主文
本件上告を棄却する。
上告費用は上告人の負担とする。
理由
上告代理人＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞の上告理由について
一原審の適法に確定した事実関係は、（１） Aの相続人である被上告人らは、第一審判決別紙物件目録記載（１）の土地（以下「本件土地」という。）を持分各四分の一ずつの割合で相続した、（２）本件土地は、その北側が上告人所有の道路敷（以下「本件道路敷」という。）に、南側が同人所有の河川敷（以下「本件河川敷」という。）に、それぞれ隣接している（以下、本件道路敷及び本件河川敷を併せて「上告人所有地」という。）、（３）被上告人らの間においてAの遺産の分割について協議が調わず、被上告人Y1 を除く同X1 ら三名（以下「被上告人X1 ら」という。）が同Y1 を相手方として申し立てた遺産分割の審判が京都家庭裁判所に係属しているところ、本件土地と上告人所有地との境界が確定していないために右手続が進行しないでいる、（４）被上告人X1 らは、本件土地と上告人所有地との境界を確定するために、披上告人Y1 と共同して、上告人を被告として境界確定の訴えを提起しようとしたが、被上告人Y1 がこれに同調しなかったことから、同人及び上告人を被告として、本件境界確定の訴えを提起した、というものである。二第一審は、本件土地と本件道路敷との境界は第一審判決別紙図面記載イ、ロ、ハ、ニの各点を結ぶ直線であり、本件土地と本件河川敷との境界は同図面記載ホ、ヘ、トの各点を結ぶ直線であると確定した。上告人は、被上告人X1 らを被控訴人として控訴を提起し、原審において、土地の共有者が隣接する土地との境界の確定を求める訴えは共有者全員が原告となって提起すべきものであると主張し、本件訴えの却下を求めた。原審は、本件訴えを適法なものであるとし、被上告人Y1 も被控訴人の地位に立つとした上で、被上告人X1 らと上告人との間及び被上告人X1 らと同Y1 との間で、それぞれ第一審と同一の境界を確定した。
三境界の確定を求める訴えは、隣接する土地の一方又は双方が数名の共有に属する場合には、共有者全員が共同してのみ訴え、又は訴えられることを要する固有必要的共同訴訟と解される（最高裁昭和四四年（オ）第二七九号同四六年一二月九日第一小法廷判決・民集二五巻九号一四五七頁参照）。したがって、共有者が右の訴えを提起するには、本来、その全員が原告となって訴えを提起すべきものであるということができる。しかし、【判示事項一】共有者のうちに右の訴えを提起することに同調しない者がいるときには、その余の共有者は、隣接する土地の所有者と共に右の訴えを提起することに同調しない者を被告にして訴えを提起することができるものと解するのが相当である。
けだし、境界確定の訴えは、所有権の目的となるべき公簿上特定の地番により表示される相隣接する土地の境界に争いがある場合に、裁判によってその境界を定めることを求める訴えであって、所有権の目的となる土地の範囲を確定するものとして共有地については共有者全員につき判決の効力を及ぼすべきものであるから、右共有者は、共通の利益を有する者として共同して訴え、又は訴えられることが必要となる。しかし、共有者のうちに右の訴えを提起することに同調しない者がいる場合であっても、隣接する土地との境界に争いがあるときにはこれを確定する必要があることを否定することはできないところ、右の訴えにおいては、裁判所は、当事者の主張に拘束されないで、自らその正当と認めるところに従って境界を定めるべきであって、当事者の主張しない境界線を確定しても民訴法二四六条の規定に違反するものではないのである（最高裁昭和三七年（オ）第九三八号同三八年一〇月一五日第三小法廷判決・民集一七巻九号一二二〇頁参照）。このような右の訴えの特質に照らせば、共有者全員が必ず共同歩調をとることを要するとまで解する必要はなく、共有者の全員が原告又は被告いずれかの立場で当事者として訴訟に関与していれば足りると解すベきであり、このように解しても訴訟手続に支障を来すこともないからである。
そして、【判示事項二】共有者が原告と被告とに分かれることになった場合には、この共有者間には公簿上特定の地番により表示されている共有地の範囲に関する対立があるというべきであるとともに、隣地の所有者は、相隣接する土地の境界をめぐって、右共有者全員と対立関係にあるから、隣地の所有者が共有者のうちの原告となっている者のみを相手方として上訴した場合には、民訴法四七条四項を類推して、同法四〇条二項の準用により、この上訴の提起は、共有者のうちの被告となっている者に対しても効力を生じ、右の者は、被上訴人としての地位に立つものと解するのが相当である。
