主文
１ 控訴人らの控訴をいずれも棄却する。
２ 被控訴人らの附帯控訴に基づき，原判扱中被控訴人ら敗訴の部分を取り消す。
３ 控訴人らの請求をいずれも棄却する。
４ 訴訟費用は第１，２審とも控訴人らの負担とする。
事実及び理由
第１ 当事者の求めた裁判
１ 控訴人ら
（１） 原判決を次のとおり変更する。
（２） 被控訴人らは，連帯して，控訴人らそれぞれに対し，各金4194万1919円及びこれに対する＜略＞から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
（３） 被控訴人らの附帯控訴をいずれも棄却する。
２ 被控訴人ら
（１） 控訴人らの控訴をいずれも棄却する。
（２） 原判決中，被控訴人ら敗訴部分を取り消す。
（３） 控訴人らの請求をいずれも棄却する。
第２ 事案の概要
１ 本件は，Ｘ1が国立B病院でＡ（男児）を出産するにあたり，骨盤位のため帝王切開を希望したのに，担当医であったＹ1は，控訴人らの自己決定権を侵害して，十分な検査もせずに経膣分娩を選択し，安易に人工破膜を施行して臍帯を脱出させた過失により，Ａは仮死状態で娩出し４時間後に死亡したとして，両親である控訴人らが，病院設置者の被控訴人国に対し債務不履行又は不法行為（使用者責任）を理由に，Ｙ1に対し不法行為を理由に，損害賠償を求めた事案である。
原判決は，複数の療法があって，いずれについても治療効果が是認される場合には，いずれを選択するかは医師の裁量に委ねられているとしたうえで，Ａの胎位は複殿位であり，体重も3800グラム以上ではなく，児頭骨盤不均衡もなかったとして，経膣分娩の選択は合理的であったとし，また，人工破膜の施行も，胎胞排臨の状態のうえに卵膜が強靭で，分娩遷延の危険性があったために必要性が認められ，胎児の先進度がＳＰ零かプラスで十分下降していて，臍帯下垂の兆候もなく，児心拍も安定していたという条件下では，合理的で過失はないとした。しかし，本件では，控訴人らは帝王切開を希望する旨明確に意思表示していたもので，帝王切開の選択も十分にありえた事例であったことから，その意思に反して経膣分娩を選択したことは控訴人らの自己決定権を侵害したものであるとして，不法行為を理由に，控訴人各自について慰謝料150万円と弁護士費用15万円の限度で請求を認容した。控訴人らがこれを不服として控訴し，被控訴人らも附帯控訴したものである。
２ 以上のほかの事案の概要は，次のとおり付加するほか，原判決の該当欄記載のとおりであるから，これを引用する。
（控訴人らの当審における主張）
（１） 原判決は，次のとおり事実を誤認して，Ｙ1に過失がないとの誤った判断をしたものである。
ア 原判決は，＜略＞午前８時ころ，Ｙ1が，内診で胎児の臀部と踵に触れたので，胎位が複殿位であり，経膣分娩が可能であると判断した旨認定している。しかし，カルテや看護記録にはそのような記載はない。骨盤位分娩において，胎児の胎位は重要な事項であり，内診して所見を得ながらカルテに記載しないのは極めて不自然である。
イ 原判決は，人工破膜前の胎児心拍数につき，概ね毎分120回から132回を基線に推移していたと認定している。しかし，分娩監視装置の記録（〈証拠略〉）によれば，胎児心拍数は常に大きく変動していて，基線をいずれにとるかの判断は困難である。また，人工破膜前に変動一過性徐脈が繰り返し出現していたことが読みとれる。この時期における変動一過性徐脈の出現は，臍帯下垂による臍帯圧迫，臍帯脱出を予測させるものである。
ウ 原判決は，Ａの出生時の体重を，死亡時の体重3812グラムから蘇生措置中に投与した輸液量を差し引いた3718グラムであり，3800グラムを超えていなかったとしている。しかし，輪液量が94ミリリットルであるとする根拠はない。また，蘇生措置中の口腔，鼻腔，胃からの吸引や，採血，排尿，不感蒸泄など，体外に排出された量を計算しておらず，不正確である。
エ 原判決は，陣痛発作時には胎児先進部と母体骨盤との間には隙間がなかったが，間歇時に隙間を生じて臍帯が脱出し，心拍数が低下したとしている。しかし，パルトグラム（〈証拠略〉）や分娩監視装置の記録によれば，人工破膜の直後に心拍数が大きく乱れている。これは，臍帯が破膜直後に脱出したことを示している。間歇時に隙間を生じて臍帯が脱出したとする記録はない。
（２） 原判決は，Ｙ1が，平成６年４月27日に胎児の推定体重を測定しただけで，分娩直前に改めて測定しなかったことをもって注意義務違反があるとは認められないとしたが，不当である。
胎児の心拍数が低下してから娩出までに６分間も要したのは，胎児が大きく，産道の通過が困難だったからである。骨盤位分娩では，複殿位であっても，臍帯脱出の危険は高く，脱出が起きた場合は速やかに胎児を娩出させないと死亡してしまう。速やかな娩出の可否は胎児の大きさによる。そのため，体重の把握には格段の慎重さが求められるのである。しかるに，Ａの出生時体重は，平成６年４月27日測定時の推定体重3057グラムとは，755グラムもの相違があり，誤差の許容範囲を超えている。再測定をしていれば，より正確な体重を知ることができ，経膣分娩から帝王切開への変更もあり得たのである。
（３） 原判決は，人工破膜の施行は合理的で，必要性もあったとして，過失を認めなかったが，不当である。
