利を害するに至ることを可及的に防止することにあるものであるから，同条項の確定日付は，通知又は承諾そのものにつき必要であると解すべきである（最判昭和49年３月７日・民集28巻２号174頁）。
また，債権の譲受人と同一債権に対し差押命令の執行をした者との間の優劣は，確定日付のある譲渡通知が債務者に到達した日時又は確定日付のある債務者の承諾の日時と差押命令が第三債務者に送達された日時の先後によって決すべきものである（いわゆる到達時説。最判昭和58年10月４日・裁判集民事140号１頁）。ウ（ア）これを本件にみるに，前記１（１）ウのとおり，原告は，平成15年５月20日，被告に対し，本件債権の差押通知書を交付している（請求原因ウ参照）。他方，上記１（２）アのとおり，滞納会社は，同年２月24日，被告に対し，配達証明郵便をもって，債権譲渡通知書を送付しており（抗弁１ア参照），また，〈証拠略〉によれば，同通知書は遅くとも同月25日に被告に到達していることが認められる。
（イ） ところで，配達証明郵便とは，一般書留とした郵便物を配達または交付した事実を証明する郵便制度であり，一般書留とした郵便物の内容の文書について，何年何月何日いかなる内容の文書を誰から誰に当てて差し出したということを，郵政公社が差出人の作成した謄本によって証明する郵便制度である内容証明郵便と異なるのであって（〈証拠略〉，公知の事実），債権譲渡の通知行為そのものに確定日付があるとはいえない。
エ そうすると，上記１（２）ウ（ア）のとおり，配達証明郵便をもってした本件債権譲渡の通知が被告に到達した日は，原告が本件差押通知書を被告に交付した日に先立つとしても，本件債権譲渡の通知は，民法467条２項に規定する確定日付のある証書によってした通知には当たらないから，参加人は，第三者である原告に対し，本件債権譲渡を対抗することができないというべきである。
オ 以上から，抗弁１及び抗弁２は失当である。
（３） 抗弁３（権利濫用）について
ア 本件債権全額の差押について
まず，取立に先行する差押の適否につき検討する。
徴収法は，国税の滞納処分における財産の差押に関する通則として，同法48条１項により，国税を徴収するために必要な財産以外の財産は，差し押さえることができないとし，超過差押を禁止しているが，債権の差押については，上記特則として，同法63条において「徴収職員は，債権を差し押さえるときは，その全額を差し押さえなければならない。ただし，その全額を差し押さえる必要がないと認めるときは，その一部を差し押さえることができる。」と規定している。これは，債権の実質的な価値は，名目上の額によって定まるものではなく，第三債務者の弁済能力，第三債務者の滞納者に対する反対債権その他の抗弁権によって左右されるものであり，また，取立をするため第三債務者の財産に民事上の強制執行をするときは，他の債権者が配当要求をすることも考えられ，この場合には，平等弁済となることから，徴収職員において，どれ程の債権額を差し押さえれば国税徴収に支障がないかを予め知りがたいという債権特有の事情に基づき，徴収すべき滞納金額にかかわらず，債権の全額を差し押さえることを原則とし，ただ，第三債務者の資力が十分で，履行が確実と認められるなどの特段の事情がある場合には，一部差押をすることができることをも認めたものと解すべきである。
本件において，参加人及び被告は，上記特段の事情につき，何らの主張・立証をしないから，原告が，徴収法63条１項に基づいて，本件債権の全額を差し押さえたことに何ら問題はないというべきである。
イ 本件債権全額の取立について
次に，本件債権全額の差押に基づき，本体債権全額の取立をすることの適否について検討する。
この点，民事執行法では，徴収法63条１項と同様に，請求債権額を超過して債権全額の差押を許容する規定を置きながら（同法146条１項），全額の差押に基づいて，第三債務者から取立をする場合には，請求債権及び執行費用の額を超えて支払を受けることができない旨規定している（同法155条１項ただし書）。これに対し，徴収法67条１項は「徴収職員は，差し押さえた債権の取立をすることができる。」と規定し，取立権を制約する規定を置いていない。
思うに，旧国税徴収法（明治30年法律第21号。以下「旧徴収法」という。）では「政府ハ滞納処分費及税金額ヲ限度トシテ債権者ニ代位ス」と取立権を制約する旨の規定がおかれていたのに（同法23条の１第２項），現行の徴収法では上記のとおり取立権を制約する規定が削除されたこと，また，徴収法は，徴収職員が債権の取立てにより第三債務者から金銭の給付を受けた場合に，国税に劣後する者に配当し（同法129条１項），配当後残余金額があるときは滞納者に交付する（同法同条３項）旨の規定を置いていることに照らすと，徴収職員（同法２条11号）は，単に一債権者としての地位に基づいて自己の債権（国税）の実現を図ることを目的とするものではなく，執行裁判所，執行官及び破産管財人と同様に，強制換価手続における執行機関としての地位に基づいて，滞納者の財産を換価する権能を有し，さらには，現実の取立が完了するまでは，差押の解除をなさないかぎり（徴収法79条），上記権能に基づいて，その債権の全額について履行の請求をなすべき取立責任を負うというべきである。
そうすると，上記１（３）アのとおり，本件差押に何らの問題がない以上，同差押に基づいて本件債権全額の取立をすることにも何らの問題がない。
ウ まとめ
以上のとおり，【判示事項】滞納処分による債権差押及び取立権の効力は，徴収すべき滞納金額にかかわらず，被差押債権の全額に及ぶと解すべきであるから，本件債権全額の取立が権利の濫用にあたる旨の被告及び参加人の主張は採用できない。
２ 乙事件関係
（１） 前記１（２）に説示したとおり，請求原因ウ（抗弁２参照）の主張は採用できない。
（２） 前記１（３）に説示したとおり，請求原因エ（抗弁３参照）の主張は採用できない。
（３） したがって，その余の点を検討するまでもなく，参加人の請求は理由がない。
３ 結論
よって，原告の請求は理由があるからこれを認容し，参加人の請求は理由がないからこれを棄却することとし，訴訟費用の負担につき民訴法61条，64条本文を，仮執行の宣言につき同法259条１項を，それぞれ適用して主文のとおり判決する。
（裁判官安田大二郎）
出典：「訟務重要判例集データベース」（法務省）（https://shoumudatabasep.moj.go.jp/hanreiSearch/HanreiSearch）を加工して作成（加工：TaiLexi AI）。訟務月報54巻5号1087頁。
本文は公表資料（PDF 等）から機械的に抽出・整形したもので、改行や記号に誤りを含むことがあります。正確な文言は原本でご確認ください。