右に説示したところによれば、本件訴えを適法なものであるとし、被上告人Y1 も被控訴人の地位に立つとした原審の判断は、正当として是認することができ、原判決に所論の違法はない。所論引用の各判例のうち、最高裁昭和三九年（オ）第七九七号同四二年九月二七日大法廷判決・民集二一巻七号一九二五頁は、本件と事案を異にし適切でなく、その余の各判例は、所論の趣旨を判示したものとはいえない。論旨は、右と異なる見解に立って原判決を非難するものであって、採用することができない。なお、原審は、主文三項の１において被上告人X1 らと上告人との間で、同項の２において被上告人X1 らと同Y1 との間で、それぞれ本件土地と上告人所有地との境界を前記のとおり確定すると表示したが、【判示事項三】共有者が原告と被告とに分かれることになった場合においても、境界は、右の訴えに関与した当事者全員の間で合一に確定されるものであるから、本件においては、本件土地と上告人所有地との境界を確定する旨を一つの主文で表示すれば足りるものであったというべきである。
よって、裁判官千種秀夫の補足意見があるほか、裁判官全員一致の意見で、主文のとおり判決する。
裁判官千種秀夫の補足意見は、次のとおりである。
私は、境界確定の訴えにおいて、共有者の一部の者が原告として訴えを提起することに同調しない場合、この者を本来の被告と共に被告として訴えを提起することができるとする法廷意見の結論に賛成するものであるが、これは、飽くまで、境界確定の訴えの特殊性に由来する便法であって、右の者に独立した被告適格を与えるものではなく、他の必要的共同訴訟に直ちに類推適用し得るものでないことを一言付言しておきたい。
すなわち、判示引用の最高裁判例の判示するとおり、土地の境界は、土地の所有権と密接な関係を有するものであり、かつ、隣接する土地の所有者全員について合一に確定すべきものであるから、境界の確定を求める訴えは、隣接する土地の一方又は双方が数名の共有に属する場合には、共有者全員が共同してのみ訴え、又は訴えられるのが原則である。したがって、共有者の一人が原告として訴えを提起することに同調しないからといって、その者が右の意味で被告となるべき者と同じ立場で訴えられるべき理由はない。もし、当事者に加える必要があれば、原告の一員として訴訟に引き込む途を考えることが筋であり、また、自ら原告となることを肯じない場合、参加人又は訴訟被告知者として、訴訟に参加し、あるいはその判決の効力を及ぼす途を検討すべきであろう。事実、共有者間に隣地との境界について見解が一致せず、あるいは隣地所有者との争いを好まぬ者が居たからといって、他の共有者らがその者のみを相手に訴えを起こし得るものではなく、その意味では、その者は、他の共有者らの提起する境界確定の訴えについては、当然には被告適格を有しないのである。したがって、仮に判示のとおり便宜その者を被告として訴訟に関与させたとしても、その者が、訴訟の過程で、原告となった他の共有者の死亡等によりその原告たる地位を承継すれば、当初被告であった者が原告の地位も承継することになるであろうし、判決の結果、双方が控訴し、当の被告がいずれにも同調しない場合、双方の被控訴人として取り扱うのかといった問題も生じないわけではない。かように、そのような非同調者は、これを被告とするといっても、隣地所有者とは立場が異なり、原審が「二次被告」と称したように特別な立場にある者として理解せざるを得ない。にもかかわらず、これを被告として取り扱うことを是とするのは、判示もいうとおり、境界確定の訴えが本質的には非訟事件であって、訴訟に関与していれば、その申立てや主張に拘らず、裁判所が判断を下しうるという訴えの性格によるものだからである。しかしながら、当事者適格は実体法上の権利関係と密接な関係を有するものであるから、本件の解釈・取扱いを他の必要的共同訴訟にどこまで類推できるのかには問題もあり、今後、立法的解決を含めて検討を要するところである。
以上、判示の結論は、この種事案に限り便法として許容されるべきものであると考える。
（裁判官元原利文千種秀夫金谷利廣奥田昌道）
上告代理人＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞、同＜略＞の上告理由
一原判決の判示
本件は、京都市＜略＞の土地（以下「本件土地」という。）の共有者のうち、被上告人Y1 （以下「被上告人Y1 」という。）を除く被上告人ら三名（以下「被上告人ら三名」という。）が、上告人及び被上告人Y1 をそれぞれ相手方として、本件土地とその北側に隣接する上告人所有の里道及びその南側に隣接する同河川敷との境界の確定を求めるものである。