複殿位での人工破膜の是非については考え方が分かれるが，これを肯定する立場も無条件で容認するものではなく，人工破膜を必要とする差し迫った状況があり，検査や内診によって臍帯脱出のおそれが否定され，さらに，万一臍帯脱出しても迅速に娩出できる見通しと準備のあることを前提としている。しかし，本件では，胎児の心拍数が安定せず，変動一過性徐脈が繰り返し出現していて，臍帯下垂が予想されたのである。破膜直後に臍帯脱出が起きていることは，臍帯が子宮口付近まで下垂していたことを示している。
また，初産婦の平均的分娩時間は12時間から15時間とされているが，本件では，陣痛開始からまだ７時間しか経っていないのに人工破膜を施行している。Ｘ1が疲労を訴えていたわけではなく，陣痛周期，陣痛持続時間も正常であった。差し迫った分娩遷延の危険性や人工破膜の必要性は存在しなかったのである。
（４） 原判決は，Ｙ1による控訴人らの自己決定権の侵害を認めながら，控訴人ら固有の慰謝料とそれに伴う弁護士費用しか損害と認めなかったのは，法律解釈を誤ったものである。
自己決定権の侵害と因果関係のある損害は，自己決定権が尊重されていれば発生しなかったであろう結果と，侵害されたことにより生じた結果との差である。Ｙ1が控訴人らの申出に従って帝王切開手術を行っていれば，臍帯脱出が起きることはなく，Ａが死ぬこともなかった。自己決定権の侵害とＡの死亡との間には因果関係が存在するのであり，Ａの死亡が損害となるのである。仮に，Ｙ1の医療行為に注意義務違反がないとしても，自己決定権の侵害による損害が控訴人ら固有の慰謝料等にとどまるとする論理的必然性は存在しない。そもそも控訴人らの自己決定権が尊重されていれば，問題となる医療行為自体が存在しないのであるから，その医療行為についての医師の過失の有無は関係のないことである。
（５） 被控訴人らは，控訴人らが帝王切開の希望を繰り返し申し述べた事実はなかったと主張するが，証拠上明らかな事実を無視し，患者と医師との特殊な関係についての理解を欠き，医療の現状をも無視した暴論である。患者は，医師に対して弱い立場にあり，自ら意思を決定し，これを表示することが極めて困難な状況に置かれているのである。
また，原判決は，Ｙ1が控訴人らに対する十分な説明をしなかったとは認められないとしたが，説明義務の解釈及び判断を誤ったものである。本件で説明されるべきは，経膣分娩が可能であることや帝王切開した場合に予想される危険性についてではなく，経膣分娩に伴う危険性とその回避可能性であり，帝王切開と比較していずれが安全に分娩できるか等，両者の利害得失についてである。経膣分娩の危険性についての説明を欠いたまま，帝王切開の危険性のみを強調したのでは，説明というより押しつけというべきである。しかるに，Ｙ1は，繰り返し経膣分娩が可能であり，安全であることを強調するだけで，経膣分娩に伴う危険性については敢えて説明を回避している。帝王切開を希望する控訴人らに対するＹ1の対応は，一方的に経膣分娩を押しつけるだけで，帝王切開との利害得失を医学的に具体的に説明したというものではなかった。このような説明では，到底説明義務を尽くしたといえるものではない。
（６） 被控訴人らは，患者の自己決定権を狭く捉えようとしているが誤りである。患者の自己決定権は，患者が自律的存在であることを前提とする権利であり，生命の質に関する選択は患者自らがなすべきであることを内容としている。最３判平成12年２月29日民集54巻２号582頁が，患者の自己決定権を人格権と位置づけていることはその表われである。患者の自己決定権は人格権の一内容として尊重されねばならないものであり，そうである以上，経膣分娩によるか，帝王切開によるかの選択も自己決定権に含まれることは明らかである。乳がん患者に未確立であった乳房温存療法について，医師の知る範囲で説明すべき義務を認めた最３判平成13年11月27日裁判所時報1304号11頁は，その前提として，当然のこととして，複数の治療法のある場合に，そのいずれを選択するかは患者の自己決定権に属することを承認している。患者の自己決定権に医師の裁量が制約されることは当然である。患者が選択した特定の医療行為を医師に要求する権利は，当然に患者の自己決定権に包含されると解される。医師の裁量によって掣肘を受ける自己決定権など論理矛盾である。医師法第19条は，「医療に従事する医師は，診察治療の求めがあった場合には，正当な事由がなければ，これを拒んではならない。」として，医師の応招義務，診療義務を定めている。したがって，医師は，患者からの求めがあった場合には，正当な事由がない限り，診察を拒むことはできない。そして，患者の自己決定権が人格権である以上，医業の独占を認められている医師としては，正当な事由がない限り，患者の選択した治療法の施行を拒むことができないと解すべきである。患者が，医師の助言・指導と異なる選択をした場合であっても，それに対して十分なフォローを受けることができるという保障があって，初めて患者の権利が確立したといえるのである。
（被控訴人らの当審における主張）
（１） 原判決は，Ｙ1が経膣分娩を選択し，控訴人らをその意向に従わざるを得ない状況に至らせたとして，医師の優越的立場から，結果として控訴人らの自己決定権を侵害したと認めたが，事実を誤認したものである。
