主文
本件上告を棄却する。
理由
弁護人勅使河原直三郎上告趣意について。
原審公判調書によれば、原審においてＡ、Ｂ、Ｃの三名は証人として申請せられているが、Ｄ、Ｅの二名については所論とは異り証人申請は行われていない。又Ｂに対する訊問事項は、屍体に文身があつたか否か、若しあつたとすれば文身のあつた部分その図柄、模様等の詳細如何というにあつた。Ａ、Ｃの二名に対する訊問事項は、全然記録中にないから知る由もない。しかし、記録中に綴られている弁論要旨と題する書面には、「所謂ナラズ者ニシテ全身ニ文身アリ遅カレ早カレ畳ノ上ニテハ死ネヌ人物ナリ。遺骸ヲ引取ル親戚等ナク親分Ａガ之ヲ引取リタル次第ナリ」とあるから、Ａに対しては恐らくこの点を訊問事項として申請したものであろうと思われる。そこで、憲法上裁判所は、当事者から申請のあつた証人は総て取調べなければならないかどうか、という問題について考えてみよう。まず事案に関係のないと認められる証人を調べることが不必要であるは勿論、事案に関係あるとしても其間おのずから軽重、親疎、濃淡、遠近、直接関接の差は存するのであるから、健全な合理性に反しない限り裁判所は一般に自由裁量の範囲で適当に証人申請の取捨選択をすることができると言わねばならぬ。所論の憲法第三七条第二項に、「刑事被告人は、公費で自己のために強制手続により証人を求める権利を有する」というのは、裁判所がその必要を認めて訊問を許可した証人について規定しているものと解すべきである。この規定を根拠として、裁判所は被告人側の申請にかかる証人の総てを取調ぶべきだとする論旨には、到底賛同することができない。本件の筋は比較的に簡明で、犯行は極めて歴然としており、既に第一審では兇行現場の検証が行われ、本件に最も重要な証人二名は訊問せられており、事件の全貌は被告人の供述と相まつて原裁判所に明瞭に印象づけられ、殊に第一審判決が殺人罪を認定したにかかわらず原審は傷害致死罪を認定している点から推理すれば、原裁判所は当時既に事案に対する自由心証を形成することができていたから、前述のような文身の有無や遺骸の引取等についての証人申請は事案に必要なきものとして却下したものと考えることができる。又論旨の刑訴第一三五条は訓示規定であつて、たとえこの規定に違反したとしても原判決を違法ならしめ上告を理由あらしめるものではない。しかのみならず、原審の態度は、前記のとおりであつてむしろ親切であつた位で毫も不親切と認むべき節は存在しない。されば、論旨は何れも理由がない。
よつて、裁判所法第一〇条第一号、刑訴第四四六条に従い主文のとおり判決する。この判決は、裁判官全員の一致した意見であつて、真野裁判官の起草したものである。
検察官下秀雄関与
昭和二三年六月一四日
最高裁判所大法廷
裁判長裁判官 三淵忠彦
裁判官 長谷川太一郎
裁判官 沢田竹治郎
裁判官 霜山精一
裁判官 井上登
裁判官 真野毅
裁判官 庄野理一
裁判官 小谷勝重
裁判官 島保
裁判官 斎藤悠輔
裁判官 藤田八郎
裁判官 岩松三郎
裁判官 河村又介
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/55402/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。