原判決は、「土地の共有者が隣地との境界確定を求める訴えは、固有必要的共同訴訟であり、共有者全員が原告となってこれを提起すべきものであるが、共有者のうち、右訴え提起に同調しない者があるときは、その余の共有者（以下「原告」という。）は、隣地所有者（以下「本来の被告」という。）のほか、非同調共有者（以下「二次被告」という。）をも被告として右訴えを提起することができ、この場合、訴訟の実質は、原告、本来の被告、二次被告の三者間の三面訴訟となると解すべきである。」（四丁表九行目ないし同裏五行目）と判示して、被上告人ら三名の右訴えを適法とし、その請求に係る各境界を確定した。
しかし、原判決の右判断は、判例に抵触し、民訴法六二条等の法令に違背し、これが判決に影響を及ぼすことは明らかである。
二原判決の誤り
１ 隣接する土地の一方が数名の共有に属する場合にその共有者が提起する境界確定訴訟は、共有地の境界が確定されると共有地の範囲が確定されたのと同一の結果が生じ、しかも判決の効果は共有者全員に及ぶので、共有地に変更を加えるのと同一の法状態が作出されるから、民法二五一条の趣旨に照らせば、共有者全員が共同してのみ訴えることを要する固有必要的共同訴訟と解される（最高裁昭和四六年一二月九日第一小法廷判決・民集二五巻九号一四五七ページ）。
しかるに、原判決は、共有者の一部の者から提起された共有地とその隣接地との境界確定訴訟を適法とするが、これは民訴法六二条の解釈適用を誤るものである。
２ 境界確定訴訟は、もとより土地所有権確認訴訟とその性質を異にするが、その対象たる土地の境界は土地の所有権と密接な関係を有するので、正当な当事者は境界に争いがある隣接土地の所有者同士と解するのが相当である（最高裁昭和五七年七月一五日第一小法廷判決・訟務月報二九巻二号一九二ページ、最高裁平成七年三月七日第三小法廷判決・判例時報一五四〇号三二ページ）。
しかるに、原判決は共有者の一部から訴え提起に同調しない他の共有者に対する当該共有地とその隣接地との境界確定訴訟を適法とするが、このように共同訴訟を拒否していること自体で共有者の一部から他の共有者に対する境界確定訴訟の被告適格を認めることは、同訴訟の被告適格を隣接土地の所有者と解する判例に抵触し、法令に違背するといわざるを得ない。
３ 次に、共有者の一部が訴えの提起を拒む場合には、隣地所有者と共に提訴を拒んだ共有者を共同被告にして提訴するという訴訟形態では、隣地所有者又は提訴を受けた共有者の一方から上訴があった場合には、その者と上訴の相手方とされた者との間でのみ原判決の確定が遮断され、上訴審に移審する効果が生ずるにすぎないので、裁判の統一が図られるとは限らない。そこで、原判決は、右訴訟の実質を三面訴訟と解して、右問題の解決を図ろうとした。つまり、原判決は、明示こそしていないが、その採用する訴訟形態の根拠として民訴法七一条を念頭に置くものと思われる。
しかし、同条の訴訟形態は、「同一の権利関係について、原被告および参加人の三者が互に相争う紛争を一の訴訟手続によって、一挙に矛盾なく解決しようとする訴訟形態」（最高裁昭和四二年九月二七日大法廷判決・民集二一巻七号一九二五ページ）であるところ、上告人と被上告人Y1 との間にはもともと何の紛争もないし、また、被上告人ら三名と被上告人Y1 との間には共同提訴を拒否するという意味の紛争はあっても、何ら実体法上の権利関係についての紛争があるわけではない。そうすると、原判決は、判例に抵触し、民訴法七一条の解釈適用を誤るものである。
４ 右のとおり、原判決の法令違背は明らかであるが、原判決があえて右のような判示をしたのは、共有者の一部の者でも訴えの提起に同調しなければ、境界確定の訴え提起の道が閉ざされることとなり、かかる事態は不合理であると考えたのではないかと推測される。
しかし、共有者間で訴え提起について意見が一致しない場合に、前述のような理論的な問題点を等閑に付してまで、一部の共有者の意思のみによって、共有者全員の利害に関係のあるかかる訴え提起を適法としなければならないほどの実質的理由があるかは疑問といわなければならない。このような意見の対立がある以上は、共有関係を解消し、その上でなお必要があれば境界確定の訴えを提起するというのが本筋と考える。
三以上のとおり、原判決には、法令違背があり、これが判決に影響を及ぼすことは明らかである。
以上
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/52617/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。
出典：「訟務重要判例集データベース」（法務省）（https://shoumudatabasep.moj.go.jp/hanreiSearch/HanreiSearch）を加工して作成（加工：TaiLexi AI）。訟務月報46巻11号3919頁。