Ｙ1は，控訴人らに対し十分な説明をしたうえ，相談の機会を与えている。そして，帝王切開への移行の準備もしている旨伝えて，選択を促した結果，控訴人らは経膣分娩を了承したのである。Ｙ1が経膣分娩に固執していたことはなく，控訴人らをその意向に従わざるを得ない状況に至らせたようなこともない。また，控訴人らが，帝王切開の希望を繰り返し申し述べた事実もない。仮に，あくまでも帝王切開を希望していたのであれば，分娩前日からの措置に対して何らかの意思表示がされる筈である。
（２） 原判決は，自己決定権の解釈を誤っている。
従来，患者の自己決定権は，身体的侵襲に対する患者の有効な承諾を得るための説明義務の前提として理解されていた。しかし，原判決は，本件では，医師の説明義務違反を否定している。したがって，原判決は，従来の意味での自己決定権ではなく，それを超えて，複数の治療法のうちいずれを選択するかという意味での患者の自己決定権を問題にしていると解される。しかし，これは，自己決定権の概念を超えるものである。医療行為についての医師の職責や裁量との関係からも，このような自己決定権を認めることはできない。医師は，医療水準に従って，正当と信じる医療を行うべきものであって，患者の選択に従って行わなければならないとすれば，専門技術としての適正な医療の遂行は困難となる。ことに本件では，自然の経過による分娩である経膣分娩をもって患者の身体に対する侵襲と捉えることはできず，上記の意味での自己決定権を認めることは，結局のところ，患者に帝王切開という特定の医療行為を要求する権利を認め，これを医師の裁量に無条件に優先させることになりかねない。原判決は，特定の積極的な医療行為を要求する権利としての自己決定権を認めるものであり，医師の裁量を過度に制約するものであって，不当である。また，帝王切開は絶対に安全とはいえず，母胎に対するリスクの高いことを考えると，Ｙ1が経膣分娩を選択したのは相当であり，控訴人らが帝王切開を希望していたとしても，直ちに自己決定権が害されたということはできない。原判決も，産科医師に妊婦側の希望に拘束される義務があると解するのは相当でないとしており，その理由には齟齬がある。
控訴人らが取り上げる最３判平成12年２月29日は，輸血を受けることが宗教上の信念に反するとして，患者が死を賭してでも輸血を伴う医療行為を拒否するとの明確な意思を有している場合についての，極めて特殊な事例における限定的な判断というべきである。本件で，控訴人らが有していたのは，母体及び胎児にとって最も安全な医療を希望するという意思であり，何が最も安全な医療であるかについて，控訴人らとＹ1の評価が異なっていたにすぎないのである。そして，何が最も安全な医療であるかの判断については，まさに医師の広範な専門的裁量に委ねられていると解すべきであり，患者の自己決定権が医師の治療方法に関する専門的裁量に基づく選択を侵すことはできないのである。さらに，上記最高裁判決は，自己決定の前提としての医師の説明義務を問題にしている事案であって，診療行為それ自体による自己決定権の侵害を問題にしている事案ではない。また，「輸血を伴う可能性のある手術を受けること」と，「手術を受けないこと」との選択にかかわる事案であり，「輸血を伴わない手術を受ける」という特定の医療行為を要求することについて判断されたものでもない。このように本件とは全く事案や問題の内容を異にしている最高裁判決は，本件に関しては先例としての意義を有するものではない。さらに，この最高裁判決は，患者の有する自己決定権が医師の有する裁量権に常に優先すべきことを述べるものではなく，具体的な状況下において，医師の裁量等との間で調和を図る必要性があることを前提にしていると解すべきものであるから，その判断を医師の裁量と患者の自己決定権との関係について一般化することはできない。
乳がん手術における乳房温存療法に関する最３判平成13年11月27日もまた，患者が自らの身に行われようとする療法（術式）を受けるか否かについての自己決定の前提としての医師の説明義務が問題となった事案にすぎない。
そして，仮に本件において自己決定権の侵害が観念され得るとしても，それは当該患者についてであって，それ以外の者について生じた結果までも問題とする余地は存在しない。本件では，患者であるＸ1についてだけであり，Ｘ1の自己決定権の侵害により，ＡはもとよりＸ2にも損害賠償請求権が発生するものではない。
（３） 控訴人らの，原判決の事実誤認に関する主張について
本件における分娩監視記録上，胎児の心拍数が減少しているように見られる部分は，当初からＡの基準心拍数が低めであることに照らして有意な徐脈とは認められないものか，あるいは減少の時間が短く，心拍のパターンが正常であることから危険を示す兆候とはいえず，いずれも正常な分娩過程でも通常起こりうる所見である。そして，その後に著明な徐脈が生じていないことからは，胎位変換（側臥位）により改善されたものと判断される。
Ａの体液喪失量は，採血量が１ミリリットルで，胃液，唾液はごく僅かにすぎない。なお，総輸液量について改めて精査したところ，正確には91.664ミリリットルであることが判明した。
胎児の心拍数の低下は，人工破膜からやや遅延して起こっており，臍帯圧迫は陣痛の間歇期に起きたと考えられる。
第３ 当裁判所の判断
１ 当裁判所は，控訴人らの請求はいずれも理由がないものと判断する。その理由は以下のとおりである。
２ Ｙ1の過失について
当裁判所も，Ｙ1が経膣分娩を選択し，その分娩経過中に人工破膜を施行したことに過失は認められないと判断するが，その理由は，以下に記載するほか（原判決の理由記載が本判決の判示と抵触する場合は，本判決の判示による趣旨である。），原判決の事実及び理由欄の第三の四（37頁以下），五の１（42頁以下）及び２（45頁以下）の記載と同一であるので，これを引用する。
（１） 本件における診療及び分娩の経過等について
当事者間に争いのない事実，原判決挙示の証拠及び弁論の全趣旨によれば，本件の当事者，診療及び分娩等の事実経過について，原判決の事実及び理由欄の第二の一（３頁以下），第三の一（19頁以下）記載の各事実が認められる（但し，原判決の27頁の10行目の「約94ミリリットル」を「約91.664ミリリットル」に改める。）。
これによれば，次のとおりである。
ア Ｘ1は，平成５年８月31日，B病院で初めての妊娠が確認され，出産予定日を平成６年５月１日と診断された。その後も，同病院に通院してＹ1の診察及び検査を受けていたところ，同年２月９日（妊娠28週３日）に胎位が骨盤位であることが判明した。
イ 平成６年４月13日（妊娠37週３日），Ｙ1は，内診とレントゲン撮影の結果などから，胎位は殿位であり，Ｘ1の骨盤の形状や大きさからは，児頭骨盤不均衡等の経膣分娩を困難とする要因もないと判断されたため，Ｘ1に対して，経膣分娩に問題はない旨説明した。
ウ 平成６年４月27日（妊娠39週３日），Ｙ1は超音波測定により，児頭の横幅の最大部分を9.69センチメートル，推定体重を3057グラムと算出し，胎位は内診の結果も併せて，足位ではなく殿位と判断した。また，Ｘ1の子宮底長は35センチメートル，腹囲は87センチメートルであった。
エ 平成６年４月28日，Ｘ1は，骨盤位経過観察のため，B病院に入院した。そして，同年５月２日（妊娠40週１日）のＸ1の子宮底長は34センチメートル，腹囲は86センチメートルであった。
オ 平成６年５月９日（妊娠41週１日），Ｙ1による内診の結果，子宮口は１指大に開大し，展退（子宮頸部の厚みの指数）が50から70パーセントで軟らかく，先進度（ＳＰ）はマイナス２から３センチメートル（胎児の先進部と母体骨盤の坐骨棘との位置関係で，先進部が坐骨棘より上部にある場合がマイナス，下部の骨盤出口に近い位置にある場合がプラスとなる。）で，子宮底長は34センチメートル，腹囲は87センチメートルであった。このように成熟の兆候が認められ，妊娠42週目からは過産期となることから，Ｙ1は，当直日である５月11日から分娩を誘発することにした。
カ 平成６年５月11日午後３時20分ころ，Ｙ1は，Ｘ1の子宮内にバルンブジー（子宮口を拡げ，分娩を誘発するための風船のような器具）を挿入した。また，同日午後７時20分ころ，分娩監視装置を装着したところ，午後８時ころ，胎児に軽度の徐脈がみられたが，Ｘ1が体位を変えると正常に戻った。
キ ＜略＞，Ｘ1は，午前６時から８時まで，１時間おきにプロスタグランジンＥ２錠（子宮収縮剤）を１錠ずつ服用した。同日午前８時ころ，Ｙ1はＸ1を内診し，展退が70パーセントになって軟らかく，子宮口は５から６センチメートルに開大し，また，胎児の臀部と踵の部分が触れたことから，胎位は複殿位と判断して，経膣分娩を続行することとした。そして，膣内に脱出していたバルンブジーを取り除いて，アトニンＯ（陣痛促進剤）の点滴投与を始め，陣痛間隔を観察しながら順次投与量を増やしていった。当初不規則だった陣痛は，同日午後１時18分ころには，ほぼ２分間隔で発現するようになった。
ク ＜略＞午後１時ころ，Ｙ1の内診の結果，子宮口が７から８センチメートルに開大し，展退が80パーセント，先進度（ＳＰ）がマイナス１であった。そこで，Ｙ1は，Ｘ1を分娩室に移動させ，午後１時28分ころ，子宮口の開大を促進させるためブスコパンを注射し，午後２時45分ころには，子宮口は全開大となった。胎児の心拍数は，午後２時23分ころ，２時37分ころ，２時56分ころに，一時的に低下したが，概ね毎分120回から132回を基線として推移していた。
ケ ＜略＞午後３時３分ころ，Ｘ1は，胎胞排臨（胎胞が膣外まで出てくる状態）で，先進度もＳＰプラスマイナス零かプラスの状態となった。しかし，卵膜が強靭で自然に破膜しないため，Ｙ1は，分娩遷延となるのを避ける目的で人工破膜を施行したところ，破水後に臍帯の膣内脱出が起こり，胎児の心拍数が毎分60回前後まで低下した。Ｙ1は臍帯を子宮内に還納しようとしたが奏功せず，午後３時７分ころ，Ｂ医師と共に骨盤位牽出術を開始し，胎児の上肢が挙上するなどして時間を要し，午後３時９分ころ，重度の仮死状態でＡが出生した。
コ B病院では，経膣分娩の経過中に帝王切開に切り換えられる体制がとられていたが，本件分娩においては，破水後に帝王切開に切り換えても，胎児の娩出まで少なくとも15分程度の時間を要し，経膣分娩を続行するよりも予後が悪いと判断された。
サ Ａは，待機していた小児科のC医師によってすぐに蘇生措置を受け，一時的に心拍数が安定したが，＜略＞午後６時30分ころから徐脈となり，＜略＞に死亡した。死亡時の体重は3812グラムであった。
（２） 控訴人らの当審における主張（１）について
ア 控訴人らは，Ｙ1が，＜略＞午前８時ころ，Ｘ1を内診して，胎位が複殿位であることを確認したのが事実であれば，そのことがカルテや看護記録に記載されていないのは不自然であると主張する。しかし，証拠（〈略〉）によれば，Ｙ1は上記日時に内診を行って，胎胞を通して胎児の臀部と踵に触れたため，胎位が複殿位であると判断したこと，殿位であることは従前の診察経過から分かっていたことであり，複殿位であっても帝王切開の適応の有無に変化はないとの判断から，カルテ等に記載しなかったものであること，この他にも，内診による胎位の確認は他に何回も行われているが，いずれも変化がなかったため，カルテ等には記載されていないことが認められる。したがって，上記内診による胎位確認の結果についてカルテ等にその記載がないからといって，不自然，不合理ということはできず，胎位を確認した事実が否定されるものでもない。
イ 控訴人らは，Ａの心拍数は常に大きく変動していて，基線をいずれにとるかの判断は困難であり，人工破膜前には臍帯下垂や臍帯脱出を予測させる変動一過性徐脈が繰り返し出現していた旨主張する。しかし，証拠（〈略〉）によれば，心拍数に変動はあるものの，胎動や陣痛がない時点における心拍数は概ね毎分120回から130回程度であることが認められる。また，変動一過性徐脈についても，証拠（〈略〉）によれば，分娩監視装置の記録上，胎児の心拍数図が谷状に低下している部分が何度かみられるものの，いずれも最低心拍数は毎分60回以上あり，１分以内ですぐに回復していることから，変動一過性除脈であるとしても軽度のもので，正常な分娩経過においても見られるものであり，また短時間に頻発しているわけでもなく，臍帯下垂による臍帯圧迫や臍帯脱出を疑わせる兆候とはいえないことが認められる。
ウ 控訴人らは，Ａに対する輸液量について認定する根拠がなく，出生時体重を算定するのであれば，蘇生措置中の採血等による体外排出量も考慮すべきであると主張する。しかし，〈証拠略〉によれば，蘇生措置中にＡに対して行った輸液等の投与量は合計で約91.664ミリリットルであったこと，体外排出量は１ミリリットルの採血と口腔や鼻腔からの吸引，不感蒸泄による若干量のみで，排尿はなかったことが認められる。したがって，死亡時の体重3812グラムからこれらを加減すると，出生時体重は多くても約3730グラム程度と認められる。
エ 控訴人らは，カルテのパルトグラムや分娩監視装置の記録によれば，人工破膜の直後に胎児の心拍数は大きく乱れており，臍帯脱出が陣痛の間歇時に起きたとする証拠はない旨主張する。しかし，証拠（〈略〉）によれば，胎児の心拍数が毎分90回以下に低下したのは，人工破膜が施行された陣痛発現時から１分近く経過した時点であり，それまでの陣痛の持続時間を考慮すると，間歇時に入った後であると認められる。
オ したがって，前記の事実認定について，事実の誤認があるとする控訴人らの当審における主張（１）はいずれも採用できない。
（３） 控訴人らの当審における主張（２）について
控訴人らは，胎児の心拍数が低下してから娩出までに６分間を要したのは，胎児が大きかったためであり，出生時体重が，Ｙ1が平成６年４月27日に測定した推定体重を大きく上回っていることが判明していれば，帝王切開への変更もあり得たのであるから，Ｙ1が分娩の直前に再度胎児の体重を測定しなかったことに過失がある旨主張する。
しかし，６分間というのは午後３時３分に人工破膜を施行してから，３時９分に娩出するまでの時間であり，骨盤位牽出術自体は臍帯還納を試みた後，次の陣痛発作に合わせて実施され，およそ２分間で終了しているのであって（〈証拠略〉），臍帯の完全圧迫が５分に及ぶと中枢神経系に障害がみられるとする見解がある（〈証拠略〉）一方で，臍帯脱出から娩出まで８分以上を要すると危険であるとか，臍帯脱出が生じても経膣分娩による娩出が５分から10分以内に可能であれば，経膣分娩を試みるとする見解もある（〈証拠略〉）ことからすれば，そのこと自体を特に長時間と評価することはできない。
また，前記認定事実によれば，平成６年４月27日にはすでに妊娠39週が経過しており，その時点での超音波測定による推定体重が3057グラムであって，その後，Ｘ1の腹囲や子宮底長には，変化がみられなかったのである。そして，この超音波断層法による体重の測定は，胎児の頭囲，大腿骨の長さ，体幹面積の計測値から超音波検査器械が算出する仕組みになっており，推定体重の誤差は概ね10パーセントから15パーセントで，実際より重く推定することが多いといわれていること（〈証拠略〉）や，通常，出産予定日が近づいたこの時期には，胎児の発育は鈍化して，体重の増加は１週間に約100グラム程度であるとされていること（〈証拠略〉）からすれば，Ｙ1が胎児の体重がそれほど増加していないと判断したとしてもやむを得ないものと認められる。また，実際にも，前記のとおり，Ａの出生時体重は約3730グラムであったものと認められ，3800グラムを超えた場合に帝王切開の適応があるとする見解からすれば，これを超えてはいなかったのである。したがって，分娩の直前に再度胎児の体重を測定しなかったからといって，これを過失と認めることはできない。
よって，控訴人らの当審における主張（２）は採用できない。
（４） 控訴人らの当審における主張（３）について
控訴人らは，分娩遷延の危険性や人工破膜の必要性が存在せず，しかも繰り返し変動一過性徐脈が出現していたことからは臍帯下垂が予測されたにもかかわらず，Ｙ1が人工破膜を施行したことには過失があると主張する。
しかし，前記認定事実によれば，Ｙ1が人工破膜を施行した時点では，胎胞排臨で，胎児の先進度はＳＰプラスマイナス零かプラスの状態にあったうえ，卵膜が強靭で自然に破膜せず，分娩が遷延するおそれが認められたのである。また，証拠（〈略〉）によれば，骨盤位でも殿位であれば人工破膜は必ずしも禁忌とされているわけではないこと，胎胞が排臨状態となった場合には人工破膜は通常行う行為であるとする見解もあること，臍帯脱出の危険性も人工破膜と自然破水とで有意差はみられないこと，複殿位の場合でも，子宮口が十分に開大して，先進部がＳＰプラスマイナス零に近づき，臍帯脱出のおそれがなければ，人工破膜をしてもよいとの見解もあること，本件では，排臨状態にあった胎胞の先頭がふくらんでいたことから，胎児が骨盤に嵌入して羊水が子宮内に戻る隙間のない状態であり，臍帯が脱出するおそれもないものと考えられたことが認められるのである。そして，本件における分娩監視装置の記録上，胎児の心拍数が低下している部分は，いずれも臍帯下垂による臍帯圧迫や臍帯脱出を疑わせる兆候とはいえないことは前記のとおりである。これらの事実からすれば，Ｙ1が，臍帯脱出のおそれはなく，人工破膜の適応があるものと判断して，これを施行したことをもって過失と認めることはできない。したがって，控訴人らの当審における主張（３）も採用できない。
３ 患者の自己決定権の侵害に関する主張について
（１） 分娩方法の選択に関するＹ1の説明と控訴人らの対応
ア 原判決挙示の証拠及び弁論の全趣旨によれば，原判決の事実及び理由欄の第三の三（32頁以下）記載の事実（但し，原判決36頁１行目からの「Ｘ1はなおも帝王切開による分娩を希望すると言い，」を「この答えに対し，Ｘ1は，それでも心配ですので，遠慮せずにどんどん切ってくださいと言い，」に改める。）のほか，平成６年４月28日の入院手続の際には，Ｙ1は控訴人らに対し，骨盤位の分娩の経過や帝王切開の場合の危険性，次回分娩の際にも帝王切開によることになる可能性が高いことなどについても説明したこと，同年５月９日には，Ｙ1からＸ1に対し，同月11日にバルーンを挿入して子宮口を拡げ，同月12日に分娩誘発を行う旨説明したことが認められる。
そして，この事実と〈証拠略〉によれば，平成６年４月13日に，Ｙ1がＸ1に対し，検査の結果，経膣分娩が可能であるとして，その方針を説明し，これに対して，控訴人らあるいはＸ1は，同月14日，同月20日，同月27日に，Ｙ1に帝王切開の希望を申し述べたが，いずれに対しても，Ｙ1は，経膣分娩が可能であり，もし分娩中にトラブルが起きれば帝王切開に移れること，帝王切開にも手術に伴う危険性や今後の出産に及ぼすリスクのあることなどを述べて再考を求めていたこと，したがって，控訴人らはＹ1が帝王切開による分娩に賛成せず，控訴人らの希望に容易に応じないであろうことを入院前に認識していたといえること，同月28日の入院の際にも，控訴人らは，Ｙ1から，骨盤位の分娩の経過や経膣分娩，帝王切開双方の危険性などについて説明を受けたうえ，経膣分娩の方針を示され，Ｘ1が経膣分娩に対する不安を，Ｘ2が，遠慮せずにどんどん切ってくださいなどと，それぞれ申し述べたものの，それでもＹ1が経膣分娩の方針を変更する考えのないことを知りながら，結局，同日入院したこと，その後，出産予定日の同年５月１日を過ぎても出産が始まらなかったが，控訴人らからは帝王切開の施行を求める旨の明確な意思表示はないままに経過し，そのためＹ1は，控訴人らが経膣分娩によることを了解しているものと考えていたことが認められるのである。なお，同年４月28日の入院の際，Ｙ1の説明を聞いてＸ2が上記のとおり，それでも心配ですので，遠慮せずにどんどん切ってくださいと申し述べたことは，経膣分娩の経過中でも，何かあればすぐに帝王切開に切り換えて欲しい旨の意思表示とも受け取れるものであって，経膣分娩を拒否して帝王切開によることを求める確定的な意思表示とばかりには解されない。また，同年５月９日のＹ1による内診の際に，Ｘ1が，経膣分娩に対する不安を訴えて帝王切開を希望したいと申し述べた事実はあるものの，その際に，Ｙ1から，予定日以降は胎児はそんなに育たないと言われ，同月11日にバルーンを挿入し，同月12日に分娩を誘発する予定であるとの説明を受けながら，これを拒否してあくまでも帝王切開を希望するとの意思を明らかにしていないうえ，その後，同月11日までの間にも格別の申入れをしていないことからすれば，同月９日の内診の際のやりとりをもって，Ｘ1が，経膣分娩を拒否し，帝王切開を選択する旨の意思を表示したものと認めることはできない。
イ このように，Ｙ1が経膣分娩が適当であるとして，経膣分娩の方針でいることを知りながら，B病院に入院し，その後もＹ1が経膣分娩を前提とした医療行為を行うのに対して異議を述べなかった控訴人らの対応からすれば，経膣分娩に対する不安などから，帝王切開の希望を有してはいたものの，結局は，経膣分娩が適当であるとするＹ1の説得に応じたものと認められる。
控訴人らは，患者と医師の特殊な関係から，患者は弱い立場にあって，自ら意思を決定し，これを表示することが極めて困難な状況に置かれていると主張する。そして，原審における尋問においても，Ｙ1が，控訴人らの帝王切開の希望を一方的に無視した旨不満を述べている。しかし，一般的には，患者には，少なからず，医療行為を委ねる医師に対する遠慮のあることは否定できないとしても，本件における分娩方法の選択をめぐるＹ1と控訴人らの前記認定のようなやりとりの経緯，ことに控訴人らにはＹ1の見解の是非を検討する十分な時間があり，他の産科医の意見を求めるなり，転医をすることも不可能ではなかったことからすれば，本件において，控訴人らがＹ1の説得に応じたことが，その自由な意思に基づかないものと認めることはできない。また，それが，控訴人らの希望に沿わないものであったとしても，説得を受け入れた以上は，経膣分娩の施行がその意に反するものということはできない。
（２） Ｙ1による説明の相当性について
ア 控訴人らは，Ｙ1による説明は，経膣分娩の危険性や帝王切開との利害得失に関する説明を欠いたもので，不十分な説明であったと主張する。
医師には，患者が，ある療法を受けるかどうかについて，正確な知識に基づいて決定することができるようにするために，診療契約に基づいて，特別の事情のない限り，患者に対し，患者の状態，実施予定の療法の内容，これに伴う危険性，他に選択可能な療法があればその内容と利害得失，予後などについて説明すべき義務があるものと解される。そして，患者が正しい決定をするためには，説明の内容が正しく，また十分なものであることを要するが，患者の状態や理解度，当該疾患及び療法の内容や，患者がすでに有している知識などの事情に応じて，説明を要する範囲や内容は自ずから異なってくるものと解すべきである。患者がすでに知っていることについて，改めて説明を加える必要はなく，また，生起する可能性が極めて僅かな事柄についてまで事細かに説明して，患者に無用な不安感を抱かせることは避けなければならない。
そして，前記認定した事実によれば，本件におけるＹ1の控訴人らに対する説明の内容については，経膣分娩の優位性を強調した面のあったことが窺えるものの，経膣分娩の場合の危険性や対応方法などについても説明を加えており，控訴人らがすでに骨盤位の分娩に関する一応の知識を有していたものと認められることをも併せ考慮すると，必要とされる説明は十分に行っているものと認められる。
イ また，証拠（〈略〉）によれば，次のとおり認められる。
すなわち，骨盤位の場合の経膣分娩には，前期及び早期破水の頻度が高く，先進部が児頭に比べて小さく軟らかで，球形ではないため，軟産道開大に時間を要し，遷延分娩になりやすいこと，骨盤腔との間隙が生じやすく，臍帯下垂や，前期及び早期破水に伴う臍帯脱出を起こしやすいこと，分娩経過中，臍帯が躯幹や四肢の間で圧迫される頻度が高く，また，児の体幹部娩出後，児頭が娩出されるまでの間，臍帯が児頭と母体骨盤の間で圧迫されて血流が遮断される時期があるため，短時間で娩出しないと新生児仮死の可能性が高くなること，骨盤位牽出術によって胎児が損傷を受ける可能性があることなどの危険性が指摘されている。
しかし，帝王切開にも，麻酔を使用したうえ母体を切開する外科的侵襲であることに伴う危険性のほかに，次回妊娠時のハイリスク因子となるといった問題があるため，骨盤位の場合をすべて帝王切開の適応とする考え方は一般的ではなく，胎児の体重や胎位，母体の骨盤の形状などの諸要素を考慮して，帝王切開の適応を判断するのが一般的である。
そして，具体的には，児体重が3800グラム以上（3500グラム以上や3600グラム以上とする見解もある。）又は2500グラム以下（2000グラム以下とする見解もある。），胎位が足位，児頭骨盤不均衡の疑い，頚管開大不全などである場合には，帝王切開の適応があるものとされている。このような帝王切開の適応がない場合には，できるだけ自然に分娩が進むのに委ねて，機が熟するのを待つのが良く，上肢が挙上した場合や，児頭が娩出する際には介助を必要とするとされている。
ウ ところで，本件では，前記認定のように，胎位はレントゲン撮影によって殿位と診断され，児体重も平成６年４月27日の推定体重が3057グラム，実際の出生時体重も約3730グラムであって，母体骨盤の大きさも十分で，児頭骨盤不均衡や頚管開大不全も認められなかったのであるから，Ｙ1が帝王切開の適応がなく，経膣分娩が可能であると判断したことは，上記の一般的な見解に照らしても，誤りとはいえない。そして，帝王切開に伴う危険性や将来の出産に及ぼすリスクなどを考慮して，経膣分娩が適当としたことは合理的な判断であったと認めることができる。したがって，Ｙ1が，控訴人らに対し，経膣分娩が適当であるとの見解に立って説明を加えたことをもって，誤った説明を行って，控訴人らの正しい判断を妨げたものということもできない。
以上によれば，Ｙ1の控訴人らに対する説明は相当かつ十分なものであって，求められる説明義務は尽くしているものと認められる。
（３） 控訴人らの自己決定権侵害の主張について
ア 控訴人らは，患者の自己決定権は医師の裁量権に優先するものであり，また，医師の診療義務，応招義務に照らして，医師は患者の選択した治療法の施行に応じるべき義務があり，これを拒むことはできないと主張する。
しかし，医療はその性質上，高度の専門性を有するものであって，医師はその専門的知識と経験等に基づいて，医療水準に適合する範囲内で医療行為を行うべき責任を負うものである。そして，患者との関係においては，その専門性と責任に基づいて，自己の正当と信ずる医療行為を説明し，患者に同意を求めることができ，患者がこれと相違する医療行為を求める場合には，患者を説得することが許されるだけでなく，医師が患者に対し適切な医療行為を行うべき責務を負っていることからすれば，積極的に患者を説得することが求められるものと解される。また，そのような説得をしたこと自体を，違法又は不当と評価されてはならない。
そして，それにもかかわらず患者がなおも医師が正当と考える医療行為を拒否して，これと相違する医療行為を求める場合には，原則として，医師は患者の意思を尊重して，患者の意思に反する医療行為を行ってはならない。しかし，それと同時に，医師は，自己が不適当と考える患者の選択した医療行為を行うべき義務も，原則として負うものではないと解すべきである。
控訴人らは，医師には診療義務，応招義務があるとして，患者の選択に従って医療行為を行うべきであると主張する。しかし，【判示事項１】医師は自己の信念と専門的知見に基づき，合理的で正当と判断する医療行為を行うべきものであって，それに反する患者の選択に拘束されるものではない。診療義務，応招義務も，原則として，医師に対して，その意思に反してまで，自ら不合理で不適切と考える医療行為を行うべき義務を課するものとは解されない。
イ 控訴人らは，前記の最３判平成12年２月29日及び最３判平成13年11月27日によれば，複数の療法がある場合に，その中のいずれを選択するかは患者の自己決定権に属するものであることが承認されており，この自己決定権は人格権の一内容として尊重されなければならないと主張する。しかし，最３判平成12年２月29日は，医師が，宗教上の信念から輸血を絶対的に拒否する意思を表明している患者に対し，輸血以外に救命手段のない事態が生じた場合には輸血を行う方針であることについての説明を怠ったことが，説明義務違反であるとされた事例であり，最３判平成13年11月27日は，乳がんの患者に対して胸筋温存乳房切除術を施すに際し，患者が乳房を残すことについて強い関心を有していることを表明している場合には，医師が，乳房温存療法の適用可能性のあること及び同療法を実施している医療機関の名称や所在を説明しなかったことが診療契約上の説明義務違反とされた事例である。
いずれも，医師によって，患者の身に行われようとする療法につき，患者が医師の方針を正しく認識し，あるいは，その利害得失を理解した上で，当該療法を受けるか否かにつき決断するための前提として，医師に求められる説明義務が尽くされたかどうかが問題とされた事案であり，医師がある医療行為を行ったことそれ自体による患者の自己決定権の侵害が問題となった事案ではない。後者の判決においては，他の療法が存在する場合に，医師はその療法に関する説明義務も尽くして，患者に対し，いずれの療法を選ぶかについて判断する機会を与えるべき義務があるとされているが，同時に，医師には，その考え方を変えて，自ら最適とは考えない療法を実施したり，他の医療機関においてその療法を受けることを患者に勧める義務はないとしているのである。したがって，控訴人らが主張するような，複数の療法がある場合に，患者には，その中のいずれを選択するかを決定し，その選択した特定の医療行為を医師に要求する権利があり，医師はその選択に従った医療行為を行うべきであるという意味での自己決定権が承認されたものではない。
また，本件では，前記のとおり，Ｙ1が適当であると判断した経膣分娩の方法によることに，控訴人らも応じたことが認められるのであって，Ｙ1が控訴人らの意思決定を無視して，その意思に反する医療行為を行ったものではないのであるから，控訴人らの上記主張によったとしても，Ｙ1が控訴人らの自己決定権を侵害したことにはならない。
ウ 以上からすれば，【判示事項２】Ｙ1が，Ｘ1や胎児の状態等から，経膣分娩が可能であり，かつ適当であると判断し，帝王切開を希望する控訴人らの意向に直ちに従うことなく，控訴人らを説得したことは，違法又は不法な行為ではなく，相当な行為であって，その結果，前記のとおり控訴人らが，なお帝王切開の希望を抱きながらこれに応じたとしても，控訴人らの自己決定権を侵害したものとは認められない。
したがって，自己決定権を侵害されたとする控訴人らの主張は，その余の点について判断するまでもなく，理由がなく認められない。
４ 以上によれば，控訴人らの請求はいずれも理由がなく，これを一部認容した原判決は失当であり，被控訴人らの附帯控訴は理由がある。そして，控訴人らの控訴はいずれも理由がない。
よって，主文のとおり判決する。
（裁判官淺生重機西島幸夫原敏雄）
出典：「訟務重要判例集データベース」（法務省）（https://shoumudatabasep.moj.go.jp/hanreiSearch/HanreiSearch）を加工して作成（加工：TaiLexi AI）。訟務月報49巻3号799頁。
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